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2014年3月7日金曜日

【宮嶋茂樹の直球&曲球】平昌五輪が反日宣伝の絶好の舞台―【私の論評】韓国にはノータッチのタッチで自滅を願うのみ!!最後には、国連の信託統治領にでもすれば?無論日本は、統治国にはなりませんが?


ソチ五輪が一応終わった。東郷平八郎の言葉を忘れるべきではない。「勝って兜(かぶと)の緒を締めよ」。いまだ五輪ボケから覚めてない国民もおるんとちゃうか? 4年後の冬季五輪の開催地は韓国の平昌なんやで。雪もゼニもないのにホンマに開催できるんか? と周りは今から不安丸出しやが、そりゃあやる。

東郷平八郎

ゼニなら“おめでたい左マキ”の日本人から巻き上げたらエエし、雪も“左マキの日本の自治体”との共同開催という手も残されとる。どんなことしてでも韓国人は五輪を平昌で開催する。なぜなら五輪が反日宣伝の絶好の舞台になるから。さらに6年後の東京五輪をおとしめる一石二鳥の効果があるからである。

他人の嫌がらせやらせたら、韓国人は中国人も舌を巻くほどうまいのは、ソチ五輪のショートトラック競技や閉会式をめぐる「中韓の醜い泥仕合」を見るまでもない。みとってみい、この4年間で平昌の街中に、いや朝鮮半島中に、ホントはいない“強制連行の従軍慰安婦”の悪趣味な像と、何カ国語かで書かれた竹島の看板が立ち並ぶ。10万ウォン賭けてもエエわ。

旭日旗を法律で禁止しよったみたいに、日の丸も「君が代」も禁止にする。そうなったら日本人選手が金メダルとっても日の丸は揚がらん、「君が代」は流されん。

「そんなアホな」と開いた口が塞(ふさ)がらんそこのセンセイ…アンタの平和ボケ、五輪ボケは重症や。日本の対馬から奪い取った仏像はパクリ放題、靖国神社に火つけた中国人は釈放するわ、すでに国同士で決着した朝鮮人労働者を雇用していた日本企業への賠償命令…韓国の裁判所は国際法も国際常識も無視。日本人を困らせるためやったら何やっても許されると思うとる。

しかしそこで五輪出たいがために日本が折れたら、それこそ思うツボ、次は天皇陛下が訪韓しての謝罪を求めてきよう。そんな言いがかりに平昌五輪ボイコットしてでも毅然(きぜん)と「ノー」という覚悟があるか。いやあ…ムリか。日本の国会議員というよりも中韓の代理人がふさわしいセンセイ方が与党内でいまだにブイブイいわせとるからのお。



【プロフィル】宮嶋茂樹

みやじま・しげき カメラマン。1961年、兵庫県出身。日大卒。写真週刊誌を経てフリーに。東京拘置所収監中の麻原彰晃死刑囚や、北朝鮮の金正日総書記をとらえたスクープ写真を連発。写真集に「MIGHTY FLEET 精強なる日本艦隊」など。

【私の論評】韓国にはノータッチのタッチで自滅を願うのみ!!最後には、国連の信託統治領にでもすれば?無論日本は、統治国にはなりませんが?

平昌オリンピックのキャンペーンで水着の女性が
持っていたスキーは10年前の型だとか・・・・・・・

全く上の記事の通りです。韓国は、今から日本を最高に貶めるチャンスと平昌冬季オリンピックと捉えていることでしよう。

平昌オリンピック(ピョンチャンオリンピック)は、2018年に大韓民国江原道平昌で開催予定の第23回冬季オリンピックです。

なお、同大会ではオリンピックで夏冬通じ史上初の“郡単位”(主導)での開催となります。要するに国家レベルではなく、地方自治体レベルでの開催となるわけです。

さてこの平昌オリンピック現時点でもいろいろ、問題を抱えています。その主なものを以下に掲載します。
招致プレゼンテーションの際に招致委員会が仁川空港 - 平昌間を68分で結ぶKTX路線を建設することを発表したが、この建設に10兆ウォンの費用が必要となる上、オリンピック終了後の需要が少ないとして、開催決定半年後の2012年1月、韓国政府が同線の建設を推進しないと報道した。代わりにKORAIL空港鉄道・京義線・中央線と現在建設中の原州江陵線を活用する案を推進するとしている。この場合、仁川空港 - 平昌間は93分から107分を要するという。 
温暖化に伴う気温上昇により、年間積雪量が減少しており、雪不足対策が必要との意見がある。 
平昌五輪のメイン会場となるアルペンシアリゾートが多額の負債を抱え、政府に売却する必要があるとの声が上がっているが、これを許せば今後、同様のケースが多発するとして政府は難色を示している。 
開会式はオリンピック憲章に則り国家元首である朴槿恵大統領が開会宣言を行うが、2017年に行われる韓国大統領選挙の当選者である次期大統領が大会最終日に就任するため、就任式のあと閉会式に出席されることになる。
さて、このオリンピック非常に問題だらけなので、すでに2013年9月の段階でこの問題は韓国国内ではタブーとされ、誰も何も言わないまま1日1日とオリンピックの開催が近づいてきています。とりあえず、2015年ごろに、韓国が先に開催が不可能であることを表明するか、もしくはIOCが先に開催地として不適格であるとみなすか、もしくは、国を傾けてでもたった数週間のイベントのために高規格鉄道を建設して、雪がぜんぜんないスキーリゾートへ恒久的にお客を呼び込むか。なんにしろ、笑い話ですめばまだ良いレベルです。

平昌冬季スペシャルオリンピック広報大使 Wonder Girlsのソヒ

こんな平昌オリンピック、やはり日本としては、今から不参加表明をしておき、本当に参加するべきではないでしょう。浅田真央さんも、次の参加はないのではないかと思います。韓国での開催などとなれば、最初から酷い妨害活動が予想されます。出ない方が良いです。

浅田真央さん

このブログでも何度か掲載したように、韓国経済は何もしなくても、あと4年すれば、とんでもない状況に追い込まれます。日本としては、不参加表明をするだけではなく、韓国経済の真実を暴き続けることで、韓国での冬季オリンピックを開催阻止に追い込むような手立てが必要です。

間違っても、左巻き国会議員などにより、援助などということはするべきではないです。もう韓国には、経済を立ち直らせるすべはありません。日本が全くてを貸さなければ、立ち行かなくなるのは目に見えています。

その果てに、韓国は、国連の信託統治領になる道くらいしかないと思います。そうして、日本は統治すべきではありません。このままだと、行き着く先は、米国あたりの統治領になるのが一番と思います。そうすれば、今の韓国よりも、北朝鮮や、中国に対峙するのに、はるかに良いと思います。

私、そう思います。皆さんは、どう思われますか?

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2014年3月2日日曜日

「告げ口外交」は限界 朴政権、続く内外の板挟み―【私の論評】中韓は、遊泳性サメが前進しないと呼吸ができないのと同じく、反日をしないと崩壊してしまう!!安倍政権はノータッチのタッチでこれらをいなし、中韓が自滅するのを待てば良い(゚д゚)!

「告げ口外交」は限界 朴政権、続く内外の板挟み
2014.03.02
「3・1独立運動」式典における韓国の朴槿恵(パク・クネ)大統領

「3・1独立運動」の式典で、韓国の朴槿恵(パク・クネ)大統領は就任後の演説で初めて慰安婦問題に言及し、日本側に解決を迫った。韓国側は日本政府が河野談話の作成過程の検証を決めたことに激しく反発し、メディアは「(談話の否定は)日韓関係の破綻を意味する」(中央日報社説)とも警告。談話見直しの回避は、もはや朴政権の最重要課題となっていることを示している。

朴氏は安倍晋三首相との会談を拒絶する一方、歴訪先で各国首脳に安倍政権を非難する“告げ口外交”を繰り広げてきた。だが、国際社会では「対話のドアは常にオープンだ」とする安倍氏に比べ、朴氏の態度がむしろ特異に映りかねないことに韓国側も気づき始めたようだ。

4月のオバマ米大統領の訪韓を前に韓国は、北朝鮮情勢に絡み、米国から対日関係改善を強く促されている。だが、強硬姿勢を続けて日本への要求水準を引き上げてきた朴氏の戦略は、かえって日韓対立を深め、米国をいらだたせている。非難と外圧で日本の譲歩を引き出そうとする姿勢が自らの首を絞めてきたとみることができる。

この記事の続きはこちらから!

【私の論評】中韓は、遊泳性サメが前進しないと呼吸ができないのと同じく、反日をしないと崩壊してしまう!!安倍政権はノータッチのタッチでこれらをいなし、中韓が自滅するのを待てば良い(゚д゚)!

最近の韓国の反日は狂ったようです。それは、中国も同じことてす。 

習近平国家主席率いる中国も墓穴を掘りつつあります。第2次世界大戦中、日本国内の炭鉱などに「強制連行」され働いた中国人元労働者や遺族らが26日、複数の日本企業を相手に損害賠償を求め北京市内の裁判所に提訴しました。「戦時賠償は日中政府間で解決済み」のはずだが、習氏は日本企業の投資意欲を減退させる「反日」暴挙を認めるのでしょうか。

「日本企業は中国での事業継続にイヤ気が差している。事実上、1万社が撤退している。今回の提訴が受理されれば、さらに加速するだろう」

宮崎正弘氏

中国事情に詳しい評論家の宮崎正弘氏はこう語っています。

関係者によると、提訴したのは北京市出身の趙宗仁氏ら元労働者と遺族代表ら30人以上で、原告団はさらに増える予定。対象は、三菱マテリアルなど旧財閥系を中心とした日本企業で、対象企業も最大35社程度となる可能性があるといいます。

提訴が受理された場合、1972年の日中国交正常化以降、中国国内で日本に民間賠償を迫る初の本格的な集団訴訟となります。

戦時賠償をめぐっては、72年の日中共同声明で、中国が日本への請求権を放棄したため、日本政府は「政府間の交渉により問題は解決済み」との立場を取っています。

両国がなぜ、ここまで反日に血道をあげるかといば、表面的にでてくる内容は異なるようにみえますが、両国とも背景はほとんど同じです。

まず、第一は、両国とも経済が破綻しかけているということです。中国ては、短期流動資金のデフォルトがおこりかけています。中国の金融システムは実質上崩壊しています。それに、過去最大級の不動産バブル崩壊起こっています。それを政府が、むりやり資金をつぎ込んで延命させているだけです。実質は、もう崩壊しています。

中国の大規模な反日デモ、現在はこんなことはできない(゚д゚)!

いずれ、完全崩壊の日は訪れ、そうなれば、現在の中国共産党中央政府の現体制は最終局面を迎えます。要するに、ソ連が崩壊したように、中華人民共和国は崩壊します。いくつかの国にわかれ、しかもその国の体制が現在の中後共産党中央政府のものではなくなります。

韓国も同じことです。空前のウォン高で、国内ではいくつも大企業が倒産しています。随分前から、脱南者ということで、毎年平均8万人前後もの人が韓国を脱出しています。これは、北朝鮮の脱北者、毎年平均2万人と比較してもかなり多いです。しかも、脱南者は、青年が多いというこです。私は、戦争でもないのに毎年こんなにしかも、若者中心の人々が国外に逃げだす国を私は知りません。アメリカのグレンデール市などで、韓国系住民により、慰安婦増が建てられているには、こうした理由があります。

要するに、韓国からアメリカ各地への脱南者がどんどん増えていて、日系市民などよりも、数がはるかに増しているし、これからも増し続けるということです。しかし、こうして、脱南者が増えれば、韓国はますます衰えることになるだけです。いずれ、韓国には脱出ができない貧乏人が山と残ることになります。

このようなことがいつまでも続くはずはありません。

そうして、第二の背景は、中国も、韓国も、何もしないでてをこまねいていては、人民や国民の憎しみががもろに政府、中国では中国中央共産党政府に、韓国ではパク・クネ政権に向けられ、政権が崩壊する危機があるため、それを逸らすために、人民や国民の共通の敵である日本を生み出し、その日本に対して政府ぐるみの反日運動をすることにより、自分たちに火の粉が降りかかることを防ごうとしているだけです。尖閣も、慰安婦象も形は違いますが、その背景は全く同じです。

韓国の慰安婦像


特に最近のタガを外れた、反日ぶりはこうした背景がより濃厚になりつつあり、しかも両国ともそれに対する抜本的な対応策かありません。

これを続けていても、もう日本の大多数の国民や、企業や、政府も、これら両国と関係続けることにイヤ気が差している。

世界広しといえども、いわゆるここまでの反日は、中国・北朝鮮・韓国くらいなものです。北朝鮮は、最近は中韓ほどの反日ぶりではなくなりましたが、それでも、基本的に反日であることには変わりありません。最近あまり表に出てこないのは、日朝間で水面下の交渉がもたれているからかもしれません。この交渉がひとまず、どんな形でも終息すれば、またぞろ激しい反日が開始されるのではないかと思います。北朝鮮も、内部はとんでもないことになっていて、もう経済的にはすでに破綻していて、人民が食うものも食えない状態です。

中韓北朝鮮は、これも共通していますか、これらに対する抜本的な解決法はなく、ただ場当たり的に執拗な反日をするしか、遺された道はありません。

こんな状況の中韓北朝鮮は、いってみれば、遊泳性サメの呼吸のようです。遊泳性のサメはカツオやマグロ類と同じように、泳ぎ続けて口から海水を入れていないと呼吸ができずに死んでしまいます。それに対して底生性のサメは目のうしろにある噴水孔という穴からも海水を吸い込んで呼吸ができるため、動かなくても死ぬことはありません。

遊泳性サメは泳ぎ続けないと呼吸ができなくて死んでしまう

中国は、民主化、政治と経済の分離、法治国家化が進んでおらず、これをするつもりも全くありません。これをすれば、もっと中間層が増えて経済が活発化させることもできるのに、全くするつもりはありません。であれば、やはり遊泳性サメのように反日をし続けないと息ができなくて、死んでしまいます。だから、反日など激しくなるのです。北朝鮮も全く同じことです。

韓国も、程度の差はあっても、やはり似たようなものです。まともな社会を築き、中間層を増やすようなことをすれば、良いのですが、そんな気はまったくないようです。であれは、遊泳性のサメのように反日をやり続けなければ、死んでしまいます。

中国などでは、現状では、大規模な反日デモなど行われていません。もっと行えば、良さそうなものですが、とにかく現在の中国では、反日でもであろうと、なかろうと、政府が大規模なデモを認めてしまうと、それがすぐに大規模な反政府デモに発展しそうなので、怖くてどんな種類のデモも認めることができないだけです。

しかし、デモができないとなると、すぐに自分たち政府に人民の憤怒のマグマが降りかかるおそれがあるため、尖閣問題をさらにエスカレートさせたり、「強制連行」の損害賠償問題を蒸し返したりしているのです。

反日は、無視してノータッチのタッチをきめ込もう。タッチダウンは絶対駄目(゚д゚)!

このような中韓などに対しても、北朝鮮に対しても日本としては、実施すべきはただ一つだけです。ほんど関わり合いにならないことです。賠償金を求めようが何をしようは、お構いなしで放置し、付き合いは、冠婚葬祭程度の最低限のことだけにとどめれば良いのです。このブロクでも、何回か掲載したように、ノータッチのタッチを決め込むということです。ただし、そうはいっても、いざ火の粉が降りかかりそうになれば、それ自体は自分で防げる程度にしておけば良いのです。これらの国々の中には、核兵器を持っている国もありますが、これらを使ってまで、本格的に全面戦争をするつもりの国もできる国もありません。

なにしろ、経済が疲弊して崩壊しかかっているのですから、軍備を拡張する中国などますます危ないです。軍事力についても、実際のところはどうなのかは、わかりません。ただし、日本もいざというときに全面戦争に対する備えまではしなくても良いとは思いますが、火の粉を払える程度にはしておくべきと思います。

私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?

【私の論評】






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2013年11月21日木曜日

【阿比留瑠比の極言御免】主流になってきた「河野談話ノー」 自民から共産支持者まで− 【私の論評】有難う韓国、そうして中国、もっと非常識になって対馬と尖閣に合同で上陸して自滅せよ!そのとき、日本の新たな夜明けが始まる!!

【阿比留瑠比の極言御免】主流になってきた「河野談話ノー」 自民から共産支持者まで 



韓国政府の顔を立てるため慰安婦募集の強制性を認めた平成5年の「河野洋平官房長官談話」が、これまでよりはるかに厳しい国民の視線にさらされている。

産経新聞社とFNN(フジニュースネットワーク)の直近の合同世論調査では、河野談話を見直すべきかとの設問に「はい」が55%に達した。「いいえ」(27・5%)のちょうどダブルスコアの数字である。

特に興味深いのは、河野談話を見直すべきだとの意見が、「安倍内閣を支持するかしないか」「支持政党はどこか」にかかわらず、有権者全体で主流となっていると読み取れることだ。

安倍晋三首相がもともと河野談話に懐疑的なため、安倍内閣支持層で見直し派が58・9%というのは普通に理解しやすい。ただ、非支持層でも見直し派は49・4%とほぼ半数いる。

支持政党別にみると一層、面白い結果が出た。見直し派が多い順に並べると(1)みんなの党60・0%(2)自民党57・2%(3)公明党と生活の党57・1%(5)日本維新の会56・6%-となる。

・・・・・・・・〈中略〉・・・・・・・

一つには、河野談話が何ら資料的な裏付けも日本側の証言もなく、韓国で駆け足で行った元慰安婦16人の聞き取り調査が主な根拠だったという実態が徐々に分かってきたこと。また、その聞き取り調査自体が極めてずさんだったことが判明したのも理由だろう。

そしてそれ以上に、政策判断としては大間違いとはいえ、日本側が「善意」で出した談話を韓国側が対日非難の道具として利用し、世界で反日狂騒を繰り返していることもあるはずだ。

いわば韓国側の「悪乗り」と「増長」が、国民の歴史認識の正常化に一役買っているわけである。ここは素直に韓国に感謝しようか。(政治部編集委員)

【私の論評】有難う韓国、そうして中国、もっと非常識になって対馬と尖閣に合同で上陸して自滅せよ!そのとき、日本の新たな夜明けが始まる!!

河野談話を発表した当時の河野氏
河野談話はもともと、胡散臭いですし、それに最近でも、その信憑性が疑われる事実か判明しました。それについては、以前のこのブログでも紹介しましたので、その記事のURLを以下に掲載します。
元慰安婦報告書、ずさん調査浮き彫り 慰安所ない場所で「働いた」など証言曖昧 河野談話の根拠崩れる―【私の論評】こんなずさんな調査で、談話を発表されたのではたまったものではない!ずうずうしい韓国の反日は、自ら招いた面も否めない!今こそ、歴史的事実をもとに反論すべきとき!
詳細は、この記事をご覧いただくものとして、この記事では河野談話の根拠とされる、元従軍慰安婦だったとする韓国人女性の証言が著しく信憑性に欠けていることが明らかにされています。

この記事では、慰安婦問題の元凶を明らかにしています。

慰安婦問題の「主犯」は福島瑞穂弁護士―【私の論評】まずは、日本の悪人を始末しないことには慰安婦問題は解決しないし、「戦後体制からの脱却」は難しい(゚д゚)!

これも、詳細については、この記事をご覧いただくものとして、それにしても、慰安婦問題の元凶は、当時の福島瑞穂弁護士だということで、唖然とします。河野談話といえば、100年も前のことではなく、 紛れもなく現代史の一コマです。現代史だと、まだまだ生き証人も大勢いることから、調べれば調べるほど、韓国側の言い分は、根拠がないことが明らかになり、日本人側のいうことが正しいことがさらに明らかになるだけです。

以上のようなことが明るみに出た現在、「河野談話ノー」が多数派になるのは当然のことともいえます。しかし、これが10年ほど前くらいであれば、同じようなことがあったにしても、多数派にはなっていなかったかもしれません。

10年ほど前と、今とでは何が決定的に違うかといえば、中国と韓国による徹底した反日運動です。以前から反日はあったのですが、特にこの10年間は、反日が酷くなりました。これは、中韓の経済が実質的にダメになりかけてからです。外見的には、両国とも経済が駄目になったことなどないように取り繕っていましたが内実は火の車でした。

中国は未だ、インフラ整備の最中にあるため、インフラを整備するだけで、GDPを押し上げる効果がありますので、これを割り引いて考えなければなりません。おそらく、中国の場合は、GDPが年率6%を越えなければ経済成長はしていないとみなすべきとされています。

中国の統計などもともと、出鱈目ですから、過去10年間はずっと10%以上を維持してきていますが、これがほとんどあてになりません。おそらく、10年ほど前から、6%を下回っている年もあり、最近ては下がりっぱなしという話もあります。そうでなれば、いくら10年前ほどから大学生の定員をかなり増やしたとはいえ、就職内定率が低すぎです。

中国では、もう数年以上前から、大学生の就職難が続いています。経済成長が発展していれば、こんなことにはならないはずです。

韓国についても同じようなことがいえます。韓国も10年ほど前から経済がおかしいです。とにかく10年ほど前から異常ともいって良い位の超ウォン安でした。

これについては、以前のこのブログにも紹介したことですので、以下にその記事のURLを掲載します。
本当に危ない韓国経済 財閥・中国頼み 成長率15年ぶり日本が再逆転も ―【私の論評】本当は、アジア通貨危機後のアメリカ経済植民地化で終わっていた韓国経済、日銀のデフレ・円高政策によって救われていただけ(゚д゚)!

これも詳細は、この記事をご覧いただくものとして、韓国経済は実は、アジア通貨危機時代で終わっていたのです。このときに、韓国の大銀行のほとんどにアメリカの金融機関の資金が投入されました。そのため、韓国人がせっせと働いて銀行にお金を貯めると、銀行は配当金んとしてアメリカに多額の金を送るというとんでもないスタイルになっています。

いずれにせよ、中韓とも経済的には本来は10年ほどまえから、崩壊していたようなものです。ところが、日本の日銀が、デフレ・円高を無視して、金融引き締め策をとりつづけたため、両国とも意図して意識して、ウオン安、元安傾向としていたため、超円高の日本から部品を購入して中韓両国で、テレビ、スマホ、その他機器を作成して、販売すれば、圧倒的に有利でした。サムスンは、本来は凡庸な企業にすぎないのですが、なぜか日本では礼賛する人も多かったですが、こんなことにふさわしい企業ではありません。

しかし、両国の経済にも危機的状況がやってきました。そうです、今年四月から、日本が異次元の包括的金融緩和をはじめました。もう、上記のような中韓の経済的優位性は継続できなくなりました。

日本と戦えば中韓の艦艇は、あっという間に海の藻屑になる

最近の中韓は、上記のような状況に陥り、これら両国の首脳や幹部は、もう何をどうしたら良いのかわからないようです。本当は、両国とも、日本まではいかなくても、いわゆる日本並の中間層を、日本の中間層でも創設するようにすれば、経済などすぐに立ち直ります。

しかし、これを実現するためには、両国とも、ある程度異常の民主化、政治と経済の分離、法治国家化が必要不可欠。これは、日本が数十年かけて、欧米諸国が数百年かけて実現したことです。これによって、日本や欧米では、経済的中間層を増やし、経済的を発展させ、中韓と比較すれば、はるかに豊でまともな社会を築いてきました。

しかし、中国も韓国もこの道を選ぶつもりはないようです。中国の三中全の結果や、最近のパク・クネ大統領の行動をみていれば、良くわかります。両国とも、そんな気はもうとうありません。

そうなれば、どこまでも、反日を続けて、行き着くところまで行って、崩壊するしかありません。そうなれば、中韓合同による、尖閣諸島上陸作成、対馬上陸作戦などもあり得るかもしれません。

しかし、中韓連合軍といえども、:現状では日本の自衛隊の敵ではありません。そんなことをすれば、両軍ともあっという間に殲滅されます。しかし、そんなことになれば、日本は対外的にアジアの不安定要素である両国を打ち負かした国として,日露戦争と同じように世界中から賞賛される存在となります。

自衛隊が本気を出せば、中韓の揚陸艦は尖閣、対馬に辿り着く前にほとんどが海の藻屑

日本に勝つことのできない両国は、結局崩壊することになると思います。

こんなことになれば、世界は安定、日本は昔はロシアの覇権の南下を防ぎ、現在では中国の覇権の南下を防いだ国として、賞賛を浴びるようにになります。アジアの救世主として讃えられることになります。

中国・韓国なにをグズグズしているのですか?はやく、尖閣諸島と対馬に上陸作戦を敢行しなさい。ただし実際には、一兵たりとも、上陸できないかもしれません。上陸の前に、艦船も航空機もすべて海の藻屑と消えます。とても、中国の人民解放軍兵士や、韓国の軍隊にそこまでの勇気と知恵があるとは思えません。日本が大東亜戦争で、アメリカやイギリスなどと互角に戦ったのとは大違いです。できることといえば、超限戦のみということになりますか?

しかし、中韓は、いまのままだと収拾がつかなくなって、上のようなシナリオを嫌でも実行しなくなるときがきます。そんなことにならないためにも、反日などすぐにやめて、日本とまともな関係を新たに構築すべきものと思います。

私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?

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