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2014年6月6日金曜日

オウンゴールで惨敗した中国の「三戦」広報戦略―【私の論評】中国の広報外交オンチぶりは以前からそうであり、まともに戦えばねじ伏せることができることを安部総理は実証してみせた(゚д゚)!

オウンゴールで惨敗した中国の「三戦」広報戦略

アジア安全保障会議で中国を名指しで非難するヘーゲル米国防長官


 5月30~31日、シンガポール。今年の「アジア安全保障会議」ではちょっとした異変が起きた。これまでは中韓の学者が場違いの対日「歴史問題」批判を繰り返し、日本が槍玉に挙げられることも少なくなかった。

 ところが今回は日本の存在感が際立っていた。安保関連の民間国際会議で日本がこれほど注目されたのは恐らく初めてではないか。

 逆に言えば、中国が「対中懸念」大合唱のなか、全面的に孤立したということ。日本では中国の反日プロパガンダ、特に三戦(輿論戦、心理戦、法律戦)の脅威を強く警戒する声が高まっていたが、今回は中国対外広報戦略の致命的欠陥が露呈したようだ。というわけで、今回のテーマは中国「三戦」の実態である。

 それにしても中国の体たらくは尋常でない。ご自慢の「三戦」戦略はいったいどうしたのだろうか。

 日米はもちろんのこと、オーストラリア、ベトナム、タイの国防相までが、表現ぶりに濃淡はあるものの、「地域の緊張を高める」中国を口々に批判し、議場では「深刻な懸念」や「国際法違反」なる発言が飛び交った。

 これに対し、会議に出席した人民解放軍・王冠中副総参謀長は「(日米)は歩調を合わせ、会議の場を利用して発言し、中国への挑発と挑戦をした」「日本よりは米国の方がマシだ」などと反論したそうだが、およそ反論になっていない。これほどの四面楚歌の中で孤軍奮闘する中国軍人を見た記憶はない。



 ところでこの会議、名前は仰々しいが、政府主催の公式会合ではない。英国の有力民間シンクタンクIISSが主催するシンポジウムで、安全保障屋の間では「シャングリラ会議」と呼ばれてきた。発言者は基本的に招待ベースで決まるのだが、今回はとにかく異例ずくめだった。

 最も驚いたのは、初日夜の夕食会で安倍晋三首相が演説を行ったことだ。日本の首相の参加は初めてであり、しかも名誉あるオープニング夕食会で基調演説を行うというのだから、びっくりした。スピーチも当然招待ベースだから、今回は主催者側から日本にお声がかかったということ。興味深いではないか。

 今回出席した親しい友人によれば、欧米の参加者の多くは安倍首相による「右傾化・ナショナリズム丸出しの対中批判」を内心予想していたという。

 こうした下馬評に反し、安倍演説は法の支配を前面に出し、中国を一切名指ししない、実に格調の高い内容だった。これにより、日本の態度に懸念を有していた一部の参加者の見方は、「安倍首相もなかなかやるじゃないか」という評価に大きく傾いていったそうだ。

 ここからは筆者の独断と偏見に基づき、今回中国の広報戦略が失敗した理由を分析してみたい。

 平成21年の防衛白書は「三戦」について次の通り解説している。

●「輿論戦」とは、中国の軍事行動に対する大衆および国際社会の支持を築くとともに、敵が中国の利益に反するとみられる政策を追求することのないよう、国内および国際世論に影響を及ぼすもの。

●「心理戦」とは、敵の軍人およびそれを支援する文民に対する抑止・衝撃・士気低下を目的とする心理作戦を通じて、敵が戦闘作戦を遂行する能力を低下させようとするもの。

●「法律戦」とは、国際法および国内法を利用して、国際的な支持を獲得するとともに、中国の軍事行動に対する予想される反発に対処するもの。

 要するに、敵の軍人・文民の士気を力で挫き、法的正当性を獲得して、敵国大衆と国際社会に中国の軍事行動を支持させる、ということだ。

 だが、これらを詳しく読むと、「三戦」の長所がそのまま短所にもなっていることが分かる。筆者は中国の「三戦」がうまく機能しない理由を5つ考えてみた。

 第1は、過度な「力の示威行動」だ。中国の最も悪い癖はこれである。

 第2は、「メディアを支配できる」という過信である。

 第3は、「逃げ隠れする幹部」の存在だ。

 第4は、「壊れた蓄音器」が直らないことである。

 最後の、そして最も重要なポイントは、やはり「司令塔の不在」だろう。

 党には中国共産党中央宣伝部があり、国内の新聞、出版物、テレビ、映画、インターネットなどメディアすべての監視を行っている。中央宣伝部は文化部や国家広播電影電視総局をも監督し、国内メディアに対し強い影響力を持つという。

 一方、政府にも似たような機関がある。国務院新聞弁公室がそれだ。中央宣伝部のミニチュアのような組織だが、当然ここもメディアに口を出している。

 一方、軍には独立した人民解放軍電視宣伝中心がある。それでは、いったい誰が司令塔なのかというと、必ずしも党中央ではないというのが筆者の印象だ。

 今回シンガポールでは日本政府の対外広報が大成功を収めた。しかし、その理由の一部が中国側の驚くほど稚拙な広報戦略にあったことも事実である。

 「戦わずして勝つ」はずの人民解放軍には今後とも「戦わずして敗れる」経験を繰り返してもらわなければならない。日本側には新たな国際広報戦略が求められている。

この記事は要約記事です。詳細をご覧になりたい方はこちらから(゚д゚)!

【私の論評】中国の広報外交オンチぶりは以前からそうであり、まともに戦えばねじ伏せることができることを安部総理は実証してみせた(゚д゚)!

上記の記事では、中国の広報・外交ベタを指摘していますが、私としては、随分前から中国の広報・外交はかなり稚拙で低レベルであると思っていました。彼らは、国内で自分たちの間で通じる理念や観念が国際社会でも通用すると思っていますが、そんなことは全くないです。

そうはいっても、過去の日本の広報や外交は酷い低レベルだったので、このようなことを言っても、誰も納得しなかったと思いますが、今日安部総理がそれを実証したということだと思います。

これに関しは、ずっと以前のこのブログにも掲載したことがあります。

その記事のURLを以下に掲載します。
騙されないために、人を騙そうとするテクニックを学ぼう―【私の論評】これは、国対国の外交にも通じるテクニックだ!!中国は外交の落第生?

詳細は、この記事をご覧いただくものとして、この記事では、当時(2010年10月31日)ライフハッカーの記事でタイトルは「騙されないために、人を騙そうとするテクニックを学ぼう」という記事の内容から、中国の日本をだますテクニックを読み取り、その結果として中国が外交の劣等生であることを主張しました。以下に該当する部分のみ掲載させていただきます。

ちらみにライフハッカーでは、人を騙すテクニックとして、以下の様なことが示されていました。


人を騙すテクニックとは? 
■感情を操って論理的な決断をさせる  
■自分の感情をコントロールする  
■チャーミングで魅力的な人間だと思わせる  
■信用させ、疑いを晴らすそうとする  
■羊の皮をかぶった狼
この項目に沿って、私は中国側の日本を騙すテクニックに関して以下のような解説をしました。
■感情を操って論理的な決断をさせる中国にとって得な方の選択肢を、日本に「これが正しい選択なんだ」と、感覚的にでも信じさせることができれば、日本は自分で考えて選択したのだ、と思い込みます。だから、漁船を追突させたり、反日デモをしかけたりして、いかにも何か問題があるように感情に訴えかけます。さらに、レアアースの実質的な禁輸、その他日本観光の中止や、様々な手段を講じて、怒りや、憤りの感情、恐怖心を煽っています。感情を操る方法というのは、多かれ少なかれこのようなロジックに基づいています。 
■自分の感情をコントロールする相手に共感させたり、恐怖心を抱かせたり、必要に応じて相手の感情を自由自在に操るためには、自分の感情をコントロールすることが重要になります。自分の感情がコントロールできる中国は、日本の国民感情をもコントロールできる能力を持とうとしている可能性が高いです。 
■チャーミングで魅力的な人間だと思わせるいつもニコニコしてみんなに好かれている人が、突然感情的な一面を見せると、絶大な効果があります。相手の感情をコントロールする人は、ただ演技をするだけでなく、演技が効果的に使えるよう、常日頃から布石を打っているのです。怖いですね...。 
中国も同じことです。このブログでは、中国は、第二の経済大国になっている可能性はかなり低いし、実体はボロボロであることを掲載しましたが、 世界各国に対して、魅力をアピールするために、出鱈目の経済報告などを平気で出しています。  
さらに、オリンピックや、万博などを国威発揚に利用し、さらに魅力を演出しています。さらに、将来の発展性などさかんにアピールています。この点では、中国は十分成功しているようにみえます。 
しかしながら、このような手は、マスコミには通じるものの、アメリカをはじめとする、各国の情報機関までは騙し通すことはできません。なにせ、日本に住んで、中国になどほとんど行ったこともないような私でも、中国の内情をかなり知ることができます。  
■信用させ、疑いを晴らすそうとするこのへんの配慮は中国には欠けているようです。強硬策ばかりとっていては、日本側は疑いぶかくなるばかりです。この点からすると、中国は落第です。このあたりは、やはり、ドイツやイギリス、フランスのほうがはるかに優っています。これに関しては、アメリカも下手ですね。 
■羊の皮をかぶった狼最初、これを見たときは、文字通りのことを頭に思い浮かべ、民主化もされておらず、法治国家化もされていない、チベットやウィグルを平気で弾圧する中国、建国以来、暴動が絶えず、最近でも、小さなものまで入れると、年間で2万件もの暴動がおこる中国の姿にびったり当てはまると思いました。しかし、この意味するところ、良く読み込むとこれとは、全く異なるようです。 
このテクニックの趣旨は、自分を善人だと信じさせるためには、ひたすらネガティブな感情を表に出さないということです。相手の行動を批判したり、例え誰かが間違いを犯したとしても、その人のことを批難したりはしません。徹底的に思いやりのある利他主義者を演じるのです。 
利己的な中国は、こうした利他主義を演じることができず、この点からは全く外交になっていません。 中国側としては、日本側が「尖閣の領土問題に関して棚上げ」に賛同すれば、ころりと態度を変えて、「羊の皮をかぶった狼」を演じる腹積もりだと思います。しかし、その前の段階で、かなりネガティブな感情を演出し、日本の行動を批判しています。 
日本国内では、日本の外交は全くだめで、中国に一方的にやられているというような感想を持つ人が多いですが。私は、そうとばかりは言えないと思います。特に、「信用させて疑いをはらそうとする」、「羊の皮を被った狼」というこの二点に関しては、中国には全くそのような配慮がなく、外交の落第生といっても良いと思います。 
この二点に関する配慮が全く欠けているため、今回の事件によって中国は、世界中に、中国の後進性、異質性の念を強く植えつけたと思います。特に、日米両国に対して、そのような念を強烈に抱かせたことと思います。日本国内における多くの人々の中国幻想の酔いをさます結果になったと思います。
それにしても、やはりこの読みはあたっていたようです。もともと、広報・外交ベタの中国の本質が安部総理によって暴かれたようです。

それに現在以前のブログにも掲載したように、中ロ国境は国境溶解という現象にみまわれていますが、国境そのもの自体については、中国はロシアに一方的に譲歩してロシアのいうがままに定めたという経緯があります。これは、中国人民が知ったら怒り出すに違いありません。

ロシアは、小国になっているにもかかわらず、現在までのところ国境や海域については中国には一歩も譲っていません。これについて、中国が何かやろうとすれば、ロシアはすぐに、軍事力などを用いて反撃する用意がありますし、そのことは中国も良く知っていて手を出せないだけです。

現代中国は、建国から70年の歴史しかなく、建国してから数十年は自国国内の問題や、近隣のちヘット、ウイグルなどの侵略で精一杯で、もともと対外向けの広報や、外交などはまともにやったことがないというのが実情です。

まともな先進国の国民など、テレビCMでも手を変え品を変え、いろいろと訴求されることには、慣れきってしまっています。先進国に対しては、広報・外交も手を変え品をかえ、いろいろなアプローチをしないとうまくいくはずがありません。

なのに、中国はいつも同じように、傍若無人の限りをつくすばかりです。これには、日本の国民は飽々していることでしよう。

いっも一方的に相手を責ているだけでは人は騙されない

もともと、低レベルなのですが、日本など中国の低レベルな広報・外交で経験のない稚拙さ丸出しの傍若無人な態度にあたふたしただけであり、野蛮で粗野な彼らには、安部総理のように名指しで言うべきことは言うのが正しいやり方です。

彼らは、このままでは国際的に孤立し、国内では今までは稚拙な広報・外交で、何とか人民の憤怒のマグマを日本に向けることができてきましたが、安部総理に対してはそれをやっても効果は出ないため、今後は人民の憤怒のマグマをまともに受けることになることでしよう。

経済自体が駄目になり、貧富の差も増すばかりで、日本対する広報・外交に対する優位性を失った彼らは、現体制を変えられなければ、破滅するしかないでしょう。

私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?

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2014年3月5日水曜日

オバマ大統領の「チキンキエフ」の瞬間 ウクライナ危機、外交を武器にプーチン大統領に立ち向かえるか?―【私の論評】キエフは、日本の将来にもおおいに関わりのある、オバマ外交の力量を見る良い機会か(゚д゚)!


ウクライナ国会議事堂の守備隊にチキンキエフを振る舞う女性
こういう行動で、アメリカのオバマ大統領の弱腰に抗議している
ソビエト連邦が崩壊寸前だったころ、米国のジョージ・H・W・ブッシュ大統領はキエフで演説し、モスクワを刺激しないようにウクライナのナショナリストたちに強く促した。米国の保守派はこれを「チキンキエフ」演説と呼んだ*1(*1=ウクライナの鶏肉料理と、臆病者という意味の「チキン」とをかけたもの)

「最高宥和責任者」との烙印を押されて久しいバラク・オバマ大統領が今、自らも「チキンキエフ」と呼ばれかねない状況に直面している。ニワトリの檻の周りをうろうろしているロシアの狐、ウラジーミル・プーチン大統領にオバマ氏は立ち向かうことができるのだろうか?

・・・・・・・・・・・・・・・・・<中略>・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

外交は、オバマ氏お気に入りの兵器である。であれば、それを使いこなす術を知っていることを証明しなければならない。

ワシントンではここ48時間、レッドラインを設定するか、あるいは何もしないかが議論されているが、これは選択肢の示し方が間違っている。この両極端の間には、オバマ氏ができることがたくさんある。

すぐに思い浮かぶのは、ウクライナのぐらついている政府に対する支持を米国の同盟国から取り付けることである。その場合には、多額の資金援助を約束したり、「あなた方の主権は守られる」と東欧の同盟国に再度保証したりすることが必要になるだろう。それにあたっては、オバマ氏が「リセット」を目指した際に見直したミサイル防衛システムの計画を復活させることもできるかもしれない。

米国産の天然ガスや原油の欧州輸出計画を加速させ、モスクワのエネルギー支配に対抗するということもできるかもしれない。

プーチン大統領に送るべきメッセージ

オバマ氏にとりわけ求められるのは、裏をかくようなことはしないとプーチン氏に語りかけ、納得させることだ。これには、オバマ氏に欠けていることが多い断固たる決意が必要だ。無謀にならずにリスクを取ることも必要になるだろう。

ブッシュ(シニア)元大統領は1991年にキエフに飛び、「自滅的なナショナリズム」に陥らないようウクライナ人に説いた。オバマ氏は、自滅的な帝国主義の道をたどらないようプーチン氏に警告しなければならない。

いろいろ問題があるとはいえ、このメッセージを届けるのに最も適しているのは、やはりオバマ氏である。キエフはこのメッセージを届けるのにうってつけの地になるだろう。

【私の論評】キエフは、日本の将来にもおおいに関わりのある、オバマ外交の力量を見る良い機会か(゚д゚)!

ウクライナというと、美女が多いということで有名です。毎年美人コンテストがありますが、そのレベルの高さには驚いてしまいます。本日は、ウクライナ美人コンテスト参加者の写真とともに掲載させていただきます。



上記の記事にでてくる、チキンキエフとはどのようなものか、以下にwikipediaから引用しておきます。

チキン・キエフ
チキンキエフは伝統的なウクライナ料理にその起源を持ち、料理名はウクライナの首都キエフから採られたとされているが、正確な発祥の地は不明確である。 
ロシアの料理研究家ヴィリヤム・ポフリョプキン(英語版)は、チキンキエフは1912年にサンクトペテルブルクの会員制レストラン「商人クラブ」で発明されたものであると主張した。創作された当時の「チキンキエフ」は「新ミハイロフスキー・カツレツ」という名前であり、ロシア革命の混乱によってレストランの消滅と共に料理自体も忘れ去られた。 
1947年、ソビエト料理のレストランで「新ミハイロフスキー・カツレツ」がウクライナの外交官たちに供せられ、この時初めてチキンキエフ(ロシア語: котлета по-київськи, キエフ風カツレツ)に改名されたと述べている。しかし、ポフリョプキンは主張の裏付けを提示しておらず、「新ミハイロフスキー・カツレツ」がウクライナの外交官たちの食卓に出されるに至った経緯も説明していない。 
また、フランスの食品加工業者ニコラ・アペールをチキンキエフの考案者とする説、20世紀初頭のニューヨークのレストランで考案された説も存在する。

結局のところ、チキンキエフの発祥は良くわからないというのが実情ですが、今でもウクライナの家庭では食べられている料理のようであり、そのレシピーは簡単にまとめてしまうと、バターとハープを混ぜ込んだものを鶏肉で包んだものに、小麦粉をまぶし、溶き卵をつけ、それにパン粉をつけて揚げた料理ということのようです。代表的なレシピーは、以下にクックパッドのURLを掲載しますので、それをご覧になって下さい。

チキンキエフ


この料理、レシピーを見ているだけでも、美味しそうです。有名な類似料理としてはバターの代わりにチーズとハムを詰めたコルドン・ブルーがあります。



さてこのブログ、レストランとかイタリア料理などと銘打っていますが、最近は時事問題などばかりなので、たまにはレストラン的な話題もと思い、上記のような話題を取り上げさせていただきました。

さて、本題に戻りますが、このブログでは、最近オバマ大統領の外交での弱腰を指摘してきましたが、その懸念は、ウクライナでも大きくなりつつあります。

上の記事にあるように、オバマ大統領は、ウクライナに対する支援や、プーチン大統領に対して発生すべきメッセージなどやるべきことが山積みです。



私たちは、今回のような緊急事態に対する、これらの対策を見極める必要があります。これに対する対応が適切であれば、アジアの中国に対する出方にも期待が持てるでしょう。しかし、その対応が結果として不味いものであれば、アジアの安定にもアメリカが寄与できるのかどうか疑わしくなります。

そもそも、以前からこのブログで警鐘してきたように、オバマ大統領は、尖閣問題に関して、「尖閣諸島は日本の領土であり、日中間に領土問題存在せず」などの公式見解を発表していれば、さほど複雑でも深刻にもならなかった可能性がかなり高いです。南シナ海についても、同様の声明を発表すべきでした。

煮え切らない態度をとっていたからこそ、中国はオバマの意図を探るという意味あいもあり、日本の尖閣列島沖や、南シナ海での挑発行動が絶えなくなってしまいました。

これは、日本や、ASEAN諸国の立場など全く無視したとしても、理解に苦しみます。いわゆる、戦後レジームの立場を守るという立場からいっても、このレジームにおいては、第三国でしかない中国に対して厳しい態度をとるのが当たり前です。

これに対して、プーチン氏はかなり強硬です。しかし、これはロシアの立場からすれば、理解できるし、当然のことでもあると思います。ここで、ウクライナがEU側陣営に入ることを許すか、許したにしても、ロシアとの関係も重要視しないで入ってしまえば、その後周辺諸国もそのような動きに追随する可能性も高いです。



先日も、このブログに掲載しましたが、現在のロシアは小国にすぎず、もしそのような動きが加速すれば、さらにロシアの小国化に弾みをつけることになります。それだけは、防ぎたいというのがプーチン大統領の真意です。

この真意を理解しつつ、オバマ大統領は超大国アメリカとしての意地をみせる必要があります。

この意地をみせつけられなければ、アメリカは今後オバマ大統領の任期中には、確実に世界での超大国としての存在感を失うことになります。

そうなれば、アジアの不安定化も避けられなくなります。

この場合、日本もこの不安定の荒波にさらされることになります。日本としては、憲法がどうのこうのという前に、身近に迫った荒波を自ら防ぐ体制を、現体制化で模索していく必要迫られることになります。

私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?

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ウクライナ危機が試すオバマ米大統領の手腕-日中韓に影響も―【私の論評】泣き虫オバマは、中国を御せないどころか、小国ロシアにも舐められてしまった(゚д゚)!






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2014年1月1日水曜日

中国 国際包囲網で日本に圧力か―【私の論評】中国は、年末・新年にかけて安倍総理のモノマネ・コピー外交始動!理念なき外交は効を奏するはずもなく、ますます世界で孤立感を高めるだけか(゚д゚)!


外交能力のない習近平のツケを払わなければならない 中国 王毅外相

中国の王毅外相はロシアなどに続いて31日夜、韓国のユン・ビョンセ外相、アメリカのケリー国務長官と相次いで電話会談しました。中国としては安倍総理大臣の靖国神社参拝を批判するみずからの立場への理解を求め、日本に対する圧力を強めるため、国際的な包囲網を築こうとしているものとみられます。

中国外務省は、中国の王毅外相と韓国のユン・ビョンセ外相が31日夜、電話で会談し、安倍総理大臣が靖国神社に参拝したことについて意見を交わしたと発表しました。

このなかで王外相は、「中国と韓国はそれぞれ安倍総理大臣の靖国神社参拝を厳しく非難している」としたうえで、「われわれの反応は正義で、正当なものだ」などと述べたということです。

また王外相は31日夜、アメリカのケリー国務長官とも電話会談し、日本の問題についても意見交換したとしています。

王外相は30日にはロシアとドイツの外相、それにベトナムの副首相兼外相ともそれぞれ電話で会談し、日本の問題について意見を交わしています。

中国としては安倍総理大臣の靖国神社参拝について批判するみずからの立場への理解を求め、沖縄県の尖閣諸島を巡っても対立する日本に対して圧力を一層強めるため、国際的な包囲網を築こうとしているものとみられます。

中韓 靖国参拝巡り温度差も
中国の王毅外相と韓国のユン・ビョンセ外相は31日夜、電話で会談を行いましたが、中国政府の発表では安倍総理大臣の靖国神社参拝を厳しく非難したとしているのに対し、韓国政府は発表の中で参拝について直接触れておらず、微妙な立場の違いが表れる形となりました。

中国の王毅外相と韓国のユン・ビョンセ外相は31日夜、およそ1時間にわたって、電話で会談を行いました。

中国外務省によりますと会談の中で、王毅外相は、安倍総理大臣が靖国神社に参拝したことについて「中国と韓国はそれぞれ厳しく非難している。われわれの反応は正義で、正当なものだ」と述べ、ユン外相も参拝に反対する韓国政府の厳正な立場を表明したとしています。

しかし、韓国政府は、この電話会談についての発表の中で、靖国参拝については直接言及せず、「相互の関心事について協議した」とするにとどめており、中国政府とは微妙な立場の違いが表れる形となりました。

今回、韓国が中国と完全に同調することは避け、抑えた対応を示した背景には、日韓関係の改善を強く求めるとともに、韓国が中国との結びつきを強めていることを警戒するアメリカ政府に対する配慮があるものとみられます。

一方でユン外相は「日本の歴史認識が誤っていることを国際社会で広げていく」としており、今月上旬にアメリカを訪問して行われるケリー国務長官との会談で両外相がどのような姿勢を示すのか注目されます。

靖国参拝の趣旨を粘り強く説明へ
政府は、安倍総理大臣の靖国神社参拝を巡って、中国と韓国の反発が続いていることから、不戦を誓うための参拝だったことなどを引き続き粘り強く説明し、理解を求める努力を重ねていくことにしています。

政府は安倍総理大臣の靖国神社参拝について、戦没者に尊崇の念を示し、不戦を誓うためであり、安倍政権の歴史認識や外交姿勢に変化はないなどとしており、安倍総理大臣は参拝のあと記者団に対し、「中国や韓国の人々の気持ちを傷つけるつもりは毛頭ない。日本は戦後、平和国家としての歩みをひたすら歩んできた。これからも謙虚に礼儀正しく、誠意を持って説明し、対話を求めていきたい」と述べました。

ただ、中国と韓国の反発が続いていることから、政府は、安倍総理大臣が参拝した趣旨に加え、戦没者のために手を合わせるのは世界共通のリーダーの姿勢であることなどを引き続き粘り強く説明し、理解を求める努力を重ねていくことにしています。

米「日中関係で意見を交わした」
アメリカ国務省のサキ報道官は31日、NHKの取材に対し、「ケリー長官は王毅外相と、北朝鮮情勢や中東情勢、それに日中関係について意見を交わした」として、日中関係について話し合ったことは認めたものの、安倍総理大臣の靖国神社参拝が具体的に議題にあがったかどうかの言及は避けました。

ただ、アメリカ政府は、日本と中国や韓国が、地域の平和と安定のためにも協力を進めるべきだとしていることから、今回の電話会談でも中国側に対し、日本との関係改善に向けた取り組みを促したものとみられます。

【私の論評】中国は、年末・新年にかけて安倍総理のモノマネ・コピー外交始動!理念なき外交は効を奏するはずもなく、ますます世界で孤立感を高めるだけか(゚д゚)!

上の記事、何やら中国が日本包囲網をつくるかのような印象を与える記事ですが、これって、一昨年に安部総理が企図して、昨年いっぱいかけて、中国に対して実施してきたのと同じことをやるということです。

安部総理、昨年はインドやASEAN諸国はもとより、アメリカ、モンゴルやロシアなど、とにかく中国を取り囲む殆どの国を精力的歴訪して、じわりじわりと事実上中国包囲網をつくりあげてきました。外相が、電話をかけるなどという低次元で効き目の薄いようなものではなく、安部総理自身が外遊して、直接相手側の国家元首と面談するという、強力なやり方です。この方式は、各国で大絶賛を浴びてきました。これについては、昨年このブログでも掲載させていただきましたので、以下にその記事のURLを掲載します。

安倍首相を東南アジアの各メディアが“援護”、「太陽が再び日本から昇る」「中国の挑発を受けて立とうとしている」―中国紙―【私の論評】中国の共産党機関紙ですら伝える安倍首相の快挙を伝えないどころか、麻生発言偽装までするニッポンマスコミの反日ぶり!ただ大醜態を国民に見破られただけか(゚д゚)!

昨年東南アジアを歴訪した安倍総理
これに対して、中国では、安部総理が靖国神社参拝をうけて、そこから動き出しています。しかも、外相がこのような行動を開始しています。まったく、遅いと言わざるを得ません。この慌てぶり、やはり、安部総理は絶対に今年は靖国参拝はしないであろうと、踏んでいたのだと思います。全く、最近では、いつも中国は、安部総理に出し抜かれています。今後も、予想もつかず、安倍外交に翻弄されています。これらかも、翻弄され続けるでしょう。

習近平は昨年、米国を訪れ、オバマと会談するなどのことをしましたが、ほとんど成果をあげられませんでした。アメリカ訪問直後に、米国で、日米合同軍事演習が行なわれ、オスプレイに自衛隊員が同乗したり、日本の空母型の護衛艦に、オスプレイが着艦したりの、大軍事演習が行なわれました。それも、島嶼防衛を意識した軍事訓練も手広く行なわれました。オバマ、習近平会談が大失敗だったのは、以下の動画をご覧いただいても良く理解できます。



オバマは、以前にもこのブログに掲載したように、尖閣は日本の領土であることをはっきり表明しないなど、中国に対しては及び腰であるところはあるものの、習近平がアメリカから引き上げた途端、日米合同大軍事演習(ドーンブリッツ」を行い、中国を牽制しました。この訓練では、先ほども述べたように、日本の空母型護衛艦に、オスプレイが着艦と、発艦をしました。そのときの画像が下のものです。



さて、安部総理のこうした昨年の外交は、何も突然始まったものではなく、はっきりとした理念にもとづいて行っています。その理念とは、一昨年の暮れにサイトに英文で掲載されています。その翻訳文と、元の英文サイトを以下に掲載します。
アジアの民主主義セキュリティダイアモンド

 2007年の夏、日本の首相としてインド国会のセントラルホールで演説した際、私は「二つの海の交わり」 ─1655年にムガル帝国の皇子ダーラー・シコーが著わした本の題名から引用したフレーズ─ について話し、居並ぶ議員の賛同と拍手喝采を得た。あれから5年を経て、私は自分の発言が正しかったことをますます強く確信するようになった。 
 太平洋における平和、安定、航海の自由は、インド洋における平和、安定、航海の自由と切り離すことは出来ない。発展の影響は両者をかつてなく結びつけた。アジアにおける最も古い海洋民主国家たる日本は、両地域の共通利益を維持する上でより大きな役割を果たすべきである。 
 にもかかわらず、ますます、南シナ海は「北京の湖」となっていくかのように見える。アナリストたちが、オホーツク海がソ連の内海となったと同じく南シナ海も中国の内海となるだろうと言うように。南シナ海は、核弾頭搭載ミサイルを発射可能な中国海軍の原潜が基地とするに十分な深さがあり、間もなく中国海軍の新型空母がよく見かけられるようになるだろう。中国の隣国を恐れさせるに十分である。 
 これこそ中国政府が東シナ海の尖閣諸島周辺で毎日繰り返す演習に、日本が屈してはならない理由である。軽武装の法執行艦ばかりか、中国海軍の艦艇も日本の領海および接続水域に進入してきた。だが、このような“穏やかな”接触に騙されるものはいない。これらの船のプレゼンスを日常的に示すことで、中国は尖閣周辺の海に対する領有権を既成事実化しようとしているのだ。 
 もし日本が屈すれば、南シナ海はさらに要塞化されるであろう。日本や韓国のような貿易国家にとって必要不可欠な航行の自由は深刻な妨害を受けるであろう。両シナ海は国際海域であるにもかかわらず日米両国の海軍力がこの地域に入ることは難しくなる。 
 このような事態が生じることを懸念し、太平洋とインド洋をまたぐ航行の自由の守護者として、日印両政府が共により大きな責任を負う必要を、私はインドで述べたのであった。私は中国の海軍力と領域拡大が2007年と同様のペースで進むであろうと予測したが、それは間違いであったことも告白しなければならない。 
 東シナ海および南シナ海で継続中の紛争は、国家の戦略的地平を拡大することを以て日本外交の戦略的優先課題としなければならないことを意味する。日本は成熟した海洋民主国家であり、その親密なパートナーもこの事実を反映すべきである。私が描く戦略は、オーストラリア、インド、日本、米国ハワイによって、インド洋地域から西太平洋に広がる海洋権益を保護するダイアモンドを形成することにある。 
 対抗勢力の民主党は、私が2007年に敷いた方針を継続した点で評価に値する。つまり、彼らはオーストラリアやインドとの絆を強化する種を蒔いたのであった。 
 (世界貿易量の40%が通過する)マラッカ海峡の西端にアンダマン・ニコバル諸島を擁し、東アジアでも多くの人口を抱えるインドはより重点を置くに値する。日本はインドとの定期的な二国間軍事対話に従事しており、アメリカを含めた公式な三者協議にも着手した。製造業に必要不可欠なレアアースの供給を中国が外交的な武器として使うことを選んで以後、インド政府は日本との間にレアアース供給の合意を結ぶ上で精通した手腕を示した。 
 私はアジアのセキュリティを強化するため、イギリスやフランスにもまた舞台にカムバックするよう招待したい。海洋民主国家たる日本の世界における役割は、英仏の新たなプレゼンスとともにあることが賢明である。英国は今でもマレーシア、シンガポール、オーストラリア、ニュージーランドとの五カ国防衛取極めに価値を見いだしている。私は日本をこのグループに参加させ、毎年そのメンバーと会談し、小規模な軍事演習にも加わらせたい。タヒチのフランス太平洋海軍は極めて少ない予算で動いているが、いずれ重要性を大いに増してくるであろう。 
 とはいえ、日本にとって米国との同盟再構築以上に重要なことはない。米国のアジア太平洋地域における戦略的再編期にあっても、日本が米国を必要とするのと同じぐらいに、米国もまた日本を必要としているのである。2011年に発生した日本の地震、津波、原子力災害後、ただちに行なわれた米軍の類例を見ないほど巨大な平時の人道支援作戦は、60年かけて成長した日米同盟が本物であることの力強い証拠である。 
 私は、個人的には、日本と最大の隣国たる中国の関係が多くの日本国民の幸福にとって必要不可欠だと認めている。しかし、日中関係を向上させるなら、日本はまず太平洋の反対側に停泊しなければならない。というのは、要するに、日本外交は民主主義、法の支配、人権尊重に根ざしていなければならないからである。これらの普遍的な価値は戦後の日本外交を導いてきた。2013年も、その後も、アジア太平洋地域における将来の繁栄もまた、それらの価値の上にあるべきだと私は確信している。 
以下原文(英文)が掲載されているサイト
http://www.project-syndicate.org/commentary/a-strategic-alliance-for-japan-and-india-by-shinzo-abe
安部総理の理念については、上の文章を読んでいただければ、ご理解いただけるものと思いますますので、ここに説明は加えません。それにしても、この内容、日本のメディアはどこもほとんど報道していません。本当に困ったものです。こんなこところからも、私が常日頃、日本のメディアの大部分は、中国御用メデイアであると語っていることの真意をご理解いただけるものと思います。

これなしに、昨年の安部総理の外交は全く理解できません。安部総理は、こうした理念を最初に明らかにし、その後、この理念にそって着々と外交成果をあげました。

これに対して、習近平は、オバマ対談で失敗したのが、懲りたのか、その後外交では目立った動きをしていません。それに、習近平には、安部総理のような外交理念がありません。今回の、安部総理の靖国訪問に対して、とってつけたように、実施しはじめた王毅外相による、対日本国債包囲網構築外交、とてもうまくいくとは思えません。おそらく、安部総理の1/10も効果をあげることはできないでしょう。それどころか、世界でますます孤立感を高めることになるだけです。

私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?

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2013年8月10日土曜日

南京大虐殺“決定的証拠写真” 全てがおそらく合成かヤラセ―【私の論評】虚構の歴史に埋もれますます正気を失う中国、虚偽の歴史で世界は動かぬことを思い知れ!

南京大虐殺“決定的証拠写真” 全てがおそらく合成かヤラセ

中国の歴史捏造の代名詞が「南京大虐殺」だ。1937年の南京事件で30万人もの市民が虐殺されたと中国側は主張するのに、そのおびただしい死体を目撃した者は誰もいない。中国が捏造した写真と、真実の写真を比較すれば、でっち上げが一目瞭然である。

ここに1点の写真がある。膝立ちになって首をはだけた男性を前に、兵士が左足を前に踏み出して刀を振り上げているという構図になっている。1938年7月発行の『日寇暴行実録』(国民政府軍事委員会政治部編)、『外国人目睹中之日軍暴行』(H.J.ティンパーリ編著)に掲載され、「日本軍による処刑写真」として流布されている有名な写真だ。(写真下)


しかし、この写真は粗悪な捏造写真であることが指摘されている。亜細亜大学の東中野修道教授は、『南京事件「証拠写真」を検証する』(草思社刊)で次のように分析している。

〈刀を持つ人は、首を斬るさい、右足が前に出ていなくてはならないが、左足を前に出している。これでは刀を振り下ろしたときに、みずからの足を斬ってしまう〉〈刀を持つ男はチャンチャンコのようなものを着ているが、将校、下士官、兵を問わず、このような服装をした軍人は日本軍には存在しない〉

この記事の続きはこちらから!!

※SAPIO2013年8月号

【私の論評】虚構の歴史に埋もれますます正気を失う中国、虚偽の歴史で世界は動かぬことを思い知れ!

本日は、終戦の日も間近なので、上記の記事を掲載しました。日本人は、戦後マスコミが固定化してしまった自虐的歴史観の呪縛から解き放たれるべぎてす。正しい、歴史を知れば、中国のでったあげた日本の自虐的歴史観は、ことごとく誤りであることがわかります。

現在は、CGの技術も相当進んでいますし、フォトショップにより、かなり自由に写真を変更して架空の現実をつくることもできます。たとえば、以下の事例ご覧になって下さい。

左が元の写真で、右がフォトショップで編集した後の写真です。






これを見ていると、写真など見ても何が真実なのかわからないという感じです。このように、現代だと電子編集技術が発達したので、誰もが写真をかなり編集して、現実にはあり得ないようなバーチャルな画像を作成することができ、あたかも本物のようにできます。しかし、フォトショップでも明らかにミスがみられる場合もあります。それを以下に掲載します。


これは、女性の画像は、修正したものの、影までは修正しなかった例。


これは、あまりに女性のウェストを細くしてしまった例です。稀にかなりウエストが細い女性もいますが、横から見て、こんなに細いということはあり得ないと思います。


この写真はおへそがありません。編集しているうちに、おへそを消してしまったのだと思います。フォトショップでも、うっかりするとこのような間違いもします。

それにしても、フォトショップの編集能力は凄いです。その凄さを以下に掲載します。


この元の写真を加工したのが、下の写真です。


本当にごく自然に、サイボーグが出来上がってしまいます。

あれ、少し、趣旨の違う写真を掲載しすぎたかもしれません。しかし、南京虐殺の関係の写真などもともとインチキですし、それにほとんどがグロですから、それを和らげるためにも、このような写真を多数掲載しました(笑)。

しかし、今から60年以上も前の第二次世界大戦中においては、ここまで高度で、簡単な編集などできませんでしたから、偽造した写真は、良く見ればわかります。当時の技術ではどのように加工しても、すぐにバレてしまいます。そうして、上の記事のように、南京大量虐殺の証拠写真とやらは、専門家が鑑定してほとんど偽物だとしているわけです。これは、日本の専門家でなくても、中立な立場の専門家にみてもらえば、バレバレだということです。だから、私たちは、南京虐殺などなかったと思って良いです。

それに、このことについては、昔から多くの人が研究して、調べれば調べるほど空虚で、まるで玉ねぎの皮を剥ぎ続けると、最後には何もなくなってしまうのと同じように、南京虐殺の事実はありません。

南京大虐殺の証拠写真の虚偽などについては、私がここであげつらうよりも、他の人がすでにサイトに掲載していますので、それを御覧頂いたほうが良いです。ただし、結構グロテスクなので、閲覧するときには、注意をしてください。食前、食後とか、体調の悪いときは見ない方が良いと思います。

大虐殺派のウソ写真と証言

南京虐殺の写真私もかなり見たことがありますが、本当にどれもインチキくさく、とててエビデンスとしては正当なものとは思えません。

そもそも、30万も殺戮されたというのなら、戦後60年たって、何回かはたくさんの遺体がでてくるなどということがあるはずです。実際南京の30万人よりも、はるかに人数の少ないカチンの森事件では、戦争が終わってから、何回か多数の遺体が発見されました。南京でもそのようなことがあったなどと発表されたことがありましたが、どれも新聞で報道されるのみで、テレビ局が入ったというようなものはありません。それに、写真も掲載されたこともありますが、それも見るからにはっきりわかる偽造写真でした。

それに、以下のような写真や動画は、無視されています。





さて、南京の話しはこれくらいにして、次は、中国の歴史教科書について掲載します。これも酷いものです。教科書問題とはいっても、多くの人に知られている日本国内の教科書ではありません。中国の教科書です。

これも酷いものです。この事実私は、昔から知っていました。これについては、これもNEWSポストセブンにも掲載されていましたので、その記事のURLを掲載します。
中国歴史教科書 不都合な史実無視し捏造加えたプロパガンダ
これも酷いものです。詳細は、この記事をご覧いただくものとして、一部分だけ以下にコピペさせていただきます。
 都合の悪い史実のひとつに「元寇」がある。モンゴル帝国(元)と高麗連合軍が1274年(文永の役)と1281年(弘安の役)の二度に亘って日本に侵攻したことで多数の犠牲者を出した。しかし、中国の歴史教科書は一切これに触れていない。一方で、自国が被害を受けた「倭寇」については、〈元末から明初、日本の武士、商人及び海賊は、しばしば中国の沿岸地方を脅かした〉と書き立てるのである。 
 1894年に起きた日清戦争は、朝鮮に対する宗主権を主張する清国と朝鮮の独立を望む日本との戦いだった。しかし、中国では「日本の侵略」にすり替えられ、こう教えられている。〈日本侵略軍は旅順でわが同胞を狂ったように虐殺し、死者、被害者は一万八千人余りにも達した〉 
 教科書の記述がさらにエスカレートしたのは江沢民時代だ。共産党中央宣伝部の「愛国主義教育」により、1990年以降の教科書における南京事件の扱いは一変。それまで小学校の教科書に南京事件の記述はゼロだったのに、一つの章を丸々使って「南京大虐殺」を教えるようになった。 
 中学の歴史教科書にはこのように書かれている。

〈日本の侵略者の赴くところ、焼・殺・淫・奪が行なわれた〉〈南京で平和に暮らしていた市民は、ある者は射撃の的にされ、またある者は生き埋めにされた〉〈戦後の極東国際軍事裁判によれば、南京占領後六週間以内に、武器を持たない中国の国民三十万人以上を虐殺した、とのことである〉 
 作り話も甚だしい。東京裁判の判決は30万人とは言っていないし、そもそも当時の南京の人口が約20万人だということを考えれば、この教科書のデタラメさがわかる。
写真から、歴史教科書まで、中国では反日的のため改竄されているということです。私は、国の歴史といった場合、国民による歴史観によって書かれてあるのは当然のことだと思います。国民には、その国の歴史観があってしかるべきと思っています。アメリカには、アメリカの、ロシアにはロシアの、イギリスにはイギリスの国民の独自の歴史観があって、それに基づく歴史があってしかるべきと思います。

フランスでは、チャイコフスキーの「大序曲1812年」は、演奏されないそうです。これは、ナポレオン軍にロシアが勝ったときの序曲です。フランス人からすれば聴きたくないのは当然です。イスラエルでは、一昔前までワーグナーの曲は演奏されなかったそうです。そうして、今でもタブーに近いです。国民の歴史には、これに近いことがあってもしかるべきと思います。

しかし、その時々の都合で、あったものをないとするとか、なかったものをあることにするとかは、それはあまりに行き過ぎです。その行き過ぎを平気でするのが、中国です。これは、中国の歴史教科書を実際に読んでいただければご理解いただけると思います。

中国の歴史教科書
現在は、中国の歴史教科書については、日本語でも読めるようになっています。それに関する記事のURLを以下に掲載します。

中国の歴史教科書を読む

何のためにそのようなことをするかといえば、上の記事にあるように、外交上有利になるように、日本に対して、歴史によるカードを切れるようにするためです。そうして、さらにもっと根源的な理由としては、中国政府のやり方が非常にまずくて、21世紀になる現代においても、中国では、民主化、政治と経済の分離、法治国家化がなされていません。そのため、様々な不味いことがおこり、多くの人民は、かなり政府に対して恨みの感情をいだいています。中国では、建国以来毎年平均2万件の暴動があり、最近では年平均8万件ともいわれています。この恨みを中国の外側の日本に向けることにより、中国共産党中央政府に向かないように時間稼ぎをするというのが、理由です。

私たち、日本国民は、このような時間稼ぎのための、中国政府が、一方的に押し付ける自虐的歴史観になどに屈服する必要などさらさらありません。このような歪んだ歴史観を人民に植えつけなければならない、国など、不安定極まりなく、いつ崩壊してもおかしくはありません。実際、最近の中国経済がかなり混乱しています。黙っていても、いずれこの体制は近いうちに崩れます。

そうして、いずれ、まともな国々がいくつか誕生することになります。そうなったら、その中でもまともな国々とだけ、つき合えば良いことです。今は、放置して、かかわり合いにならないほうが良いです。ただし、尖閣などで、中国が実行動に移れば別です。何が何でも、日本固有の領土は守りぬき、一兵たりとも上陸させるべきではありません。私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?

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2013年3月30日土曜日

首相外遊、5カ国目はモンゴル 対中戦略、外堀から着々―【私の論評】安倍首相は、すでに情報戦を開始していた!!

首相外遊、5カ国目はモンゴル 対中戦略、外堀から着々


安倍晋三首相は30日から、就任以来5カ国目の外遊先としてモンゴルを訪問する。これまで東南アジア諸国連合(ASEAN)の3カ国と米国を自ら訪れ、オーストラリアとも活発なな外交を展開。今後はインド首相の来日も予定される。一見ばらばらに映るこれらの外交だが、いずれも日本の対中国戦略に欠かせないピースに他ならない。

中国とロシアに挟まれるモンゴルは、日米欧を「第三の隣国」と位置づけ、経済面などでの中露への依存度を下げる外交戦略を描いている。首相はこの戦略に歩調を合わせて連携を深めれば、「対中包囲網というパズルを埋める上で有効な『北方』のピースになる」(政府高官)と判断し、今回の訪問を決めた。

この記事の続きはこちらから!!

【私の論評】安倍首相は、すでに情報戦を開始していた!!


安倍首相、モンゴル訪問の裏の目的は、中国牽制と鉱物資源開発での協力であることははっきりしていると思います。また、モンゴルは北朝鮮と国交があることも視野にいれているものと思います。

それにしても、安倍総理今回のモンゴル訪問も、本当に抜け目がないです。このようなことを見て、ただ親善訪問などと思っているいる人はいないとは思いますが、もしいたら、よほど鈍感な人だと思います。一連の安倍総理の動きは、中国包囲の意図もありますが、アメリカに対する牽制でもあります。

日本としては、アジアにおいて、アメリカと中国が強力に結びついて、日本が除外されるということにでもなれば、大きな損失です。これは、日本だけではなく、多くの国々にとって大きな損失となります。そんなことにならないために、中国包囲網を築き、このブログにも再三掲載したように、安全保障のダイヤモンドを着々と築いていっているのです。 TPP交渉参加も、対中国包囲網の一つです。

そもそも、安倍総理が、オバマ大統領と会談した後の発表を覚えいらっしゃるでしょうか?以下にその時の動画を掲載します。

訪米中の安倍晋三首相は22日午後(日本時間23日未明)、初めてオバマ大統領とホワ­イトハウスで会談した。


この動画は、訪米中の安倍晋三首相が22日午後(日本時間23日未明)、初めてオバマ大統領とホワ­イトハウスで会談した後の声明の発表に関するものです。

北朝鮮の核実験に対し、両国が連携して厳しく対処する方針を確認。日米両首脳は環太平­洋戦略的経済連携協定(TPP)交渉参加について「一方的に全ての関税撤廃をあらかじ­め約束することを求められるものではない」と確認する共同声明を発表しました。

首相は会談後、記者団に「日米同盟の信頼、強い絆は完全に復活したと自信をもって宣言­したい」と述べました。

この強い絆は完全に復活したと自信をもって宣言というところに、注目していただきたいです。実際には、虚々実々のやりとり、かなり強烈なやりとりがあったようですが、安倍総理は、最後にこのようにダメ押しをしています。安倍総理は、このようにはっきり言うことにより、オバマ大統領の言質をとっています。

言質をとるとは、相手の言ったことを自分の言葉に置き換えて、相手の発言の意味をとることです。相手の言葉の言質を取るのは、自分が相手の言葉を理解するために必要なことです。

また、言質を取るのは相手にも自分の発言が理解されたということを示すうってつけの行動です。安倍さんのこの言質は、それを超えて、オバマ大統領に対して、全世界の人々の目の前で、同盟関係を確かなものにしなければならないという負い目すら与えているという点で、大成功だったと思います。

それに、TPPに関して、「一方的に全ての関税撤廃をあらかじ­め約束することを求められるものではない」という言質をとることにも成功しています。

この二点においても、この会談は日本側からすれば、かなり成功したものと思います。そうして、この会談の前から、安倍総理は、安全保障のダイヤモンド構想を発表しており、その後の発言、行動なども、この構想と全く矛盾していないどころか、完全に一致しているし、整合性があります。

それにしても、この安倍さんの一貫した態度当たり前だと思ってもらっては困ります。それは、過去の民主党の総理大臣の態度と比較してもらえば良くわかります。以下にその良い事例となる動画を掲載させていただきます。



この菅、胡錦濤会談は、あまりに酷すぎますが、これと比較すると、安倍総理の行動が、確たる信念を持って行われてるいることが良くお分かりになると思います。菅さんをはじめとする、民主党の閣僚の外遊などとは比較の対象にもなりません。

それから、今から思えば、とんでもない小沢さんの朝貢外交もありました。その時の動画を以下に
掲載させていただきます。


これは、2009年のことですから、2010年の中国漁船の巡視船の体当たり事件の前の年にあたります。本当に、今から見ると、バカ真似以外の何ものでもありません。

こんなことも、配慮せずに以下のような見方をするマスコミもあります。

「オバマ・安倍会談」の成果は特になし

 これは、言質を取られた側の米太平洋軍太平洋安全保障研究センターのジェフリー・ホーナン准教授への東洋経済によるインタビューです。言質を撮られた側として、成果は特になしとして、打ち消ししておいたほうが、アメリカの国益にはかなっています。マスコミはやはり、こういう報道をして、安倍総理の成果を日本国内でなるべく薄めたいのだと思います。

それにしても、オバマ大統領との単発の会談だけではこの手は成功しても、その後の安倍総理の外遊と、その行動を見ていれば、安倍外交の全面否定はできないものと思います。 安倍総理は、すでに情報戦を開始して、意図して意識して一連の外遊を行なっているということです。私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?

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2013年1月16日水曜日

安倍首相、初外遊に出発 東南アジア3カ国「価値観同じ国と関係強化」―【私の論評】安倍首相の中国外しに、鳩山外交で応酬したつもりの中国の国際感覚?!!



東南アジア諸国訪問のため、羽田空港を出発した安倍晋三首相と昭恵夫人

安倍晋三首相は16日午前、ベトナム、タイ、インドネシアを歴訪するため、政府専用機で羽田空港を出発した。首相の外遊は初めて。麻生太郎副総理、岸田文雄外相はすでに東南アジア諸国連合(ASEAN)の4カ国を訪問しており、安倍政権としてASEAN重視を打ち出す狙いがある。各国首脳と会談するほか、18日にはインドネシアで外交政策演説を行う予定。19日に帰国する。

首相は出発前、羽田空港で記者団に対し「今回の外遊を安倍政権の戦略的外交の皮切りとしたい。訪問を通じ、自由と民主主義、基本的人権、法の支配といった普遍的価値を同じくする国々と関係を強化していく」と述べた。

この記事の続きは、こちらから!!

【私の論評】安倍首相の中国外しに鳩山外交で応酬したつもりの中国の国際感覚?!!


安倍首相は、このブログにも掲載したように、選挙前の時点でアメリカのオバマ大統領に会うことを打診していました。結局は、今回は、オバマ大統領側の都合がつかないということで、今回は見合わせになりました。安倍総理としては、最初はやはり、アメリカということは十分理解できます。

しかし、アメリカの次はどこといえば、おそらく安倍総理以外だと、世界第二の経済大国ということで、中国だったかもしれません。しかし、安倍総理は、中国を外しました。そうして、中国の侵略が懸念される、東南アジア諸国を選びました。これは、意図して意識した戦略的行動です。

この戦略的行動に関しては、私などが説明するよりも以下の動画をご覧いただくと良くご理解いただけるものと思います。ごらんいただければ、その妥当性、正当性がご理解いただけるものと思います





安倍総理、はっきりと中国外しを内外に向かって示したと思います。今でも、領海・領空を侵犯し、昨年は、官製反日デモなどやっていた中国など、日本の外交から外されても仕方ありません。もう、日本の経営者たちも、異常な中国幻想に酔うことなく、等身大の中国をみて去就を決めるべきだと思います。

さて、安倍首相の訪問予定が入っていない中国において、何というか、全く理解不能のことが発生しました。その動画と記事を以下に掲載させていただきます。


鳩山元首相が訪中 領土問題の存在認めるべきと主張  :日本経済新聞

【北京=島田学】鳩山由紀夫元首相は 15日、訪問先の北京で中日友好協会会長の唐家セン元外相と会談した。意見交換のテーマの大半が尖閣諸島となり、出席者によると鳩山氏は「日本政府は日本 の領土と言っており、中国政府は中国の領土と言っている」と述べ、領土問題の存在は認めるべきだと主張したという。

日本政府は民主党政権時代から「領土問題は存在しない」との立場を示しており、鳩山氏の発言は日本政府の見解とは異なる。

鳩山氏の訪中は中国側の招待によるもので、16日には中国共産党の賈慶林・前政治局常務委員とも会談する見通し。その後、南京に移って「南京大虐殺記念館」を訪問する予定だ。鳩山氏側は習近平総書記との会談を求めていたが、今回は実現しないとみられる。
それにしても、中国はどうなっているのでしようか。最早、総理や代表はおろか、議員でもない鳩山さんを招いて、意見交換をして何になるというのでしょうか?やはり、鳩山さんのことをさらに何かに利用できないかとか、あるいはスパイのように取り込むつもりなのでしょうか?それにしても、最早利用価値などほとんどないと思います。

理解不能の宇宙人?

そうして、このようなことが報道されても、中国には、全く何のメリットもないと思います。まあ、交通費など、鳩山さんが負担するでしょうから、中国側としては痛くも痒くもなく、鳩山さんに言ってみたら、「領土問題の存在は認めるべき」という主張がでてきたということだと思います。しかし、だからといって、どうなるというのでしょうか?

鳩山さんですから、各界に人脈があるのかもしれませんが、しかし、その人脈も、今ではあまり役にたたないと思います。他の現役の議員などのほうが余程役立つと思います。


最早、日本の多くの国民は、鳩山氏の馬鹿さ加減は良く知っているし、今更こんな人を相手にしても、やっぱり、鳩山と、中国はとっても変という印象をさらに深めるだけだと思います。

安倍総理が、東南アジアを歴訪する今、鳩山さんを呼んで、意見交換するなど、中国もいよいよ焼きが回ってきたのかもしれません。というより、中国は、あの大規模な官製反日デモをやったり、尖閣上陸をした時点ですっかり焼きがまわって、もう、将来に何の展望も見出すこともできないと思います。

だからこそ、裸官が、大金を持って海外に逃亡するのだと思います。もう、外交も何もまともでない中国、今後ますます、日本国民も、日本の民間企業も中国から離反することになると思います。もうすでに随分前から中国には、国際感覚が欠如していましたが、もう、崩壊したようです。

安倍総理には、これからも、戦略的外交を着々と推進して、アジアの安定を図っていただきたいものです。そう思うのは、私だけでしょうか? 皆さんは、どう思われますか?

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