2011年8月10日水曜日

菅首相8月中にも正式退陣表明? 辞めない可能性はゼロなのか―【私の論評】民主党の基本理念である、個人主義の本質は利己主義であり、次の選挙では完敗する!!

菅首相8月中にも正式退陣表明? 辞めない可能性はゼロなのか


   「退陣3条件」の成立にめどがつき、菅直人首相が8月中にも正式に退陣表明する、と新聞各紙が報じている。

   「首相、月内にも退陣表明」(朝日新聞)、「首相、月内退陣強まる」(日本経済新聞)――2011年8月10日付朝刊各紙の見出しには、こんな表現が並んだ。退陣3条件中の最難関とみられていた特例公債法案の可決・成立に自民、公明両党が協力するとの合意ができたことを受けたものだ。

岡田幹事長「思う、ではなく、お辞めになります」
   菅首相は8月9日、「3条件」が整えば退陣するのか、と記者団に聞かれ、「これまで自分が言ってきたことについては、ちゃんと責任を持ちます」と答えた。岡田克也・幹事長に至っては、「(菅首相が辞めると)思う、ではなく、お辞めになります」と断言した。

   しかも、菅首相は8月10日の衆院財務金融委員会で、「(3条件中残る2条件の法案が)成立したときには速やかに次の段階に移る準備に入らなければならない」と述べた。「党内で言えば代表選であり、新しい代表が決まれば私自身が総理大臣として身を処すことが当然必要になる」と述べた。さすがにここまで発言すれば、「近く退陣」は疑いようがない、と思える。

   ただ、これまでの経緯を振り返ると、それでも疑念は残る。

   菅首相は、民主党内からの造反で不信任決議案が可決する恐れも出ていた6月2日、党代議士会で「震災への取り組みに一定のメドがついた段階で、若い世代のみなさんにいろいろな責任を引き継いで頂きたい」と述べた。この発言が「辞任表明」と受け取られ、決議案は何とか否決できた。

鳩山氏「私は信じたい」
   同じ6月2日の記者会見では、菅首相は「一定のめど」について、年越しの可能性もある福島第1原発の「冷温停止」だと発言した。「来年まで続けるつもりか」と批判を浴びた菅首相は6月28日の会見で、今回話題となっている「退陣3条件」を示した。「この三つをもって、この一定のメドと考えるということを申し上げた」と述べている。

   一方、菅首相は7月13日の会見で、「脱原発依存」の方針を打ち上げた。8月の週刊朝日最新号(8月19日号)での単独インタビューでは、「いつ辞任するのか」との質問に対し、「どうにか原子力行政の抜本改革の道筋はつけたい」と答えている。

   菅首相が「責任を持つ」としている自身の発言が、もし後者の「脱原発依存」の話の方を指す場合、8月中の達成はとても無理そうで、9月以降も首相を続ける理由ともなりかねない。

   小沢一郎・元代表は7月27日、若手議員らとの懇談の場で、退陣3条件が満たされても菅首相は辞めないだろう、との見立てを披露していた。8月9日には、小沢氏と鳩山氏が会談し、小沢氏は「(菅首相は本当に)辞めるのか?」と疑念を示した。鳩山氏は「私は信じたい」と応じたという。

   永田町では、米国の国債格下げに端を発した世界同時株安という「経済危機」への対処を理由に、首相交代による「政治空白」をつくらない、という名目での居座りを警戒する声もある。

   小沢氏が「僕の常識では理解できない」と嘆く菅首相が、密かに「平成の死んだふり解散」を考えている可能性もゼロではないかもしれない。
(Jcastニュースより)

【私の論評】民主党の基本理念である、個人主義の本質は利己主義であり、次の選挙では完敗する!!
上の記事での「平成の死んだふり解散」の「死んだふり解散」とは、1986年(昭和61年)6月2日の衆議院解散の通称です。別名「寝たふり解散」ともいいます。

当時の中曽根さんについては、以下の動画など見ていただければ良くわかります。


1986年(昭和61年)当時、中曽根康弘内閣総理大臣は在任4年目に突入していました。中曽根内閣は党内基盤が磐石ではないものの、世論調査では高い内閣支持率を保っており、中曽根は前回総選挙で失った党勢の回復のために衆参同日選挙を目論んでいました。

しかし、前年の1985年(昭和60年)7月17日、最高裁判所が衆議院の議員定数の不均衡(一票の格差)に対して違憲判決を出しており、この問題が解散総選挙の障害となっていました。

そこで政府・与党は議員定数不均衡を是正するために公職選挙法改正案を提出。1986年5月22日に参議院本会議で可決・成立して議員定数不均衡問題は解決しました。しかし、同日選に反対する野党との妥協により、改正法には新定数に関する30日の「周知期間」が設けられたことや、後藤田正晴内閣官房長官らが「この法改正で首相の解散権は制限される」旨の発言をおこなったことなどで、中曽根は同日選実施を断念したと思われていました。

ところが、中曽根内閣は臨時国会を6月2日に開会し、冒頭で衆議院解散することを閣議で決定しました。本会議を開かずに議長応接室に各会派の代表を集め、坂田道太衆議院議長が解散詔書を朗読して衆議院解散となりました(議長応接室における衆議院解散は、この年を最後に途絶えている)。政府は7月6日に参院選と同時に衆院選を行うことを決定し、史上2度目の衆参同日選挙となりました。

この総選挙では、高い内閣支持率や十分な選挙対策などにより、与党自由民主党が圧勝しました。自民党は任期満了間近だった党総裁の任期を1年延長する党則の改正をおこない、中曽根の「功績」に報いました。

後に中曽根が「正月からやろうと考えていた。定数是正の周知期間があるから解散は無理だと思わせました。死んだふりをした」と述べ、早期解散はできないと思わせたことを「死んだふり」と表現したことから、「死んだふり解散」という解散名が定着しました。

さて、菅さんには、「死んだふり解散」は、できるでしょうか?やるだけならできますね。ただし、中曽根さんのように選挙に圧勝して、再度総理大臣の座を射止めることはできないと思います。だいいち、菅さんは、オバマとも、ロン・ヤス関係のような、親密な関係はありません。また、当時の金丸さんのような協力者も存在していません。まさに、孤立無援という感じです。

しかし、それはともかくとして、菅さんの腹の中には、間違いなく、今年の3月11日に地震があった直後から、選択肢として、解散も考えていたのは間違いないと思います。しかし、現状では、衆院の解散選挙をしたとしても、惨敗することはあれ、勝つことはあり得ないです。

しかし、菅さんの権力志向は、すさまじいものがあります。これは、ひよっとすると、あの小沢氏を越えているかもしれません。

私は、このことは、過去のブログにも何回か掲載してきました。以前も、永田町に駆けめぐる首相「原発解散」の噂に関して以下の内容を掲載しました。
上の噂の真偽のほどはわかりませんが、ありそうな話ではあります。菅さんというと、マスコミも「空き缶」など揶揄していますが、私は、菅さんは、確かに政治、経済、社会、安全保障、そうして現在脚光を浴びているエネルギー政策など、およそ国を統治する上で重要な事に関する知識という点では確かに劣っていますが、こと権力掌握ということにかけては、左翼政治家では最高峰だと思っています。  
権力掌握型の政治家は、右寄りの政治家では普通ですが、菅さんは、生粋の左翼系では数少ないうちの一人だと思います。菅さんは、総理大臣の席を温めるためには、どのような姑息な手でも使うと思います。それどころか、権力掌握に関しては、誰も想像にも及ばないような深慮遠謀を巡らしているかもしれません。だから、今回の内閣不信任案に対しても、うまくすり抜けることができたのであり、この点では菅さんをあなどってはいけないと思います。
だから、菅さんは、何が何でも、首相の座を死守したいと考えているとは、思います。しかし、これが、なぜ、中曽根さんのようにうまくいかないのかといえば、それは、ある程度はっきりしていると思います。

中曽根さんに関しては、「政界の風見鶏」などといわれたり、いろいろな批判もありますが、私は、中曽根さん、年齢も年齢ですし、やはり、古い日本人の精神が息づいていたと思います。少なくとも、この世代の日本人の多くの人がそうであるように、個人があり、家族があり、地域があり、国家があり、社会があるという考え方には、揺るぎ無い信念があったと思います。

しかし、菅さんは、そうではありません。この人は、戦後の世代の多くがそうであるように、生粋の個人主義者でもあります。しかも、それもまともな個人主義ではなく、誤った個人主義の信奉者です。

個人主義と利己主義は当然ながらその意味が違います。しかし、現代社会の人々の生き方を見ていると、近頃の日本人はその意味の違いを理解していないように私には思われます。あるいは、これらの二つの言葉を、各人が自分の都合のよいように勝手に解釈しているのかもしれません。

個人主義は、個々の人間の主体性を重んじて、一人一人の個人が自由に生きることの権利が保障されている代わりに、個々の人間が集合して成立する社会に対して個人としての自覚と責任を負うものだと思います。

一方、利己主義は、自分が益することだけを行為の基準として、他者のことや個々の人間で成り立つ社会の利益を全く考慮することなしに、自己本位な生き方を推し進める考え方でしょう。個人主義と利己主義という、これら二つの言葉に対するおおまかな定義からも、その違いが明らかだろうと思います。この定義に当てはめて、近頃の日本人が個人主義というよりも非常に利己的であることが理解できるのではないでしょうか。日本人は個人主義と利己主義をはき違えてしまっているように私には思えます。このはき違えの権化ともいうべき存在が、菅さんのような、戦後の左翼系市民運動家の基本的な考えです。

だから、菅さんは、中曽根さんのように、アメリカの大統領と気脈を通じて、ロン・ヤスと呼び合うような関係を構築することはできないのです。また、金丸さんのような、強力な協力者にも恵まれないのです。やることといえば、その都度、いろいろな人の言うことのイイトコどりくらいしかできないのです。しかも、根本的には利己主義ですから、いろいろな人を利用できるだけ利用して、役にたたなくなれば、ポイポイ捨てるわけで

私は、この誤った個人主義というか、利己主義は、民主党の基本的な理念だと思います。だからこそ、夫婦別姓とか、外国人参政権とか、人権擁護法案などのおかしげな日本解体法案などを推進しようとするのです。

しかし、個人の力とは、弱いものです。私は、この個人主義の弱さについて、海江田さんが、福島原発の作業員が線量計つけず作業していたことを、日本人の誇りとして称賛したことに関する記事の中でも掲載しました。その部分を下にコピペしておきます。
どんな動機であれ、社会の機関である組織の顧客に貢献する人、組織そのものに貢献する人、組織の使命を遂行する人には、等しく賞賛します。それが、個人主義を旨とはしない、日本の伝統文化です。また、亡くなった人に対しては、どんな悪いことをした人でさえ、決して鞭打つようなことをせず、仏様になったとするのも、日本の伝統文化です。 
このようなこと理解できないからこそ、海江田さんの発言は脈絡がなくなるのだと思います。それに、多くの民主党の閣僚なども、もこのようなことを理解できないから、軽率だし、頭が悪く見えるのだと思います。
これは、菅さんも、無論当てはまることです。こうした日本人の古からの美意識すら理解できない、民主党には、もう先がないです。菅さんも、いくら頑張っても、中曽根さんのような事はできないと思います。今回の菅さんによるものであろうが、また、新しい総理大臣の元での選挙になったとしても、古い日本人の心を失った民主党には最早勝ち目はないと思います。

現在の政権など、歴史の悠久の流れの中に咲いた一時の徒花に過ぎません。1,000年に一度の震災も、悠久の歴史を持つ我が国の歴史からみれば、ほんの一時のことに過ぎません。天皇制をはじめとする私たち日本人の日本の伝統文化、それに勤勉で実直な国民性は、古から今に至るまで、継承されてきましたが、これからも悠久の歴史の中に燦然として輝き続けるどころか、さらに輝きを増すことでしょう。そうして、こうした勤勉と実直さを強く継承してきた東日本の人々も近いうちに、復興をなしとげ、悠久の歴史の中で共に燦然と輝くことになることでしょう。

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2011年8月9日火曜日

市民の党に100万円個人献金 城島・民主政調会長代理が平成19年―【私の論評】そもそも、民主党は、政権の座につく前から、超限戦に負けている!!

市民の党に100万円個人献金 城島・民主政調会長代理が平成19年


 菅直人首相の資金管理団体が、日本人拉致事件の容疑者の長男が所属する政治団体「市民の党」から派生した政治団体「政権交代をめざす市民の会」に巨額の政治献金をしていた問題で、民主党の城島光力(こうりき)政調会長代理が平成19年に市民の党へ100万円を個人献金していたことが8日、産経新聞の調べで分かった。国会議員個人から市民の党への献金が判明したのは初めて。

 政治資金収支報告書などによると、城島氏は19年11月に本名である「城島正光」名義で市民の党に100万円を寄付。収支報告書に記載された住所は、城島氏の川崎市の事務所となっていた。献金当時は17年の衆院選で落選した後だったため、献金者の職業欄は「無職」となっている。

城島氏は味の素労働組合委員長などを経て、8年に初当選。落選から返り咲いた後の21年9月~22年6月にかけ、衆院拉致問題特別委員会の委員長を務めた。現在は政調会長代理や、東日本大震災の復興財源確保を検討する党特別チーム座長の立場にある。

 これまでの産経新聞の調べによると、菅首相の資金管理団体「草志会」は、めざす会に計6250万円を献金。鷲尾英一郎衆院議員の政治団体も市民の党とめざす会に計3276万円を提供するなど、民主党側から市民の党とめざす会への資金提供総額は、判明分だけで計1億5千万円を超えている。

 菅首相は政府の拉致問題対策本部長、鷲尾氏は衆院拉致問題特別委理事をそれぞれ務めている。城島氏も含め、拉致問題解決に向けてかじを取る立場にある民主党議員側が、市民の党側に相次いで資金提供していたことになる。

 献金について、城島氏の事務所からは期限までに回答がなかった。

 一方、自民党の古屋圭司議員は8日の衆院予算委員会で、菅首相と市民の党の関係を追及、「この問題のキーマンである」として、市民の党の酒井剛代表の証人喚問を求めた。

 今後、理事会で実施の是非を協議する。
(産経ニュース)


【私の論評】そもそも、民主党は、政権の座につく前から、超限戦に負けている!!
これで、民主党関係者から、8人もの人間がこの市民の党に献金していることが明らかになりました。民主党の北朝鮮や、韓国との関係は、以前からいわれていたことで、私自身は驚くに値せず、最初からわかっていることだったので、このブログにもあまり積極的には掲載してきませんでしたが、最近いろいろ話題になつているので、私のブログでも掲載させていただくことにしました。


上の動画では、「実感無きブーム」である「韓流」について、外国資本のメディア支配の現実と宣伝戦としての側面について語られています。また、極めてブルジョワ的な「市民の党」の実態­について告発しています。なお先日、大高未貴が用いた「市民の党関連図」に関して、『財界にいがた』の組織図を参考にさせていただいた旨の説明が抜けておりましたので­、改めてその出典について明示させて頂きます。また、これら超限戦が繰り広げられている中で、「頑張れ日本!」が対抗手段として企画しているシンポジウムやデモ、「菅首相­辞職要求署名活動」についても案内をしています。

ちなみに、『超限戦』(ちょうげんせん、英:Unrestricted Warfare)とは1999年に発表された中国軍大佐の喬良と王湘穂による戦略研究の共著です。中国の軍事思想の一つでもあります。

中国空軍の喬良、王湘穂はこれからの戦争をあらゆる手段を以って戦うものとして捉え、その戦争の性質や戦略について論考しています。

構成は第1部新しい戦争について、第2部作戦の新しい方法についての議論から成り立っていました。その中で喬良、王湘穂は25種類にも及ぶ戦闘方法を提案し、通常戦、外交戦、国家テロ戦、諜報戦、金融戦、ネットワーク戦、法律戦、心理戦、メディア戦などを列挙しています。

そしてそのような戦争の原理として総合方向性、共時性、制限目標、無制限手段、非対称、最小消費、多元的協調、そして全ての過程の調整と支配を挙げています。このような戦争はグローバリゼーションの時代の戦争に特徴的なものであり、軍人と非軍人の境界もまたあいまい化するとしています。超限戦は単に戦争手段の多様化を示すだけではなく、それに対応した安全保障政策や戦略の研究の必要を主張しています。

なお、『超限戦』に書かれていた内容そのものは、特に目新しいものではなく、昔からあるものであり、特に、湾岸戦争直後にあの『第三の波』で有名な、アルビン・トフラーの著書である『戦争と平和』(日本では、1993年1月にフジテレビ出版より出版)の域を超えたものではないと思います。というより、私は、彼らは、『戦争と平和』に触発を受けて、『超限戦』を中国の立場から書いたものと思っています。しかし、中国の軍人が書いたということで、新しい中国の軍事思想として、注目に値するものではあります。

ちなみに、『戦争と平和』では、トフラーは、20世紀後半からの情報革命を、農業革命、産業革命に続く「第3の波」であるとし、21世紀の安全保障問題について未来学者としての観点からの持論を展開しています。また、「テロの台頭」、「中国の経済成長」など、湾岸戦争直後に書かれたとは思えないほどの正確さで現在の世界情勢を予測しています。本書は、安全保障にかかわる人々に限らず、経済や外交など明日の世界と日本を読み解こうと望む人々にとっての指針となるでしょう。21世紀のリーダーもしくはリーダーになろうとする人々にとって必読の書ともいえます。

さて、トフラーは平和を希求するとの観点から警鐘を鳴らす意味で書いた『戦争と平和』ですが、この思想を逆に戦争に利用しようというのが、『超限戦』でもあります。簡単に言ってしまえば、現在の戦争は、昔の戦争のように、真正面から軍隊が向きあって戦争するのではなく、テロだとか、ネットだとか、あるいは昔からある諜略をやハニートラップをモダンにしたものによって、戦争目的を遂行するというものです。


超限戦では、軍事小国であっても、軍事大国に勝てるチャンスはあります。場合によっては、超限戦によって、本来の戦争の目的を達成することもできるかもしれません。そうして、中国、韓国、北朝鮮がこれをすでに日本に仕掛けてきていることは、いうまでもありません。もう、中国や、北朝鮮ですら、サイバーテロを主任務とする、サイバー軍が創設されています。

私は、民主党は、政権交代するはるか以前から、この超限戦に負けていたと思います。だから、こそ、今、このような問題が噴出しているわけです。これは、下の西田議員が語っていることを見ても明らかです。


西田議員の言っていることは、ことごとく当たっています。そうして『超限戦』などと考えあわせると、特に尖閣事件以来浮き彫りになった民主党のやりかたがら良く理解できます。人材と経験がないから政権交代以後の多くの恥策、愚作を多くの国民は甘受していたのでしょうが、地震、津波、原発問題が起こったしまった今はもうこれ以上彼らを政権の座につかせておいてはいけません。

韓流ブームも、韓国による超限戦の一つです。これについては、以下の動画を御覧ください。最近日本では、高岡蒼甫のことが話題になっていますが、その真相は、下の動画を見ていただければわかります。



超限戦は、本当に私たちの身近にまで迫っています。マッコリを飲んで、韓流ドラマなど見ている場合ではありません。日本は、すでに、超限戦に負けた、民主党が政権を担っており、日本国自体が、負けています。民主党は、おそらく、自分たちが、超限戦にすでに負けているということに気づいていないのだと思います。それだけ、中国、韓国、北朝鮮の超限戦は、巧妙だということです。

民主党の人間は、誰もが自分が、自分の考えで動いていると思っているようですが、実は、半分、中国、韓国、北朝鮮の操り人形のようなものです。  だから、自分たちの行動は少しもおかくしないと思っているに違いありません。これは、夫婦揃って、韓流大好きの、鳩山さんを見ても良く理解できることです。愚かなことです。  このまま放置しておけば、それこそ、傀儡政権のようになってしまうことでしょう。しかし、これからも、負けっぱなしでいるようでは、それこそ日本は、解体の憂き目にあってしまいます。

民主党が超限戦に負けていることを端的に示した鳩山前首相の発言

熱烈韓流ファン鳩山幸夫人・・・『竹島の一つくらい、あげちゃう!』と言いかねない?
そんなことは、日本国民であるからには、絶対にさせてはなりません。皆さん、どうも、民主党の行動が解せないと思われている方、かなり多いのでないかと思います。それも、そのはずです、実は、民主党は、政権の座につく前から、超限戦に負けているのです。そう考えると、彼らの行動が理解できます。次の、選挙では、何が何でも、民主党を政権の座からひきずりおろし、超限戦に負けていないどころか、これに勝利を収める政党や、候補者に投票しましょう!!



上のウィジェトを作るにあたって、トフラーの「戦争と平和」が、絶版になっていることを知り驚きました、英語の原書は今だに出版されています。アマゾンでもいわゆる古本では販売しています。まだ、読まれていない方は、是非読んでください。英語で読める方は、是非原書にあたってください。ちなみに、「戦争と平和」の英題は、"War and anti-War"です。"War and Peace"では、トルストイの『戦争と平和』になってしまいます。それにしても、この本が日本で絶版になっているとは・・・・・・・。これも、 出版会にも超限戦が及んでいるという査証かもしれません。

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2011年8月8日月曜日

オバマも“ダメ菅”切り…どん底政権一気に崩壊!―【私の論評】アメリカによる日本の富の収奪が始まる?

オバマも“ダメ菅”切り…どん底政権一気に崩壊!

      
「脱原発」しか関心がない菅首相だが、日本は経済も外交も崖っぷちだ

菅直人内閣から、人心が離れきっている。朝日新聞と読売新聞の内閣支持率は最低記録を更新。首相官邸には来客が寄りつかず、オバマ米政権が菅首相の訪米日程の調整を事実上「拒否」するなど、諸外国からも無視されはじめている。菅首相のままで、米国債格下げを受けた経済危機を乗り切れるのか。

報道各社の最新世論調査は別表のとおり。特筆すべきは、読売、朝日両紙で、読売(調査5-7日)は内閣支持率18%と前回から6ポイントも急落し、不支持率は9ポイント上がって72%となった。朝日(同6、7日)は支持率14%(前回比1ポイント減)、不支持率は66%(1ポイント増)となり、両紙とも支持率が過去最低を記録した。

菅首相がアピールする「脱原発」には両紙とも約7割が賛成しているが、読売では月内退陣を求める声が7割に上った。国民は「脱原発」には理解を示すが、菅首相の政権浮揚や延命の思惑を嫌っているようだ。

国民の支持とともに、官邸や公邸への来客も減っている。

6日は、広島市で開かれた「原爆死没者慰霊式・平和祈念式」(平和記念式典)に出席して午後4時33分に公邸に戻ってから、来客はなし。7日の来客は、福山哲郎官房副長官ただ1人だった。

政府関係者は「6日午前、米格付け会社が米国債の格付けを引き下げた。週明けから、金融市場や株式市場の混乱が予想されたのに、菅首相は財務省や日銀の関係者を呼んで、対応を協議することもしないのだろうか。リーマンショックの後、当時の麻生太郎首相と中川昭一財務相は夜中の3時、4時でも電話で連絡を取り合い、昼間も会って必死に対応していたのに…」と不安を吐露した。

政権が「死に体」になると、外交には致命的だ。産経新聞によると、米政府が、9月前半に予定されていた日米首脳会談の日程調整を事実上拒否。今月22日にバイデン副大統領が訪日し、首脳会談見送りを通告してくる可能性もあるという。

G20&G8で、握手する二人、この姿はを見られるのはこれが最後か?
菅首相は、国連の潘基文(パン・ギムン)事務総長に対し、9月22日にニューヨークの国連本部で開かれる首脳級会合に出席したい意向を伝えたとされるが、国際社会で相手にしてもらえるかは疑問だ。

政治ジャーナリストの角谷浩一氏は「菅首相は経済・国民生活には興味がない。頭にあるのは政権延命だけ。居座りが続く限り、日本は貧しくなっていくだろう。民主党議員は覚悟を決めて、即刻退陣させるべきだ」と話している。

【私の論評】アメリカによる日本の富の収奪が始まる?
さて、皆さん、上の米政府が、9月前半に予定されていた日米首脳会談の日程調整を事実上拒否という記事に関してどう思われるでしょうか?


これに関しては、複数の日本政府高官が明らかにしています。菅直人首相の退陣時期が不透明な上、仮にオバマ大統領が菅首相と会談しても議題や成果が乏しいためです。原子力発電を推進したい米政府は首相の「脱原発」方針にも強い不快感を伝えてきており、首脳会談は見送られる公算が大きくなりました。

政府高官によると、7月以降、外務省が首脳会談の日程を固めるため再三にわたり米国務省に調整を打診。しかし、9月前半まで残り1カ月となっても国務省は候補となる日程を一切返答してきていません。

経済分野でも、菅政権が環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)交渉への参加判断を先送りしながら、欧州連合(EU)との経済連携協定(EPA)締結に向けた協議を先行させていることに不満を募らせています。菅首相は9月下旬にニューヨークで開かれる国連総会出席にも意欲を示すが、演説で「脱原発」を表明すれば、米国の原子力政策にもダメージを与えるとの警告も発してきています。

枝野幸男官房長官は5日、菅首相が訪米して行う日米首脳会談について「実務的に調整しているところだ」とだけ述べています。

米政府が首脳会談に消極的なのは、現状では日米同盟の「深化」に向け明確なメッセージを打ち出せないとの判断があるためのようです。

米軍普天間飛行場(沖縄県宜野湾(ぎのわん)市)移設問題が進展しないことを受け、パッケージである沖縄海兵隊のグアム移転経費に米議会の削減圧力が強まっています。米側は、首脳会談を開けば普天間移設を議題にせざるを得ず、5月の首脳会談のように「進展」を誓い合うだけではグアム経費にも悪影響が及ぶと懸念しています。

一般的な日本の新聞などでは、このような見方をしています。しかし、これだけではないと睨んでいます。

ごく最近、アメリカでデフォルト問題で、揺れていたのご存じたと思います。これは、結局は、アメリカの債務の上限を引き上げる法案が議会の上院で可決され、2日の期限寸前でアメリカ国債の債務不履行、デフォルトは回避されました。

オバマ大統領は、「民主・共和両党とも、アメリカ経済を良くしていくという責任を負っている」とし、1カ月以上にわたった債務上限問題をめぐる騒動が終わり、オバマ大統領は、これから経済の回復に向けて全力を挙げる姿勢を強調しました。しかし、ガイトナー財務長官が2日朝、テレビ番組で「アメリカ経済への信頼が傷ついている今、国債の格下げを避けられたかどうかは判断することはできない」と述べるなど法案の成立ですべての懸念が消えたわけではありません。

そうして、ガイトナー財務長官の懸念は、米格付け会社スタンダード&プアーズ(S&P)による、アメリカ国債の格下げによって、現実のものとなりました。債務不履行の危機は何とか乗り越えましたが、オバマ大統領にとっては来年の再選に向けて財政赤字の削減と景気回復をどう両立させるか、むしろこれからが正念場です。

そうして、この正念場において、オバマは勝利を収めつつあるかも知れません。アメリカのデフォルト騒ぎは、過去に何回かあったことであり、本来は、年中行事であり、さほど大きなことでもないのですが、今回は、アメリカも議会が与野党逆転で、日本のように、ねじれ国会になっているため、なかなか、決議ができなかったというのが真相です。しかし、オバマはこの状況を利用して、うまく立ち回っている可能性があります。というのも、私は、以前、アメリカのデフォルト騒ぎには、演出、それも、特に日本に向けた演出であるかもしれないという推論をこのブログに掲載したことがあります。以下にそれを以前のブログからコピペしておきます。
私が、類推するに、アメリカ側がデフォルト騒ぎを演出するのは、ドルを一時でも、相対的に安くし、アメリカの貿易の振興を図り、一時的に外需主導で、アメリカの景気を良くしようという企てがあるのだと思います。 
おそらく、オバマは、これから、20年間も経済が沈んできた日本は、上記動画でも説明したように、経済の復元力の原則からいって、黙っていても景気が上向くに違いないと踏んでいるのだと思います。景気というのは、特に実体経済は、変動していて、景気が上向いて、良い時期が続けば、その後は悪くなります。 
その逆で、景気が悪くなり、悪い時期が続けば、その後は良くなります。ここで、わざわざ実体経済といったのは、経済には、株式をはじめとする金融経済もありますし、それに、政府の大規模な財政出動などの経済を短期的に上向かせる方法もありますし、それとは区別する意味で本当の国民の生活に密着した本来の経済という意味で実体経済という言葉を遣いました。 
さて、個々の国の実体経済は、いくら、株価を操作するようなことをしても、政府が大規模な財政出動をしたとしても、短期的にしか変動させることなどは不可能です。特に、アメリカや、日本のように、大規模な経済の場合はそうです。景気が悪い時に、政府が財政出動などすれば、確かに一時的に経済を良くすることはできますが、それは、あくまで、一時的なものであって、永遠に支えることはできません。政府のできることは、景気を一時的に支えて、実体経済が急激に悪化しないように、ソフトランディングさせることだけです。実体経済を変えることは、天候を完全コントロールすることができないのと同様に不可能です。 
これは、逆に景気が良い時期に、政府が緊縮財政をしたとしても、実体経済を変えることはできず、実体経済がその方向に向いているなら、最終的に景気の加熱をとめることはできません。いずれ、加熱して、はじけるのですが、政府ができるのは、このはじけ方を急激にではなく、ゆっくりさせるということくらいです。 
日本は、小渕、麻生政権以外は、緊縮経済を行ない、デフレ傾向を加速化する一方で、現在の菅内閣もその延長線上にあり、さらに、増税などによって、これに拍車をかけようとしているくらいで、このデフレ傾向は永遠に続くように見えます。私もこのことにかなり危惧の念を持っているのですが、もうさすがに、20年もこの傾向が続いているので、そろそろ、上の動画の復元力の原則から、どんなに政府がデフレ傾向にもっていこうにも、あのデフレ大好き与謝野さんが頑張ってみても、限度があって、景気が上向くのだと思います。そうして、どう頑張っても、インフレ傾向になるのだと思います。 
そのあたりを、アメリカは、様々な情報網を持っていて、察知しているのだと思います。これに関しては、日本国内でも、情報をつかんでいるところもありますが、少なくとも、政府や大方のマスコミは掴んでいないようです。それどころか、これから、景気が上向けば税収が伸びることが予想できるのに、財源が不足することばかり懸念して、あろうことか、デフレの最中にもかかわらず、増税をしようとする有様です。 
一方、アメリカは、この20年間というもの、いっとき落ちることはあったものの、金融危機前までは、日本とは対照的に景気は相対的に上向いていました。また、金融危機からの回復もはやかったです。この金融危機の対処も日本などとは違って、どんどん公的資金などつぎ込んで、素早いものでした。そうして、多くの人は、いずれかなり回復するだろうと期待しています。 
来年は、アメリカ大統領選挙も控えてるので、オバマ大統領は、今年は是が非でも、景気を良くしなければなりません。特に、景気を良くして、雇用状況を良くしなければなりません。そうでなければ、来年の選挙で勝つことはできません。だから、オバマ大統領は、是が非でも今年は、景気を回復させよう、雇用を改善しようと意気込んでいるわけです。 
しかしながら、最近のアメリカの雇用統計などみると、思ったほどには、雇用情勢が回復していません。雇用が回復しなければ、本格的な景気の回復は見込むことができません。しかし、アメリカは、過去、金融危機前まで、景気が良い時期が続いたので、先のように復元力の原則からいって、ここ数年、国内の内需拡大による景気回復は見込めないのだと思います。 
しかしながら、オバマ大統領是が非でも、ここ、1~2年はアメリカの景気を良くしなければなりません。そうして、深謀遠慮をめぐらした結果、日本に目が向いたのだと思います。 
そうです。いままで、低迷していた、日本の景気が上向いてくるわけですから、アメリカ国内景気がどうしても上向かないというのなら、アメリカの輸出が増えて、日本などにアメリカ製品を沢山買ってもらうようになれば、良いということです。そうして、外需主導でアメリカの景気が上向けば良いということです。ただし、このシナリオは、日本の景気回復がしなければ、絶対に成就しません。オバマが勝つためには、何がなんでも日本の景気が良くなる事が前提ですから、今後、日本政府が増税するなどと世迷言を繰り返し、被災地の復興も、モタモタしていれば、デフォルト演出だけでは事がすまなくなり、圧力をかけてくる可能性もあると思います。 
いずれにせよ、ドル安傾向、円高傾向になれば、都合が良いということです。しかし、このことは、決して、海外に知られてはならないことです。いずれ気づかれるにしても、最初は隠密裡に行わなければなりません。ドル安傾向にするにしても、一国の大統領選、オバマの都合のためだけに、ドル安、円高にもっていくようなことはできません。 
そこで、窮余の一策として浮上したのが、「アメリカ・デフォルト演出」なのです。デフォルト不安があれば、相対的に、ドル安、円高となります。そうすれば、アメリカ製品はかなり売りやすくなります。たとえ、日本がアメリカから直接製品を購入しなかったとしても、日本の内需が拡大し、円高ということになれば、世界中から輸入をして、いずれの国への波及効果も高くなります。 
そうなれば、アメリカも日本に対しても、世界の他の国々にも、製品を輸出しやすくなります。そうして、外需主導でアメリカの景気は一時的には、良くなります。オバマ大統領としては、1~2年で十分なのです。しかし、そうした背後の意図をおくびに出さずに、日本との関係を悪化させないようにして、これを実現するために、最善の策が「アメリカ・デフォルト演出」なのです。
さて、皆さんは、これについてどう思われますか。私は、今回のデフォルト騒ぎ、さらに、最近日本が円高是正のための、円売り介入を行ったにもかかわらず、その効果はほんの一時的なものであり、完璧に円高基調になっていることなどから、みて、上の推論は、かなりあたっているのではないかとの確信を深めています。

上記のような背景から、アメリカというより、そういう形はとったとしても、実質的には、オバマが、日本の復興や、景気回復が遅れた場合には、内政干渉ぎりぎりの圧力をかけてくることも十分予想されます。

私としては、上記の「米政府が、9月前半に予定されていた日米首脳会談の日程調整を事実上拒否」は、今後、オバマが日本に対する、内政干渉ギリギリの圧力のための、前哨戦か、前触れ、あるいは、そのための下工作のように思えてなりません。

明日の長崎原爆記念日に菅総理が、「脱原発宣言」を行ったりすれば、かなり、オバマの日本に対する態度は、硬化していくものと思います。

とにかく、今の菅さんをはじめとする民主党は、財務省に掌でコロコロ踊らされ、マクロ経済を完璧に無視、というより、世界に類をみない、復興のための増税論議など、デフレ強化論ばかりで、これでは、せっかく、オバマが、デフォルト演出で、ドル安、円高基調の定着化に成功したにもかかわらず、それに続く、日本の内需の拡大が期待できないどころか、さらに、デフレを強めるようなことばかりをしようとしています。それに、日本の政府なのに、それを担っているのは、最近の、菅さんの献金問題でも、はっきりと明るみ出た、朝鮮などとの関係の深い反日的な政党民主党であることなど、オバマに限らず、アメリカ側も、日本が本気で景気を回復しようとしているのか、疑心暗鬼になるのは、必定だと思います。

こんなことばかりしていては、いずれ、本当にオバマに内政干渉に近い圧力をかけられることは必定と思います。そうして、さんざんぱら突き上げられて、それこそ、尖閣問題のような対応をして、自ら、考えることなく、過去にも何回かあった日本からの富の収奪、それも新たなテクニックによる新たな方式を実現しようという相手の意図もわからず、右往左往して、結局オバマの言うとおりになると思います。ただし、これ以外に日本が、デフレ脱却するための、方途は見つからないという情けない有様です。皆さんは、どう思われますか。

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2011年8月7日日曜日

Google+をはじめるときに知っておきたい背景―【私の論評】twitterのような使い方も、facebookのような使い方も、それ以外の使い方もできる!!

Google+をはじめるときに知っておきたい背景

Google+(プラス)というサイトがスタートしています。Googleがやっているソーシャルネットワークサービス(SNS)です。FacebookやTwitterに対抗すべく始まったサービスで、2011年の6月末から運用がスタートしています。

最先端のSNSと言えますが、機能がやや複雑のため、始めるのに少し抵抗感がある人もいます。そこで、「Google+を始めてみようか」という人がまず知っておいたほうがいい歴史背景を説明します。

■ Google+の背景
まず「Google+とはどんなサービスか?」というところを理解しましょう。

・ Google+への進化
見た目がFacebookに酷似しているということで「GoogleのFacebookでしょ」と考えがちなのですが、そういう使い方をすると若干違和感があると思います。
SNSの発展の流れを考えてみると

・ Facebook
・ Twitter
・ Google+

という順番でリリースされています。

・ Facebookの問題点
ユーザーを爆発的に抱えているFacebookは世界最大のSNSですが、問題点もあります。それは「友達と一度つながってしまうとなかなか関係を切れない」というところです。Facebookは、「友人の行動を一覧で見ることができる」というのが楽しさの1つですが、その一方で「有名人の投稿を見たい」などの情報収集的な使い方には適していませんでした。なぜなら「相互につながっている人の情報を見る」という使い方を想定されているからです。

・ Twitterの改善点
そこでTwitterは「Follow(フォロー)」「Follower(フォロワー)」という概念を導入しました。これは、双方向がお互いに「この人は友達だ」というのを明示的にしないとつながらなかった今までのSNSと違い、一方通行でも可能にしたのです。これによってTwitterは爆発的に伸びました。

一方で、Facebookも「Facebookページ」という概念で問題をさらに解決した上で新しい価値を与えていますが、それは別の話。

・ Twitterの問題点
しかし、Followという概念だけではできないことがあります。友達との個人的なやりとりができなかったのです。もちろんTwitterがやらせたい、と思っていたのかどうかはわかりませんが、ユーザーの要望としては多くありました。

・ 結果として起きたこと
この2つが共存することで、住み分けが起きました。Facebookでは友達との深いやりとりができるサイトとして伸び続けました。写真や今何をしているか、どこにいるか、というのを共有するサイトとして成長したのです。一方でTwitterはニュースを共有したり、有名人がつぶやいたり、などの情報収集ツールとしての成長が中心となりました。

・ 日本の場合
では日本の場合はどうでしょうか? 日本はFacebookの流行より前にTwitterが流行したという珍しい国です。Twitter上で友達とのやりとりをする人が多くいました。そして今、Twitterで友達とやりとりしていた人が、日本でのFacebookの流行とともに、徐々にFacebookにうつっていっています。

・ 後発としてのGoogle+
そして、そこで出てきたのがGoogle+です。さすが最後発だけあって、すべての問題を解決しようという気概が見えます。はじめる前に知っておきたいことは、Google+とは、「FacebookクローンをGoogleが作った」ではなく、「FacebookとTwitterの問題を両方とも解決しようとしている」と考えたほうが自然なのです。

■ 背景を踏まえた使い方
使い方の細かいところは他の記事に譲りますが、基本的には「Facebookの代替として使う」ではなく「Twitterの代替的に使う」と考えたほうがなじみやすいかもしれません。友達もたまたまいるTwitter、でもFacebookのような細かな情報の発信先を選べる、というサイトとしてとらえるべきです。

Facebookのように使おうとして挫折するケースをよく見ます。背景を理解した上で、使ってみてはいかがでしょうか!

(著:nanapiユーザー・けんすう 編集:nanapi編集部)

【私の論評】twitterのような使い方も、facebookのような使い方も、それ以外の使い方もできる!!
上の記事では、少し難しく考えすぎていると思います。Google+は、「Facebookの代替として使う」こともできますし、「Twitterの代替的に使う」こともできますし、それ以外の使い方もできます。しかも、この三通りの使い方をGoogle+だけでできます。

さて、Google+の機能、使い方そにものについては、以下のURLや動画でもご覧になっていただくのが一番だと思います。

http://www.lifehacker.jp/2011/06/110630googleplus.html


私は、実際にGoogle+を使い始めて数日なのですが、その実体験から気付いたことを以下に掲載していくことにします。

今までの SNS はプライベート空間を分けることが出来なかった。Google+ はそれを解決したということです。インターネットでは、友達が増えるたびどうしても話題が最大公約数的になりすぎてしまうところがありました。

私自身も今まではそう思っていなかったのですが。今回、 Google+ を使ってみて、いつも知らず知らず我慢していた自分に気が付きました。Google+ はこの問題を本気で解決しようとしているのだと思いす。まだまだ、機能が少なくて荒削りな部分も多いですが、この一点を解決したというのは非常に価値があります。

今まで、SNSだと、たとえば、会社や、会社の取引先などと使おうと思うと、特定のクローズしたグループをつくる以外に方法はなかったのですが、Google+ならば、サークルということで、見事にこの点を解決できます。いずれ、このサークル、特定の会社サークルとして、サークルそのものを会社で作成し、それを関係者個々人に発信できるようにしたら、ますます、使いやすくなると思います。そうして、このサークルも、いくつかにわかれていて、たとえば、役職に応じてアクセスできる人が異なるとか、いろいろなことが考えられます。

いずれにしても、Google+の登場によって、初めて、SNSが企業でも、まともに利用できるようになったといっても過言ではないと思います。今のままでも、十分に企業でも使えると思います。

それと、私の場合いわゆる、SNSでの友達といっても、十羽一絡げではなく、様々なタイプの人かいます。たとえば、マクロ経済学に関して精通していて、マクロ経済を前提として、日本の経済を語ることができる人々がいます。また、マクロ経済には疎くて、そのような話をしても、理解しない人もいます。いままで、SNSでは、十羽一絡にしか扱えなかったのですが、Google+でこれを初めて分けることが可能となりました。

そのため、私は、マクロ経済というサークルを作って、マクロ経済を理解している人々をこのサークルに入れる一方、その同じ人々をフォローというサークルにも入れています。フォローには、とりあえず、コンタクトのある人はすべて入れています。マクロ経済も絡んだ話をする場合は、このマクロ経済のサークルの人のみに、ツイートやドキュメントを発信できます。

マクロ経済学に関係ない一般的な話題の場合は、フォローというサークルに属している人々全員にドキュメントを発信します。

また、英語を母国語あるいは、母国語なみに扱える人のは、EFL(English As First Lauguageの略)というサークルを作成して、そこに入れるようにしています。ほんどが、英語を母国語とする人たちですが、そうではない人もかなりいます。これは、絶大な効果があるようです。これらの人々の中には、無論英語を使うのですが、母国語や、他の言語も使う人がいて、そうなると、twitterなど、私が読むことのできない、ハングル文字や、中国語、ロシア語などが、アラビア語が、延々と続くということもありました。

これに関しては、私自身は、このような文字が並ぶのが、嫌でしたが、逆に私が日本語で発信する場合は、相手に対して同じように迷惑をかけていることになり、これは、どうしようもないと諦めていました。

ところが、Google+では、そのようなことはなくなりました。きっと、相手方も、私のように何らかの形で、私を英語のサークルに入れているのだと思います。

こうすることによって、EFLのサークルは、英語ばかりのストリームとなり、それ以外のストリームは、日本語のストリームとなり、非常に使いやすくなりました。

これは、英語の事例ですが、同じ言語でも、法律用語とか、医学用語とか、科学用語とか、エンジニアリングの用語、ゴルフ用語、などそれぞれ違いますので、この場合一般の人とわけて、これらの言葉を使う人のサークルをつくっておけば、非常に便利だし、かなりコミュニケーションが取りやすくなると思います。

また、twitterの場合は、マクロ経済も理解せず、その他、現在、各省庁などから、統計資料が出ていて明らかになっているようなことを前提として、ツイートしても、その前提に対する反論のツイートがかえってくる場合があります。そんなときは、最初は丁寧に説明していたのですが、これも、度重なると嫌気がさしてきました。いくら説明しても、思いみが激しい人もいます。だから、最近では、あまり差し支えないのないツイートにするか、反論が来た場合には、その後非常に面倒だし、時間の無駄なので、すぐに、ブロックするようにしました。

しかし、このようなことも、Google+では、解消されるわけです。そもそも、マクロ経済学に疎い人に対しては、マクロ経済に関するツイートを最初からしないとか、マクロ経済学に詳しい人は、どんどんツイートするなどのことが簡単にできるわけです。

Google+は、こうして、一般の人、特殊分野の人とわけて、ドキュメントを発信したり、ストリームをみたりすることを可能にしました。これは、本当に素晴らしいことであり、従来のSNSとは一線を画すところだと思います。この一点をもってしても、Google+は優れており、他のすべてのSNSを凌駕していると思います。私は、おそらく、今後、他のSNSも、Google+の要素を取り入れていくのではないか見ています。

とにかく、専門家同士のSNS、同じ趣味人のSNSなどが、サークルという機能ですぐに成り立ってしまうところが凄いところだと思います。

私は、まだ、Google+を使い始めたばかりなので、まだまだ、そこまではいっていませんが、将来はフォローしている人のプロフィールからその人の専門、たとえば、ITとか、経済とか、経営、芸術などで分類して、各々のサークルを設置して、自分のいわゆる、ブレーンにすることができるのではないかと期待しています。これこそが、Google+を使う真骨頂ではないかと思っています。

ところで、現在日本国内でGoogle+は招待制になっています。そのため、招待がないと、使うことはできません。私自身は、親切な方がいらして、私を招待していただけましたので、現在使えています。いずれ、一般公開するとは、思いますが、先駆けて使いたいと考えておられるかた、是非ご連絡ください。連絡していただけば、私のほうから招待させていただきます。よろしくお願いします。

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2011年8月6日土曜日

英語が"苦行"じゃなくなる!? 通信講座のプロに聞いた「裏ワザ的英語学習法」―【私の論評】iPhoneでの学習がおすすめか?

英語が"苦行"じゃなくなる!? 通信講座のプロに聞いた「裏ワザ的英語学習法」

http://journal.mycom.co.jp/articles/2011/08/05/english/index.html


【私の論評】iPhoneでの学習がおすすめか?
上の記事、なかなか参考になりました。私自身、TOICの試験なども受けたことはなく、偉そうなことはいえませんが、学生時代は、英語は得意科目だったし、その後、英語であまり困ったということはありません。会社でも、英語の手紙や、電話など、他に英語ができる人が留守のときには、私にまわってくる事が多いです。

たいした英語力ではないとは思いますが、自分の好きな英語の本を読んだり、英語のサイトを読んだり、英語でemailを書いたり、あまり込み入った複雑なものではなく、簡単な電話くらいなら十分に対応できる程度の英語力はあると思います。

これに関しては、昔から、学校を卒業した後でも、なんだかんだと必ず、英語に触れる機会を持ってきたためだと思います。そうして、最近は、英語に関してはiPhoneアプリを使うことが多いです。

iPhoneを見る女性
とくかく、iPhone馬鹿にできません。いつどこでも、見れるし、調べようと思えばとことん調べられますし、これ一台あって、多少のお金(後で述べますが、本当に多少です)を惜しまなければ、英語の学習もかなりできると思います。それに、iPhoneだと肌身離さず、学習できるというところが、強みだと思います。また、私は、wimaxのwifiルーターを持っていますから、iPhoneもこれで使う限りは、月額固定です。また、書籍と違って、辞書など何冊も持って歩く必要もなく、本当にiPhoneだけあれば、良いというのも強みだと思います。とくに、私の場合、幾つかの英語学習用のアプリを実際に購入したり、使ってみたりした後で、現在のアプリを使用していますから、私の経験は役にたつのではないかと思います。

■英辞郎
私が使っている英語のアプリといえば、ますば、上にでてきた、「英辞郎」はもちろん使っています。

英辞郎の画面

これに関して、有料のものもあるそうですすが、私は、無料のものを使っています。それでも、十分使えます。

■スーパー英単語30000
語彙力を増すために、私は過去にいくつかのアプリを購入しましたが、最後にいきついたのは、これです。
スーハー英単語30000の説明画面
これに関しては、詳細は、以下のURLをご覧いただくとして、とにかく、収録されている単語は、30000と、おそらく、この手のアプリでは、世界一ではないか思います。そうして、価格がなんと、85円と、破格の安さです。ただの単語帳というだけでなく、テスト機能もついています。私は、以前、iKnowという英単語学習サイトを使用していましたが、あるときから有料になったので、これに乗り換えました。
http://itunes.apple.com/jp/app/id435045195?mt=8

これは、本当に安いですし、語彙収録数からいって、おそらく、一度買えば、一生ものだと思います。私は、語彙関係のアプリを以前購入したことがありますが、どのアプリよりこちらのほうが、良かったので、以前のアブリは、iPhoneから削除して、今はこれを使用しています。

■Kindle for iPhone
次は、Kindle for iPhoneです。これは、アマゾンで販売されている電子書籍をiPhoneで読むためのアプリです。アマゾンで、電子書籍を見て驚いたのですが、無料で販売している電子書籍がかなり多いとということです、特に、古典作品はほとんど無料です。古典作品は、著作権が切れているから、無料で手に入れる事ができるのだ思います。とにかく、この無料のものも、豊富にあることには、びっくりしました。ありとあらゆるものがあります。

そのため、最初は、良く知られている古典で読みやすいものをダウンロードして、5冊ほど読んでみました。その後、今では、ドラッカーのマネジメントの改訂版を有料で、ダウンロードして読んでいます。これは、なんと、驚いたことに、千円ちょってで購入できました。これは、英語学習者にとっては、非常に良いことだと思います。

内容も、平易なものから難しいものまで、いろいろあります。私は、このブログにも良く書いているように、ドラッカーは、大好きですから、これからも、どんどん読みたいです。できたら、ドラッカーの英語の電子書籍を全部iPhoneで読みたいです。

kindle for iPhoneの画面
kindleで一冊でも、電子書籍を購入すると、Amazonから、無料で英英辞書がダウンロードできます。これも、良いです。私は、書籍を読んでいるときにわからない単語がでてきたときには、すかさず、この辞書で調べます。なにせ、単語をタップするだけで、辞書がたちあがって調べることができて。楽です、この辞書でも意味がはっきりしないときは、英辞郎で調べるようにしています。

■idaily
次は、idailyというアプリです。これも、数百円で購入できたと思いますが、下の写真を見ていただけるとわかると思いますが、VOAのニュースなとをダウンロードして聴くことができます。それだけではなく、音声にあわせて当該の内容の文章をスクロールさせながら聴くことができます。無論単語もしらべられ、しかも、調べた単語を単語帳に登録できます。これなどは、iPhoneなどでなければ、できないような全く新しい教材だと思います。
idaily
VOAは、昔良く毎日のように、サイトで聴いていたので、懐かしくもあり、非常に使いやすいアプリと思います。特にSpecial Englishは、限られた語彙で、しかも、ゆっくり喋るので、リスニングの入門者の方には、最適だと思います。これ、とにかく毎日にように聞いていれば、いずれ、英語のラジオが普通にきけるようになります。私も、初めて文書を読まずに普通に聴けるようになったときは感激でした。日々、かなり多くの記事をダウンロードできますが、全部聴くわけにはいかないので、自分の好きなもを選択して聴いています。好きなものをというのが、長続きするコツだと思います。

■Real 英会話
さて、次は、Real英会話です。上のアプリなどでも、会話など学べなくはないのですが、とはいっても、特にアメリカ人が日常使っている表現まで、なかなか手がまわりません。それを補うのがこのアプリです。本当に、平均的なアメリカ人が日々使っている表現を学ぶことができます。

Real 英会話の画面
特に熟語や、簡単な動詞などを使う表見に関しては、これにまさるものはないと思います。

■英語組み立てtown
このアプリではランダムに出題される日本語を表示された英語を並び替えることによって文法を学びます。問題は中学初級・中学中級・中学上級・高校の4つのレベルに分かれています。プレイヤーは組み立てTOWNの市長となり、問題をクリアすることにより街が発展するというゲームシステムになっています。

チェックリストのタブでは問題の中の特定のセンテンスを聞きながら復習することもできます。このアプリはTOEIC500~600点を目指すことが方向けの難易度とのことです。また、中高6年間の文法項目がまんべんなく復習できるので、もう一度英文法の基礎を学びたい人にもオススメです。


このアプリは、高校までの英文法の復習ということですが、私は、英文法はこれだけでも十分だと思っています。とにかく、このアプリの凄いところは、ネイティブなみに文章の組み立てができるようになることだと思います。

このアプリでは、一つ一つの問題に出来栄えの点数をつけます。これらで、ほんどとの項目を最高点に近いほどに得点できるようにすると、びっくりすることがあります。そうです、それは、英文の組み立てがかなり早くなるということです。まずは、tiwtterで書くくらいのことであれば、すぐに組み立てができるようになります。これを徹底的に練習すれば、英会話もかなりできるようになると思います。

それも、単に、英語のフレーズを覚えるというだけではなく、自分の語りたいことに向けて、自分の知っている単語を用いて、組み立てがかなり迅速にできるようになると思います。

■Google for iPhone
さて、あといくつかアブリがあるのですが、それは、まだ私が使い始めたばかりであることと、さら、個々人の英語の能力にも左右されるところがあると思うので、ここで掲載するのはやめにします。

ただし、最後にGoogle for iPhoneを紹介します。これは、検索エンジン、Gmail、その他をひとまとめにした、Appです。詳細は、以下のURLをみていただくものとして、なぜ、これが、英語学習に役立つのか掲載します。

http://www.google.com/mobile/iphone/

私は、先にあげた、アプリなどで英語の学習をしていて、知らない単語が出てきた場合、これで、調べて、しかも、特に、画像は必ず見るようしています。なぜ、画像を観るかといえば、たとえば、"arousing"という単語がでてきて、わからなかったとします。そのようなときに、英辞郎で調べると、「官能的な」という意味であることがわかります。普通は、ここでやめるのでしょうが、私の場合は、Googleでさらに、画像検索をします。そうすると、下のような写真がたくさんでてくるわけです。


このような写真を何枚か見てしまえば、おおよそ、"arousing"の意味は忘れません。これは、本当に記憶に定着します。それから、Google for iPhoneは、音声検索ができます。この音声を設定で、日本語での検索から英語での検索に変えることができます。変えて、英語で検索すると面白いです。そもそも、発音が間違っていたり、下手だったりすると受け付けません。かなり、発音の練習になると思います。


また、Googleそのものをコーパスにみたてて、検索するということもありますが、これは、本日の本題からはずれてしまうので、詳しくは掲載しません。詳細を知りたい方は、以下のURLをご覧になってください。

http://eigodeblog.com/archives/backnumbers/000157.html

さて、皆さん、iPhoneアプリによる英語学習は、いかがだったですか。とにかく、iPhoneは、日々持って歩くものですから、少しの空き時間があったら、すぐに使えます。本当に気楽です。それに、価格も安いです。上のアプリ無料か、高くても、数百円程度のものです。これが、パソコンだと、アブリそのものも高かったり、パソコンのある場所までいかなくてはないらないとか、起動するまでに時間がかかりますから、ある程度学習するという心構えが必要ですが、iPhoneならそんなことはありません。それこそ、苦行という感じはもともとなく、日常の連続で、できてしまいます。とにかく、ほとんど抵抗はないし、私など、どうしても、できなかったときには、寝床で少し見てしまいます。そうすると、寝付きも良いです。

さて、本日は、主にiPhoneアプリでの英語ということで、掲載しました。しかし、Googleをコーパスにしてしまうということ、英語のサイトを読むこと、YouTubeの英語のものをみること、Skypeでネーティブスピーカーと話をすること、最近では、Google+のビデオチャットで、ネーティブスピーカーと話をするなどなど、まだまだ、iPhoneを英語学習に役立てる方法はあるでしょうし、皆さんも自分で自分にあうものを探すときっとあると思います。

それにしても、上記のアプリは特に、お勧めです。なせに、自分で過去にいくつかのアプリを試してみたあとで、たどりついたアプリばかりです。この英語学習法に関しては、また、時折掲載していきたいと思います。

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(このサイト今では有料です。しか、なかなか良いサイトで、無料だったときには、2年ほど徹底的に使い、toic、toefl、その他大学院レベルまで、随分勉強させていただきました。有料になって、さらに、使いやすくなったようです)

米グーグル、ユーチューブに字幕表示 動画の検索容易に-これは画期的なことだ!!


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2011年8月5日金曜日

『もしドラ』に続き、本家ドラッカーの『マネジメント』も100万部突破!経営書初のミリオンセラーに―【私の論評】マネジメントには、原理原則がある!!

『もしドラ』に続き、本家ドラッカーの『マネジメント』も100万部突破!経営書初のミリオンセラーに

P.F.ドラッカー教授のマネジメント理論のエッセンスをまとめた『マネジメント[エッセンシャル版]』の累計発行部数が、この8月5日に100万部を突破した。累計270万部突破の『もしドラ』の主人公・川島みなみのバイブルとして、にわかに脚光を浴びた形だ。

2001年の発行から8年間で既に10万部売れていたが、2009年の『もしドラ』発売以降、たった2年でさらに90万部伸びたことになる。おそるべし、『もしドラ』効果。

長らくビジネス書を担当している紀伊國屋書店新宿本店の水上紗央里さんは、「経営書では初のミリオンセラーではないでしょうか」と驚く。「『もしドラ』の爆発的な売れ行きをトレースするように、ぐんぐん伸びていきました」

100万部ということは、ビジネスパーソン以外の層にも広がっているということになる。実際に店頭でも、大学生はもちろん、制服を着た高校生が『マネジメント[エッセンシャル版]』を買っている姿が見られるという。

ただし、ビジネスパーソンにとっても読み応えのある本ゆえに、学生さんが最後まで読み通すのは難しいかもしれない。

「でもいつか、自分のしていることとのつじつまが合う時が来るはずです。もう一度この本にトライして、征服できたら、きっと喜びもひとしおだと思います」(水上さん)

ドラッカー教授の妻であり、先日100歳の誕生日を迎えたドリス夫人は、100万部突破の報せに対し、このようなコメントを寄せている。

「夫は日本の歴史、芸術、文化に深い敬意をいだき、日本の友人たちとのつながりに喜びと誇りをおぼえていました。日本と夫との深いつながりは、エッセンシャル版が100万部に達したことによって、さらに確たるものとなりました」

その日本はいま、リーダーシップ不在の混迷状態にある。だからこそ、いつの時代にも通用する、マネジメントの普遍的な教えが求められているのであろう。

はたしてドラッカー教授ご本人は、この現象をどう受け取るだろうか?

===================================

『マネジメント[エッセンシャル版]――基本と原則』
P.F.ドラッカー著、上田惇生訳
46判、並製、302ページ
2001年12月13日初版発行
ダイヤモンド社刊

<目次>
Part1 マネジメントの使命
第1章 企業の成果
第2章 公的機関の成果
第3章 仕事と人間
第4章 社会的責任
Part2 マネジメントの方法
第5章 マネジャー
第6章 マネジメントの技能
第7章 マネジメントの組織
Part3 マネジメントの戦略
第8章 トップマネジメント
第9章 マネジメントの戦略
付章 マネジメントのパラダイムが変わった
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http://diamond.jp/articles/-/13459

【私の論評】マネジメントには、原理原則がある!!
私は、このブログには、ドラッカーに関して、何回も掲載してきました。むろん、『もしドラ』のことも、『もしドラ』の映画のことも、ドラッカーの様々な書籍に書かれていたマネジメントの原則など、種々様々です。

その私からすれば、今回のこの出来事は望外の喜びです。それだけ、現在の多くの人が、関心をもっているということだと思います。

自分が学生時代に読み、そこから、さらに今に至るまで何回も読み返した書籍を、さらに多くの人の目に触れているということは、本当に嬉しい限りです。

さて、このドラッカーの『マネジメント』エッセンシャル版が売れるようになったきっかけともなった『もしドラ』がなぜ、売れるようになったかについて、自分なりの推論をし、以前このブログでに掲載したことがあります。以下にその部分をコピペしておきます。少し長いですが、是非ご覧になってください。
今の日本は、歴代の政府の対応のまずさもあって、失われた20年ともいわれた状況が変わることなく、今も続いています。現在の30歳未満の人たちは、物心ついてから一度も、それに現在の40歳未満の人々は、社会人になってから独り立ちした頃から、ただの一度も本格的に景気が良いといわれる状況になったことがないということです。これは、全くといっていいほど異常なことです。米国でも、他の先進国でも、過去20年の間に景気の循環が何度かあり、比較的良い時期もありました。日本だけが、この20年間多少良い時期もありましたが、それでも本格的な景気の上昇はなく、停滞し続けました。 
私としては、日本人は20年ものこうした、閉塞感にどっぷりとつかって、日本人の意識もようやって変わってきたのが、この1年間てはなかったのではないかと思っています。それまでは、右肩上がりの経済が当たり前で、多くの人が何も考えなくても、個人でも、企業でも、明日は経済が成長しているものとの確信がありました。 
こうした事態に始めて直面した日本人は、なすすべもなく、流れに身をまかせる受動的な行動をしてきたのだと思います。日本人の多くは、節約に走り、節約は多くの日本人の基本的な行動様式となりました。そうして、ここ2~3年その傾向はさらに強化され、いわゆる巣ごもりがライフスタイルの中心を占めるようにさえなりました。実際、2007年までは、年末年始を海外で過ごすという人の割合がかなり多かったのですが、2008年から激減しているというデータもあります。 
まさに、失われた20年で、企業も、銀行も節約し、それに引続き多くの人々が節約に走ったのです。というより、多くの人々が節約するしか、この失われた20年に対処する術を知らなかったという事だと思います。 
そのような中で、人々の将来への希望といえば、政権交代でした。今の世の中が悪いのは、政府が悪いのであって政府が変わりさえすれば、世の中が良くなるという人々が多かったのだと思います。だからこそ、民主党が昨年の衆院選で大勝利して、政権交代が実現しました。ところが、昨年実際に政権交代をしてみたところ、民主党も単なる自民党の焼き直しの政党どころか、経験不足のためもあり、さらに落ちるくらいのどうしようもない政党であることがだんだんと明らかになってきました。 
昨年中は、それでも、まだ交代したばかりということで、まだ、期待半ばというところもあったのだと思います。しかし、今年に入ってからは、普天間の問題や、最近では大きなところで尖閣の問題などがあり、もう政府には期待できないということが、はっきりして来たのだと思います。 
世界的な見地からみれば、他の多くの特に先進国では、戦後何度も何政権交代が行われてきたため、国民の間に、終戦直後にはどこの国にもあった、個人や企業にはできないことでも、「政府ならできる」という幻想、いわゆる「政府による社会救済の幻想」があったものが、とっくの昔にその期待は打ち破られて、いわゆる政治に対する成熟化が醸成されていたものが、日本では、昨年はじめてなされたわけです。 
その前までは、政権交代という切り札というものがあると、多くの国民は思いこんでいましたが、その切り札も全く役にたたないことが理解されたのだと思います。 
こうした、環境にさらされて、日本人はようやっと気づきつつあるのかもしれません。政府に期待しても、もともと無駄であることを・・・・。もともと、政府は「社会救済のための機関」ではないことを・・・。このことについては、私は、このブログで前々から掲載してきまし、今日のテーマに関係のあるドラッカー氏も、政府はもともと自ら「社会救済をする機関」ではなく、「基盤を整備する機関」でありその基盤の上で活動するのが「民間営利企業であり、民間非営利企業」であるとしています。多くの日本人が、昨年の政権交代の直前までこのことを理解できなかったのだと思います。 
しかし、さすがに日本人です、他の発展途上国なら、政権交代をしても、わだかまりが残り、激しい対立や酷い場合には、内乱まで発展するとか、先進国でも何度か政権交代をしなければ、多くの国民が理解できなったのとは対照的に、多くの日本人が1年くらいで、「政府は社会的救済をする機関」ではないしそれは幻想にすぎないことを悟ったのだと思います。 
それとともに、国民の中に特に年度末になって明らかにいわゆるマスコミがいうところの、「節約疲れ」の傾向が見られています。これは、一見上記のこととは関係ないように見えながら、私は多いに関係があると思います。 
たとえば、JTBは、この年末年始に旅行をする人が前年比で0.7%増と、4年ぶりに前年を上回ると見込んでいます。プランタン銀座の調査では、女性がクリスマスに期待するプレゼントの価格は4万3620円と昨年より1万3000円以上も高いとしています。さらに、全国の百貨店売上高も10月、2年8か月ぶりに前年同月を上回り始めました。
これは、節約疲れなどと簡単に片付けられることではないのかもしれません。 
人々の間には、「安物買いの銭失い」のような状況を打ち破りたいとか、「人生を充実するとか高めていくようなことにお金を使いたい」とか、せっかく節約して、「ムダ金を使わない!」という習慣がついたので、今度は自分の人生のために生きたお金を使いたくなりうずうずしているのかもしれません。 
地デジ対策でTVを変えたら、部屋が広くなり、TVの画面も綺麗になり、快適になっただけではなく、節約にもなっているとか、二重窓にしたら、音が静かになり、暖かくなり、快適になり節約にもなったとか。 
どうせお金を使うなら、せっかく節約の習慣が身について、無駄遣いをしなくなったのだから、生活の快適さのレベルを引き上げたいとか、一点豪華主義のようなたまの贅沢は頑張った自分へのご褒美としても良いのではないかとか、自らの人生を質的に豊にしたい、というふうに変わってきたのだと思います。とにかく、せっかく節約したお金を昔のように、ブランドモノなどの価格の高いモノに費やすだけでではなく、意義あるものに遣いたいというように変わってきており、それが、マスコミなどで報道するように表面的にはいわゆる「節約疲れ」という風潮につながっているのではないかと思います。 
そうして、今までのように節約一辺倒に走るだけではなく、政府による社会的救済や、企業レベルの救済など当てにしていては、どうしようもないということに気づきはじめて、何とか自分でも何かやりたいとか、何かに取り組み少しでも、自分の身の回りから良くしていきたい、変えていきたいという気持ちに変わってきているのだと思います。ただし、多くの人が自分にはできるのかどうか疑心暗鬼なのだと思います。 
そんなところに、「一見非力に見える女子高生でも、闇雲に頑張るだけではなく、ドラッカーのマネジメント理論に従い正しい努力をすることによって、とてつもなく大きな成果をあげることができる」ことをテーマとした「もしドラ」が出てきたわけです。 
「もしドラ」はまさしく、そのような空気の世の中に、ぴたりと当てはまったのだと思います。ドラッカーのもともとの書籍だと、イメージ的に、経営者ということで、一般の人からすれば並外れた能力などをイメージさせて、とっつきにくく自分の身近な存在として考えられなかったものが、「もしドラ」の主人公は女子高生であり、しかもAKB48のメンバーということで、多くの人に親しみやすかったに違いありません。 
また、ドラッカーは知っていても、読んだことがないとか、読んだとしても、事例などが自分からは程遠いので、ピンとこなかった人たちが、いわゆる、ドラッカーの入門書として読みだしたということが重なって、このようなベストセラーになったのだと思います。まさに、ドラッカーのいうところの、マネジメント普遍性(政府や大企業だけではなく、家庭、学校、自分の会社、NPO、すべての組織で役立つし、アメリカでも日本でもどこの国の組織でも役立つという意味)が多くの人々に理解され始めたのだと思います。 
私は、この「もしドラ」現象が、一過性に終わらないで、さらに日本人の成熟化や、もっと言えば、多くの日本人が自分の二本の足で立って、独立した個人を主張し、それも、裏付けのある主張、正しい努力をするようになってほしいと思います。戦後の誤った民主主義教育や、個人主義教育の殻を打ち破り、自分のことだけを考えているのではなく、社会に貢献する、社会を良くする、社会を高めることに大きな意義を見出すべきと思います。ドラッカーが指摘しているように、営利企業も、非営利企業も社会の機関であることを強く認識すべきと思います。そのためには、ドラッカーのマネジメント理論はかなり役にたつと思います。個々人が、政府や、会社に頼るのではなく、まずは、独立独歩の自分が世の中を社会を変えていくのだという気構えを持って、新たな素晴らしい日本をつくっていくようになればと期待しています。
上記の推論があたっているとすれば、それは、そのまま最近の『マネジメント』エッセンシャル版がなぜ売れるのかの背景ともなっていると思います。そうして、『もしドラ』が先鞭をつけなければ、これほどには売れなかったと思います。

私は、映画化された『もしドラ』と、スタジオジブリの『コクリコ坂から』について、両者とも、女子高生が主人公という共通点はあるものの、何かと対比的であることを掲載しました。『もしドラ』は、一見非力に見える現代の女子高生が、マネジメントの原則によって、高校野球のチームを甲子園まで導くというストーリーですが、『コクリコ』は、時代背景が1960年代の高度成長期の日本であり、その時代の女子高生が健気に生きていくというストーリーです。この映画まだ、見ていないので、内容そのものは、詳しくはありませんが、スタジオジブリは、「時代の応援歌」という位置づけをしていました。

『コクリコ』はあくまでも時代の応援歌であり、『マネジメン』のように、今の時代に対応するための指針とは成り得ないということで、上記の推論、もし映画『もしドラ』が『コクリコ』に比較して、かなり興行成績が良かった場合、上記の推論はかなりあたっており、日本人は、単なる応援歌にはあきたらず、マネジメントの原則を学び自分の身の回りを本気で変えたいと考えているに違いなく、こうした背景から、これらの映画の興行成績などを比較することによって、今の時流を見極めることができるかもしれないということを以前のブログに掲載しました。

これに関しては、今回は、本題ではないので、ここに詳細を記載はしません。詳細を知りたい方は、この文章の最後のほうに掲載してある【関連記事】に掲載しておきますので、是非こちらをご覧になってください。

しかし、『コクリコ』との比較などとは関係なして、私は、本日、『マネジメント』そのものが、100万部以上になったという上の記事に接して、上の私の推論は、正しいのではないかという確信を強く持つことができました。少なくとも、部分的にはあてはまっているのではないかと思います。

上記のような推論がある程度でも、あたっていなければ、このように『マネジメント』が破格の売上を記録することはあり得ないと思います。

マネジメントがこれからも、多くの人に読まれることは、本当に望外の喜びです。自分が、若い頃から、何回も読んだ同じ書籍が時代を超えて、今も読み継がれるのは素晴らしいことだと思います。

特に、若い世代の人には、是非読んでいただきたいものと思います。マネジメントがこのように長い間読み継がれるのは、やはり、「マネジメント」の原則を掲載したからだと思います。それに、ドラッカー自身も語っているように、今や、マネジメントは、企業組織などに適用されるものではなく、すべからく、組織に適用されることが多くの人に認識されるになった体と思います。その中でも、マネジメントは、時代背景などとは関係なく、本当に基本的な原則に貫かれているからだと思います。だからこそ、多くの人に読み継がれてきて、これからも読み継がれていくのだ思います。

最後に、若い世代の人々に私からアドバイスをしたいと思います。若い時、特に、学生時代などに『マネジメント』読むと、書いている内容の事例が、企業組織のものが多く、多くの学生にとっては、無論、会社勤めの経験もなく、会社のことは観念的にしか理解できず、読んだとしても、十分に理解することは不可能だと思います。しかし、若いうちに読んで、繰り返し読むと良いと思います。年齢を経たり、会社勤めをしたり、会社勤めが長くなると、最初わからなかった部分が、だんだん判るようになってきます。まさに、自分が成長したという証になります。

私自身も、昔読んで、わかったつもりになっていたことが、最近になって理解できたなどということもあり、今でも新しい発見があります。これは、『マネジメン』に限らずドラッカーの著書では、すべてそのようなことを体験することができます。

まだ、読まれていないかたは、是非ともこれを機会に読まれると良いと思います。ドラッカーの書籍は、どれも、読んでおいて損はないと思います。

【私の論評】

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NHK総合5年ぶり「もしドラ」アニメ化―【私の論評】もっと多くの分野の人々にドラッカーの考えを知ってもらうのに良い機会か?!

2011年8月4日木曜日

「IE離れにIQが影響」は巧妙な捏造、悪質な宣伝行為の疑いも―【私の論評】会社でも、個人でも、間違った情報を掲載しないことが、信頼を増す!!

「IE離れにIQが影響」は巧妙な捏造、悪質な宣伝行為の疑いも

http://journal.mycom.co.jp/news/2011/08/04/010/index.html


【私の論評】会社でも、個人でも、間違った情報を掲載しないことが、信頼を増す!!
うえの記事で話題になっているものは、以下のものです。詳細は、是非下の記事を読んでください。
http://journal.mycom.co.jp/news/2011/08/01/003/index.html


実は、私も上の記事を自分のブログに掲載するとどうか考えましたが、結局は掲載しませんでした。なぜなら、根拠がかなり疑わしいからです。もともと、インターネットは道具にすぎず、さらに、その中のブラウザといえば、さらに、道具の中の道具にすぎません。

こう考えれば、この記事の嘘は見破れたのではないかと思います。なぜなら、道具という捉え方をして、道具一般ついて、考えを巡らせば、果たして使う道具によって、IQなどが左右されるのか、あるいは、特定の道具を、特にIQの高い人が使ったり、逆に低い人が使ったりする頻度が多くなるということは非常に考えにくいです。

たとえば、典型的な道具である包丁を例にとって、考えてみましょう。特定の人が作った切れ味の良い包丁を用いる人のIQが他の人よりも高いとか、低いなどということは考えられますか。そんなこと、全く関係ないです。切れ味の良い包丁なら、おそらく、料理人が使う頻度が高いと思いますが、それじゃ、料理人が特に他の人よりもIQが高いかといえば、そうとは言えないと思います。

切れ味の悪い普通の文化包丁など、料理人はあまり使わないとは思いますが、では、文化包丁を使う人が、特にIQが高かったり、低いなどということはあり得ないと思います。そう考えると、非常に理解しやすいのではないかと思います。

世の中には、こうした、似非情報を流す人など大勢います。たとえば、原発に関するものでも、財政破綻などに関すもの、血液型性格診断、エコに関するものなど、本当にきりがありません。

しかし、この記事を掲載してしまった、マイコミジャーナル自体は問題はないのでしょうか?まあ、私をはじめとする、一般の人が掲載してしまうなどのことはある程度は許されるのかもしれません。第一、個人の場合ですと、それが本当かどうか、調べようがありません。

マイコミジャーナルは、毎日コミュニケーションズという会社が運営するサイトです。この会社は、元々毎日新聞社の関連会社として設立され本社が毎日新聞社と同じビルにあるほか、健康保険組合なども共通であるため、現在も世間一般では毎日新聞社のグループ企業と認識されることが多いが、2006年現在同社に対する毎日新聞社の持株比率は10%を割っており、資本的なつながりは薄くなっています。出版事業においても毎日新聞社自身も出版機能を持っているため、他の新聞社でよく見られる新聞記事の書籍化などは一切なく、それぞれ独自の活動を行っています。

こんなところから、毎日新聞とは、実質的には、関係が薄いようです。それにしても、間違いであることをすぐに認めて、上記のような記事を発信するところは、いさぎ良いとは思います。ただし、明らかに間違いであることを掲載したのですから、一言詫びるという姿勢は欲しかったです。

特に、誰から非難を受けたという様子もないようですから、まあ、これで良いのかもしれません。しかし、あまり頻繁にこのようなことをやれば、信頼性は失われます。これは、何も、会社の運営するサイトに限らず、ブログな、ツイッターや、フェイスブックのような個人によるメディアも同じ事だと思います。面白いものであっても、虚偽ばかりであれば、やはり見たくなくなりますから。

私も、このようなこと、気を付けたいと思います。だからこそ、上記の元になった記事を掲載して、それに、論評など付すような真似は、しなくて本当に良かったと思います。

まさに、サイトは、その作成者が、会社でも、個人でも、間違った情報を掲載しないことが、信頼を増すということだと思います。

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2011年8月3日水曜日

固定電話へ1分約1.5円! 『Gmail』から固定電話への通話機能が38か国語に対応―【私の論評】電話がなくなる日?

固定電話へ1分約1.5円! 『Gmail』から固定電話への通話機能が38か国語に対応

Googleは、『Gmail』アカウントから電話をかけられる機能を新たに38か国語に対応を拡大、支払い可能な通貨も4種類(米ドル、カナダドル、英ポンド、ユーロ)に増やしました。同機能は、昨年アメリカ国内のみでリリースされ、アメリカおよびカナダ国内では固定電話と携帯電話への通話を無料で、同国から海外への国際通話を非常に安価で提供し話題になりました。今回新たに追加された国からの国際通話も、基本料や接続料の加算はなく他のインターネット電話に比べて格安です。日本国内からの利用は数日中に可能になる見通し。


Googleは、チャット機能『Google Talk』での通話、先日リリースされた『Google+』のビデオチャット『Hangout』など通話機能に力を入れています。『Gmail』からの電話機能は、固定電話や携帯電話への通話を格安で提供。アメリカから日本(固定電話)への通話は0.02ドル/分(約1.5円/8月3日現在のレート、以下同様)。携帯電話への通話でも0.11ドル/分(約8円)と、『Skype』を含めた他のインターネット電話と比べても非常に安価です(※VATは別途加算)。これまでは米国内のみの提供でしたが、今回あらたに38か国語に対応を拡大しました。アメリカおよびカナダ国内の通話は2011年末までは無料を継続する予定。


『Gmail』からの通話利用には、『voice and video plug-in』のインストールが必要です。今のところは、『voice and video plug-in』をインストールしても「現在の場所では Gmail に発信できません」というメッセージが表示されますが、数日中には有効化されるようです。それにしても、Microsoft+Skype&FacebookとGoogleのビデオチャットと電話サービス分野での競争が激化してきましたね。Appleの『Facetime』も含めて3者による争いとも言えますが、いったいユーザーの心をつかむのはどのサービスになるのでしょうか。

【私の論評】電話がなくなる日?
一昨日も、Googleのあらなた認証システムについて掲載したばかりなので、本日は、Googleのことは掲載するつもりは全くなかったのですが、これは、あまり大きな内容でないようでいて、実はかなり大きな出来事だと思うので、本日もGoobleのことを掲載させていただきます。

本日、Gmailを開くと、すぐに上記の電話機能の案内がでてきました。それも、上記のように英語ではなく、日本語のものがでてきました。こんなサーピスいつ始まったのだろうと、一応、説明は見て後は、そのままスルーしました。

Googleは、何の連絡もお知らせもなく、新たなサービスを始めることがありますが、これもそれの一環でしょうか?とは、いいながら、このサービスは凄いと思います。私も使ってみようと思います。先ほど、ためしに使ってみましたが、クレジットを設定していなかったので、使えないようです。これさえ、設定すれば、すぐにもつかそうなかんじでした。

以前これとも似たような記事で、このブログにSKYPEがiPhoneで待受モードにもできるようになった旨を掲載しました。これも、画期的なものなので、やはり、いずれ今のままの電話はこの世から消えるだろうという趣旨で掲載しました。ただし、このような技術の出現によるネガティブな側面も掲載しました。このGoogleの今回の機能も同様なことが言えると思います。詳細は、当該記事、を読んでいただくものとして、以下にネガティブな部分を中心にコピペしておきます。

考えてみると電話というメディアも随分変わってきました。昔は、電話交換手というものが存在していました。電話をかけると交換手がでて、その人に電話番号を言って、相手側に電話がつながるという方式です。これも、電話交換機というものが発明され、直接電話がかけられるようになりました。 
この電話交換機、昔は今の貨幣価値に変換しても一台数千万もしたそうです。それが、10年前ほどから、サーバーでできるようになって、一台あたり数万くらいにまでなりました。そうして、IP電話登場です。さらに、今回はSkypeの登場です。この流れはもう止まらないでしょう。おそらく、他のアンドロイド携帯などのスマートフォンにはすべて搭載されるようになるでしょう。 
ただし、そうなると心配もありますが、そうです。世界中の人から電話がかかってきたら恐ろしいことになりそうですね。時差もありますから、時差を気にしない人から朝昼晩とのべつまくなく電話がかかってきたら大変なことになりそうです。それに、高校生など一日100通ほどメールを打つ人珍しくないそうです。そんな人が、待ち受けをつかうようになったら、一日10時間電話ということにもなりかねません。きっとそいう高校生でてきますよ!なにせ、wifi環境下にあるところなら、世界中の人と話をしてもただですから。 
しかし、これを用いて、英会話のコースなどいろいろできますね。なにせ、今までと違って、世界中の時間のが開いている人の時間を英会話講師として使えるという可能性があるということですから。これは、何も英会話に限りませんね。各国の言語がその対象になります。 
昨日、社員働きがい人気度一番の大阪の会社がテレビで報道していました。その会社インターネットのメンテナンスサービスなどを実施している会社だそうですが、会社名など詳しいことはわすれましたが、何と会社でメンテサービス用の受け付け電話など一回線もおいていないそうです。 
電話だと、不在のときなどに、内容を引き継いで伝えるなどのことで結構時間がかかってしまうそうですが、メールだとそういうことがいっさいないそうで、かなり効率をあげられ、成果もあがっているそうです。そのため、かなりの低コストで、確実にサービスができるそうです。 
まあ、新しいテクノロジーなど、必ず負の側面もあるということです。私は、Skypeは、本当に限定した人たちの間でだけ使おうと思います。それも、本当に肉声で話をする必要があるときにだけ限ろうと思っています。でも、使おうと思えば使えるというのがやはり良いですね。これから、海外の人とも本当に気楽に話ができそうです。以前は、遠隔地や海外の人とは疎遠になりがちでしたが、今後はこういうサービスを用いて、気軽にコミュニケーションができますね。その面では本当に良いことだと思います。

さて、昨年の夏に以上のようなことを書いたのですが、なぜか、この記事、Yahoo Daily Newsにも掲載されて、掲載された日に、ブログのアクセスは、うなぎのぼりでした。さて、このようなことを書いたのですが、結局SKYPEはあまり使っていません。

なぜかといえば、現在のパソコンなど、最初からSKYPEが搭載されているものも多いし、今は、ノートタイプなら、カメラが付いているのが普通で、あとは、ヘッドセットなど購入すれば、すぐにも使えるというのに、使っている人は限られていること、さらに、iPhoneも確かにスマホとしては、かなりの売れ行きではありましたが、持っている人も少ないし、その中で、さらにSKYPEを恒常的に使っている人は少ないということで、意外と使う機会が少ないです。

また、iPhoneでSKYPEを待受にしていると、バッテリーの減りが早いので、自分自身もいつもは待受にはしないし、他の人もそのようなので、最初は、何人もと話をしてみましたが、結局は、今でも、SKYPEで会話をする人はほんの2~3人程度ということになってしまいました。また、確かに、遠隔地の人なので、通信費がかからないということは、良いことだとは思うのですが、結局はこの状況です。結局、その他のSKYPEと話をしていた人とも、メールや、最近だと、facebookを通じて連絡をするようになってしまいました。

こうしたことを考えると、このGoogleの固定電話へ電話をかけられるという機能はなかなか良いと思いマす。自宅では、固定電話を持たないような人でも、さすがに、職場には、固定電話のない人はいないと思いますので、特別な機器も必要なくそのままですから、これは、ひよっとすると、SKYPEより普及する可能性もあると思います。日本では、携帯にはかけられないようですが、こちらも、使えるようになれば、かなり普及しますね。

こんなことをしているうちに、多くの人が、たとえば、Google Voice & Video Chatなども使うようになり、だんだんと電話の変わりをつとめるようになっていくものと思います。

それから、このブロクでは、世界最大の国際通信キャリアは「Skype」になったという趣旨の記事も掲載したことがありますが、これから、SKYPEに限らず、このようなことがどんどん進展し、いずれ、この世の中から、今の電話という概念は消えてしまうと思います。

それにしても、このような技術確かに廉価もしくは、無料で、便利ですが、上記のコピペでも示したように、節度をもって使いたものと思います。

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