2012年3月8日木曜日

この世にはびこるマインドコントロールへの対抗手段と回避方法−【私の論評】誰もがオセロ中島のようになる可能性がある!!

この世にはびこるマインドコントロールへの対抗手段と回避方法


自分が手の込んだマインドコントロールのターゲットになっているなんて、まったく思いもよらないでしょうが、道徳的ではない手口にさらされていることはよくあります。そこで今回は、よくある一般的なマインドコントロールの手口に対抗する手段と、できるだけマインドコントロールから逃れる方法をお教えしましょう。(上の写真は、映画『時計じかけのオレンジ』で、主人公のアレックスが暴力的性向を除去するために洗脳されているシーンのスチル、ブログ管理人掲載)

洗脳者はたくさんの選択肢を与えますが、すべての選択肢は同じ結果を導くようになっています。
同じ言葉や考え方を何度も繰り返し、脳に確実に刷り込もうとします。


様々なことに関する断片的な短い情報を常に与え続け、知的な判断ができないように集中的に仕掛けてきます。こうすることで、短期記憶を使うように仕向け、大量の情報で辟易させ、情報過多で疲れ切ったところで、洗脳者が強く望む答えを引き出させます。

極限の状態で感情的なマインドコントロールを使われると、論理的に考えるのがかなり難しくなります。恐れや怒りを誘発することが、洗脳する時に一番よく使われる感情操作です。

  • 洗脳をさけるためには、以下のような方法がある。

  • 受け取ったメッセージが洗脳的なものでないか確認する。
  • 洗脳的かどうかに関係なく、反対のメッセージを見つける。また、同じメッセージでも、もっとも中立的で公平なものを見つけるようにする。
  • 別のソースと比べてみて、自分がどう感じるかで決める。

【私の論評】誰もがオセロ中島のようになる可能性がある!!

Lifehackerの上の記事はすでに読んでいただいたものとして、話をすすめます。かなり、多くの人が、多かれ少なかれ間違いなくマインドコントロールにはさらされていると思います。さらされているかもしれないと全く思わない人はすでにコントロールされているとみて良いと思います。

最近の例では、あのオセロ中島さんの例があります。これに関しては、週刊誌などで述べられているので、ここでは、詳細は述べませんが、あの例は、誰もがマインドコントロールにさらされる危険があるということを多くの人に認識させる良い機会となったと思います。(下の写真は、オセロ中島さんの写真、三枚とも同一人物の写真なのですが、とても同一人とはみえませんね)


オセロ中島さんの場合は、異常行動などからみて第三者からみて明らかにマインドコントロールされているとすぐにわかるので、本人にとっては深刻ですが、直接関わりのある人はもとより、そうではない人でも、コントロールの存在を認識することができ、社会的にはさほど問題にはならないと思います。


しかし、世の中には、もっと深刻なマインドコントロールがあります。たとえば、選挙のときなど、明らかにマインドコントロールがあります。たとえば、小泉さんの「郵政解散・選挙」です。ここでは、詳細はのべませんが、これも、ある意味マインドコントロールだったと思います。とにかく、「郵政民営化」すれば、良くなるというような、幻想により、国民の多くが投票をしてしまいました。


さらに、民主党による政権交代選挙です。政権交代さえすれば、世の中良くなるとか、自民党政権よりは、かなりよくなるなどという幻想により、多くが国民が投票をしました。

現実には、どちらの選挙も明らかに間違いであることが、白日のもとにさらされたと思います。特にこれらの幻想をつくりだすのに、マスコミは大活躍したと思います。

マスコミは、とにかく小泉さんの主張や、民主党の主張など、日々流し続けていました。「郵政」「政権交代」というわかりやすいキーワードを何回も流し続け、とにかく、複雑な政治問題や争点を単純化し、結果として、多くの人々を洗脳していったと思います。「郵政選挙」のときに、なんのためらいも疑問も感じずに、自民党に投票した人や「政権交代選挙」のときに、何のためらいも疑問も感じずに、民主党に投票した人は、マインドコントロールにかかっている可能性が高いです。みなさんは、どうでしたか?

しかし、このマインドコントロールは、まだ終わったわけではありません。最近気のなるのは、やはり、増税と、維新の会というところでしょうか。


特に増税に関しては、マスコミが「財政再建」のためにやむなしという論調の報道を何回も流すので、国民の中には、世論調査をすると「増税」やむなしという人も多いです。この人たちも、自分の頭で考えずに、マインドコントロールされている可能性があります。このブログの中で何回も、掲載してきたことですが、デフレの最中に増税することは、全くの誤りです。

デフレの最中に増税をしてうまくいったということは、古今東西どこにもありません。高校の政治経済の中でも、デフレのときに、実施すべきは、政府は、減税などを含む積極財政を日銀は、金融緩和をというのが当たり前の施策であると教えます。しかし、今の政府は、増税まっしぐらです。そうして、その根拠は、財政破綻です。しかし、日本が財政再建破綻するというのは、幻想にすぎません。こうした幻想に取り込まれている人々は、マインドコントロールされているということです。

このブログでは過去に何回も、何回も財政破綻の嘘を掲載してきました。これに関する詳細は、そちらをご覧いただくものとして本日は、以下の動画をご覧になってください。


この動画をみていただければ、私のいわんとするところは、良くお分かりだと思います。もし、この動画をご覧になっても、日本は財政破綻するなどといわれる方は、是非コメントをお寄せ下さい。

それに、デフレ下の増税に関しては、昭和恐慌のときもそうでしたが、近くは、橋本龍太郎内閣の大失敗は、。


1996年、橋本内閣は消費税引き上げや社会保障の負担増などで、9兆円の国民負担増を閣議決定し、翌年実行に移しました。96年は政府債務の対GDP比が87%になり、米国の80%を超えたからです。旧大蔵省が慌てて財政再建を言い出しました。しかし、その結果、株は暴落し、金融危機を招き、銀行が次々と破綻しました。さらに小泉政権が構造改革を打ち出し、日本経済は決定的に疲弊してしまいました。1997年に510兆円を超えていたGDPは2009年には470兆円になり、今の税収37兆円は1985年のレベルです。旧大蔵省の経済、財政政策が完全に誤っていました。

その後現在に至るまで97年の税収を上回った年はありません。これはデフレ期で消費が低迷している時に税金を多く取られれば、当然個人消費は更に落ち込み、企業の収益は減る、企業収益が減れば、雇用や賃金も減り、当然税収は減るわけで、ごく当たり前の理屈です。

橋本内閣の時でさえこれだけの落ち込みであったのだから、今の日本で橋本内閣の時以上に税率を上げれば瀕死の状況になることはわかりきったことです。野田さんは、消費税を上げた場合に税収が減る事さえも考慮していないということです。

こんなことになれば、野田さんがは、増税した人として、かつての橋本さんのように、国民からの恨みをかうことになります。そうして、財務省だって、その例外ではないわけです。それなのに、増税オンパレード。全く理解に苦しみます。


ただし、財務省にも最近では動きがあるようです。そりゃそうです。増税してしまえば、経済が完璧に疲弊してしまうわけですから、その時になれば、いくらマインドコントロールにかかている国民が多数いるとしても、現実に直面すれば、さすがに、増税の間違いに気づくと思います。そのとき何がおこるかといえば、はげしい 非難の嵐しが吹き荒れることになると思います。そのときは、野田さんはとっくに政権の座にはついていないですから、このことはあまり影響はないと思います。しかし、財務省への世間からの風当たりはかなりどころか、未曾有のものになると思います。

さて、話題を変えて、次は維新の会の話をします。維新の会といえば、このブログでも、例の維新八策のまずさについて、取り上げました。私自身は、橋下さんに対しては、反対派でもないし賛成派でもありません。何しろ、まだ、大阪市長になったばかりなのですから、まずは、市政に力を注いでいただきたいものです。しかし、維新の会に関するマスコミの報道ぶりは、従来マスコミが行ってきたマインドコントロールを彷彿させるものがあります。

それにしても、このブログでとりあげたように、あの維新八策は、問題だと思います。その問題点に関しては、当該ブログをご覧になっていただくものとして、本日は維新八策そのものや、その中にもでてきた、ベーシックインカムと、その財源を税金によってまかなうという考え方が現実離れしていること等を示す以下の動画を掲載させていただきます。




さて、マインドコントロールの例などもあげてきましたが、私は昨年サイトをみていて、ある中学生の独白をみていて考えさせられることがありました。それは、「大人は馬鹿だ、多くの情報に関してサイトで裏をとることなどすぐにできるに、やりもしないで、マスコミ報道を鵜呑みにしている」というものがありました。この中学生確かに、マスコミ報道など鵜呑みにしていません。何か情報があっても、それだけを信じ込むことはせずに、必ずネット上で裏をとっています。このような中学生は、他にも大勢いるに違いありません。まことに、頼もしい限りです。

私たち大人は、この中学生に馬鹿にされないように、上の記事にもあった、以下のような点に日頃から十分気をつけるべきです。

  • 受け取ったメッセージが洗脳的なものでないか確認する。

  • 洗脳的かどうかに関係なく、反対のメッセージを見つける。また、同じメッセージでも、もっとも中立的で公平なものを見つけるようにする。

  • 別のソースと比べてみて、自分がどう感じるかで決める。



これには、やはりネットが威力を発揮しそうです。新聞や、雑誌を複数購入したり、あるいは、書籍を購入したりということになれば、かなり経費も、時間もかかります。自分の専門に関してであれば、良いかもしれませんが、そうでない場合でも、すべてそのようなことをしていれば、とんでもないことになってしまいます。それだけで、他には何もできないようになってしまいます。しかし、ネットであれば、検索して、いくつかの情報にあたってみることなど、さほどの手間ではないはずです。そうして、このいくつかの異なる情報にあたってみるということが重要だと思います。このようなことをせずに、自分にとって都合の良い情報のみみる、あるいは、自分が信じることに近い情報だけ、探すようであれば、さらに、マインドコントロールが強まるだけとなり、かえって悪い結果を招くだけになります。

【関連記事】

橋下バブルに踊る懲りない“シロアリ”たち―【私の論評】潰し屋に惑わされることなく、今は国家についての認識を高めて自分自身を信じるべき!!


菅「後進国なら死刑」 谷垣「歯がゆい」 阿倍「もう過去の人」−【私の論評】戦後保守の成れの果てが明日の日本を駄目にして、アメリカの 国益すら損ないかねない!!


放射線医研:他人の不幸は蜜の味 ねたみ感じる脳機能解明-犯罪予防などにも効果を発揮するか?


騙されないために、人を騙そうとするテクニックを学ぼう―【私の論評】これは、国対国の外交にも通じるテクニックだ!!中国は外交の落第生?


『財政破綻』というキーワードを含むこのブログの過去の記事はこちらから!!

0 件のコメント:

特報 米国司法省 IR疑惑で500ドットコムと前CEOを起訴 どうなる岩屋外務大臣―【私の論評】岩屋外務大臣の賄賂疑惑が日本に与える影響と重要性が増した企業の自立したリスク管理

特報 米国司法省 IR疑惑で500ドットコムと前CEOを起訴 どうなる岩屋外務大臣 渡邉哲也(作家・経済評論家) まとめ 米国司法省は500ドットコムと元CEOを起訴し、両者が有罪答弁を行い司法取引を結んだ。 日本側では5名が資金を受け取ったが、立件されたのは秋本司被告のみで、他...