反捕鯨団体「シー・シェパード」のドキュメンタリー番組を撮影したオーストラリア人の映像ジャーナリストが、和歌山県太地町（たいじちょう）の捕鯨とその歴史に魅せられ、文化を世界に伝えようと活動している。母国や欧米で反捕鯨の世論が高まる中、「江戸時代から連綿と続く太地の捕鯨の歴史を伝えれば、世界の認識は変わるはず」と訴えている。
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| サイモン・ワーン氏 |
和歌山大学の特任助教、サイモン・ワーン氏（５７）。オーストラリアの民間テレビ局のカメラマンを経て、フリーランスでタスマニアの環境問題などを伝えてきた。
平成１９、２０年にかけて、アメリカの人気番組「ホエール・ウォーズ（鯨戦争）」の撮影に参加。南極海で、日本の調査捕鯨船を妨害するシー・シェパードを５週間取材した。
取材の間にメンバーが捕鯨船に乗り込み拘束される事件が発生。引き渡されたメンバーに話を聞くと、捕鯨船の日本人船員は妨害工作をしかけたメンバーの話にも耳を傾け、環境問題などをテーマにした日本の人気アニメ映画「もののけ姫」のＤＶＤを手渡すなど、対話の姿勢を見せたという。しかし、そうした情報は番組ではいっさい触れられなかった。
・・・・・・・・・・・・＜中略＞・・・・・・・・・・・・・
「日本はこれからも捕鯨を続けるべきだ」というワーン氏は、３月末、オーストラリアの訴えにより国際司法裁判所（ＩＣＪ）が南極海での日本の調査捕鯨停止を命じたことも悲観的には捉えていない。「必要なのは欧米の批判を気にせず、捕鯨の真実を伝えること。太地町は自信をもって立ち向かえばいい」。真剣なまなざしでそう語った。
【私の論評】今度は日本の近海捕鯨が脅かされる可能性が高い! ノルウェーなみの厳しい方針で臨むべき(ﾟдﾟ)！
独立総合研究所の青山繁晴氏は、オーストラリアが国際司法裁判所へ提訴して日本が敗訴した南極海での調査捕鯨により、シーシェパードなどの環境テロリストの活動がさらに活発になり、イルカ漁を行っている和歌山県太地町への攻撃がさらに激しさを増すと警鐘を鳴らしています。
青山繁晴氏は、日本が南極海の調査捕鯨を中止することでエコテロリストの飯の種が一つ減ったため、その穴埋めをしようと和歌山県の太地町での抗議活動を活発化させて、スポンサーから活動資金を集めようとするだろうと解説しています。
青山氏は、これらの活動を跳ね返す為には、ノルウェーの様に堂々と商業捕鯨を行うべきだと主張しています。
最近は、あまり掲載していませんでしたが、このブログでも、過去においては捕鯨問題を随分扱っていたこともあります。なぜ、あまり掲載しなくなったかといえば、他にもっと重要なことが多くあったからです。
しかし、捕鯨に関しては過去には鯨漁をしていて、油だけとってあとは捨てていた西欧諸国が、自分たちが必要がなくなったからといって、日本の捕鯨を反対するということは筋が通らない話であり、彼らの論理は全くおかしいです。
ＩＣＪは、南氷洋での捕鯨を禁止したものでですが、『調査捕鯨』そのものを全て禁止したわけではないことから、政府筋は北西太平洋での『調査捕鯨』を実施する考えらしいです。しかし、今後実施するというのなら、ノルウェーのように商業捕鯨として実施するべきです。そうして、商業捕鯨とともに、調査捕鯨もするという方式で望むべきです。
ホエール・ウォッチングに興ずるのは結構だが、過去の歴史も知らず他国の食文化を非難するのは筋違い
欧米には、捕鯨自体が残虐だとの非難がありますが、これこそ『日本の文化』であることを、あらゆる機会に発信し、理解を求める努力を続ければ、人間は牛や豚を食せねば生きていけないという真実があるのだから、理解させることは難しくないと思います。実際、上の記事のような、ワーン氏のような人もいるのですから、いずれ馬鹿な西欧人(無論西欧人が全部馬鹿という意味ではないですよ)も理解すると思います。
日本各地には、戦前から捕鯨をしてきた地域もありますし、戦後は南氷洋での大量の鯨の捕獲によって、日本人のタンパク質不足が補われていたことは事実です。その当時には、学校給食でも度々鯨の龍田あげなどがでたことを懐かしい思い出としている年代は少なくなりつつあります。スーパーなどでも、滅多に見かけることはなくなりました。買おうと思うと、わずかの量でも、目玉が飛び出るほどの高い価格でないと買うことが出来ません。
しかし、現在のアメリカのように食用牛を大量に牧畜することにも水の問題などから、いずれ限界がきます。そんなときに、鯨が再度見直される時代もやってくると思います。そんな時のためにも、わずかながらも商業捕鯨の枠をとっておくことと、乱獲など避けるための調査なども継続すべきです。
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| 水揚げされたばかりのツチ鯨 |
それに、太地町などでは、上で青山氏が指摘しているように、南氷洋の鯨漁が廃止された後には、シーシェパードなどが活動を強めることが十分予想されます。
日本では、これに対して海上保安庁などが厳しい態度で望むべきと思います。かなり厳しくしても、オーストラリア側は、それに対してあまり抗議などしないことが予想されます。なぜなら、この裁判の申し立てをしたのは、同じオーストラリアであっても、現政権ではなく前政権だからです。
今の政府は、良い日豪関係をつくりたいということもあり、捕鯨に関しても一定の配慮を示しています。このようなこともありますから、海上保安庁など、自然保護団体などの暴走には厳しく対応していくべぎてす。この点は、ノルウェーを見習うべきです。ノルウェー海軍は、自国捕鯨船を守るために、シー・シェパードの船に体当たりをしたという実績もあります。
あのような振る舞いには、特に日本の領海内では、日本もその程度のことはすべきですし、どんどん逮捕して、裁判をして拘留すべきでしょう。5年、10年と拘留すれば、さすがの奴らも身の危険を感じてやらなくなるでしょう。逆に放置しておけば、つけあがるだけです。馬鹿につける薬はありません。厳しく臨むべきです。
私はそう思います。皆さんは、どう思われますか?
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