ラベル マクロ経済学 の投稿を表示しています。 すべての投稿を表示
ラベル マクロ経済学 の投稿を表示しています。 すべての投稿を表示

2012年8月18日土曜日

「原発事故でチョウに遺伝的異常」 准教授論文に異論相次ぐ (2/2) : J-CASTニュース −【私の論評】衒学(げんがく)的言動には惑わされることのないように気をつけよう!!

「原発事故でチョウに遺伝的異常」 准教授論文に異論相次ぐ (2/2) : J-CASTニュース

大瀧丈二准教授
「原発事故の影響で、福島県内などのチョウ1種に遺伝的な異常が見られた」。琉球大学の大瀧丈二准教授(分子生理学)の研究チームが英科学誌サイトでこう発表したことに、科学者から異論が相次いでいる。

大瀧丈二准教授らの論文は、著名な英科学誌「ネイチャー」の出版社が2011年6月にサイト上で始めた「Scientific Reports」に掲載された。

英BBCも取り上げ、国際的に注目

2012年8月9日に載った論文によると、原発事故から2か月経った11年5月に、福島県や茨城県、東京都など10地域で、身近に見られるチョウのヤマトシジミについて突然変異による異常を調べた。成虫144匹を採取したところ、7地域の12%で羽が小さかったり、目が陥没していたりする異常が見られた。子の世代では、18%に異常がみられ、孫世代ではそれが34%にも達した。


こうした異常は、放射線量が高い地域ほど多く、死ぬケースも目立ち、福島県内は特に死ぬ確率が高かった。

さらに、その4か月後の9月に成虫240匹を採取すると、28%で異常が見られた。放射線に晒され続けた影響とみられ、子の世代では、52%にも達した。これは、5月時点より3倍近くにも率が高まっている。

ヤマトシジミ
事故の影響がない沖縄のヤマトシジミに放射線を当てる実験を行ったところ、同じような異常が確かめられたため、福島などのチョウに生じた異常は、原発事故の影響だと結論づけている。

大瀧丈二准教授らの発表は、日本の通信社各社が報じ、事故を巡る異例の発表だけに、ネット上で話題になった。さらに、英BBCなど海外主要メディアも相次いで取り上げ、国際的な注目を集めている。

これに対し、日本の研究者などからは、論文の内容について、次々に異論が唱えられた。

この記事の詳細はこちらから!!

【私の論評】衒学(げんがく)的言動には惑わされることのないように気をつけよう!!


本日の話題は、蝶々に関することなので、私の大好きなビクトリアズ・シークレッツの蝶々の写真を多数掲載しつつ、お話をさせていただきます(笑)。


上の記事の学者さん、わずか二年前には、以下のようなことを言っていました。

気温低下チョウ紋変化 大瀧准教授、ヤマトシジミで確認 
 県内にも広く生息するチョウ・ヤマトシジミが温暖化に伴い秋田県から青森県へと生息圏を拡大する中で起きた羽の模様変化に着目し、環境の変化が生物進化を促す鍵になり得ることを、琉球大学理学部の大瀧丈二准教授(分子生理学)らの研究チームが突き止めた。ランダムに異常が現れた中で環境に適応したものが残るという従来の常識から踏み込み、遺伝子の中に進化の基盤がある可能性を示した。 大瀧准教授は「環境の変化による生物進化をリアルタイムで研究した世界でもまれな事例」と話している。 8月19日に英学術誌「BMC… [記事全文]
2010/09/05 10:28 【琉球新報】

この記事「47NEWS」に掲載されていたものですが、[記事全文]をクリックすると琉球新報に飛びはするのですが、元記事はすでに削除されています。これは、古い記事なので削除されているのだと思います。上のの「45NEWS」のほうも時間がたてば、削除されてしまうかもしれないと思いコピペさせていただきました。


さて、これに似たことはこのブログの過去の記事においても掲載したことがあります。それは、以下のようなものです。

私が環境問題に興味を持ったきっかけ-マスコミの危険性を教えていただいた恩師の想い出

詳細は上のURLをご覧いただくものとして、この出来事の内容を以下に簡単に掲載しておきます。
今からもう随分前の話ですが、当時日本国内の猿に異変がありました。前脚のない猿が各地で多く生まれれたのです。テレビであどけない顔をした小さな前脚のない小猿の痛々しい様子が、連日のように放映されていました。テレビや週刊誌などのマスコミは「環境問題が猿に影響を与えたのだ」という内容のものを日々流していました。この猿の事例は今に人間もでてくるのではないか、自然の人間に対する仕返しではないかとの憶測が飛び交っていました。しかも、京都大学霊長類研究所にその当時在籍されていた北海道大学出身の方(名前は失念しました)が、そのための論拠のようなものを発表されていて、この説を後押ししていました。
しかし、青戸教授は、最後の講義でこの説をキッパリと否定しました。先生は、霊長類研究所の君達の先輩が後押しをしているが、「あまり勉強しないからあのようなことになってしまうのだ。マスコミに関して、君達は十分気をつけたもらいたい」と語っていました。もう、詳しいことは忘れてしまいましたが、青戸教授は当時発生学の立場から、前脚のない猿のこどもが多く生まれてくることに関して、国から調査を依頼されていました。青戸教授は調査を続け最終的に、その当時猿に対してえさを与えていたが、そのえさが「大量の大豆」(ブログ管理人注:正確には、大豆に含まれている化学物質)であったことが、今回の事変の原因であるとの結論に達しました。

この検証結果は、正しかったものと見えて、その直後から、あれだけテレビや、新聞などで、毎日報道されていた前脚のないニホンザルに関する報道は、ピタリと影をひそめました。そうして、日本各地で、さるに与える餌を大豆だけというものから、いくつか混ぜたものに変えました。その結果、現在に至るまで前脚のないニホンザルのことは報告くも、報道もされなくなりました。


自然科学の世界でもこのようなことがあるのです。その後、私は、地球温暖化二酸化炭素説や、地球温暖化災厄説に遭遇しましたが、このときの経験により、マスコミで報道することに関しては、全く信用しませんでした。そうして、地球温暖化二酸化炭素説説などの有力な決めてとなるといわれている論文などいくつか読んでみましたが、全く確証が得られなかったため、今でも、全く信用していません。それに、これに対して反証となる論文も読みましたが、こちらのほうが、信用できたので、私自身は、地球温暖化二酸化炭素説は、虚偽だと断定しています。


それにしても、自然科学においても、このようなことがあるわけですから、社会科学などでは、当然このようなことはでてきます。特に、社会科学の分野などでは、 人間や、自然や、その他様々なファクターが絡まり、この説が正しく、別の説が絶対に間違いであると決めつけることはできないところがあります。


だから、経済や金融などの事柄では、何が絶対に正しいとか、何が絶対に間違いとはいえはないこともあります。しかしながら、私は先のような経験があったため、経済や金融に関わるものだって、新聞に書かれていることや、テレビで報道されていることなど鵜呑みにしたことはありません。


その結果、日本が財政破綻するとか、日本国債が暴落するとか、増税することによって、財政赤字を立て直せるなどの話が新聞にまことしやかに、報道されていても、それをそのまますぐに受け入れるなどということはしませんでした。


最初は、何やら腑に落ちないということでしたが、長い時間をかけて、これに反対派の人の論考を読んでみたり、自分で、統計資料にあたってみたりしているうちに、これらは、ほとんと間違いであるという確証を得るまでにいたりました。それどころか、いまや、日本の大手新聞に掲載されている、マクロ経済・金融記事など、その95%くらいは、真偽が定かではなく、残りの5%は、たまに正しい意見など掲載して、公正であるようにみせかけているだけであることに気づきました。


このような態度は絶対に必要だと思います。新聞報道など鵜呑みにすれば、物事を本質を見失いないがちです。皆さんも、何から何まで、自分で調べるということになれば、確かに、時間も手間もとられて、大変だとは思いますが、本当に自分にとって重要と思われるようなことは、マスコミ報道に流されることなく、実際に自分で調べてみるという態度が必要だと思います。

衒学という言葉があります。これは、学を衒(てら)うことです。ある事項/事象に関して知識があることを、必要以上に見せびらかすこと又はその物言いのことです。特に内容のない事項について、さも重要であるかのように見せ、さらに発言者自身が重要性を有するように見せる技法の一つです。


上の学者さん同じ事象をあるときは、温暖化によるものとし、あるときは、原発の放射能によるものとしています。いまのところ、この人のものいいは、衒学的なのかどうかは、まだはっきりしませんが、いずれにせよ、いまの段階においても、鵜呑みにはできないことは、はっきりしていると思います。

社会科学の分野では、このような衒学的なこといくらでもあります。これは、学者がどうのこうのというより、社会科学の分野では、ある有力な学説があれば、それに相対する学説も必ずあります。実際、アメリカでは、最近の不況を乗り切る手立てとして、従来は、反主流派といわれた、ハイマン・ミンスキーの学説が見直されいるというよなこともあります。

であれば、新聞でも、テレビでも、自分たちが何かを報道するにしても、自分たち報道内容にあった学者さんの意見を報道すれば良いわけで、これで新聞の購読者や、テレビの視聴者に自分たちの報道内容が正しいことを印象付けることができます。こんなことは、特にマクロ経済に関する議論においては日常茶飯事で行われていることです。マクロ経済と全く関係ない、経済学者といわれる人たちの珍説が頻繁に新聞紙面を賑わせています。彼らの話は、マクロ経済など少しでも理解すれば、マスコミはもとより、財務省、日銀の発表など、かなり滅茶苦茶・出鱈目・頓珍漢であることがすぐに理解できます。


ここはやはり、本当に重要なことは私たち自身が、自分の頭で考え方、自分で情報を集め、自分で判断する必要がありそうです。このようなこと、場合によっては、数年かけてゆっくりと調べても良いと思います。そのくらいの気持ちでやれば、そんなに難しくなく誰にでもできます。そうして、自分が正しいと、それも、理屈・道理・歴史などさかのぼって信じられる事実に巡りあうことができます。そういうことが増えてくると、何事にも確信を持って、自分の意見を持つことができます。

皆さんは、どう思いますか?

【関連記事】

もう寝言はやめてくれ朝日新聞 国債暴落煽って増税後押し−【私の論評】日本の大手新聞は、この論調。新聞だけ消費税をまぬがれるためにこうした記事を掲載するというのなら、立派な裏切り者!!

さあ増税、新聞だけ特別扱い?大新聞が「野田歓迎」の理由−【私の論評】確実に滅ぶ民主党政権のご機嫌伺いをしていては、裏目にでる確率のほうが高いかも?

【日経新聞】「国の借金」1年で41兆円増 10年度末、最悪の924兆円―【私の論評】「国の借金」は表記間違い!財務省は、国の借金などと発表はしていない!!

テレビによる恐るべき“洗脳”の実態―【私の論評】自分が自分の主人公であり、誰からもマインドコントロールされていないという感覚を持て!!

テレビは他人のふんどしで相撲をとりすぎてはいないか?―【私の論評】旧態依然としたテレビはもういらない?!!

私が環境問題に興味を持ったきっかけ-マスコミの危険性を教えていただいた恩師の想い出


2012年4月11日水曜日

ついに敵の工作活動マニュアルを入手−【私の論評】工作員の真意が読み取れる!! 今のマスコミはこう読み解け!!

ついに敵の工作活動マニュアルを入手


先日というか、昨日も紹介した、経済評論家上念 司氏が、本日は、以下のようなツイートをしていました。
smith796000: 「奴ら」が日本において工作活動をする際のマニュアルとして作成されたものらしく、見た目には週刊誌のような偽装が施されています。私が入手したコピーには「週刊ダイヤモンド特大号 2012/4/14」という書いてありました。→ http://t.co/VFifOMU2

このURLをクリックしたところ、上念 司氏のfacebook上の公開ノートにたどりき、結構な内容だったので、本日は、これを掲載します。まずは、上念氏に、上のURLをクリックしていただき、上念氏のノートを直接ご覧になってください。

実際に購入して、読んだわけではありませんが、目次を見ているだけでも、ハチャメチャであることが良くわかります。上念氏も、的確に説明しています。以下で、私のなりの解説を加えさせていただきます。

【わたしの論評】工作員の真意が読み取れる!! 今のマスコミはこう読み解け!!


まずは、このような酷い経済記事をみると、あのノーベル経済学賞を受賞した、ボールクルーグマン氏の著者で、氏が、力説しておられたことを思いますだします。確か、このようなことを語っておられたと思います。


「経済に関しては、専門家でもなんでもない人が、とんでもないことを言う。それも、テレビなどで堂々うと語る。これが、医学の話題であれば、医師などの専門家を同席してもらい、専門家の意見をききなが話をすすめる。しかし、経済は、そんなことはない。専門家でも何でもない人が、マクロ経済の話をしていたとおもったら、何の前触れもなく、急にミクロ経済の話になったり、脈絡なくマクロにもどったりする。ごちゃまぜで、話をして、ハチャメチャな話をしても、誰も抗議も何もしない。本当に困ったものである。このように、マクロ経済学は、本当にないがしろにされている。しかし、マクロ経済学の諸原理は、現状の経済を語る上で、必要不可欠であり、これを欠いては何も議論はできない」。


これは、無論、アメリカだけではなく、日本でも、あてはまることです。マクロ経済というと、多くの人が縁遠いものと、考えているようですが、そんなことはありません。それは、先端の学問の分野ではそれこそ、微分、積分などの数式が踊って、一見かなり難しいようにもみえますが、それは、先端の学問は、経済学に限らず、そのようなところがあり、マクロ経済だけが、ことさら難しいということはありません。考え方自体はいたって、簡単あり、一度納得してしまえば、誰にでも理解できるものと思います。

本当に簡単に、言ってしまえば、マクロ経済と、ミクロ経済学の違いは、ミクロ経済学には、外部経済が存在するのですが、マクロ経済には、存在しないということです。

ミクロ経済学の典型の、企業では、企業内部の経済と、企業外部の経済が存在しており、経費として使ってしまったお金は企業内部から消えてしまいます。従業員を解雇すると、経済的には、解雇した従業員は、会社とは関係ない存在になり、その後、その従業員の給料に相当するお金は、企業内部に留保されることになります。

しかし、マクロ経済の見方では、これとは、相当様相が異なります。日本国という単位では、外部経済は存在しません。国が、国民などから、お金を500兆円借りたとします。公共投資などで使ったとします。そうすると、それは、国以外の内部経済である、公共投資を請け負った企業群にわたります。企業群は、それらで、他の企業群に、原材料費を支払い、従業員の賃金を支払います。従業員は、日々生活つしたりするために、賃金を消費にまわしたりします。こうして、経済活動が行われるわけです。そうして、経済活動が盛んに行われれば、これらのお金が、消費税とか、所得税となり、これも内部経済である政府にもどってきます。公共投資を500兆円が消えてしまうわけではありません。

この違いお分かりになるでしょうか?企業の場合、外部経済は企業にとっては、経済的にはないのも同じですから、一度使ってしまった、お金はそのまま企業から消え去ると考えて良いのです。また、従業員を解雇してしまえば、その従業員は、外部経済に移行してしまったので、企業にとってはないのも同じであり考える必要もありません。

しかし、国は、違うということです。一度、政府が借りたお金を公共投資などで使ったとしても、お金は、この世から消えて去るというわけではありません。その後企業や、家庭をまわり、また、税収としてもどってくるということです。まさに、お金は天下の周りものというわけです。このお金の周り方に問題があると、景気が良いとか、悪いとか、デフレとか、インフレということになるわけです。お金が、正常に回っていれば、問題がないのですが、正常な状況より、出回っていなければ、デフレ、過剰に出回っていればインフレということです。

ただし、別の局面もあります。企業が、従業員を解雇したとすると、その従業員は、外部経済に移行したので、企業とは、直接は関係はなくなります。しかし、政府の場合、企業の従業員に相当する、公務員を大量に解雇したとします。そうすると、その公務員が、すぐに就職できるほど、経済が安定していれば良いのですが、経済的が停滞していて、もと公務員がなかなか就職で着ないような場合は、何らかの形で、雇用対策を行わなければならなくなります。こんなことは、企業ではあり得ません。だから、マクロ経済と、ミクロ経済では、見方が全く異なるということです。


現在、日本のマスコミなどで、まかりとおっている、誤謬は、この二つを明確に区分せずに、国レベルのマクロ経済と、企業や家計レベルのミクロ経済を、無意識あるいは、意図的にごちゃまぜにして、報道することに、根本原因があります。日本の経済を考える際には、経済の主体である、政府、企業、家計、その他を個別にミクロ経済的にとらえていては、全体がみえてきません。さて、これに日本以外の国だと、外国というファクターが入り、少し、様相が異なり、複雑になるのですが、日本国の場合は、外国からお金を借りておらず、それどころか、外国に貸付ているお金が、世界一という状況ですから、これは、あまり考えることをしなくても、日本国の経済は、十分に理解できます。

これは、企業、それも子会社をいくつもかかえている大企業を見る場合と似たようなところがあります。こうした、企業グループの決算をみるときに、本社だけの決算をみたり、子会社だけの決算だけをみていては、企業グループの本当の経営状況など永遠にわかりません。やはり、本社、子会社すべてをあわせた、連結決算でみて、はじめて、理解できます。本社だけ黒字であっても、子会社が真っ赤であれば、企業グループ全体では、赤ということもあります。本社が赤であっても、子会社のほとんどすべてが、黒字であれば、グループ全体では、黒字ということもあります。そうして、そのようなことは多いにありうることです。特に、子会社だけが、実事業をしており、本社は、実事業をしていない場合です。実事業とは、顧客や、クライアント相手に仕事をして、収入を得ているよう事業のことです。このようなことは、大企業ではよくあることです。

しかし、今のマスコミや、政治家の多くは、このような見方をしません。企業や、家計がかなりの大黒字であり、日本国全体では、大黒字であるにもかかわらず、政府だけの赤字をもって、日本国は大赤字であるとして、大騒ぎしています。上の企業の例でいえば、本社が赤字であり、子会社はすべて、かなりの黒字をだして、全体としては、かなりの黒字であるにかもかかわらず、本社の赤字をもって、全グループが赤字といっているのと何も変わりがありません。


このような誤った見方では、国の経済をまともに見ることもこともできず、これから、先の経済対策もまともにできるはずもありません。国政を司る人々は、まずは、経済関しては、マクロ的な見方ができていなければ、話にも何にもなりません。それこそ、このブログの冒頭に述べた、クルーグマン氏の嘆きの背景と同じことです。いや、日本の場合は、アメリカよりもさらに、酷いです。

さて、上で、上念氏が指摘している事項、まさに、そのほとんどが、国の経済をマクロ的に見ることなく、ミクロ的な見方でをすることによる、誤謬のオンパレードということです。最初、この誤謬について、私も上念氏がやられているように、一つひとつ私自身の観点からも、解説しようとしましたが、やめます。そうです。上念氏も、書いておられるように、こんなことは、疲れるからです。上念さん、本当にお疲れ様です。

それに、上念氏の説明で十分だと思います。とにかく、新聞記事や、今回のように週刊誌を読むにしても、やはり、マクロ経済的な視点で読めば、すぐに、インチキかどうかなど、何も難しい経済理論や、統計数値の細かなことまで知らなくてもすぐに見破れます。そうして、そのようなことを何回も繰り返していれば、いずれ、上念氏のような見方もできるようになって、マスコミの意図などが読み取れるようになると思います。


それにしても、日本では、有名大学院をご卒業され、その後もご立派な活躍をされ、大成果をあげているような、ご立派な人でも、なぜかマクロ的な見方ができない人も結構いらしゃるようです。だからこそ、このような、上念氏の指摘する工作員のような連中が、いつまでも、のさばるのだと思います。(上の写真は、中国の亡命した工作員である陳用林氏)困ったものです。政治家などにも、このような人も多いようで、財務省や、日銀コロコロ騙されているようで、高橋洋一氏など、良く政治家のひとたちに、どこで、どう騙されているのか、指摘するように依頼される機会が頻繁にあるそうです。

工作員に関する書籍は、以下のURLからお求めになることができます。

工作員


【関連記事】

『工作員』というキーワードを含むこのブログの過去の記事はこちらから!!

時代遅れの偵察衛星システムで日本は隣国からのミサイル攻撃を防げるのか?―【私の論評】シギント(信号諜報)の重要性と日米台の宇宙からの監視能力 - 中国の脅威に備えるべき課題

時代遅れの偵察衛星システムで日本は隣国からのミサイル攻撃を防げるのか? ■ 江崎 道朗   茂田 忠良 書籍『シギント 最強のインテリジェンス』より まとめ 日本が「反撃能力」の保有を決定したが、具体的にどの武器をどう使うかが曖昧 トマホーク巡航ミサイル購入、国産ミサイル射程延伸...