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中国発「新型肺炎」
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| 北京の人民大会堂で開催予定だった全人代が延期に |
新型コロナウイルスの感染拡大をめぐり、初動対応に失敗した中国の習近平政権への批判が噴出している。中国政府は２４日、３月５日に北京で開幕予定だった全国人民代表大会（全人代＝国会）の延期を決定した。日本政府も２５日、「１～２週間が瀬戸際」として感染拡大阻止対策の基本方針を決定。中国の入国拒否対象も拡大する方針という。こうしたなか、習国家主席側がいまだに「国賓」訪日に意欲を見せているとの情報がある。人口の半数以上が「封鎖状態」というのに、正気なのか。ノンフィクション作家の河添恵子氏は緊急寄稿第５弾で、「首都・北京での感染拡大」や「人民解放軍の感染情報」「習主席訪日固執の背景」などに迫った。
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中国全土は目下、「戒厳令なき戒厳体制」といっても過言ではない。
李克強首相（中国共産党序列２位）をトップとする、「アウトブレーク（集団感染）を防ぎ制御する領導小組（疫情防控領導小組）」が始動して以来、武装警察が“異様な静寂”に包まれた街に大量投入された。マスクをしていない人民を羽交い締めにして連行する様子などが、ＳＮＳにアップされている。
医師や看護師の死亡が次々と伝えられる新型コロナウイルスの発生地・湖北省武漢市の病院だけでなく、全国の医療機関は衛生当局ではなく、公安当局に管理されている。情報漏洩（ろうえい）を恐れているのだ。
一方、宣伝部と外交部は、習政権に「不都合ではない」情報だけを発信し続けている。
世界各国の専門家らによる「新型コロナウイルスは、武漢の病毒研究所から流出した可能性がある」「新型ウイルスは天然ではなく人工」との見解や推測については、外交部の報道官が「荒唐無稽で無知だ」「科学的根拠が全くない」などと真っ向から否定している。
習氏が１月２０日に出した重要指示には、「迅速な情報開示の徹底」があった。中国政府の行動は正反対だが、皮肉にも、これに従って“模範的な行動”を取っているのは反習一派と反共産党勢力のようだ。
「北京が“毒都”になった」
こうした話題が、先週末から盛り上がっている。よりによって、北京でのアウトブレークは西城区の複数の大病院から発生したという。
西城区には、中国共産党の本部や習氏ら最高幹部、秘書などの居住区となる「中南海」がある。党書記処、規律委員会、組織部、宣伝部、国務院、国家発展改革委員会、国家人民委員会など、党中央の単位が１２０ほど集中する“中国の心臓部”なのだ。
中国最大のＳＮＳ「ＷｅＣｈａｔ」（微信）に２月２１日、医療関係者と思われる人物が書き込んだ衝撃的な内容が、たちまち拡散された。
そこには、「北京の大学病院と医院で集団感染が起き、大問題になっている」「北京の集団感染処置は武漢レベルに引き上げられ、医師は外部からの支援を受けられない」と記されていた。
複数の中国メディアも、「北京の付属病院と大学病院、２つの病院が緊急でアウトブレークの調査中」と報じた。
付属病院は、共産党の局長・部長級など高級幹部のための病室を備え、医師で高級幹部の子女も少なくない。北京の大病院がウイルスに侵食されていることは、以前から漏れ伝わっていたが、最近ようやく中国当局も認めた。６９人、一説にはもっと多くが隔離されているという。
■米・露に見放され頼る先は日本のみ？
中国人評論家の１人は「付属病院は、中南海まで数キロの距離にある。ここでのアウトブレークにより、習氏の関心事がどこに向いたかは容易に想像がつく」「湖北省を捨てても、全国を放棄しても、北京を死守しなければならないのだ！」と記している。
北京は２月１０日に封鎖されたが、西城区の区長は１８日、「厳格な地区閉鎖管理」を宣布した。
こうしたなか、国内外のネット市民からは、以下のような冷ややかな声が上がっている。
「１５０歳まで生きる目標を持つ共産党幹部にとって、（新型コロナウイルスは）恐怖以外の何ものでもないはずだ」「中国政府がいくら法律をつくろうと、ウイルスは言うことを聞いてくれない」「権力者であろうが、庶民であろうが、ウイルス（の感染）には関係ないのだ」
人民解放軍への感染情報も相次いでいる。
香港を拠点とする人権民主情報センターは２月１３日、「中国の空母『山東』の人民解放軍１人が、海南省三亜市で新型肺炎と診断され、三亜に『山東』の軍の１００人が隔離された」と伝えている。
共産党一党独裁体制について、「北京の秩序も崩壊し、真の“毒都”となり、中南海の陥落も目前だ！」といった激しい論調すら飛び出すなか、習氏は日本への「国賓」訪問に固執しているとされる。
ドナルド・トランプ大統領の米国とは冷戦状態に陥り、ウラジーミル・プーチン大統領のロシアは中国との国境封鎖や中国人の入国禁止など、厳格な措置を取っている。世界各国から見放された習氏としては、すり寄る先が日本しかないのか？
いずれにせよ、来るも地獄、来ないも地獄であることに変わりはない。
■河添恵子（かわそえ・けいこ） ノンフィクション作家。１９６３年、千葉県生まれ。名古屋市立女子短期大学卒業後、８６年より北京外国語学院、遼寧師範大学へ留学。著書・共著に『米中新冷戦の正体－脱中国で日本再生』（ワニブックス）、『世界はこれほど日本が好き』（祥伝社黄金文庫）、『覇権・監視国家－世界は「習近平中国」の崩壊を望んでいる』（ワック）など。
【私の論評】習近平生殺与奪の権は日本にあり！習近平は日本に来るも地獄、来ないも地獄(ﾟдﾟ)！
北京で開幕予定だった全国人民代表大会の延期ということを聴くと、日本人なら、大事と思うかもしれませんが、全人代は日本の国会のようなものと認識する多くの日本人は、これは大事だと思うかもしれません。確かに北京の新型肺炎の感染のレベルは大事になっているのは間違いないでしょうが、全人代延期そのものは現実的にはさほどのことではありません。
北京で開幕予定だった全国人民代表大会の延期ということを聴くと、日本人なら、大事と思うかもしれませんが、全人代は日本の国会のようなものと認識する多くの日本人は、これは大事だと思うかもしれません。確かに北京の新型肺炎の感染のレベルは大事になっているのは間違いないでしょうが、全人代延期そのものは現実的にはさほどのことではありません。
ただし、全人代は中国共産党のパフォーマンスの一環であり、パフォーマンスとはいいながら、過去には、これにより、いかにも中国に当地の正当性があるかのように、主張するために機能させてきたのですが、それすらもできないということでは、新型肺炎の感染レベルが抜き差しならぬことになっているのかもしれません。
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| 昨年の全人代 |
まずは、全人代がどういうものなのかを解説します。
中国の全人代＝全国人民代表大会は、日本のメディアでは「国会に相当する」という修飾語がつくことが多いですが、これは随分誤解を招くな言い方です。全人代は日本人が「国会」として想起する姿や機能と全く違います。
まず、代表の選ばれ方が違います。日本の「国会」は主権者である国民が選挙で議員を選びます。その際、普通選挙・平等選挙・秘密選挙・直接選挙の4原則が確保されます。
これに対して全人代は、中国共産党が党にとって都合の良い代表者を党が指導する下部組織に間接的に選出させて組織されるもので、この選出過程に一般の中国国民は関与できません。
「国会に相当」と聞くと、民主的手続きによって選出された国民の代表で組織する立法機関が中国にもあると思いがちですが、現実は違います。
中国には、建国以来、先進国などでみられる民主主義的な選挙が行われたことはありません。その意味では、中国には先進国でいうところの、政治家は一人もいません。習近平や、江沢民、胡錦濤なども厳密な意味では政治家ではありません。先進国でいえば、官僚です。
その分かりやすい例が、香港議会の補欠選挙に民主派が立候補すらできなかったことです。党にとって不都合な人物はそもそも選挙から排除するのが北京流です。全人代の映像を見ると、約3000人の代表の中には民族衣装で正装した少数民族の代表者と思しき姿があります。
これは、少数民族も政治に関与できていると思わせる狙いがあります。その姿がカラフルで物珍しいので、日本のテレビ局はついつい放送に使ってしまううのですが、相手の思う壺です。
次に全人代の機能は手続き的なものでしかありません。毎年1回開催、会期は約10日間にすぎないです。
昨年全人代は、習近平総書記の2期目に当たり、憲法改正から国家元首の選出、行政や司法に関わるトップ人事、予算の承認、国の機構改革、法律の制定などなど、国政の重要事案を16日間でやっつけてしまいました。
そんなことができるのは、全ては中国共産党が事前に決めており、全人代での扱いは形式的なものにすぎないからです。
以前ほどラバースタンプ(《承認のために押すゴム印の意から転じて》提案や計画を十分に検討しないで、賛成したり、認可したりすること)。言われなくなっているのは、裁決での反対・棄権票が増えてきていることと関係するのでしょうか。
全人代の電子投票システムでは誰が反対・棄権票を投じたか即座に特定できるはずです。反対者は断固排除する一党独裁制の基本をよくよく承知している代表者が、自分の将来を潰しかねない反対・棄権票をあえて投じるのでしょうか？甚だ疑問です。
それよりも、反対・棄権票も事前の振り付けと考える方が納得できるのではないでしょうか。
独裁国での形式的な選挙の投票率が99．4%などと発表されるのと同じ感覚ですが、その時々の世論を意識しながら数字を塩梅するのであれば、より洗練されてきているとも言えるかもしれません。
それはさておき、全人代の会期が年間10日程度で済んでしまう理由として、全人代常務委員会の存在が見逃せないです。
全人代閉会中、ということは年間350日程度、憲法の規定で全人代が持つ最高の国家権力を行使し立法機能を代行する常設機関です。
実際には主客逆転していて、常務委員会が随時立法し権力を行使し、全人代が年一回まとめて追認するのです。全人代で覆されることはありません。
この常務委員会のトップに中国共産党の最高指導部の一人が就き、200人弱の構成員の約7割を共産党が占めます。残りは「民主党派・無所属人士」と括られる、要するに、共産党以外の人々も関与していますけど…という人たちです。
一言でいえば、この全人代常務委員会が、党の政策と支配を憲法や法律に則り民主的な手続きを踏んだ形をとって国政の次元に落とし込む制度的仕掛けなのです。
党と国家の軸であると同時に、一党独裁を代表民主制のようにカムフラージュするのです。
現在の中国は国の大きさや経済レベルは全く違うが、支配の政治メカニズムは基本的に何十年も変わっていません。
だからこそ、「国会に相当する」と聞くと違和感を覚えます。「国会」の言葉のイメージによって「実態」を観る目が曇らないようにしたいものです。
その分かりやすい例が、香港議会の補欠選挙に民主派が立候補すらできなかったことです。党にとって不都合な人物はそもそも選挙から排除するのが北京流です。全人代の映像を見ると、約3000人の代表の中には民族衣装で正装した少数民族の代表者と思しき姿があります。
これは、少数民族も政治に関与できていると思わせる狙いがあります。その姿がカラフルで物珍しいので、日本のテレビ局はついつい放送に使ってしまううのですが、相手の思う壺です。
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| 全人代に参加した少数民族 |
次に全人代の機能は手続き的なものでしかありません。毎年1回開催、会期は約10日間にすぎないです。
昨年全人代は、習近平総書記の2期目に当たり、憲法改正から国家元首の選出、行政や司法に関わるトップ人事、予算の承認、国の機構改革、法律の制定などなど、国政の重要事案を16日間でやっつけてしまいました。
そんなことができるのは、全ては中国共産党が事前に決めており、全人代での扱いは形式的なものにすぎないからです。
以前ほどラバースタンプ(《承認のために押すゴム印の意から転じて》提案や計画を十分に検討しないで、賛成したり、認可したりすること)。言われなくなっているのは、裁決での反対・棄権票が増えてきていることと関係するのでしょうか。
全人代の電子投票システムでは誰が反対・棄権票を投じたか即座に特定できるはずです。反対者は断固排除する一党独裁制の基本をよくよく承知している代表者が、自分の将来を潰しかねない反対・棄権票をあえて投じるのでしょうか？甚だ疑問です。
それよりも、反対・棄権票も事前の振り付けと考える方が納得できるのではないでしょうか。
独裁国での形式的な選挙の投票率が99．4%などと発表されるのと同じ感覚ですが、その時々の世論を意識しながら数字を塩梅するのであれば、より洗練されてきているとも言えるかもしれません。
それはさておき、全人代の会期が年間10日程度で済んでしまう理由として、全人代常務委員会の存在が見逃せないです。
全人代閉会中、ということは年間350日程度、憲法の規定で全人代が持つ最高の国家権力を行使し立法機能を代行する常設機関です。
実際には主客逆転していて、常務委員会が随時立法し権力を行使し、全人代が年一回まとめて追認するのです。全人代で覆されることはありません。
この常務委員会のトップに中国共産党の最高指導部の一人が就き、200人弱の構成員の約7割を共産党が占めます。残りは「民主党派・無所属人士」と括られる、要するに、共産党以外の人々も関与していますけど…という人たちです。
一言でいえば、この全人代常務委員会が、党の政策と支配を憲法や法律に則り民主的な手続きを踏んだ形をとって国政の次元に落とし込む制度的仕掛けなのです。
党と国家の軸であると同時に、一党独裁を代表民主制のようにカムフラージュするのです。
現在の中国は国の大きさや経済レベルは全く違うが、支配の政治メカニズムは基本的に何十年も変わっていません。
だからこそ、「国会に相当する」と聞くと違和感を覚えます。「国会」の言葉のイメージによって「実態」を観る目が曇らないようにしたいものです。
中国には、政治家が一人もおらず、いるのは官僚だけなのです。官僚が政治を司るとどういうことになるか、日本で考えていただければ、おわかりになると思います。特に、官僚の無謬性へのこだわりは、とんでもない事態を引き起こしがちです。
選挙で選ばることない、官僚だけが日本を統治していれば、当然のことながら腐敗は当たり前ですし、何でも官僚にいうとおりです。日本では、財務省が力のある役所であるといわれ、まるで増税することが使命のように、増税がくりかえされました。
それでも、過去に安倍政権は二度も、消費税増税を延期を公約として選挙をし、大勝利して、消費税増税を延期しました。選挙で政権与党が、増税見送りを公約として大勝利した場合、さすがの財務省もこれを翻すことはできません。
日本と中国を単純比較はできませんが、もし日本が中国のように、官僚の国であれば、日本ではもう何度も増税されて、今頃、消費税は50%くらいになっており、経済は疲弊し、国民の怒りは頂点に達し、革命がおこり怒りのマグマが財務省に向かって大爆発し、財務省は粉砕されるなどということになったかもしれません。
しかし、中国は真の官僚国家であり、司法や人民解放軍は、国民ではなく共産党の下に位置づけられ、中国共産党は何事にも何者にも、制約されることなく、自分たちのやりたい放題です。そうして、この状態を全体主義というわけです。
このような国で、新型肺炎が起こったのが、人類の不孝でした。とにかく、全体主義国家では、良いことは率先して公表しますが、悪いことは隠蔽したり、あるいは報告が遅れるものです。そのため、中国では新型肺炎への対処が遅れてしまいした。
新型肺炎への対応がこのように遅れて、その結果として、新型肺炎、中国の“心臓部”近くでも蔓延して、中国共産党幹部らにもその驚異が間近に迫っているわけです。
この度は、新型肺炎への対応の遅れで、このような事態を招いてしまいましたが、他の驚異にも同じく今の全体主義的中共は対応できないことが十分予想できます。
このような国が長続きするとはとても思えません。米・露に見放され、日本にも見放されれば、とんでもないことになるのではないでしょうか。
だからこそ、習近平をわらをも掴むような気持ちで、今でも日本に向かってはっきりと日本訪問の延期や中止などを言えないようです。
日本では、中国を過大評価する人も多いですが、少なくとも日本は、中国国内ではかなり大きな影響力のある国です。
まずは、天皇の存在です。天皇は中国でいえば、皇帝です。その皇帝に謁見することは、中国国内ではかなり権威付けとなります。実際、いまた次世代の中国主席の候補者であった、習近平は2009年日本を訪問して自らの中国国内での権威付けに成功しました。
中韓では、反日運動が盛んですが、それは逆にいえば、日本に対する劣等感であります。中国や韓国に日本に対する劣等感がなければ、そもそも反日などする必要性もありません。
そうして、その劣等感がどこからくるかといえば、現在の韓国も、中国共産党も他国のように、他国と戦って独立を勝ち得た経験がないからです。そうして、そもそも日本は、かなり古くから天皇を頂点に独立の道を歩んできたからです。
韓国は、日本から独立したのではなく、日本から米国に移管され、その後に独立しました。中共は日本と戦ったことは一度もありません。いわゆる日本が戦った中国とは、蒋介石が率いた中華民国(現台湾)です。
中国建国の父である毛沢東は、日本と中華民国が戦ったくれたおかげで、中華民国が疲弊したおかげて、我々は中国を独立させることがだきたと語ったといわています。
韓国は、米国から独立、中国は内戦で勝利して独立ということで、いずれも外国などと戦ったことはないわけであり、そこでどうしても国内で統治の正当性が弱いのです。だから、中国では今でも日本の天皇に謁見したものは、かなりの権威付けになるのです。
韓国は、全く自分の力とは関係なく、米国から独立したということもあり、天皇に謁見することは権威付けにはならないようです。
いずれにしても、中国も韓国も国内で日本を悪者にして、自らの政権の統治の正当性を高めるということでは共通点があります。
八方塞がりの習近平にとつては、かつて自分が天皇に謁見して中国国内での権威付けに成功したのと同じ陽に、米露が見捨てられた現在では、日本でまた天皇に謁見して、国内での権威付けを高めることと、日本を介して米露などと良い関係を構築したいのでしょう。
習近平が予定通りに日本に来れば、ある程度の権威付けにはなるかもしれませんが、それにしても、反習近平派が日本に訪問しているうちに、クーデター起こすかもしれませんし、そこまでいかなくても、おそらくその時期には、まだ新型肺炎が終息していないでしょうから、中国に戻った習近平に対して大事な時期に国を離れたとして、謗ることでしょう。
日本に来なければ、習近平の権威は地に落ちることになります。まさに、習近平は日本に来るも地獄、来ないも地獄なのです。
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