まとめ
- SMR（小型モジュール炉）は、一般に1基当たり最大300MW級で、主要部分を工場で製造し、現地へ運んで組み立てる構想の原子炉である。その普及を左右するのは設計だけではなく、重要部材を現実に作れる製造基盤である。
- 日本製鋼所の室蘭製作所は、原子炉圧力容器用部材を含む大型鋳鍛鋼品を供給してきた。我が国が持つ大型・高品質鍛造の能力は、SMRを含む次世代原子力の供給網における大きな強みである。
- 室蘭の力を支えてきた文化的土壌には、自然や素材を支配の対象としてのみ見ず、人の営みを世代の連続の中に置く日本の「霊性」がある。その具体的な表れが、守るために絶えず作り直す「常若」の精神である。
世界がエネルギー安全保障を見直すなか、SMR、すなわち小型モジュール炉への関心が高まっている。注目を集めるのは新しい炉型、先進的な設計、華やかな新興企業である。しかし、原子炉は設計図だけでは動かない。高温、高圧、放射線に長期間耐える機器を、厳格な品質保証の下で実際に作らなければならない。世界が最後に突き当たるのは、巨大な鋼塊を鍛え、均質で信頼性の高い部材へ仕上げる製造能力である。
北海道・室蘭にある日本製鋼所の室蘭製作所は、その能力を我が国に残す重要拠点である。一般には「室蘭の製鉄所」と呼ばれることもあるが、現在の正式名称は室蘭製作所であり、鉄鋼を大量生産する一般的な製鉄所とは性格が異なる。日本製鋼所の沿革が示す通り、1907年に本社と工場を室蘭に置いて創立された、日本製鋼所発祥の地である。2020年からは日本製鋼所M&Eが運営していたが、2026年4月1日の吸収合併により、その組織と機能は日本製鋼所へ承継された。したがって現在は、日本製鋼所の素形材・エンジニアリング事業を担う中核拠点と位置づけるのが正確である。
日本製鋼所の製造拠点紹介によれば、室蘭製作所は最大670トンの鋼塊を製造でき、14,000トン油圧プレスをはじめとする巨大設備を備える。超大型から中小型までの鋳鍛鋼品、鋼板、エネルギー関連製品を世界へ供給し、原子力圧力容器用シェルフランジも主要製品として掲げている。公式な呼称ではないものの、創業の地であり、同社の素形材技術の源流を担ってきたという意味では、「マザー工場」と呼ぶにふさわしい存在である。
しかも室蘭の強さは、巨大な鋼塊を作れることだけではない。日本製鋼所が公表した室蘭製作所の紹介では、約100万平方メートルの敷地内に、鋼塊製造、鍛錬、熱処理、機械加工、検査、出荷までの一貫した生産体制を整えていると説明している。素材を外部から買い集めて加工するだけの工場ではない。巨大な鉄の素材づくりから最終検査までを連続して管理し、工程全体で品質を作り込める。これこそ、世界の巨大エネルギーインフラが室蘭を必要とする根本的な理由である。
なぜ、この能力が室蘭に残ったのか。設備が大きいから、技術者が優秀だから、という説明だけでは足りない。設備を使い続け、技能を次代へ渡し、時代の要求に応じて作り直す文化がなければ、技術は1世代で途切れるからである。その文化の根にあるものこそ、日本の霊性である。
ここでいう霊性は、現実から離れた神秘主義ではない。自然や素材の中に人間の都合だけでは割り切れない秩序を認め、自分の仕事を先人から受け取り、次代へ渡す営みとして捉える感覚である。鉄を単なる物体として扱うのではなく、その性質に耳を澄まし、無理を押しつけず、正しい工程を積み重ねる。人の技を個人の所有物にせず、世代を越えて生かす。この霊性が、常若という日本独自の更新思想を通じて、室蘭のものづくりに形を与えてきたのである。
1️⃣SMRの時代は、設計図より「作れる国」を選ぶ
SMRとはSmall Modular Reactorの略で、日本語では小型モジュール炉と訳される。国際原子力機関（IAEA）の資料は、一般に1基当たり最大300MW級で、工場で製造したモジュールを現地へ輸送し、設置する原子炉として説明している。大型炉と比べ、1件当たりの初期投資を抑えやすく、同一設計を反復製造できれば、工期や建設リスクを小さくできる可能性がある。電力需要が急増するデータセンター、半導体工場、産業拠点、寒冷地や遠隔地の安定電源として期待される理由はここにある。
今後SMRが電源の主力になる可能性については、様々な議論がある。世界では多くの設計が競争しているが、商用化の時期、発電原価、規制審査、燃料供給、使用済み燃料の管理、人材確保などの条件は、炉型や国によって異なる。SMRは万能の魔法ではない。それでも、工場生産と反復製造を軸とする考え方が、原子力産業の重要な潮流になっていることは確かである。
2025年2月18日に閣議決定された第7次エネルギー基本計画も、安全性の確保を大前提として原子力を活用し、次世代革新炉の開発・設置を具体化する方針を示している。資源エネルギー庁の原子力政策解説にも、原子力規制委員会が新規制基準への適合性を判断し、地域の理解を前提に官民が取り組むという役割関係が示されている。ただし、制度上の主体は分けて考えなければならない。エネルギー基本計画を閣議決定するのは政府である。個別の原子炉について設置許可や規制基準への適合性を審査するのは、独立性を持つ原子力規制委員会である。実際の建設・投資計画を策定するのは事業者である。政府の政策方針、規制機関の安全判断、民間事業者の事業判断を混同してはならない。
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SMRの「モジュール化」が進むほど、製造現場の価値はむしろ高まる。エネルギー白書2025も、我が国には大型鍛造品など海外市場で一定の競争力を持つ原子力サプライヤーが存在すると評価している。原子炉圧力容器などの重要機器には、設計上要求される強度、靱性、均質性、検査可能性を満たす材料と加工が不可欠である。溶接箇所を減らせる大型一体鍛造品は有力な選択肢となるが、採用される部材や製法は炉型によって異なる。したがって、すべてのSMRの炉を室蘭だけが作るわけではない。しかし、巨大で高品質な鍛鋼品を安定供給できる企業は世界でも限られている。SMRの心臓部を形にする鍛造能力という点で、日本は独壇場と呼びたくなるほど強い。その中心に室蘭がある。
私は過去の記事「日本は米国に金を払わされたのか――対米22億ドル融資が示す『エネルギー覇権への入場料』」で、SMRへの投資は米国の発電所を作るだけの話ではなく、日本の原子力部材、制御機器、重電、精密加工、バルブ、計測、保守技術を世界市場へ戻す話であると述べた。エネルギー白書2025も、既設炉や次世代革新炉を支える国内の原子力産業・人材基盤の維持強化が不可欠だとしている。国内で原子力産業を止め、輸出もできず、人材も育たなければ、失われるのは発電量だけではない。原子力を安全に扱う能力そのものが失われる。室蘭の鍛造力は、その能力体系を実物として支える中核である。
2️⃣室蘭に宿る日本の霊性――素材を生かし、仕事を次代へ渡す
日本のものづくりを、勤勉や器用さだけで説明することはできない。もちろん、材料工学、製造技術、品質管理は近代科学の上に成り立っている。霊性を持ち出せば鋼が強くなるわけではない。それでも、科学と技能を長い時間をかけて現場へ定着させ、世代を越えて磨き続ける文化的土壌を考えるとき、日本の霊性を無視することはできない。
日本人は古来、山、海、森、岩、火、水を、単なる資源としてのみ見てこなかった。自然を人間の外にある無機質な対象とせず、人もまた大きな秩序の一部であると感じてきた。だから素材を力ずくで征服するのではなく、その性質を見極め、最も生きる形へ導こうとする。木には木の癖があり、土には土の性質があり、鉄にも鉄の振る舞いがある。それを読み違えれば、いかに巨大な設備を持っていても、要求された品質には届かない。
室蘭の工場で扱われる鋼も同じである。温度、成分、鍛錬、熱処理、加工、非破壊検査の1つでも軽視すれば、製品の信頼性は崩れる。原子力部材では「おそらく大丈夫」は許されない。小さな兆候を拾い、記録し、工程へ戻し、原因を突き止め、次の製品へ反映する。その姿勢は近代的品質保証そのものだが、同時に、自分の都合より素材と事実を重んじる精神でもある。
霊性とは、仕事に曖昧な精神論を持ち込むことではない。人間の慢心を戒め、目に見えない欠陥まで疑い、後にその製品を使う人々への責任を引き受ける感覚である。自分が退職した後も設備は動き、製品は使われ、次の世代が仕事を受け継ぐ。その時間の長さを意識するからこそ、手順を守り、記録を残し、技能を他者へ渡す。ここに、日本の霊性が工業社会の中で現実の力へ変わる接点がある。
私が過去の記事「資源小国という思い込みを捨てよ――我が国の本当の資源は現場のテクノロジストだ」で論じた通り、日本の資源は地下にだけあるのではない。知識を現場に落とし込み、結果に責任を持つ人材と組織もまた資源である。室蘭の価値は、鍛造プレスや溶解炉だけでは測れない。材料を読み、設備の癖を知り、異常の芽を見つけ、知識を次の担い手へ渡す人間の蓄積まで含めて、1つの国家資産なのである。
この資産は、市場任せで自動的に残るものではない。需要の谷が長引けば、設備更新は遅れ、協力企業は撤退し、熟練者から次世代への伝承も切れる。政府は企業へ受注を命令できないが、研究開発支援、予見可能なエネルギー政策、国際協力、人材育成などを通じて、供給基盤が更新される環境を整えることはできる。企業は競争力を磨き、事業者は現実的な調達計画を示し、大学と高専は材料、溶接、原子力を横断する人材を育てる。それぞれの権限と責任を分けた上で、我が国の供給力を残すという目標を共有すべき。
3️⃣常若とは、日本の霊性を国家の供給力へ変える思想である
常若とは、古い物をそのまま凍結保存することではない。伊勢神宮が説明する式年遷宮の思想に象徴されるように、守るべき本質を次代へ渡すため、建物や御装束神宝を新しく調製し、技法を実践の中で継承する精神である。神宮の式年遷宮Q&Aも、社殿の尊厳を保つことや伝統技術を継承することを意義として挙げている。形を変えないことが伝統なのではない。何度でも作り直せる能力を絶やさないことが伝統なのである。
ここには、日本の霊性の核心がある。物質は朽ちる。しかし、正しく作り直す営みを続ければ、精神と技は残る。永遠とは、古い形を固定することではなく、世代ごとの人間が責任を引き受け、同じ本質を新しい形に宿し直すことである。常若は、過去を崇拝する思想ではない。未来に対して責任を負う思想である。
この視点に立てば、室蘭の製造力を過去の産業遺産として眺めることが、いかに危ういかが分かる。設備は使わなければ劣化し、技能は仕事がなければ継承できない。原子力産業も同じである。既設炉を止めたままにし、将来になってSMRだけを導入すればよいという考えは成立しない。核分裂を制御し、熱を取り出し、冷却し、遮蔽し、検査し、保守する知識は連続している。未来炉を作るためには、現在の現場を動かし、設備を更新し、人を育てなければならない。
過去の記事「高市首相施政方針演説が突きつけた選択――テクノクラート国家か、テクノロジスト国家か」で、私は「国家は制度で存続するのではない。能力で存続する」と書いた。制度は不可欠である。しかし、制度だけでは鋼塊を溶かせず、原子炉圧力容器用の部材を鍛えられない。政策を実物へ変えるのは、現場のテクノロジストである。そして常若とは、その能力を使いながら更新し、世代から世代へ渡していく国家運営の思想にほかならない。
SMRが世界の電源構成でどこまで主力化するかは、なお競争と実証の途上にある。しかし、AI、データセンター、半導体工場、製造業の国内回帰、防衛産業などが、安定電源への需要を押し上げる可能性は高い。そこで我が国が世界へ提供すべきものは、完成炉だけではない。素材、鍛造、ポンプ、バルブ、制御、検査、保守を束ねた信頼性である。室蘭を起点に供給網を太くすれば、国内の雇用と投資を生み、原子力を安全に扱う能力を維持し、長期の国家資産形成につなげられる。
これは、精神文化と産業政策を無理に結びつける話ではない。霊性が現実の力になるためには、設備投資、受注、人材育成、研究開発、品質保証という物理的な基盤が必要である。反対に、設備と制度だけを整えても、それを次代へ渡す責任感が失われれば、能力は長続きしない。霊性と技術、伝統と革新、文化と産業は、別々の世界ではない。常若という思想の中で、1つにつながっている。
結論――世界のSMR市場を支える室蘭の「この一手」
世界が再び室蘭を必要とする理由は明快である。要求された品質の巨大鍛鋼品を、厳格な工程と検査の下で実際に作る能力があるからだ。だが、その能力は機械だけから生まれたものではない。素材の性質を尊重し、自分の仕事を先人から受け取り、まだ見ぬ次代へ渡そうとする日本の霊性が、長い時間をかけて現場の規律と技能を育ててきた。その霊性を、更新の仕組みとして具体化したものが常若である。
我が国に手をこまねいている余裕はない。各国は製造能力を増強し、技術と人材の獲得を進めている。室蘭の優位も、放置すれば必ず縮む。必要なのは、根拠のない世界一宣言ではない。設備を使い、受注を確保し、人を育て、研究開発と国際規格への対応を途切れさせず、何度でも能力を新しくすることである。
日本製鋼所の室蘭製作所は、単なる一企業の工場ではない。SMRを含む次世代原子力の供給網に我が国が席を持ち続けるための国家的資産である。もちろん私企業の設備であり、国が自由に扱えるものではない。だからこそ、政府、企業、事業者、教育研究機関がそれぞれの責任を果たし、この能力が競争の中で更新される環境を作らなければならない。
守るとは、動かさないことではない。作り直せる力を守ることである。室蘭の炉火に見るべきものは、過去の栄光ではない。素材を生かし、技を磨き、人から人へ渡しながら、未来を実物に変えていく日本の霊性である。そこにこそ、常若の国・日本が世界を再び動かす「この一手」がある。
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