ラベル パイロット の投稿を表示しています。 すべての投稿を表示
ラベル パイロット の投稿を表示しています。 すべての投稿を表示

2019年6月8日土曜日

墜落したF35A戦闘機 パイロットの遺体の一部を発見―【私の論評】戦闘機の運用は、全体を考えて3機種体制を堅持すべき(゚д゚)!

墜落したF35A戦闘機 パイロットの遺体の一部を発見


今年の4月9日19 時27分ごろ、青森県三沢市の北東135kmの海上で、航空自衛隊三沢基地に所属する最新鋭のF35戦闘機1機が、訓練で飛行中にレーダーから機影が消えた件について、岩屋防衛相は7日、行方不明になっていたパイロットの遺体の一部を発見したと発表した。


当時、この機体にはパイロット1名が搭乗しており、およそ30分前の19時頃、三沢基地を離陸したということで、航空自衛隊は詳しい状況を確認していた。これまでにエンジンや主翼の一部を発見していたが、フライトレコーダーは見つかっていないという。現在、機体の捜索は事実上打ち切りとなっている。

岩屋防衛相は、F35Aの部品が散在していた海域から、パイロットの体の一部とみられるものを発見したと明らかにし、死亡と判断したという。

同機は、ステルス性能を備えた最新鋭の戦闘機で、2018年1月から三沢基地で配備が始まり現在13機運用されている。同機はレーダーに映りにくいステルス性能を持つが、訓練中は機体から位置情報が発信され、飛行を把握できる仕組みになっているという。

【私の論評】戦闘機の運用は、全体を考えて3機種体制を堅持すべき(゚д゚)!

まずは、今回の事故で亡くなられた細見彰里3等空佐(41)のご冥福をお祈りさせていただきます。

この事故はF35Aの飛行隊が発足して2週間後に発生しており、まだ試験運用中だったはずだったとみられます。自衛隊に導入された装備はすぐに使えるようになると思っている人が多いようですが、実際には数年の試験期間を要します。すでに開発企業による試験が重ねられていても、導入された後に運用サイドが、さらに数年かけて試験をくり返すのです。

これは大変重要なプロセスで、機器を熟知する時間が必要なのはもちろんのことです。さらに大事なのは、自衛隊の装備品は基本的には「国内運用」が前提であり、輸入品は特に、気象、地形、そして法律も、人の体格も外国と違う条件のため、すべて適合させるための期間を設けることです。

装備品を戦力化することは、そう簡単ではないのです。日本向けでない外国製品はかえって手間がかかることも多いのです。

そして、事故機が国内組み立て初号機だったことが取り沙汰されていますが、最終チェックは米国側が行っています。このため、このことが事故と関係あるとは思えないです。

むしろ問題視して省みるべきは、日本が「武器輸出3原則」によって、世界のトレンドである共同開発に乗り遅れたことです。苦肉の策で、国内最終組み立てとなりましたが、実際ほとんどブラックボックスで、言ってみれば製造場所をロッキードマーティン社に提供しているだけのような状況だったことでしょう。この状況からも、事故調査も日本が主導できないことは想像できます。

織田邦男・元空将に、空自がこれまで続けてきた「3機体制」の重要性を聞いたことがある。これは「3機体制」というより正確には「3機種体制」と言ったほうが良いかもしれません。

織田邦男・元空将

最新鋭機種で航空優勢を維持することと、国内技術・生産基盤に配慮した機種を持つこと、また、万が一、事故が起きた際は同機種は飛行停止になるため、多機種を持つようにしていたのです。

わが国は今後F35Aを105機、艦艇に発着できるF35Bを42機導入する計画だといいますが、何かトラブルがあれば全てが飛べなくなります。スクランブルが増加するなか、国民の安全を守る隙のない防空には思慮深い調達が不可欠です。

逆にあまりに多くの機種を持つことにも危険があります。あまりに多いと量産体制がとれないということもあります。さらに、部品供給に支障をきたすということもあります。

それを考えると、3機種体制は丁度良いのかもしれません。

多機種体制というと、米軍は今でも多機種体制です。その中でも、特に最近米軍がF15EXの調達を決めたことが目を引きます。

米国防総省は2019年3月12日に発表した2020年度予算案で、「F-15EX」戦闘機8機の調達費として、10億5000万ドルを計上。合わせて2020年度から2024年度までの5年度で、80機を調達する方針を発表しました。同機は、航空自衛隊などが運用しているF-15「イーグル」戦闘機の最新型で、この「最新型のF-15」に関しては、これまで多くのメディアが「F-15X」という名称で報じてきました。

F-15EX

米空軍は現在、空対空戦闘を主任務とする制空戦闘機型で、航空自衛隊が保有するF-15Jの原型となった単座型(乗員1名)のF-15Cと、同じく航空自衛隊F-15DJの原型となった複座型(乗員2名)のF-15D、複座で精密誘導爆弾なども搭載できる、多用途戦闘機型のF-15Eという、3種類のF-15を運用しています。

メーカーのボーイングは、既存のF-15Cを大幅に能力向上させる「F-15C 2040」をアメリカ空軍に提案してきました。今回、調達計画が発表された80機のF-15EXは、老朽化したF-15C/Dの更新用という位置づけですが、アメリカ空軍は制空戦闘機型であるF-15C/Dの能力向上型ではなく、F-15Eをベースとする多用途戦闘機型のF-15EXを選択しました。

F-15C/Dは生産が終了していますが、F-15Eはミズーリ州セントルイスにあるボーイングの工場で、サウジアラビア空軍向けの能力向上型F-15SAが生産されており、カタール空軍向け能力向上型F-15QAの生産も開始されています(ボーイングはこれら輸出向けの能力向上型F-15Eをまとめて「アドバンスドF-15」と呼称)。このため、新規に生産ラインを設置するための投資を必要とせず、機体の価格を抑えられることも、F-15EがF-15EXのベース機となった理由のひとつだと、ボーイングは説明しています。

なお、ボーイングは「F-15EXと同じ能力を持つ単座型の開発も可能である」とも述べており、もし採用された場合は、「F-15CX」という名称になるとの見通しも示しています。

アメリカ空軍はF-35A「ライトニングII」戦闘機の導入を進めており、2020年度予算案でも48機の調達費を要求しています。アメリカ軍の制服組トップであるジョセフ・ダンフォード統合参謀本部議長は、3月14日にアメリカ議会上院軍事委員会で、第5世代戦闘機であるF-35Aの導入が進むなかで、あえてF-15EXを導入する理由として、「アメリカ空軍の戦闘機の数を確保するためである」と説明。ボーイングによれば、アメリカ空軍が現在の戦闘機戦力を維持するためには、1年に72機の戦闘機を導入する必要があるのだそうです。

2020年度予算に計上されたF-15EXの機体価格は、1機あたり1億3125万ドル(約151億円)と、F-35Aの1機あたり機体価格8920万ドル(約99億円)を上回りますが、1年度あたり18機の調達を計画している2021年度以降は、約9100万ドル(約101億円)から9800万ドル(約109億円)と、F-35Aと大差無い価格になります。

ダンフォード統合参謀本部議長は、F-15EXの機体価格はF-35Aと同程度ながら、維持運用にかかる経費はF-35Aの半分以下、機体寿命は2倍以上であると説明した上で、アメリカ空軍における将来の主力戦闘機がF-35Aであるという方針は変わらないものの、現状において、限られた経費のなかで戦闘機の量を確保するには、F-35AとF-15EXを混合運用することが正しい選択だと判断したと述べています。

またボーイングは、たとえば濃密な防空網を持つ敵地への攻撃といった、F-35AやF-22Aのような第5世代戦闘機でなければ行なえない作戦があることを認めた上で、必ずしも第5世代戦闘機を投入する必要の無い作戦環境では、兵装搭載量、航続距離、速度性能でF-35Aを上回るF-15EXを投入し、また必要に応じてF-35Aと連携することで、アメリカ空軍へより柔軟な戦闘機の運用能力を与えるとの見解を示しています。

F-16にも、F-16Vという最新型があります。15年10月16日、ロッキード・マーティンF-16V仕様機が初飛行しました。

F-16V

F-16には、ノースロップ・グラマンの先進APG-83アクティブ電子走査アレイ(AESA)スケーラブル・アジャイル・ビーム・レーダー(SABR)が搭載されています。このほか今後数十年間に出現する脅威に対抗するため、新しいセンター・ペデスタル・ディスプレイや新しいミッション・コンピューター、高容量イーサネット・データバスなど先進のアビオニクスを採用しています。

「F-16V仕様は、世界中で実績のあるF-16を第4世代戦闘機としての地位を確実なものにし、国際的な安全保障の最前線で使用し続けるために多くの機能が強化されている」とロッキード・マーティンF-16/F-22インテグレーテッド・ファイターグループのロッド・マクレーン氏が話しています。

F-16Vは新造機でも従来機のアップグレードにも対応し、これまでのインフラが活用でき、実績のあるマルチロール戦闘機を手頃な予算で大幅に性能アップさせることができ、今まで4,550機以上をデリバリーしたF-16のステップアップとして、最も自然なものとしています。

ノースロップ・グラマンはF-22ラプターとF-35ライトニングIIのAESAレーダーを生産し、APG-83 SABR AESAレーダーは第5世代戦闘機の空対空、空対地戦闘能力をもたらします。いわゆるステルス機でなくても、現状のステルス機と同じレベルのレベルのレーダーを搭載すれば、ミッションによってはステルス機並みの性能を発揮できるというわけです。

日本も、F35ばかり揃えるというのではなく、既存のF-15やF-2(F-16を大型化した機体に空対艦ミサイルを最大4発搭載可能で、戦闘機としては世界最高レベルの対艦攻撃能力と対空能力を兼備)の改修や、新型の導入で織田邦男・元空将の主張する3機種体制を維持すべきです。中国のステルス戦闘機J-31の脅威が囁かれなくなった現状では、最新鋭戦闘機ばかりに力を入れるのではなく、稼働率をを高めるとか、運用のしやすさなども加味して、日本の防空体制を考えていくべきです。

【関連記事】

2012年3月11日日曜日

GREEはかつて“ウェブ屋台”だった−【私の論評】未来をつくる方法には二種類方法がある!!

GREEはかつて“ウェブ屋台”だった:

ゴムホース大学


今回はラカンさんのブログ『ゴムホース大學』からご寄稿いただきました。

■GREEはかつて“ウェブ屋台”だった
先週、従兄弟の友人から「“起業”したい」と相談を受けた。餃子の王将で3時間ほど従兄弟も交えて話したのだが内容は覚えておらず。ただ彼が連呼する「スタートアップ」「MBA」「ベンチャーキャピタル」「グリーの田中さん」「BOPビジネス」「ザッカーバーグ」という単語だけが私の脳の底に残っていた。


帰ってから「あいつは何者なんだ」と従兄弟に聞くと「MBA=M→マヌケ、B→バカ、A→アホ」(写真:馬鹿阿呆間抜けの三色ランチ:映画『バーン・アフター・リーディング』のスチル)と即答して笑わせてくれた。とにかく性格的には良い奴だが、痛い感じの意識高い同級生だそうだ。ある種の一部の最近よくいる愛嬌あるタイプなのかもしれない。彼の話した内容を一・二行で要約すると、
「自分は世界を変えたくて、でかい起業がしたい。莫大な金がいる。でもお金がない。エンジェルを探している、米国でMBAも欲しい」

みたいな感じになるのだと思う。こんな要約でなんとなく彼の雰囲気が伝わるのではないか。

自分は大きな野心を持つ挑戦に対して、「お前は無理だ」「身の程を知れ」などと頭から否定するつもりはないが、ただ“この種”の学生の話を聞いていると、疑問に思うことが多い。それは“無謀”だからではなく、彼らが思い描く巨大な設備投資から始まる“大起業”のイメージが、少し間違っているのではないかと感じるからだ。

私は、近年のIT系“大起業”は従来の起業とは違う、独特の派生を経ていると思う。
その点を考えるうえで、携帯ゲーム会社2大双璧の1つGREEの田中和良社長のインタビューが面白い。


「「それでいい、楽しいから」――7万人の町「GREE」を一人で作ってる会社員」2004年07月30日『ITmediaニュース』
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0407/30/news006.html

田中氏は楽天勤務時代、自身でサーバーを用意し、サラリーマンと兼業して、まさに屋台的な半趣味でGREEを運営していたようだ。大きな“社会を変える起業”など当初は想像していなかったが、やっている途中で自己増殖的に爆発して巨大プラットフォームにまで成長した。

田中氏以外にも、こういう例は多い。『Facebook』も最初はザッカーバーグが作った出会い系SNSのような趣味サイトだったろうし。2ちゃんねる管理人の某氏のケースも同様だ。


現在は経営者として多忙な日々であろうが、初期に起きた爆発的拡張は、管理人も意図していなかったははすである。これら類似点はなんなのだろうか。

これを彼らがラッキーだったからと解釈するのも、血の滲む努力をしたからと解釈するのも間違っている気がする。

彼らのサービスがハイパーインフレーション的な増殖を見せたのは、当然彼らのサービスが魅力的であったからで、ウェブ媒体で希少な資源(ソース)である“人の関心”を奪ったからだ。

そして最も重要なのことは、現代はITインフラの拡張で情報伝達が加速化して“人の関心”の集積が指数関数的に伝達・集積される部分が深く関係しているのだろう。特にSNSでは人⇔人というダイレクトな繋がりで伝達されるので、“良い”と思ったサービスはネズミ算式に拡張する。

ただこれは“量”(人数)のネズミ算ではなく“質”(ムード)の部分も大きい。はじめは誰かが面白そうだと思い興味本位で参加して。サービスに関心を持つある一定のユーザーが集まり、それでますます面白い雰囲気ができてきて、という繰り返しで偶発的なインフレーションが、次第に強まり、独自の有機的なコミュニティーが形成されるのだ。

現在のSNSを含む、ユーザー参加型サービスは、サービスごとに独自の風土が形成されているような気がする。もちろんそのSNS内のコミュニティーごとにも、集まったユーザー層ごとに島のようなクラスタで細部増殖的に分枝するのだが。結局はそのサービス、またサービス内の所属コミュニティーの雰囲気のようなものに引き付けられ、その繰り返しで自律的なフレームが構築されるのだろう。つまり1つの言語ゲーム型ネットワークなのだ。この場合、関心の集積は、ユーザー参加人数としての身もふたもない量を超えて、参加者コミュニティーの感性価値が重要視される。

このような参加型サービスの爆発的拡張の契機となるのは、戦略的なマーケティングの集客よりも、多数派工作に至るまでの“有機的な関心の増加”である(もちろん初期の“火付け”としての宣伝は必要だが)。

王将で私が相談を受けた学生は、世界を見ているようだ。それは良いが、どうやら世界ははじめから戦略的意図で狙えるものではないのではないか?

とりあえず何がしたいか考え抜いた後で、設備投資を抑え、安価に使用できるサービスを横断的に組み合わせて低リスクなポーフォリオを組み“屋台的な試み”をトライ&エラーで続けるのがベターだと私は彼にアドバイスした。彼は世界起業のイメージと正反対だったためか、唖然としていたが、それが近道だろう。

個人にできることは考え抜いた末に、不確実性の海にサイコロを投げ続けるだと私は思う。
“投げ続けること”が重要なのだ。

【追記1】ウェブメディア企画の調査も兼ねて調べてみると、月100万PVを集める言論プラットフォーム『アゴラ』も月数百円のブログサービスに、無料のリンクウィズイン、『Facebook』などのプラグインを組み合わせたウェブ屋台である。こういう屋台的なメディアがダイナミックに運営されている事例も面白い。今後、起業の概念がIT分野に至っては変わってくるのではないか。

【追記2】適当に書いた記事だが、『Twitter』上で「そのとおり。現代のスタートアップは屋台的です」とシリコンバレーで働かれている日本人、日系人の方からほめていただけた。素朴にうれしい。

執筆: この記事はラカンさんのブログ『ゴムホース大學』( http://d.hatena.ne.jp/Lacan2205126/20120214/1329228176 )からご寄稿いただきました。
(ガジェット通信)

【私の論評】未来をつくる方法には二種類方法がある!!



上の記事起業や新しい事業を起こそうと考えている方には、非常に役にたつものだと思います(写真上は、アメリカの屋台)。ただし、題材がITに関することであったり、個人的な話題であったりして、原理原則にまではまとまっていないような気がします。このような良い話は、IT業界の方だけではなく、他の業界の方も知っておいて損になるようなことはないと思いますので、以下にドラッカーの言葉など借りながら、掲載してみます。
われわれは未来についてふたつのことしか知らない。ひとつは、未来は知りえない、もうひとつは、未来は今日存在するものとも、今日予測するものとも違うということである(『創造する経営者』)
 ありがたいことにドラッカーは、ここで終わりにしていません。続けてこうも言っています。
それでも未来を知る方法は、ふたつある。
一つは、自分で創ることである。成功してきた人、成功してきた企業は、すべて自らの未来を、みずから創ってきた。ドラッカー自身、マネジメントなるものが生まれることを予測する必要はなかった。自分で生み出した。
もう一つは、すでに起こったことの帰結を見ることである。そして行動に結びつけることである。

あらゆる出来事が、その発生と、インパクトの顕在化とのあいだにタイムラグを持つ。
これをドラッカーは、「すでに起こった未来」と名付けています。(下の写真は北見の屋台村)

出生率の動きを見れば、少子高齢化の到来は誰の目にも見えたはずだ。対策もとれたはずである。だが、高齢化社会がいかなる社会となり、いかなる政治や経済を持つことになるかを初めて論じたのはドラッカーだった。
こうして東西冷戦の終結、転換期の到来、テロの脅威も彼は予見していました。
未来を築くためにまず初めになすべきは、明日何をなすべきかを決めることでなく、明日を創るために今日何をなすべきかを決めることである。(『創造する経営者』)

またドラッカーはこうも語っています。(上の写真は、八雲町における地域振興パイロット事業試食会)
新しいものはすべて、小規模にテストする必要がある。パイロット(試行)する必要がある。
そのためには、その新しいものの実現に意欲のある者を探さなければならない。新しいものは常に障害にぶつかる。そのとき戦う者を必要とする。成功させると胸を張り、取り組む者を必要とする。しかも、それは敬意を払われる存在でなければならない。
こうしてパイロットに成功するならば、市場、デザイン、アフターサービスについて、誰も気がつかなかった問題が明らかにされ、誰も気がつかなかった機会が明らかにされる。こうして変化にともなうリスクは最小限にとどめられる。
(『明日を支配するもの』)
上の記事にでてくる馬鹿な従兄弟の友人は、資金的にも、情報的にもなんの積み上げもないところから、未来を知ることの二つの方法のうちの、未来をつくるということを志向しているということです。未来をつくるということは、すでに起こった未来をみつけるよりもかなり難しいことです。個人や中小企業などにはすぐには、なかなかできないことです。

だから、ラカンさんは、いろいろな事例を出しながら、「すでに起こった未来」を探すべきであることをこの従兄弟の友人に伝えているというわけです。

まさに、Greeの創業者田中さんも、ウエブ屋台をやって、「すでに起こった未来」を探し続けていたのだと思います。ただし、それが、意図的であったのか、それともあまり意識しないでやっていたのかは、わかりませんが、このウェブ屋台の運営こそが、上でドラッカーのいうところの、「すでに起こった未来」をみつける行為だったのです。

それから、未来をみずからつくるにしても、すぐに大々的にやってしまっては、どうなることかわかりません。だから、資金や情報をふんだんに持つ企業であってさえ、上でドラッカーが提唱しているように、パイロットをしているのです。(下の写真は、函館の屋台村)


上でラカンさんの言う「個人にできることは考え抜いた末に、不確実性の海にサイコロを投げ続けるだと私は思う。“投げ続けること”が重要なのだ」とは、まさに、ドラッカーのいうところのパイロットのことなのです。

詳細は、ドラッカーの書籍を実際に読んでいただきたいと思いますが、エッセンスはこういうことです。どんな事業だって、新規事業であるからには、最初から、大戦略があって、資源を大量につぎ込むわけではありません。それこそ、「すでに起こった未来」を探したり、未来をつくるために、パイロットをやったりしているわけです。これが、いわゆる原理原則だと思います。

このようなことをしているうちに、すでに起こった未来に確信がもてたり、パイロットで良い結果がでれば、大々的に実施することになり、そのときに始めて戦略が必要になるのです。

まさにラカンさんがおっしゃるうに、「はじめから戦略的意図で狙えるものではない」のです。

それから、冒頭にでてきた「マヌケ、バカ、アホ」は、後追いすることが新しいことと思っているよう思えてなりません。グリーも、Facebookも、もうすでに、田中さんや、ザッカーバーグさんが、歩んできた道です、これと同じことをしても全く意味がないし、成功することもかなわないでしょう。新しいことで勝負をしなければなりません。このようなことは、時代が変わっても繰り返されるということがよくわかりました。私が学生だったころ、生物学のある教授が私に「最近の大学院生は、外国の後追いばかりやっている。後追いすることが新しいことと勘違いしている。彼らは、サイエンスに掲載されているバイオテクノロジーに関する実験の追試ばかりやろうとする」と嘆いていました。

雑誌や、ウェブに掲載されている華々しい成果は、すでに過去のもであることをこの、MBAは知らないんですね。たとえば、化学の世界には、ケミカル・アブストラクトという有名なデータベースがあり、それには、最新の成果が掲載されています。これの用途は何かといえば、まだ世の中にない、新しい物質を開発するために、世の中にすでにあるものを検索するために利用します。無論、どのにようにして、作ったのかを参照もするし、場合によっては、追試もしますが、それが目的ではありません。あくまで、この世にない新しい物質をつくるためです。

「スタートアップ」「MBA」「ベンチャーキャピタル」「グリーの田中さん」「BOPビジネス」「ザッカーバーグ」なる、バズワードを覚えても仕方ないわけです。あくまで、体系的に「すでに起こった未来」を発見することが、近道なわけです。



【関連記事】

【きょうの名言】好きなことを仕事にする意味―【私の論評】好きなことだけをする人は、大成しない、大成するには、規律が不可欠である!!

新卒初任給が年収1000万円に(DeNA)―【私の論評】馬鹿な顧客むけに、馬鹿が喜びそうな商品やサービスを提供するという発想は長続きするのか?

GREE、モバイル版の月間アクセス数が100億PVを突破―これからは携帯も視野に入れるべき!!


『ドラッカー』というキーワードを含むこのブログの過去の記事はこちらから!!

特報 米国司法省 IR疑惑で500ドットコムと前CEOを起訴 どうなる岩屋外務大臣―【私の論評】岩屋外務大臣の賄賂疑惑が日本に与える影響と重要性が増した企業の自立したリスク管理

特報 米国司法省 IR疑惑で500ドットコムと前CEOを起訴 どうなる岩屋外務大臣 渡邉哲也(作家・経済評論家) まとめ 米国司法省は500ドットコムと元CEOを起訴し、両者が有罪答弁を行い司法取引を結んだ。 日本側では5名が資金を受け取ったが、立件されたのは秋本司被告のみで、他...