アメリカではもう随分前にライフスタイルとしての夫婦別姓が破綻している |
結婚なんて夢のまた夢だよ、とお嘆きの方たちも「もしあの子と結婚したら俺の苗字になるのか」「私の名前が真澄だから、桑田さんとは結婚したくないわ」等、妄想にふけることは多々あるのではないでしょうか。
先日東京地裁で行われた夫婦別姓に関する裁判の結果が、ネット上で話題になっています。
時事ドットコム(参考リンク参照)によると裁判の概要は以下のとおり。
■訴訟内容
事実婚を続けるカップルが「2004年以降、3度に渡って別姓のまま婚姻届を提出したが受理されなかった。夫婦別姓を認めない規定は憲法違反だ」として婚姻届の受理を求めました。要するに「苗字を変えないと結婚できないなんておかしい、違憲だ。苗字変えないまま結婚させろ」ということですね。
■判決
東京地裁はこの訴えについて、却下する判決を言い渡しました。要するに「夫婦別姓は認めねえよ」と突っぱねたわけです。
■ネットの反応
この判決に対し、2ちゃんねるでは、
「すまん、正直地裁をバカにしてたw。まっとうな判決も下せるんだねぇ…」
「姓を変えたくなけりゃ婚姻届ださなきゃいいじゃん。自分達が嫌だから制度が変われってどんだけのエゴだよ」
「仕事では旧姓使ってるけどそれで不便はないな。別姓推進の人は何の利権がほしいんだろ」
など、概ね判決に肯定的な意見が多くなっています。
たしかに、法律上は、同姓結婚をして、日常では、そのままの名前で生活もできます。
■結局のところ、夫婦別姓制度は必要なのか 長年議論されていますが、世論調査では反対派のほうが多い状況です。法律の改正には至っていません。しかし核家族化が進み「家系」という概念が薄れる中、苗字にこだわる若者は減ってきているように思います。よって「別姓だ、いや同姓だ」という議論自体、時代にそぐわない、古いものになりつつあるのではないでしょうか。
■非モテ男子は現在の婚姻制度を活用すべし!?(参考リンク)
冒頭で紹介した事例とは違いますが、難しい話を抜きに、苗字を変更するにあたって「通帳の名義変更とか面倒くさい」という理由から夫婦別姓に賛成する女性も。ただ、ご存知の方も多いと思いますが、現制度では、必ずしも、妻が夫の苗字に変更しなくてもいいのです。夫が妻の苗字になってもいいのです。
「僕が苗字変えるから」という口説き文句、意外と使えるかもしれませんよ?(ネタりかより)
時事ドットコム:婚姻届受理の訴え却下=夫婦別姓訴訟で一部判決-東京地裁
結婚・恋愛ニュースぷらす「夫婦別姓を認めないのは違憲」婚姻届受理の訴えを却下
【私の論評】夫婦別姓の行き着く先は地獄か?
この判決、今の法律では、敗訴するのが当然です。しかし、法律が改正されたら、そうです、夫婦別姓法案が成立したら、こうはいかないかもしれません。夫婦別姓法案をはじめとする、いわゆる日本国解体法案を国会で成立させることは、実は、民主党の隠党是といっても良いものです。
夫婦別姓に関しては、このブログでも、再三わたって掲載してきました。ご存じの方は、良いですが、ご存じないかたは『夫婦別姓』とキーワードを入れて、検索してみてください。よく検索すれば、恐ろしいことが一杯でてきます。
上の記事を見ていても、よくわかりますが、おおかたの人は反対ではあるようですが、その反対の理由もそんなに深いことのようではないようです。でも、夫婦別姓の災厄はそんな単純なものではありません。
ここでは、災厄の細かなことまでは述べませんが、簡単にこのブログに掲載したことを掲載しておきます。
夫婦別姓に関しては、アメリカで法制化ではなく、ライフスタイルとして導入されましたが、離婚率50%以上などというとんでもない結果を招き大失敗したことが明らかになっています。しかし、このようなこと、マスコミも報道せず、政府も公表しません。これには、隠れた意図があると断定せざるをえません。
すなわち、戦後60年にわたり、アメリカの日本弱体化政策による家の破壊により、日本の家庭はほとんど核家族化されましたが、今度はそれに続き、家族の破壊です。これによって、日本の国民国家を破壊することです。
「ゆとりの教育」は、日本で導入時には、アメリカでは随分前から導入されていて、大失敗したことが明々白々になっていて、世論は「若いうちに詰め込めるだけ詰め込んでおけ」というように変わっている時でした。無論アメリカでは、ゆとり教育はすぐにやめました。日本は、ご存知のように導入して思ったとおりの大失敗です。夫婦別姓も現在導入すれば、大失敗どころか、大きな災厄をもたらすことははっきりしています。
あの大阪の幼児死体遺棄“鬼母”下村早苗については、何がなんでも、絶対に許すことが出来ないと多くの方が思われると思います。どんな事情があっても、置き去りにするとは、もう地獄に堕ちるしかないと思います。
しかし、この問題の社会的背景は考えてみる必要があります。日本国内でも最近では他にも幼児虐待が頻繁におこっていますが、このようなことが最近とくにおこるのは、戦後の誤った民主主義教育による個人主義的な風潮がこうしたことを助長していることは否めないと思います。戦後どんどん、進んだ成れの果てが、この事件ということではないかと思います。
日本国解体を推進すれば、さらに誤った個人主義というより、本質的には、利己主義が助長され、こうしたことをさらに推進することになります。こうしたことによる、損害・実害はとても、数字に表すこともできないことも含めて、甚大なものになることでしょう。戦後の誤った民主主義教育や、個人主義的な風潮のなかには、日教組をはじめとする左翼思想が多大影響を与えています。
特に、民主党が推進する選択的夫婦別姓に関しては、このようなことに拍車をかける可能性が濃厚です。アメリカでは、さきほども述べたように、いわゆるリベラリストの中でもフェミニストという連中が、積極的にライフスタイルとしての実質的な夫婦別姓を主導してきました。その挙句の果てに、アメリカでの、離婚率は現在50%以上です、今日結婚したカップルの実に半数以上が確実に離婚します。そうして、子供を虐待したり、ネグレクトしたりすることもかなり増えた時期があります。
現在では、アメリカなどでいわゆる働く母親にアンケートをとると、80%以上が、「仕事より家庭が大事」と答えるまでになっています。アメリカが体験したこのような災厄を日本で、わざわざ再現する必要はないと思います。
私のブログでは、夫婦別姓をはじめ、日本国解体法案の危険性に関しては、再三掲載してきました。その中でも夫婦別姓に関するもののURLは下の【関連記事】に掲載しておきます。ご覧になっていない方は、是非ご覧になってください。また、上の動画は夫婦別姓論に関する4つの典型的嘘がわかりやすく解説されていると思います。これも、あわせて御覧ください。
関連記事の中には、多少内容がグロなものもありますが、夫婦別姓など強力に推し進めていって、しばらくすれば、このような事態になることは十分に予見できます。皆さんも、これに関する認識を深めていただきたいと思います。
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ここでは、災厄の細かなことまでは述べませんが、簡単にこのブログに掲載したことを掲載しておきます。
夫婦別姓に関しては、アメリカで法制化ではなく、ライフスタイルとして導入されましたが、離婚率50%以上などというとんでもない結果を招き大失敗したことが明らかになっています。しかし、このようなこと、マスコミも報道せず、政府も公表しません。これには、隠れた意図があると断定せざるをえません。
すなわち、戦後60年にわたり、アメリカの日本弱体化政策による家の破壊により、日本の家庭はほとんど核家族化されましたが、今度はそれに続き、家族の破壊です。これによって、日本の国民国家を破壊することです。
「ゆとりの教育」は、日本で導入時には、アメリカでは随分前から導入されていて、大失敗したことが明々白々になっていて、世論は「若いうちに詰め込めるだけ詰め込んでおけ」というように変わっている時でした。無論アメリカでは、ゆとり教育はすぐにやめました。日本は、ご存知のように導入して思ったとおりの大失敗です。夫婦別姓も現在導入すれば、大失敗どころか、大きな災厄をもたらすことははっきりしています。
あの大阪の幼児死体遺棄“鬼母”下村早苗については、何がなんでも、絶対に許すことが出来ないと多くの方が思われると思います。どんな事情があっても、置き去りにするとは、もう地獄に堕ちるしかないと思います。
しかし、この問題の社会的背景は考えてみる必要があります。日本国内でも最近では他にも幼児虐待が頻繁におこっていますが、このようなことが最近とくにおこるのは、戦後の誤った民主主義教育による個人主義的な風潮がこうしたことを助長していることは否めないと思います。戦後どんどん、進んだ成れの果てが、この事件ということではないかと思います。
日本国解体を推進すれば、さらに誤った個人主義というより、本質的には、利己主義が助長され、こうしたことをさらに推進することになります。こうしたことによる、損害・実害はとても、数字に表すこともできないことも含めて、甚大なものになることでしょう。戦後の誤った民主主義教育や、個人主義的な風潮のなかには、日教組をはじめとする左翼思想が多大影響を与えています。
特に、民主党が推進する選択的夫婦別姓に関しては、このようなことに拍車をかける可能性が濃厚です。アメリカでは、さきほども述べたように、いわゆるリベラリストの中でもフェミニストという連中が、積極的にライフスタイルとしての実質的な夫婦別姓を主導してきました。その挙句の果てに、アメリカでの、離婚率は現在50%以上です、今日結婚したカップルの実に半数以上が確実に離婚します。そうして、子供を虐待したり、ネグレクトしたりすることもかなり増えた時期があります。
現在では、アメリカなどでいわゆる働く母親にアンケートをとると、80%以上が、「仕事より家庭が大事」と答えるまでになっています。アメリカが体験したこのような災厄を日本で、わざわざ再現する必要はないと思います。
私のブログでは、夫婦別姓をはじめ、日本国解体法案の危険性に関しては、再三掲載してきました。その中でも夫婦別姓に関するもののURLは下の【関連記事】に掲載しておきます。ご覧になっていない方は、是非ご覧になってください。また、上の動画は夫婦別姓論に関する4つの典型的嘘がわかりやすく解説されていると思います。これも、あわせて御覧ください。
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