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■テレビの“韓流推し”疑惑 - サーチナ・トピックス
何故このような処置が執られたのだろうか？ 実は韓国は国家ぐるみで自国Ｋ-ＰＯＰ推しをするために「ＹｏｕＴｕｂｅ」を使い、何百万回と再生数を上げているのだ。通常「ＹｏｕＴｕｂｅ」では同一動画において、1ユーザーにつき1回までしかカウントされないが、韓国ではツールを使い複数のアカウントを切り替え再生数を捏造している。
そのためブリトニー・スピアーズやアヴリル・ラヴィーンといった世界的トップアーティストよりも、少女時代の再生数の方が上になってしまっている。こういったアタック行為に対して処置が執られたという。
韓国は「ブランド委員会」というものがあり、このようなＹｏｕＴｕｂｅの再生数を伸ばす仕事が実在する。もちろん韓国側は表だって認めていない。木村太郎氏がこの件を発言したところ、干されてしまったことは記憶に新しいだろう。この発言により韓国の「ブランド委員会」からクレームが入り、圧力が掛かったと言われている。
しかし今回のようにＹｏｕＴｕｂｅに対策を取られてしまってはどうしようもない。今度はユーザーの設定国を偽装するツールを使ってでもアタックを仕掛けてくるのだろうか？（サーチナ:編集担当：金正一郎）
【私の論評】なぜこんなにえげつない真似をするのか?それには、それなりのわけがある米国経済植民地の韓国!!
上の記事、事実だと思います。なぜかといえば、丁度1週間ほど前に、YouTube musicをみていたら、トップの3つの画像の中の一番右の動画が少女時代でしたし、あと、動画をみていくと、K-popのものが目につき、何か非常に違和感を覚えました。半年ほど前までは、日本国内のYouTubeでも、これほどK-popが露出しているなどということなかったはずです。
K-popといえば、最近、K-popや、韓流ドラマを大量に流す、しフジテレビに対して、大規模な講義デモが何回か実施されています。このようなことをネットで見ていたので、このYouTube musicをみたときに、違和感もありましたが、少し脅威にも感じました。
いくら、テレビなどで、K-popを長時間にわたって、喧伝したとしても、まさか、それに扇動されて、YouTubeのユーザー、それも、日本のユーザーもこんなに見ていて、それが、トップページに影響を与えているなんてと、驚いてしまいました。
しかし、上のような事情があったんですね。少し安心しました。それにしても、これが本当だとすれば、韓国、やり方がエゲツないですね。YouTubeといえば、全部がユーザーなどの投稿によって成り立っているサービスです。だから、ここで、かなり多くの人に見られている動画など、Googleが操作したり、広告料をもらって、露出を多くしたりはしていません。
私たち、ユーザーもそれを前提として、YouTubeを見ています。私も、少し前から、動画で、音楽を見るようになりました。最近では、YouTubeに投稿される動画も、従来よりは、かなり画質も、音質も良くなりましたので、これを、AppleTV経由で、大画面のテレビで見ています。音も、かなり良くなり、Boseのスピーカーで聴いているので、音質的にもまあまあという感じてす。
それに、最近、YouTube musicでは、有名アーティストの動画には、専用ページをつくってあって、年代別に掲載してあります。それを、Vlogという、再生リストに登録すると、この専用ページのミュージックすべてを連続再生することができます。
これを言葉で解説しても、なかなか理解しにくいと思いますので、YouTube musicに関する動画を以下に掲載します。英語で解説していますが、感覚的には、理解できると思います。
最近、このようにYouTube musicを頻繁にみていることから、上記で書いたようにYouTubeの異常にはすぐに気づきました。
このように、国を挙げての機関が再生数水増しをしているのだとしたら、このK-POP躍進に対し疑惑が深まることは間違いないです。
ちなみに、上の記事は、現時点でサーチナからは、なぜか削除されています。ネット上では、これはデマだとみるべきと意見も多数流布していますが、韓国では昨今、女優が悪質なデマに悩まされ自殺する事件が発生。その他ネット上で根も葉もない誹謗中傷が繰り広げられていたまし。これらを受け、韓国政府はインターネットに実名制を導入しました。しかし、Google側は、匿名性が前提である表現の自由が必要だ、として実名制を拒否。現在では、プロフィール欄の国籍を韓国としているユーザーに対し、動画のアップロードや投稿の機能を制限しているということもあります。
このようなことがウワサになるということは、みな嫌疑の目を持って韓流ブームを見ているからではないだろうか？ 今年の初夏には、アメリカのニュース番組CNNが運営する「CNNGo」というサイトで「K-Pop taking over the world? Don't make me laugh」（意訳：韓流が世界中で流行？ 笑わせるな）なる記事が掲載された。韓国アーティストの海外での活躍を韓国メディアがおおげさに取り上げていることから始まり、BoAやSe7enやジェイ・パクによる全米進出が成功しているように見えないことに言及。そして、アーティストたちが歌っている曲が、アメリカ人のプロデューサーによって作られていることに対して、本当にK-POPと言えるのかと、疑問を呈しています。
日本でも過去に、フリージャーナリストの木村太郎氏が情報番組『ミヤネ屋』（日本テレビ系）にて、ブランド委員会がK-POPを流行しているように見せるため、動画の再生数の水増しを広告代理店などに依頼していると発言。韓国が文化を伝播しようとする行為については認めるが、YouTubeなどを用いて流行っていないものを流行らせているかのように見せるのは詐欺まがいの行為と批判しました。そして、流行とはコンテンツ提供側がマスメディアと結託し、プロジェクトの一環として行っている。今回の行為も韓国政府が計画的にK-POPブームを作っており、実際には韓流ブームはない、などとも発言しました。
この発言が出た際、「中央日報」は韓国ネット民たちによる反論を掲載。そして国家ブランド委員会対外協力局の事務官からは、「国家が大衆文化をコントロールすることはありえない」とのコメントが出されました。その後、フジテレビは同番組中で木村の発言について謝罪しています。
今回の「YouTubeによる韓国遮断」はニュアンスを歪めて報道された。しかし今後、規制の効果から動画の再生回数などが著しく減ることがあれば、疑惑の目は強いものになるでしょう。次々にアイドルを来日させる韓国だが、もしKARAや少女時代が、国家ブランド委員会によるゴリ押しにより人気を得たとするならば、今後新たにK-POPアイドルが生まれることは難しいのかもしれません。
それにしても、各方面に、エゲツなく、徹底的に攻勢をかける、韓国ですから、フジテレビなどにも、攻勢を徹底的にかけまくっているのは、間違いないものと思います。フジテレビへの抗議デモでは、あの田母神さん主催で、田母神さんも参加していました。田母神さんが、抗議文書を渡そうとしたのですが、結局幹部クラスの人には渡すことはできずに、警備関係の人に渡したようです。下に、その模様を記録した動画を掲載します。
それにしても、数千人規模のかなり大きなデモであり、これに関しては、では海外メディアにも取り上げられましたが、日本のメディアでは、ほとんど報道されませんでした。
そうして、この抗議文に対する解答は、かなりふざけた内容だったようです。それに関しては、以下の動画をご覧になってください。
それにしても、フジテレビは、K-popや、ドラマなど、多数の版権を持っているようで、それを公共の電波使って、どんどん流しているという姿はやはり、かなり異常といえます。やはり、韓国による国ぐるみの、大攻勢があったのだと思うのが、妥当だと思います。
しかし、皆さん、この問題表面だけ捉えていては、本質を見誤ります。韓国が、個人レベルだけではなく、国ぐるみで、上記のような常識的にみれば、かなりエゲツない行動に出るのは、それなりに理由があります。
それに関しては、以前もこのブログに掲載したことがあります。その核心部分を以下に掲載させていただきます。
「脱南者」というと、多くの人には、聞き慣れない言葉ですが、「脱北者」に対するものです。北朝鮮から逃げ出した人を「脱北者」と言うのはほとんどの人はお分かりになるでしょう。これに対して「脱南者」とは韓国を捨て海外に逃げる人のことだといいます。
その数が年間8万人。多くの日本人のほとんどはこのような状況に気がついていません。ですが、これは韓国政府も発表している事実なのです。日本でも、人口統計などみれば、この数字を見ることができますが、これにはとうてい及びません。
この事実に限らず、韓国の経済・社会は何かが変です。韓国の国際収支は経常収支が赤字にも関わらず、資本収支(外国からの借り入れなど)の黒字によるウォン高が止まらないという不思議な構造になっています。
ＩＭＦ管理下で、韓国の銀行はほとんどが外資の傘下に入ったということは、よく知られていますが、その度合いとなると詳しく知る人は少ないでしょう。実は、韓国の主要銀行7行のうち６行が外資比率は50％以上となっているのです。ゴールドマンサックス、ローン・スター、シティグループといった投資ファンドや銀行が大株主としてズラリと並んでいるのです。
また、通貨危機以降、韓国の大手企業は外資系銀行や、外資ファンド(ほとんど米国)の資本の支配の元にあり、毎年莫大な配当金をこれら外国人に貢ぎ続けているというのが実情です。06年12月決算の韓国上場企業204社が支払った配当総額は8兆5000億円。このうち、外国人に払われた配当金は4兆4000億円。つまり、半分以上が韓国人ではなく外国人に支払われています。これでは、まるで、韓国は、アメリカの経済植民地のようではありませんか。
韓国がIMFの管理下に入ったのは、アジア通貨危機のときです。このとき、東南アジアの国々は、日本に助けをこうたので、日本も積極的に支援したため、IMFの管理下に入ることはありませんでした。さらに、現在東南アジアの国々が日本の経済植民地になったなどのことはありません。このときに、日本に支援をこわなかった韓国は、IMFの管理下に入り、さらに、国内銀行も実質上外資系にとられてしまったということです。
韓国を代表する現代自動車の価格も変です。現代の主力車、グレンジャー３・８は、米国での価格は約３０５万円、これが韓国国内では４８７万円で売られているのです。ソナタ２・４という車種では、米国価格１９３万円に対し、韓国国内での価格は３０８万円といいます。
あまりにも酷い内外価格差です。韓国企業は国内の韓国国民から利益を搾取し、海外で極端なダンピングを行いシェアを拡大している図式を端的に指摘しています。
そして、衝撃的なのが、冒頭の「脱南者」。北朝鮮から韓国に入国した「脱北者」の数昨年9月末には1万7134でした。ところが、「脱南者」の数はその比ではありません。２００２年に１万３０００人だった脱南者は２００５年には８万１０００人、それ以降毎年8万人を上回っています。しかも、韓国統計庁の調査ではその８５％が３０歳未満の若者といいます。
年間に８万人も若者が消えていく社会など戦争中の国でしかあり得ない現象です。この理由は若者の就職先不足や格差問題のようです。韓国の大卒の有効求人倍率は最近では０・２５に過ぎません。４人に１人しか就職できない状況です。
しかも、韓国の大企業の初任給は、日本の大企業の初任給を超えるところも多いです。しかし、それは極一部の人に過ぎません。大多数は、就職すらできないのです。さらに、韓国社会は格差が日本のそれを数段上回ります。日本の大企業なみの高収入を得る人と時給３００円、月給５万円で働く人々の２つ階級の分化が極端に進んでいます。
日本の人口は、約1億3千万人ですが、韓国は、4000万人台、北朝鮮にいたって、2000万人台にすぎません。両方あわせても、日本には、及ばないわけです。そうして、人口は、両方とも、どんどん減り続けています。これは、脱北者や、脱南者の問題もありますが、北朝鮮は、慢性的な食糧不足、韓国は、異常に出生率の低さ(日本より低い)ということもあり、これが、複合して、どんどん人口が減り続けているということです。こんな事実を知れば、韓国は、このままでは、亡国の憂き目にあうのは、確かです。だからこそ、若者を中心とした人々が、毎年、韓国を出て、アメリカやヨーロッパなどに移住するのです。だからこそ、昔は、韓国人も、日本人なみに、英語ができなかったのに、最近では、英語教育に熱心なのです。
以上のようなことに加えて、上の文章には、書きませんでしたが、韓国のミュージック市場は、日本の1/10程度しかありません。国内市場だけでは、十分に、稼ぐことができないわけです。だからこそ、日本の市場開拓や、世界の市場開拓にも熱心にならざるをえず、上記のようなエゲツない行動もせざるを得ないというところがあるのだと思います。
まあ、フジテレビも、電通なども、こうした韓国のエゲツない手にのせられているだけだと思います。
東亜日報は本年6月に、「冬のソナタが2003年に日本で一世風靡（ふうび）して以来、韓流という名称で知られるようになった韓国文化は、現在世界的文化となりつつある」と報道。インド東北部のマニプル州に住む子どもたちでさえ「カムサハムニダ（こんにちは）」や「サランヘヨ（愛してるよ）」という簡単な韓国語を話せるといいます。
ウズベキスタンでも国営テレビ局が韓流ドラマを放送しており、当地方の多くの家庭では韓国のドラマや歌が好きという理由で、自然と韓国製品を選ぶようになっているといいます。
さらに東亜日報は、アジア以外にも、北米や南米、ヨーロッパでもＫ－ＰＯＰが人気を集めていると報じ、「ＹｏｕＴｕｂｅを見ると、シャイニーや2ＮＥ1などの人気グループの曲をアフリカの最貧国チャドと中央アフリカ共和国を除いた全域で聞くことができる」と報道、韓流は国家イメージを向上させ、韓国商品の輸出拡大につながっていると伝えました。
中国メディアの環球時報は東亜日報の報道を引用し、「韓流ブームが世界的文化として定着する？」と伝えると、中国のネットユーザーたちから多くのコメントが寄せられた。書き込みの多くは、「韓国メディアはほんとに単純だ、無知だ…」、「ほんと、“寒流”だ、寒くて鳥肌が立つよ」などと反論するコメントでした。
それにしても、韓国のこのうような行動、若者を中心とする、毎年8万人もの人々が国外に出るという状況を変えるにまでは至っていません。こんなことをやったり、反日キャンペーンをやったり、する前に、何か抜本的に改めるべきことがあるのではないかと思います。皆さんは、どう思われますか?
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