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2016年10月5日水曜日

テロリスト扱い?軍人はこんなにヒラリーが嫌い 大詰めの大統領選、軍人票がトランプを押し上げる―【私の論評】トランプの暴言は軍人・保守派に対する強烈なメッセージだった(゚д゚)!

テロリスト扱い?軍人はこんなにヒラリーが嫌い 大詰めの大統領選、軍人票がトランプを押し上げる

米フロリダ州オーランドで開かれた選挙集会で演説する米大統領選民主党
候補のヒラリー・クリントン前国務長官(2016年9月21日撮影、資料写真)
大詰めの大統領選、軍人票がトランプを押し上げる

いよいよ大詰めを迎えている米大統領選挙。ここに来て、米軍内部の最新の世論調査結果が公開された。

その内容は驚くべきものだった。共和党のドナルド・トランプ候補、リバタリアン党のゲーリー・ジョンソン候補が米兵の熱烈な支持を受けており、民主党のヒラリー・クリントン候補は三番手だというのだ。おまけに支持率は2人の半分しかない。

この調査結果は何を意味しているのだろうか。

 将校たちの間ではジョンソン候補が第一位
ゲーリー・ジョンソン氏
 9月21日に公表された、米軍向け軍事紙「Military Times」とシラキュース大学による、2200人の米兵を対象とした共同調査によれば、トランプ候補に投票すると答えた割合は37.6%、ジョンソン候補36.5%、ヒラリー候補16.3%、緑の党のスタイン候補は1.2%、その他3.2%、いずれの候補にも投票しないという答は約5%だった。

将校団と下士官・兵隊では支持する候補が異なっている。幹部である将校たちの間では、なんとジョンソン候補が第1位の38.6%、クリントン候補が27.9%、トランプ候補は26%の支持率だった。他方、下士官・兵隊の間ではトランプ候補の人気が高い。トランプ候補が39.8%、ジョンソン候補が36.1%、クリントン候補が14.1%である。

9月21日に公表された、米軍向け軍事紙「Military Times」とシラキュース大学による、2200人の米兵を対象とした共同調査によれば、トランプ候補に投票すると答えた割合は37.6%、ジョンソン候補36.5%、ヒラリー候補16.3%、緑の党のスタイン候補は1.2%、その他3.2%、いずれの候補にも投票しないという答は約5%だった。

将校団と下士官・兵隊では支持する候補が異なっている。幹部である将校たちの間では、なんとジョンソン候補が第1位の38.6%、クリントン候補が27.9%、トランプ候補は26%の支持率だった。他方、下士官・兵隊の間ではトランプ候補の人気が高い。トランプ候補が39.8%、ジョンソン候補が36.1%、クリントン候補が14.1%である。

軍種ごとに見ると、陸軍はトランプ候補が40.6%、ジョンソン候補が35.6%、ヒラリー候補が14.2%と、トランプの人気とヒラリーの不人気が目立った。海兵隊はさらに強烈で、トランプ候補が50.4%、ジョンソン候補が26.7%、ヒラリー候補が10.2%となった。

一方、海軍と空軍はジョンソン候補を強く支持している。海軍はジョンソン候補が42.3%、トランプ候補が28.4%、ヒラリー候補が21.2%。空軍はジョンソン候補が37.8%、トランプ候補が34.8%、ヒラリー候補が18.3%となった。

 際立つヒラリー候補の不人気ぶり

これらの結果が示しているのは、ヒラリー候補の飛び抜けた不人気ぶりである。

ジョンソン候補は、内政面はともかく、外交や安全保障面は不得手である。実際、ニュース番組で、内戦中のシリア・アレッポの人道危機を尋ねられた際に、「アレッポって何?」と答えたことは記憶に新しい(注:アレッポは、現在シリア政府軍とロシア軍に空爆を受けているシリア北部の都市)。

また、この調査の少し前の7月、トランプ候補は、息子がイラクで米兵として戦死したムスリム夫妻を中傷した。トランプ候補の発言は英雄の遺族を批判するものとして、激しい世論の指弾を受けた。米軍将兵にとっても許しがたい事件だった。

それでもなお、多くの米軍人がヒラリーよりもジョンソンとトランプを支持しているのだ。いかにヒラリー候補の人気がないかがお分かりいただけよう。

 ヒラリーは米国の「内なる脅威」?

 実際、米軍人のヒラリーへのネガティブな評価を裏付ける騒動も発生している。

今年8月、フォート・レオナード・ウッド陸軍基地の部隊が教育用に作成したパワーポイント資料が大問題となった。作戦上の機密保護に関する教育資料として作られたものだが、米国の「内なる脅威」の1人してヒラリー候補の名前が挙がっていたのである。

他に脅威とされていたのは、米国の情報収集活動を暴露したエドワード・スノーデン、ウィキリークスに大量の機密文書を漏洩させたチェルシー・マニング元上等兵、テキサス州フォートフッド陸軍基地で13人を殺害したニダル・ハッサン、2013年にワシントン海軍工廠で12人を殺害したアーロン・アレクシス、不倫および情報漏えい事件を起こしたペトレイアス元陸軍大将などである。そうしたいわくつきの人物たちと同列で、メール問題を引き起こしたヒラリー候補はやり玉に挙げられていた。

司令部の「TRADOC」(米陸軍訓練協議コマンド:訓練や戦術を開発する組織)は「本件はあくまで現場の人間による逸脱であり、陸軍としての見解ではない」と弁解した。だが、1部隊が作った1枚のスライドについてわざわざTRADOCがコメントしたことに、本件の事態の大きさが表れている。

 接戦州は軍人票でトランプ候補が有利に?

そもそも、軍人の票は大統領選挙に対してどのような影響力をもっているのだろうか。

近年では、米軍人の選挙に与える影響はそれほど多くないという主張がある。現役および予備役兵が投票者集団の1%に過ぎないからだ。実際、過去の大統領選挙でも、2008年のマケイン候補、2012年のロムニー候補は、オバマ大統領よりも多くの軍人の支持を得ていたが敗北している。

しかし、大統領選の雌雄を決するのは接戦州である。要するに、民主党の金城湯池たるカリフォルニア州等や、共和党のそれであるテキサス州等ではなく、双方の支持が拮抗しているフロリダ州やペンシルベニア州等が戦略的に重要だということである。

この点で見た場合、「Military Times」が指摘するように、今回の大統領選挙に軍人票が与える影響は大きいと見なすべきである。フロリダ州やヴァージニア州のような選挙人の数が多い接戦州には、数多くの軍人が居住しており、有権者に占める割合が大きいからだ。

 そして、これらの州ではトランプ候補とヒラリー候補の激戦が続いている。その意味で、これまでに述べたような米軍内部のヒラリー嫌悪は注目しておく必要があるだろう。

 ヒラリー候補は決して「優勢」ではない

軍人に限らず、ヒラリー支持からジョンソン支持に転じる米国人は増えているようである。

コロラド州、ネバダ州、ヴァージニア州といった接戦州の最近の世論調査では、ヒラリー候補の票がジョンソン候補に吸収されてしまっている傾向が出ている。また、サンダースを支持していた若者票がジョンソン候補に流れているとの分析も出てきている。

特にニューメキシコ州の最新の調査では衝撃的な結果が出ている。9月27~29日の最新の世論調査では、ヒラリー候補35%、トランプ候補31%、ジョンソン候補24%、スタイン候補2%となっている。ジョンソン候補が24%も獲得していることも驚きだが、より注目すべきは、民主党の勢力が強いこの州でヒラリー候補とトランプ候補が競っていることである。

しかも、このジョンソン候補の高い支持率の背景には、この地域のヒスパニック系の票を集めていることがあるという。要するに、この州ではヒラリー候補の票がジョンソン候補に奪われた結果、接戦になっているのである。

そして最近になって民主党がジョンソン候補を標的としたネガティブキャンペーンを開始したことも、注目に値する。大統領選挙が佳境を迎えたこの時期は、少しでも共和党候補に対する攻撃に集中すべきであり、普段ならば歯牙にもかけないリバタリアン党候補を相手にする余裕はないはずだ。にもかかわらず、あえてジョンソン候補を攻撃するのは、それだけ票を奪われているという危機感があるのだろう。

実際、オバマ大統領も9月28日のラジオインタビューで、「ジョンソン候補やスタイン候補に投票することは、トランプ候補に投票することと同義である」と発言している。これは裏を返せば、オバマ大統領も、ヒラリー候補の票がジョンソン候補に喰われていると認識していることを物語っている発言だと言ってよい。

日本の報道では、ジョンソン候補はほとんど注意を払われず、ヒラリー候補の優勢ばかりが伝えられる。だが、以上で見てきたように、実際はヒラリー候補の選挙戦は巨象が薄氷を踏むが如きの危ういものなのである(ヒラリー候補には健康不安説もある)。

筆者は昨年末よりトランプ候補優勢を主張してきたが、やはり、最終的にトランプ候補が大統領になる可能性はまだ高いのではないだろうか。少なくとも、ヒラリー候補が「優勢」とは言い難い。今回の米軍人を対象とした世論調査を見て、その思いはさらに強くなった。

【私の論評】トランプの暴言は軍人・保守派に対する強烈なメッセージだった(゚д゚)!

さて上の記事を見ると、アメリカの軍人の多くが、クリントンを蛇蝎の如く嫌っていることがよくわかります。軍人の多くはクリントンを支持していないことは明らかです。

ただし、上の記事では、トランプ氏が大統領になる可能性が高いことの理由として、「州やヴァージニア州のような選挙人の数が多い接戦州には、数多くの軍人が居住しており、有権者に占める割合が大きいからだ」としています。しかし、私はそれだけではないと思っています。

なぜ私がそう思うのか、それには日本と異なるアメリカのメディアの特殊事情を知っていただく必要があります。

メディアというと、日本のそれは報道姿勢がどこか狂っていて、リベラルや左翼ばかりが幅を効かせています。ただし、それも最近は変わりつつあり、保守の意見も結構通るようになりつあります。

しかし、この状況は、アメリカでは大きく異なります。実はアメリカでは、リベラルや左翼のがマスコミや言論界のほとんどを牛耳っていて、保守が10とすると、リベラル+左派が 90という状況です。

これについては、以下の動画をご覧いただけせば、おわかりいただけるものと思います。



この動画を視聴していただければ、いかにアメリカのマスコミや、言論界がとんでもないことになっているのかお分かりになると思います。アメリカのマスコミの状況日本のマスコミや言論界よりも酷い状況にあり、かなり偏向していると見るべきです。

このアメリカの状況を動画でも語られていたよう、大手新聞のほとんどがリベラル・左派であり、日本にたとえると、産経新聞は存在せず、朝日や毎日新聞のような新聞ばかりと言っても過言ではない状況です。他に、保守系の新聞もあるにはあるのですが、どれも弱小なものです。

テレビもほとんどがそうです。大手テレビ放送局もほとんどすべてが、リベラル・左派であり、唯一の例外がFOXTVです。後の保守系テレビ局は弱小なところばかりです。

このようなことから、日本人の多くは、アメリカの半分しか見ていない状況に置かれているといっても過言ではないのです。

アメリカにも保守派も多くて、おそらく半分くらいは存在するのでしょうが、メディアの9割はリベラル・左派であるため、アメリカ国内の報道はほとんどがリベラル・左派の独壇場でそれらの見方が幅を効かせています。

そうして、日本のメディアもリベラル・左派が大勢を占めているのと、あまりの勉強不足で、たとえば、金融や経済に関しては、ほとんど日銀や財務省の発表を吟味をすることもなく、そのまま垂れ流すという体たらくであるため、アメリカで大勢を占めている内容しか日本では報道されないのです。

だから、大統領選挙戦の報道においても、多くの日本人はアメリカの現実の半分しか見ていないというが実体です。

このようなことから、日本ではクリントン優勢という報道がまかり通っているわけです。日本では、もう半分は埋没されてほとんど顧みられないわけです。

トランプ氏
しかし、ブログ冒頭の記事の内容は、日本ではこの埋没された部分であり、それが報道されている珍しい記事であるといえます。幹部である将校たちは、ジョンソン候補を支持、下士官・兵はトランプ支持が多いそうですが、人数的にみれば当然のことながら、下士官・兵のほうが圧倒的に多いです。

そうして、これがトランプ氏のあの暴言の謎を解く鍵になるかもしれません。アメリカの軍人は日本人の感覚からすると、かなり口が汚いです。特に新兵に対する訓練時の教育での教官は口が汚いです。

アメリカの軍人は口が汚い

たとえば、「フルメタルジャケット」という映画に出てくる、ハートマン先任軍曹の訓練兵に対する口のききかたは、以下のようなものです。

「口でクソたれる前と後に『サー』と言え! 分かったかウジ虫ども!」
Sir,Yes Sir!

「ふざけるな! 大だせ! タマ落としたか!」

Sir,Yes Sir
貴様らは厳しいを嫌う!だが憎めば、それだけ学ぶ!

は厳しいがだ!人種差別許さん黒豚ユダ、イタを、は見下さん!
すべて―
等に―     
―価値がない!
以下にフルメタルジャケットのハートマン先任軍曹の動画を掲載します。


この軍曹の口のききかたからすれば、トランプの暴言など霞んでしまうほどです。私は、トランプ氏は、軍人や保守層に訴えるため、あのような暴言をはいたのだと思います。これは、軟なリベラル・左派には出来ない芸当です。あれこそ、軍人に受ける言葉遣いなのです。

トランプ氏は数々のいわゆる暴言で、アメリカの軍人や保守層に以下のようなメッセージを発信したのです。
「てめぇら、アメリカがリベラル・左翼に乗っ取られてもいいのか、俺は厳しいが公平だ!人種差別は許さん!黒豚、ユダ豚、イタ豚を、俺は見下さん!すべて―平等に―リベラル・左派に屈するようでは価値がない!」
無論、周到に計算した上で、場合によっては、ネガティブに受け取られないというリスクをおかしてまで、強力に訴えたのです。そうして、自分はリベラル・左派とは全く異なる保守派であることを強烈にアピールしたのです。

日本なら、自衛隊でもこのような口のききかたをすれば、パワハラと言われるかもしれません。しかし、このくらいのことで、打ちひしがれていては無論強い兵隊にはなれないのです。何しろ米兵はいつ、地獄のような最前線に立つかもわからないのです。

ブログ冒頭の記事にも掲載されているのですが、軍人の人数は確かにアメリカの人口のごく一部に過ぎません。しかし、軍人というとアメリカに限らず、職業柄、保守系や保守的な考えの人が多いです。だから、彼らの意見が、アメリカの保守層の考えを代表しているとみることもできます。

この半分の保守層がトランプ候補とジョンソン候補を推していると見ることができます。そうして、実際の選挙となれば、ジョンソン候補にはほとんど勝ち目がないので、この保守層多くがトランプ氏を支持することになると見込まれます。

そうなれば、トランプ氏が大統領になる可能性は、大きいです。まかり間違って、ヒラリーが大統領になったとしても、アメリカの半分を占める保守層を無視するわけにはいかないでしょう。

いずれにせよ、大統領選挙のみにかかわらず、私達は、アメリカのメデイアはかなり偏っているので、アメリカの半分しか報道しないことを理解し、もう半分のアメリカの現実も見るべきことを忘れてはならないです。

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2016年4月18日月曜日

【熊本地震】オスプレイ、災害支援に初参加へ 補正予算の編成も―【私の論評】中国とパヨクに嫌われることこそ、我が国の正しい道である(゚д゚)!

【熊本地震】オスプレイ、災害支援に初参加へ 補正予算の編成も



中谷元(げん)防衛相は17日夜、熊本地震の被災者支援のため、米軍の垂直離着陸輸送機オスプレイなどによる輸送支援の受け入れを決めたと発表した。日本の災害支援にオスプレイが参加するのは初めて。政府は同日、元自衛官で民間企業などに勤務する即応予備自衛官を最大300人招集することを閣議決定。安倍晋三首相は同日の非常災害対策本部会議で「激甚災害の早期指定や予備費の投入などあらゆる手段を尽くしていく」と強調した。

オスプレイは18日以降に作業を開始する見通し。普天間飛行場(沖縄県宜野湾(ぎのわん)市)に配備されている4機が、熊本県内の救援物資集積所から被災地に物資を輸送する計画だ。

一方、即応予備自衛官の招集は平成23年3月の東日本大震災以来2回目で、中谷氏は17日午後に招集を発令。記者団に「地元に精通した即応予備自衛官の必要性がある」と説明した。

輸送支援を行う米軍のオスプレイから物資を運ぶ自衛隊員ら =18日午後、熊本県南阿蘇村
菅義偉官房長官は記者会見で、17日の救出・救助活動に関し「警察、消防、自衛隊、海上保安庁など3万人規模の態勢で当たっている」と述べた。さらに、「できることは全てやるということだ」と述べ、平成28年度補正予算案編成の可能性にも言及した。

首相は17日の非常災害対策本部会議で「重要なことは現場主義の徹底だ。被災市町村の現場に飛び込み、強く連携しながら支援を進めていくことが必要だ」と述べ、政府職員を派遣する役割を述べた。

政府は17日、生活必需品や医薬品、宿泊施設、トイレの確保など被災者の要望に沿った態勢拡充のため「被災者生活支援チーム」を立ち上げ、初会合を官邸で開催。首相は同日、スーパーなど小売店での食品の品切れ解消に向けて「店頭に17日中に70万食を届ける」と述べた。

【私の論評】中国とパヨクに嫌われることこそ、我が国の正しい道である(゚д゚)!

オスプレイに関しては、このブログでも何度か掲載したことがあります。航続距離が長く、他の航空機などと比較すると事故が少ない航空機でもあります。そうして、何よりも我が国にとって良いことは、中華人民共和国の幹部などが、最も嫌がるということです。

オスプレイに関する過去の記事のうち、最新のもののリンクを以下に掲載します。
ネパール地震救援に普天間基地のオスプレイが出動―【私の論評】オスプレイ導入反対の中国スパイの皆様に悲報!なぜ中国が嫌がるかが明々白々に(゚д゚)!
アメリカ国際開発庁 (USAID)より、カトマンズに到着したオスプレイ
詳細は、この記事をご覧いただくものとして、以下にこの記事からオスプレイの安全性と、優位性に関して示したチャートをコピペします。




詳細は、この記事をご覧いただくものとして、この2つのチャートからもわかるように、オスプレイは他の航空機から比較して、特に危険ということもないし、ヘリコプターと比較すると、航続距離がかなり長いことが理解できます。

ネパールの地震での救援活動には、沖縄の普天間基地所属のオスプレイが投入されました。オスプレイは、普天間基地から飛び上がり、途中で何度か給油しながら、自力でネパールのカトマンズに到着しました。そこで物資輸送などで活躍しました。

通常のヘリコプターだととてもこのようなことはできません。なぜなら、航続距離が短いので、カトマンズに到着するまでに、数十回も給油しなければなりません。これでは、全く実用的ではありません。

それでも、もし無理やり、普天間基地からカトマンズまでヘリコプターを運ぼうとしたら、分解して、船で運び、港で組み立て、そこから何度も給油して、現地入りするか、分解したまま、トラックなどで陸路運び、カトマンズに近いところで組み立て自力でカトマンズにまで到着するという方法も考えられますが、これではとても実用的ではありません。

このようなことをしていては、カトマンズにヘリコプターが到着した頃には、72時間の壁はとうに過ぎていて、ヘリコプターを派遣した意味がなくなります。

ただし、ヘリコプターとオスプレイにもそれぞれ長所短所があります。ヘリコプターの長所としては、被災地でホバリングしながら、被災者を救うなどのことはオスプレイよりは小回りが効いてやりやすいです。このあたりは言葉での説明は難しいので、以下に御巣鷹山でのヘリコプター救助の動画がありますので、これをご覧になってください。


現状では、自衛隊の神業をもってしても、オスプレイではこのようなことはなかなかできません。

オスプレイは、上にも述べましたが、やはり航続距離の長さを活用して、多く物資や人員をピンポイントで輸送する能力に関しては、かなりの優れものです。

オスプレイの航続距離からいって、沖縄普天間基地から熊本までは燃料が持ちません。今回は、途中でどこかに着陸して、給油したか、空中給油を受けて、普天間から熊本に赴いたのだと思います。おそらく、空中給油だと思います。

熊本でも、両者の長所・短所を上手に使い分けて、最大の効果をあげていただきたいです。

オスプレイのその他の特徴などの詳細はこの記事をご覧ください。


さて、このオスプレイですが、これを最も嫌がるのは、当然中国です。中国軍が、尖閣などに上陸した場合など、オスプレイによって、迅速にピンポイントで、もっとも中国軍の弱いところで、効果的なところに、兵員を迅速に送り込むことができます。

それどころか、給油することも考慮に入れれば、台湾でも場合によって、中国国内でもピンポイントで兵員を輸送し、回収することできます。

本当にこれは、中国が嫌がるはずで、だからこそ、沖縄でのオスプレイ反対運動などに対して後ろで糸を引いています。

しかし、今回の熊本・大分での地震災害に出動して、活躍すれば、オスプレイの特性も日本国内で多くの人々に知られ、いずれ自衛隊にも配備ということになるでしょう。

救援物資を届けるため到着した、米軍の垂直離着陸輸送機オスプレイ 本日午後、熊本県南阿蘇村
そうすることによって、日本の安全保証はさらに強固になります。

そうして、それは、中国とパヨクが最も嫌がることです。

日本としては、オスプレイの災害派遣を受け入れるのは、もとよりいずれこれを自衛隊に配備すべきてです。昨日のブログにも述べたように、日本は中国が嫌がることを徹底的に実行すべきです。間違っても、中国という異質な国に褒められるような国になるべきではありません。嫌われるという、その道こそ正しい道です。

嫌われることを嫌がる人は、リーダーにはなれないのと同じで、嫌われることを嫌がる国は、存在感が薄くなるばかりです。我が国は、そのような道を選択すべきではありません。

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