ラベル ドミノピザ、オープンイノベーション、Facebookページ、物理的店舗、チェーン、差別化、アップル、アマゾン、iPad、Kindle Fire、O2O の投稿を表示しています。 すべての投稿を表示
ラベル ドミノピザ、オープンイノベーション、Facebookページ、物理的店舗、チェーン、差別化、アップル、アマゾン、iPad、Kindle Fire、O2O の投稿を表示しています。 すべての投稿を表示

2012年2月15日水曜日

ドミノ・ピザもオープンイノベーションを始めました!−【私の論評】物理的な店舗をもつチェーンの強みか?!


0214_societa01

現在、ドミノ・ピザがFacebookページにてオープンイノベーション施策を展開中です。

ドミノ・ピザといえば、「ピザ・トラッキングショー」に代表されるように、様々なユニークな施策を展開している企業というイメージが強いですね。そんなドミノ・ピザが、昨年からソシエタでも大きく注目しているオープンイノベーション的な施策を始めていたのでご紹介します。

『Think Oven』という名のこのキャンペーンは、ドミノ・ピザ側から提示された課題をユーザーが答えていくというシンプルなものですが、オープンイノベーション事例としてはかなり盛り上がっているように思えます。 


0214_societa02


ユーザーが投稿できるのは、「プロジェクト」と「アイデアボックス」のいずれかです。

「プロジェクト」は、ユーザーがドミノ・ピザについての具体的なアイデアを出す場所となっています。

例えば、新しいドミノ・ピザのユニフォームデザインやピザのオーダー状況を教えてくれる「Domino’s Pizza Tracker」のより良い見せ方といったような、実用的なプランが求められています。現在は「プロジェクト」の課題として、「ドミノ・ピザの新しいユニフォームについて」が出されています。アイデアの投稿方法は2通り、絵を用いて投稿する方法と文章のみで投稿する方法です。今回の賞金はこれらの2通りの投稿のなかで最も良いアイデアを出したユーザー2人ずつに賞金500ドルを与えてくれるようです。各ユーザー投稿の下にあるコメント欄を使ってのディスカッションも、結構活発に行われているようです。

一方、「アイデアボックス」では、「プロジェクト」まで具体的に落とし込めないまでも、ちょっとしたアイデアを気軽に投稿できるライトなものとなっています。ここに投稿されたものは、ドミノ・ピザの今後の参考とされるようです。

ソーシャルメディアとの親和性の高いクラウドソース型コンペティション。

企業がオープンソースをマーケティング・プロモーションの手段として活用するときには、そのプラットフォームとなるべくかなり大がかりなものとなりがちですが、Facebookアプリを活用することで、コンパクトながらも質の高いアイデアが集まりそうです。

※日本語では実施されていません。

【私の論評】物理的な店舗をもつチェーンの強みか?!

ドミノピザといえば、アメリカでは、お客様の注文したピザがどの工程にあるのかをお知らせするアプリを提供したり、日本でも、月面店舗の見積もりをだしたり、イケメンスタッフの投票をしてみたりと、なかなか、面白いプロモーションを展開しています。


プロモーションといえば、様々なものがありますが、上の記事のように、大きな経費をかけずとも、かなり大きな効果をあげられそうです。ただし、条件があります。それは、ドミノのように、各地に営業店舗を多く展開しているということです。

無論、そうではないところでも、効果は多少は、あるかもしれません。しかし、お客様の近くに多くの店舗を持っているようなチェーンと比較すればその効果は限定的になることでしょう。


たとえば、Amazonや、楽天などが、このようなプロモーションを実施したことを考えてみてください。たとえば、これらの企業が、ドミノピザのように新しいユニフォームをつくるというアイディアを応募したとして、その制服は、どこでみれば良いというのでしょうか?せいぜい、サイトの画面くらいですね。場合によっては、動画くらいはできるかもしれません。しかし、これでは、インパクトは半減です。

しかし、ドミノピザのように、物理的な店舗を全国に展開していれば、お客様は、店までいけば、必ず、スタッフの制服を見ることができます。さらには、宅配してもらえば、自宅で制服をみることができるわけです。

このようなことは、既存のeコマースではなかなかできないことてす。やはり、ドミノピザのように、お客様の近くに多数の店を持っているチェーンだからできることです。考えてみれば、あのイケメンスタッフの投票だって、物理的な店舗があって、そこで、実際にスタッフがはたらいているからこそ、できたことです。


 eコマースは、できたばかりのころは、まだ珍しく、それだけで、他の小売業態などと十分に差別化できたのですが、いまや、かなり差別化するには難しい業態になってしまいました。なぜなら、既存のeコマースでは、どんなにユニークなサイトを作成しようとしても、結局は、ユーザーにとっては、自宅のパソコンのディスプレイとブラウザから垣間見るいくつかあるサービスの中のひとつに過ぎない存在になってしまったからです。

だからこそ、アップルは、 iPhone、iPadを開発して、差別化するどころか、アップルが提供するeコマースのほとんどをこれらのガジェットでしかできないようにして、顧客を囲い込んでしまったのです。これは、amazonのKindle Fireも同じことです。さすがにアッブルのように顧客を囲い込みはしないものの、かなりの差別化に成功しています。

とはいいつつ、最近は、既存のeコマースよりも、ドミノビザのように物理的店舗を多数有するチェーンのほうが、はるかに有利になっています。なぜなら、まずは、チェーン組織を持っているところが、eコマースをやってはいけないなどという法律も規制もないということです。だから、チェーン組織は、eコマースに自由に参入できますし、実際に参入しているとこも多いです。それから、最近は、O2O(オンライン・ツー・オフライン)のサービスがかなり進歩してきているので、さらに有利です。これからは、チェーン組織で、eコマースも実施し、それだけではなく、これらをO2Oでうまく統合したとこが、頭角をあらわしてくものと思います。


さて、このことについては、このブログ過去の記事にも掲載したことがあります。それについては、ここで、再度詳細を説明はしませんので、下の【関連記事】のところに、それらのURLを掲載しておきますので、そちらをご覧になってください。

それにしても、宅配ピサなど、物理的店舗を多数もたなければ、実施できないですし、この業態も最近では陳腐化してしまったとろがあります。しかし、これが、eコマースも実施し、O2Oを活用し、宅配とeコマースをうまく統合したら、とてつもないことになるような気がします。そう思うのは、私だけでしょうか?

【関連記事】












トランプ、ウクライナ支援継続で「戦況逆転」の可能性も...「本当に怖い存在」習近平の中国との関係は?―【私の論評】発足もしてない政権に対して性急な結論をだすべきではない

トランプ、ウクライナ支援継続で「戦況逆転」の可能性も...「本当に怖い存在」習近平の中国との関係は? まとめ トランプ次期大統領はNATO加盟国に国防費をGDP比5%に引き上げるよう要求し、ウクライナへの支援は継続すると伝えた。 現在のNATOの国防費目標はGDP比2%であり、ク...