ラベル 井上和彦 の投稿を表示しています。 すべての投稿を表示
ラベル 井上和彦 の投稿を表示しています。 すべての投稿を表示

2014年4月5日土曜日

【西村幸祐氏のツイート】誰がアジアを侵略したのか?―【私の論評】誰がアジアを開放したのか?日本人は自愛的歴史観をとりもどすべきだ(゚д゚)!

【西村幸祐氏のツイート】誰がアジアを侵略したのか?
【私の論評】誰がアジアを開放したのか?日本人は自愛的歴史観をとりもどすべきだ(゚д゚)!

西村幸祐氏

本日は、西村幸祐氏のツイートをとりあげさせていただきました。このような地図を見れば、世界中の人がアジアを侵略したのは誰かが理解できます。アジアを侵略したのは、いわゆる西欧列強諸国ということです。

西欧人は、この恥辱の歴史を隠すためにも、日本がアジアを侵略したことにしておきたいのです。中国、北朝鮮、韓国はその尻馬に乗っているだけです。これは、随分前のことなので、当の西欧諸国の人々でも、頭の悪い人を中心にこの史実を良く知らない人も増えています。

こういう人々が、中国、北朝鮮、韓国のプロパガンダにのりやすいのです。西欧人でこのようなブロパガンダにのっかってしまうような人は、馬鹿な人ということですが、こうした馬鹿も増えつつあります。

日韓併合(1910-1945年)前の朝鮮。飢えと貧困にあえぐ人々。
[1880年代のソウル南大門大通り(中心街)]日本はこの朝鮮を建て直した。

日韓併合時代中、1936年のソウル、南大門通り。
このようなことをいうと、日本は朝鮮半島と台湾を侵略しているではないかと、などという馬鹿もいますが、これも間違いです。朝鮮半島に関しては、日本としてはロシアの侵略を防ぐため、朝鮮に日本の軍隊を置きたいという考えがあり、朝鮮王朝に対して交渉をしていましたが、結局のところ朝鮮王朝が日本に併合されることを望んだため、併合したという経緯があります。

胸を出すのが普通だった日朝併合前の朝鮮女性

当時の朝鮮王は、ロシアの侵略を防ぐといいながら、ロシアと密通したりしていましたが、結局は日本に併合されることを自ら望んで日本に併合されました。日本の韓国併合に対しては、時の総理大臣伊藤博文は、最後まで反対していましたが、最期には朝鮮のテロリスト安重根に暗殺されてしまいました。その安重根を韓国は英雄扱いしています。

台湾併合に関しては、日清戦争で日本が勝利し、下関条約によって日本への併合が決まったものです。日清戦争は、本源にさかのぼれば日清両国が朝鮮における権力競争です。日本としては、ロシアの脅威に備えるため、朝鮮に軍を配置する必要があったため、朝鮮半島での清国の覇権を排除する必要があったためです。

現代の韓国人女性 水着でも胸は出さない

後に、日本を占領したマッカーサーは、朝鮮戦争を指揮するにあたり、半島情勢を学び、日本がロシアからの脅威を避けるために、朝鮮半島を併合し、後に満州国を建国したことを理解し、アメリカに戻って公聴会で「日本の戦争は、防衛戦争であり侵略戦争ではない」と証言しています。

アメリカ・韓国VS北朝鮮・中国の闘い朝鮮戦争

日本はアジア各地で戦争を行いましたが、これは上の地図をみてもわかるとおり、西欧列強がアジアに侵略していたので、それを排除するために行ったものです。日本が戦争をしたため、アジア各国の独立ははやまりました。この辺りの経緯については、ここで掲載していると長くなってしまうので、井上和彦氏の著書『日本が戦ってくれて感謝しています アジアが賞賛する日本とあの戦争』などを参照していただきたいです。

こういう史実も知らず、あるいは意図的に隠蔽して、日本が侵略戦争をしたという馬鹿は西欧諸国だけではなく世界中に存在しますが、その中でも救いようのないのが、日本人の馬鹿です。



日本人は、このような馬鹿には惑わされることなく、自虐的歴史観など排除し、ごく当たり前の自愛的歴史観をとりもどすべきです。

私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?

【関連記事】






【関連図書】


日本が戦ってくれて感謝しています アジアが賞賛する日本とあの戦争
井上和彦
産経新聞出版
売り上げランキング: 787


逆説のニッポン歴史観 (小学館文庫)
小学館 (2012-11-19)
売り上げランキング: 29,400


「反日」包囲網がアベノミクスを壊す トクアノミクスの正体
西村 幸祐
文芸社
売り上げランキング: 314,177

トランプ、ウクライナ支援継続で「戦況逆転」の可能性も...「本当に怖い存在」習近平の中国との関係は?―【私の論評】発足もしてない政権に対して性急な結論をだすべきではない

トランプ、ウクライナ支援継続で「戦況逆転」の可能性も...「本当に怖い存在」習近平の中国との関係は? まとめ トランプ次期大統領はNATO加盟国に国防費をGDP比5%に引き上げるよう要求し、ウクライナへの支援は継続すると伝えた。 現在のNATOの国防費目標はGDP比2%であり、ク...