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| トランプ大統領のツイート |
トランプ米大統領は10月1日、北朝鮮に核・ミサイル問題で対話の意思の有無を尋ねていると公言したティラーソン国務長官に、「時間の無駄だと伝えた」とツイッターに投稿した。9月26日の記者会見でも、軍事的な選択肢の準備は完全に整っており、北朝鮮にとって壊滅的なものになると警告したが、本気で「武力行使も辞さず」と考えているのだろうか。当然、軍事衝突が起きれば北朝鮮の猛反撃も予想される。
朝鮮半島問題研究家の宮田敦司氏が、ミサイルだけではない北朝鮮の攻撃力について分析する。
米国の武力行使に対する北朝鮮軍の反撃の手段は、戦略軍が保有する弾道ミサイルだけではない。100万人以上の兵力を保有する地上軍、海軍、空軍も反撃することになる。北朝鮮軍は、日本、韓国、米国（グアム）へ弾道ミサイルを発射する一方で、在韓米軍と韓国軍の北進を防ぐために韓国へ侵攻する。
北朝鮮軍は「烏合の衆」と揶揄されることがあるが、実際のところ、どのような戦闘を行うのか再確認することにしたい。
■地上軍－ソウルを攻撃できない可能性も
米軍の武力行使に対して、北朝鮮軍は弾道ミサイルを発射するとともに、非武装地帯付近に配備されている長射程砲や多連装ロケットを発射して反撃する。ソウルを攻撃可能なのは300門に限定されるが、実際にソウルが「火の海」になるかどうかは別として、ソウルに砲弾が落下すれば、少なからず被害が出ることは間違いない。
北朝鮮軍は約102万人の地上兵力を保有しているが、このほかにも準軍隊である「教導隊」（17～50歳）約60万人、「労農赤衛軍」（17～60歳）約570万人、「赤い青年近衛隊」（14～16歳）約100万人があり、これらが北朝鮮の防衛に動員される。
また、米韓軍の海岸からの上陸や空挺作戦（落下傘降下）に備えるための兵力は残すことになるため、すべての地上兵力が韓国侵攻へ投入されるわけではないが、半数以上の地上兵力が非武装地帯の突破を試みるだろう。しかしこれは容易なことではない。
北朝鮮軍の侵攻に備えて、韓国陸軍は非武装地帯沿いに12個師団を配備している。このことから、非武装地帯に直接張り付いている歩兵大隊は72個となる。本稿では詳しい計算は省略するが、このうちの韓国軍1個大隊を無力化（30％程度の損害を与える）するためには、砲弾を10万4615発撃たなければならない。
これは、あくまでも韓国軍の歩兵大隊1個に対する攻撃である。1個大隊が布陣している面積は、正面幅3.5km、縦深2kmにすぎない（非武装地帯の総延長は248km）。極めて狭い突破口を開けるのにこれだけの弾数が必要になるのだ。
しかも、韓国軍の防御ラインは一線ではなく、ソウルに最も近い北朝鮮軍第2軍団の正面では最大6線の防御ラインが配備されているといわれているので、乱暴な単純計算だが最低でも60万発は撃たなければならない。
そもそも、ソウルが「火の海」になったり、北朝鮮軍が非武装地帯を電撃的に突破するという考え方は、韓国軍の反撃を一切考慮していない。韓国の尹光雄国防長官は2004年10月、北朝鮮軍の長射程砲が射撃を開始してから、韓国軍は多連装ロケットを6分以内、長射程砲を11分以内に撃破することが可能と述べている。
■海軍－機雷敷設とゲリラ戦
北朝鮮海軍の任務は次の4項目が考えられる。
1．米韓両軍の基地の破壊もしくは妨害
→特殊部隊の潜入支援
2．韓国の主要港への機雷敷設
3．米軍艦艇の補給路の遮断
4．北朝鮮の各主要港の安全確保
これらの任務には、主にロシア製のロメオ級とウィスキー級の旧式潜水艦があてられる。北朝鮮の潜水艦で注目されるのは、サンオ級（1000トン、乗組員30人）沿岸用潜水艦とユーゴ級小型潜水艇など、特殊な潜水艦を保有していることだ。
では、北朝鮮海軍はこれらを用いてどのように戦うのか。簡単に言えば海上および海中でのゲリラ戦だ。ゲリラ戦なら老朽化した艦艇や潜水艦でも可能である。潜水艦の任務は機雷敷設となる。北朝鮮海軍が保有する潜水艦は機雷を24～28発搭載できる。つまり、計算上は潜水艦部隊全力で1回に600発以上の機雷が敷設できる。
例えば、対馬海峡一帯に機雷を敷設すれば、米空母機動部隊の展開を遅らせることができるかもしれないし、米韓連合軍の航路を大混乱に陥れることもできる。1隻でも触雷すれは機雷警報が発せられ、一時的にせよ、全ての艦艇の運航が止まる。
しかし、米韓連合海軍が本格的に活動を始めたら作戦を遂行することが出来なくなる。つまり、北朝鮮海軍の潜水艦が出撃できるのは1回きりとなる。この1回で、どれだけの機雷を敷設できるのかが勝負なのだ。
■空軍－パイロットは技量不足、戦闘機の半数は飛行不能
前述した大量の砲撃の問題に目をつぶったとしても、地上部隊に対する航空機の援護がなければ、地上部隊は戦力を発揮できない。他国の空軍と同様に、北朝鮮空軍の最も重要な任務も航空優勢（制空権）の確保である。
しかし、航空優勢を確保するための北朝鮮空軍のパイロットの技量が問題となる。1996年に韓国へ亡命したミグ19のパイロットは10年間での総飛行時間は350時間だった。1996年当時でこの飛行時間なのだから、現在はもっと短くなっているだろう。（なお、航空自衛隊と韓国空軍は1年で150時間前後）
北朝鮮空軍は1000機以上の航空機を保有している。しかし、比較的新しい航空機は、ミグ29戦闘機16機、スホーイ25攻撃機35機だけだ。しかし、これらの航空機は交換部品の不足などから稼働率は低くなっているはずだ。
たとえ稼働率100パーセントだとしても、旧式機が大半を占める北朝鮮空軍が、韓国空軍の新鋭戦闘機と互角に戦い、航空優勢を確保することは不可能だろう。
戦闘機がまともに戦えないとなると、残る選択肢は片道切符での韓国の軍事目標に対する体当たり攻撃となる。つまり、人間が操縦する巡航ミサイルというわけである。実際に1998年には「自殺決死隊」（特攻隊）が編成されている。
戦闘機の体当たり以外で重要な任務は何かというと、300機保有しているプロペラの複葉機であるアントノフ2輸送機による特殊部隊の空輸となるだろう。アントノフ2は旧式だが巡航速度は時速160km、離陸距離は180m、着陸距離は170mなので、高速道路はもとよりゴルフ場でも200mあれば離着陸が可能だ。
アントノフ2は、北朝鮮へ帰還することを考慮せず、なおかつ天候などが理想的な状態であれば理論的には西日本へも到達できる。
■軍事パレードの効果
米国が金正恩体制を崩壊させるために攻撃を仕掛けてこないという確信があれば、正規軍の実際の能力は低くてもよい。とはいえ、大規模な軍事パレードや軍事演習などを行って、米国をはじめとする関係国に、「北朝鮮軍の能力の高さ」を誇示するデモンストレーションは適時行う必要がある。
金正恩の前で軍事パレードや軍事演習はできても、正規軍は一部の精鋭部隊を除いて崩壊寸前の状態にある。このような状況だから、政治的により高い効果が期待できる弾道ミサイルや核兵器の開発を続ける必要性が出てきたのだ。
■中国の介入
そもそも北朝鮮への攻撃は、米海軍が保有している3000発のトマホーク巡航ミサイルを全て使用しても足りない。北朝鮮軍が大きな打撃を受けることは間違いないが、トマホークだけで壊滅はしないだろう。
このため攻撃が短期間で終わることは考えにくい。本格戦闘が終了し、大部分の将兵が戦わずして投降し、残存勢力による目立った抵抗がなかったとしても、数百万人もの将兵の武装解除には多大な時間がかかるだろう。
たとえ、最終的な勝利が望めない「烏合の衆」でも、兵器の老朽化や燃料不足で能力を100パーセント発揮できなくても、朝鮮半島を混乱させて戦争を長引かせることはできる。戦争が長引けば中国軍の介入があるかもしれない。こうなると北朝鮮軍にもチャンスが巡ってくる。
このため、米国が北朝鮮へ武力行使するにあたっては、事前に中国から「どのような事態になっても中国軍は介入しない」という確約を得ておく必要がある。さらに、金正恩政権崩壊後の新体制について合意しておくことも必要だろう。これは非常に厄介な問題で、確約や合意を得ることは簡単なことではない。
冒頭で少し触れたが、ティラーソン米国務長官は9月30日、訪問先の北京での記者会見で、北朝鮮と「対話ルートを持っている」として、対話に臨む用意があるのかを「探っている」と述べている。
トランプ大統領が「対話」に反対しているとはいえ、事態はまさに北朝鮮の思惑どおりに動いている。北朝鮮の弾道ミサイル発射や核実験は、米国との交渉を開始するにあたり、自国が有利な立場になったと確信するまで継続されるだろう。
朝鮮半島問題研究家の宮田敦司氏が、ミサイルだけではない北朝鮮の攻撃力について分析する。
＊ ＊ ＊
米国の武力行使に対する北朝鮮軍の反撃の手段は、戦略軍が保有する弾道ミサイルだけではない。100万人以上の兵力を保有する地上軍、海軍、空軍も反撃することになる。北朝鮮軍は、日本、韓国、米国（グアム）へ弾道ミサイルを発射する一方で、在韓米軍と韓国軍の北進を防ぐために韓国へ侵攻する。
北朝鮮軍は「烏合の衆」と揶揄されることがあるが、実際のところ、どのような戦闘を行うのか再確認することにしたい。
■地上軍－ソウルを攻撃できない可能性も
米軍の武力行使に対して、北朝鮮軍は弾道ミサイルを発射するとともに、非武装地帯付近に配備されている長射程砲や多連装ロケットを発射して反撃する。ソウルを攻撃可能なのは300門に限定されるが、実際にソウルが「火の海」になるかどうかは別として、ソウルに砲弾が落下すれば、少なからず被害が出ることは間違いない。
北朝鮮軍は約102万人の地上兵力を保有しているが、このほかにも準軍隊である「教導隊」（17～50歳）約60万人、「労農赤衛軍」（17～60歳）約570万人、「赤い青年近衛隊」（14～16歳）約100万人があり、これらが北朝鮮の防衛に動員される。
また、米韓軍の海岸からの上陸や空挺作戦（落下傘降下）に備えるための兵力は残すことになるため、すべての地上兵力が韓国侵攻へ投入されるわけではないが、半数以上の地上兵力が非武装地帯の突破を試みるだろう。しかしこれは容易なことではない。
北朝鮮軍の侵攻に備えて、韓国陸軍は非武装地帯沿いに12個師団を配備している。このことから、非武装地帯に直接張り付いている歩兵大隊は72個となる。本稿では詳しい計算は省略するが、このうちの韓国軍1個大隊を無力化（30％程度の損害を与える）するためには、砲弾を10万4615発撃たなければならない。
これは、あくまでも韓国軍の歩兵大隊1個に対する攻撃である。1個大隊が布陣している面積は、正面幅3.5km、縦深2kmにすぎない（非武装地帯の総延長は248km）。極めて狭い突破口を開けるのにこれだけの弾数が必要になるのだ。
しかも、韓国軍の防御ラインは一線ではなく、ソウルに最も近い北朝鮮軍第2軍団の正面では最大6線の防御ラインが配備されているといわれているので、乱暴な単純計算だが最低でも60万発は撃たなければならない。
そもそも、ソウルが「火の海」になったり、北朝鮮軍が非武装地帯を電撃的に突破するという考え方は、韓国軍の反撃を一切考慮していない。韓国の尹光雄国防長官は2004年10月、北朝鮮軍の長射程砲が射撃を開始してから、韓国軍は多連装ロケットを6分以内、長射程砲を11分以内に撃破することが可能と述べている。
■海軍－機雷敷設とゲリラ戦
北朝鮮海軍の任務は次の4項目が考えられる。
1．米韓両軍の基地の破壊もしくは妨害
→特殊部隊の潜入支援
2．韓国の主要港への機雷敷設
3．米軍艦艇の補給路の遮断
4．北朝鮮の各主要港の安全確保
これらの任務には、主にロシア製のロメオ級とウィスキー級の旧式潜水艦があてられる。北朝鮮の潜水艦で注目されるのは、サンオ級（1000トン、乗組員30人）沿岸用潜水艦とユーゴ級小型潜水艇など、特殊な潜水艦を保有していることだ。
では、北朝鮮海軍はこれらを用いてどのように戦うのか。簡単に言えば海上および海中でのゲリラ戦だ。ゲリラ戦なら老朽化した艦艇や潜水艦でも可能である。潜水艦の任務は機雷敷設となる。北朝鮮海軍が保有する潜水艦は機雷を24～28発搭載できる。つまり、計算上は潜水艦部隊全力で1回に600発以上の機雷が敷設できる。
例えば、対馬海峡一帯に機雷を敷設すれば、米空母機動部隊の展開を遅らせることができるかもしれないし、米韓連合軍の航路を大混乱に陥れることもできる。1隻でも触雷すれは機雷警報が発せられ、一時的にせよ、全ての艦艇の運航が止まる。
しかし、米韓連合海軍が本格的に活動を始めたら作戦を遂行することが出来なくなる。つまり、北朝鮮海軍の潜水艦が出撃できるのは1回きりとなる。この1回で、どれだけの機雷を敷設できるのかが勝負なのだ。
■空軍－パイロットは技量不足、戦闘機の半数は飛行不能
前述した大量の砲撃の問題に目をつぶったとしても、地上部隊に対する航空機の援護がなければ、地上部隊は戦力を発揮できない。他国の空軍と同様に、北朝鮮空軍の最も重要な任務も航空優勢（制空権）の確保である。
しかし、航空優勢を確保するための北朝鮮空軍のパイロットの技量が問題となる。1996年に韓国へ亡命したミグ19のパイロットは10年間での総飛行時間は350時間だった。1996年当時でこの飛行時間なのだから、現在はもっと短くなっているだろう。（なお、航空自衛隊と韓国空軍は1年で150時間前後）
北朝鮮空軍は1000機以上の航空機を保有している。しかし、比較的新しい航空機は、ミグ29戦闘機16機、スホーイ25攻撃機35機だけだ。しかし、これらの航空機は交換部品の不足などから稼働率は低くなっているはずだ。
たとえ稼働率100パーセントだとしても、旧式機が大半を占める北朝鮮空軍が、韓国空軍の新鋭戦闘機と互角に戦い、航空優勢を確保することは不可能だろう。
戦闘機がまともに戦えないとなると、残る選択肢は片道切符での韓国の軍事目標に対する体当たり攻撃となる。つまり、人間が操縦する巡航ミサイルというわけである。実際に1998年には「自殺決死隊」（特攻隊）が編成されている。
戦闘機の体当たり以外で重要な任務は何かというと、300機保有しているプロペラの複葉機であるアントノフ2輸送機による特殊部隊の空輸となるだろう。アントノフ2は旧式だが巡航速度は時速160km、離陸距離は180m、着陸距離は170mなので、高速道路はもとよりゴルフ場でも200mあれば離着陸が可能だ。
アントノフ2は、北朝鮮へ帰還することを考慮せず、なおかつ天候などが理想的な状態であれば理論的には西日本へも到達できる。
■軍事パレードの効果
米国が金正恩体制を崩壊させるために攻撃を仕掛けてこないという確信があれば、正規軍の実際の能力は低くてもよい。とはいえ、大規模な軍事パレードや軍事演習などを行って、米国をはじめとする関係国に、「北朝鮮軍の能力の高さ」を誇示するデモンストレーションは適時行う必要がある。
金正恩の前で軍事パレードや軍事演習はできても、正規軍は一部の精鋭部隊を除いて崩壊寸前の状態にある。このような状況だから、政治的により高い効果が期待できる弾道ミサイルや核兵器の開発を続ける必要性が出てきたのだ。
■中国の介入
そもそも北朝鮮への攻撃は、米海軍が保有している3000発のトマホーク巡航ミサイルを全て使用しても足りない。北朝鮮軍が大きな打撃を受けることは間違いないが、トマホークだけで壊滅はしないだろう。
このため攻撃が短期間で終わることは考えにくい。本格戦闘が終了し、大部分の将兵が戦わずして投降し、残存勢力による目立った抵抗がなかったとしても、数百万人もの将兵の武装解除には多大な時間がかかるだろう。
たとえ、最終的な勝利が望めない「烏合の衆」でも、兵器の老朽化や燃料不足で能力を100パーセント発揮できなくても、朝鮮半島を混乱させて戦争を長引かせることはできる。戦争が長引けば中国軍の介入があるかもしれない。こうなると北朝鮮軍にもチャンスが巡ってくる。
このため、米国が北朝鮮へ武力行使するにあたっては、事前に中国から「どのような事態になっても中国軍は介入しない」という確約を得ておく必要がある。さらに、金正恩政権崩壊後の新体制について合意しておくことも必要だろう。これは非常に厄介な問題で、確約や合意を得ることは簡単なことではない。
冒頭で少し触れたが、ティラーソン米国務長官は9月30日、訪問先の北京での記者会見で、北朝鮮と「対話ルートを持っている」として、対話に臨む用意があるのかを「探っている」と述べている。
トランプ大統領が「対話」に反対しているとはいえ、事態はまさに北朝鮮の思惑どおりに動いている。北朝鮮の弾道ミサイル発射や核実験は、米国との交渉を開始するにあたり、自国が有利な立場になったと確信するまで継続されるだろう。
【私の論評】機雷戦で北朝鮮は崩壊する(ﾟдﾟ)！
このような機雷が敷設されたとして、それを捕獲して、爆発しないようすることを掃海といいます。
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| 海上自衛隊の機雷 |
このような掃海は海上自衛隊が持つ特殊な技術であって、世界に類を見ない世界一の技術を持っています。第二次大戦中、日本周辺は機雷で封鎖され、輸送路を断たれたとき我が国は破れました。世界に誇る連合艦隊も緒戦だけで、あとは海上封鎖という我が国軍部が想像もしていなかったアメリカ軍の巧妙な戦術に翻弄され、敗れ去りました。
このため掃海に関しては日本は戦時中から研究を重ね、ある程度の実績を挙げてきました。しかし、大型爆撃機(B29)に多くの機雷を搭載し、日本近海の海上を低空で飛びながら機雷をバラ撒くという新戦術で、あまりにも多くの機雷をばらまかれ、お手上げになってしまったのが実情でした。
戦後は、アメリカ軍が自ら撒いた機雷の除去に苦慮し、終戦時接収していた旧海軍の小型艦艇を貸与という形で機雷除去の掃海を命じ、旧海軍軍人が集まり、掃海に従事し、それが海上保安庁創立の礎になり、さらに海上自衛隊に引き継がれ、現在に至っています。、海上自衛隊創立の母体は掃海部隊なのです。
戦後も触雷による沈没事故は数多く起きており、青函連絡船は夜間の航行は禁止となり、昼間だけでした。見張り専用の船舶が同航し、浮遊機雷の発見に努め、避けて航行するのがやっとでした。その危険性が無くなったのは昭和30年代であって、掃海部隊の尽力によるものです。
実践で鍛えられてきた海上自衛隊の実力は世界でずば抜けた実力を有しており、また世界はそれを認め、期待しています。ペルシャ湾掃海は最初にアメリカ海軍、イタリヤ海軍、イギリス海軍などが掃海に従事し、浮流機雷は除去しましたが、残りは海底に潜む磁気機雷で、この掃海は海上自衛隊にすべてを任せ撤収しました。
すると北海軍の防衛ドクトリンがスタートすることになります。彼らは外国軍の潜水艦を近づけ北朝鮮に近づけないように、大量の機雷を撒かせることでしょう。こちらが機雷を撒くと、向こうも機雷を撒くのです。そうしてレバレッジ（梃子作用）が働いて、我が国の自衛行動が数倍の効果を生むことになります。
そして、機雷戦がいったん始まれば、北朝鮮沿岸海域は長期にわたって無保険化することが確定するので、戦争の決着がどうなるかとは関係なしに、北朝鮮経済の未来は終わります。一方、日米韓は、たとえ北朝鮮が機雷を撒いたにしても、日本の掃海技術によって、支障が出ることはあまり考えられません。機雷戦がスタートした時点で、日米韓の勝利が決まるのです。
みのもんた「北朝鮮のミサイル発射基地を先に破壊するのはどう？」青山繁晴「うおおおおお！」―【私の論評】中途半端は戦争を誘発するだけ(ﾟдﾟ)！
憲法の縛りのせいで拉致・ミサイルに対抗する手段がない。だったら「憲法のほうがおかしい。変える」ってなるのが普通でしょ？―【私の論評】変化に焦点をあわせるなら憲法改正は当然(ﾟдﾟ)！
北朝鮮が教えてくれた「9条改正」の必要性―【私の論評】日本も安全保障面での変化の担い手になることを目指せ(ﾟдﾟ)！
日本単独で「核武装国」中国を壊滅させる秘策は機雷―【私の論評】戦争になれぱ中国海軍は、日本の機雷戦に太刀打ち出来ず崩壊する(ﾟдﾟ)！
海自哨戒機、南シナ海飛行拡大へ…中国をけん制―【私の論評】これは中国にとってはかなりの脅威、南シナ海の中国の艦船と潜水艦の動きが丸裸に(ﾟдﾟ)！
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| 機雷除去の訓練（出典：海上自衛隊掃海隊群HP） |
海上自衛隊は、100％の掃海を目指し、掃海部隊の実力を発揮し、完全に100％の掃海を成し遂げました。この実績につては、世界の国々、特にタンカー乗りは『Japan Navy（正式にはJapan Maritime Self-Defense Force）』を大絶賛しています。
さて、このような高度の掃海能力を持っていることは、以前もこのブログに掲載したことがあります。その記事のリンクを以下に掲載します。
日本単独で「核武装国」中国を壊滅させる秘策は機雷―【私の論評】戦争になれぱ中国海軍は、日本の機雷戦に太刀打ち出来ず崩壊する(ﾟдﾟ)！
詳細は、この記事をご覧いただくものとして、以下に海上自衛隊の掃海能力に関係する部分だけ引用します。
"
さて、日本にも昔から、掃海母艦、掃海艦、掃海艇、掃海管制艇があります。そうして、海上自衛隊が機雷掃海のために保有する艦艇は２７隻に上ります。米国や英国など主要国の掃海艦艇は２０隻以下とされおり、海自は世界一のの陣容を誇るのです。
「日本は高い掃海能力を持っている。掃海によって機雷を敷設することが無意味になっていく。つまり抑止力にもなる」
安倍晋三首相は一昨年６月９日の参院決算委員会で、自衛隊の掃海能力について、誇らしげにこう語りました。
最新鋭の「えのしま」型掃海艇は、木造船を使用してきた海自で初めて強化プラスチックを船体に使用し、耐用年数が大幅に延びました。掃海艇より大型の「やえやま」型掃海艦は潜水艦を標的とする深深度機雷の処理も行うことができます。
「うらが」型掃海母艦は旗艦として補給支援や機雷敷設などを行うほか、ヘリコプターの発着艦が可能で、掃海艇を狙った機雷を処理するためダイバー（水中処分員）を現場海域に送り届けます。「いえしま」型掃海管制艇はラジコンのような遠隔操縦式掃海具を操り、掃海艇が入れない水深の海域に敷設された機雷を処理します。
こうした総合力は、対潜水艦哨戒能力と並ぶ海自のお家芸ともいえます。一昨年７月の閣議決定で集団的自衛権の行使が認められたことにより、政府は新たに可能となる活動の１つとして、停戦合意前に中東・ホルムズ海峡で行う機雷掃海活動を挙げたのも、このためでした。
自衛隊が初めて海外での任務に投入されたのも、機雷掃海活動でした。
湾岸戦争終結後の平成３年、海上自衛隊はペルシャ湾掃海派遣部隊を送り込みました。当時はすでに他国海軍が活動しており、“遅参”した自衛隊に割り当てられた掃海区域は「最も危険で難しい場所しか残っていなかった」（海自関係者）といいます。過酷な条件下で海自部隊は約３カ月間に３４個の機雷を無事に処分し、他国海軍から高い評価を受けたのです。
安倍首相が「高い掃海能力」を誇るのは、このときの経験も裏付けとなっています。ただ、防衛省関係者は「当時の海自部隊は装備面では他国に劣っていた面もあった」と指摘します。特に、水中に潜って爆雷を投下する装置にはカメラが付いておらず、水中処分員が目視で機雷を確認せざるを得なかったといいます。
海自が装備の遅れをカバーできたのは、先の大戦の“遺産”によるところが大きかったのです。
終戦当時、日本周辺海域には旧日本海軍が防御用に敷設した機雷約５万５０００個のほか、米軍が敷設した約１万７００個の機雷が残っていました。主要航路の掃海は昭和４０年代後半まで行われ、現在も港湾工事前の磁気探査で機雷が発見されることがあります。これを処理してきた海自の経験が、精密で効率的な掃海能力を培ってきたのです。
機関砲や爆雷投下で処分できない機雷は、生身の水中処分員が潜って機雷に爆薬を取りつけます。水中処分員には体力、知力、精神力が要求され、海自の特殊部隊「特別警備隊」と同様に精鋭隊員が選ばれる。東日本大震災では「えのしま」型掃海母艦「ぶんご」に集約されたダイバーが、水中での行方不明者捜索に当たりました。
ホルムズ海峡だけではなく、東アジアでも有事の際は中国などが機雷を敷設して米軍や海自の艦艇を封じ込めようとする可能性が高いです。もちろん、ペルシャ湾派遣以降、海自掃海艦艇は「えのしま」型や「うらが」型などの導入により世界トップレベルとなっていいます。人と装備の両方を兼ね備えた海自掃海艦艇が担う役割は大きいです。
「日本は高い掃海能力を持っている。掃海によって機雷を敷設することが無意味になっていく。つまり抑止力にもなる」
安倍晋三首相は一昨年６月９日の参院決算委員会で、自衛隊の掃海能力について、誇らしげにこう語りました。
最新鋭の「えのしま」型掃海艇は、木造船を使用してきた海自で初めて強化プラスチックを船体に使用し、耐用年数が大幅に延びました。掃海艇より大型の「やえやま」型掃海艦は潜水艦を標的とする深深度機雷の処理も行うことができます。
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| 掃海艇「えのしま」 |
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| 掃海艦「やえやま」 |
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| 掃海母艦「うらが」 |
自衛隊が初めて海外での任務に投入されたのも、機雷掃海活動でした。
湾岸戦争終結後の平成３年、海上自衛隊はペルシャ湾掃海派遣部隊を送り込みました。当時はすでに他国海軍が活動しており、“遅参”した自衛隊に割り当てられた掃海区域は「最も危険で難しい場所しか残っていなかった」（海自関係者）といいます。過酷な条件下で海自部隊は約３カ月間に３４個の機雷を無事に処分し、他国海軍から高い評価を受けたのです。
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| 平成3年4月、湾岸戦争終結を受け、機雷掃海のためペルシャ湾に 向けて出航する、海上自衛隊の掃海派遣部隊＝海上自衛隊横須賀基地 |
海自が装備の遅れをカバーできたのは、先の大戦の“遺産”によるところが大きかったのです。
終戦当時、日本周辺海域には旧日本海軍が防御用に敷設した機雷約５万５０００個のほか、米軍が敷設した約１万７００個の機雷が残っていました。主要航路の掃海は昭和４０年代後半まで行われ、現在も港湾工事前の磁気探査で機雷が発見されることがあります。これを処理してきた海自の経験が、精密で効率的な掃海能力を培ってきたのです。
機関砲や爆雷投下で処分できない機雷は、生身の水中処分員が潜って機雷に爆薬を取りつけます。水中処分員には体力、知力、精神力が要求され、海自の特殊部隊「特別警備隊」と同様に精鋭隊員が選ばれる。東日本大震災では「えのしま」型掃海母艦「ぶんご」に集約されたダイバーが、水中での行方不明者捜索に当たりました。
ホルムズ海峡だけではなく、東アジアでも有事の際は中国などが機雷を敷設して米軍や海自の艦艇を封じ込めようとする可能性が高いです。もちろん、ペルシャ湾派遣以降、海自掃海艦艇は「えのしま」型や「うらが」型などの導入により世界トップレベルとなっていいます。人と装備の両方を兼ね備えた海自掃海艦艇が担う役割は大きいです。
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さて、このような能力を持つ海上自衛隊です。半島有事の際には、この能力を使わない手はないと思います。この記事では、中国と機雷戦になったことを想定しいますが、北朝鮮とて同じです。
もし北朝鮮がブログ冒頭の記事のように潜水艦で機雷を敷設することにでもなれば、北朝鮮の軍港前にも日米の潜水艦によって機雷を撒き、それを公表するのです。同時に北朝鮮の海域で、米潜水艦によって敵軍艦を雷撃してもらい、わざとらしく「機雷が作動したと思われる」とアナウンスするのです。
すると北海軍の防衛ドクトリンがスタートすることになります。彼らは外国軍の潜水艦を近づけ北朝鮮に近づけないように、大量の機雷を撒かせることでしょう。こちらが機雷を撒くと、向こうも機雷を撒くのです。そうしてレバレッジ（梃子作用）が働いて、我が国の自衛行動が数倍の効果を生むことになります。
北朝鮮には撒いた機雷の位置を精密に記録するという訓練も装備もありません。そうして、北朝鮮の製機雷には時限無効化機構もついていません。
自分たちで撒いた機雷により、北朝鮮沿岸は半永久に誰も航行ができない海域と化します。もし、北朝鮮の機雷の数が十分でなかった場合は、日米間で撒けば良いのです。そうして、彼らは様々な商品を船で受け取ったり、送り出せなくなります。
外国船籍の原油タンカーが北朝鮮沿岸には近寄らなくなります（無保険海域となるのでオーナーが立ち寄りを許可しない）結果、北朝鮮沿岸部の都市では、石油在庫はたちどころに闇市場向けに隠匿されて、表の市場には出てこなくなるでしょう。他の生活必需物資も同様です。
およそ精鋭の掃海部隊があったとしても、大量の機雷の除去には数十年を要します。北朝鮮軍にはその準備がないので、北朝鮮は「石油高」「電力高」「輸出ストップ」に長期的に苦しむことになります。闇石油を押さえた軍閥が強くなり、石油を支配していない中央政府と大都市・大工場は逼塞します。この場合、クーデターがおこることも十分に考えられます。
機雷戦のメリットは、いったんスタートすると、核をチラつかせた脅しや、北朝鮮得意の政治的工作をもってしても、事態を元には戻せないことです。
自分たちで撒いた機雷により、北朝鮮沿岸は半永久に誰も航行ができない海域と化します。もし、北朝鮮の機雷の数が十分でなかった場合は、日米間で撒けば良いのです。そうして、彼らは様々な商品を船で受け取ったり、送り出せなくなります。
外国船籍の原油タンカーが北朝鮮沿岸には近寄らなくなります（無保険海域となるのでオーナーが立ち寄りを許可しない）結果、北朝鮮沿岸部の都市では、石油在庫はたちどころに闇市場向けに隠匿されて、表の市場には出てこなくなるでしょう。他の生活必需物資も同様です。
およそ精鋭の掃海部隊があったとしても、大量の機雷の除去には数十年を要します。北朝鮮軍にはその準備がないので、北朝鮮は「石油高」「電力高」「輸出ストップ」に長期的に苦しむことになります。闇石油を押さえた軍閥が強くなり、石油を支配していない中央政府と大都市・大工場は逼塞します。この場合、クーデターがおこることも十分に考えられます。
機雷戦のメリットは、いったんスタートすると、核をチラつかせた脅しや、北朝鮮得意の政治的工作をもってしても、事態を元には戻せないことです。
そして、機雷戦がいったん始まれば、北朝鮮沿岸海域は長期にわたって無保険化することが確定するので、戦争の決着がどうなるかとは関係なしに、北朝鮮経済の未来は終わります。一方、日米韓は、たとえ北朝鮮が機雷を撒いたにしても、日本の掃海技術によって、支障が出ることはあまり考えられません。機雷戦がスタートした時点で、日米韓の勝利が決まるのです。
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