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| 星野俊也 |
安倍晋三首相に対する海外メディアの目が全般に厳しくなっているのは確かなようだ。靖国参拝やＮＨＫ人事、さらにダボス会議での発言などをきっかけに、名前の横には「ナショナリスト」や「歴史修正主義者」といった添え書きが躍るようになった。
安倍政権に批判的な日本のリベラル系新聞は、ここぞとばかりにそうした海外メディアの報道、社説や論評を紹介する。または海外識者の声を取材する。古典的な「ガイアツ」頼みの権威付けだ。
しかし、海外の主要紙誌に掲載されたというだけで無分別に日本語に直し、紹介すればよいというものではないだろう。より踏み込んで、それらの記事の文脈や背景を理解しなければならない。
情報戦の時代である。そもそも、海外メディアには、日本のリベラル系新聞が嫌悪する国益誘導と言論監視が当たり前のごとく行われている国のものもあれば、報道は自由でも独善的な世界観から書かれている類いの論説もある。
したがって、よく見極めないと日本のメディアが情報戦の手先になり下がるリスクがある。たとえ結論が同じ政権批判だとしても、紹介の仕方には注意が必要だ。
例えば、私には、最近の海外、とくに米メディアの日本報道から次のようなつぶやきが聞こえてくる。
かつての日本なら物分かりがよく、従順で、低姿勢だったのに、いまは…。その日本にヤルタの密約や東京裁判の帰結にまで抵抗されたのでは、現行の戦後秩序の正統性に傷がつく。国内対応で手いっぱいななか、日中韓で波風を立てないでほしい。そんな声にならないような声だ。
背景には、「自己主張する日本」への戸惑いと、現行の国際秩序に対する異議申し立てへの警戒がある。これらは表裏一体で、戦後約７０年がたちながら、「戦勝国（米英仏露中）対敗戦国（日本）」という構図の超克を許さない点で独善的である。
こうしたなか、日本の新聞が海外メディアの論調をあえて取り上げるのなら３つの配慮が必要だろう。
第１は、その報道や論説がいかなる文脈で出されたものかの説明。
第２は、批判ばかりでなく日本の立場を積極的に理解・支持する論点や意見も紹介すること。
そして第３は、日本が今日の国際秩序のなかで占めるべき正当な地位に関する検討だ。その試みは歴史認識の否定や軍国主義の再来などとは全く無縁である。
日本の申し立てを押さえ込もうとする情報戦の背後には、米国の内向や中国の台頭がある。海外論調の垂れ流しは、こういった動きを見誤らせる。
◇
【プロフィル】星野俊也
ほしの・としや 昭和３４年、群馬県出身。東京大大学院修了、国際公共政策博士。元国連日本政府代表部公使参事官。
【私の論評】日本のメディアは英文サイトで情報戦の反日先兵ともなっている！！この状況は日本のマスコミは戦後体制利得者であることを如実に示している(ﾟдﾟ)！
上記の星野氏の記事は、概ね正しいのですが、日本のマスコミに対する指摘の中で抜けていることがあります。本日は、それを指摘します。
それは、先日もこのブログで紹介しました。その記事のURLを以下に掲載します。
NYタイムズの「英語の正義」ー【私の論評】朝日新聞などによる、変態英語ニュースによる、ソースロンダリングに備えるためには、保守も英語を多いに遣うべし!!
それにしても、最近朝日新聞の英語ウエブサイトがひどすぎです。朝日新聞の日本語版や、Asahi Evening Newにも掲載していないように酷い、反日記事を掲載してます。
この酷い反日記事を引用して、ニューヨーク・タイムズやワシントン・ポストあたりが上で池田先生が指摘しているような、ことが行われています。
これに関しては評論家渡邉哲也氏が、ソースロンダリングとして、批判しています。その批判の内容は、以下の動画をごらんいただけば、良くご理解いただけるものと思います。
詳細は、この動画をご覧いただくものとして、渡邉氏は、ニューヨークタイムズや、ワシントンポストなどが、ソースロンダリングして、安易に朝日の反日英語記事をもとに、日本の真実をねじ曲げて報道することに対する批判をしています。
このままだと、確かに朝日(英語サイト)が悪いといいながらも、英語のソースがあまりにも少ないため、今後もこのようなことがおこりそうです。
やはり、私たち保守も朝日新聞などを見習って、様々な情報を発信していくべきです。特に、海外に対しては、海外ではまったくあり得ないくらいに反日、他国でいえば、自国の利益に全く反するような報道ばかりする、おかしげな機関であることを理解していただくような英文情報を発信してくべきものと、思います。
問題になっている朝日のウェブ・サイトは以下のURLからご覧いただけます。是非ご覧になってください。
いかが、本日付のこのサイトのキャプチャー画像です。クリックすると拡大します。なにやら、詳細はみていませんが、福島原発の放射能漏れで従業員が危険にさらされているという記事が掲載されていますが、これも本当なのかどうかかなり怪しいです。しかし、英文で読んでいるといかにも真実らしくも見えてきます。
この朝日新聞の英文サイトは、従来からかなり酷い、それも朝日新聞や、英語紙のAsahi Evening Newsにも掲載されていないような、酷い反日記事が掲載されているそうです。
これをニューヨーク・タイムズやワシントン・ポストあたりが転載して、日本に対する攻撃材料として使っていることがあるそうです。
要するに、反日の記事内容が、以下のように使いまわされているということです。
The Asahi Shimbun→ワシントン・ポスト、ニューヨーク・タイムズなどの米新聞→日本の日本語新聞
もしかすると、上の動きは、日本の日本語新聞→Th Asahi Shimbunというフィードバックも起きていて、これがループして、一つの反日記事を何度か回して、強力な無限ループを作り出そうとしているのかもしれません。もし強力なループが完成すれば、アメリカの反日派はもとより、中国や韓国なども一挙に活気づく可能性もあります。
だとしたら、とんでもないことです。そうして、多くの人たちが、なぜ新聞というメディアがこうことをするのか、理解できないと思います。そんなことをして、一体何になるのかという疑念が頭をよぎるに違いありません。
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| ヤルタ会談が行われた、ウクライナ南部、クリミア自治共和国の都市ヤルタの海 |
しかし、それを理解するのは簡単です。日本の新聞などのメディアは、決して日本のためのメディアではないです。これらの本当の姿は、ヤルタ体制や、ポツダム体制など、いわゆる戦勝国による戦後体制、戦後レジームによる最大の利得者であるからです。
これを理解すれば、なぜ日本の新聞などのメディアが、戦後体制の最大利得者であり、日本のことなどはそっちのけで、特に米国内の反日的なメディアの内容など繰り返したり、さらには、米国のメディアに対して反日的な英語情報を提供して、アメリカのメディアが反日的記事を書きやすい環境を整えるのか、良く理解できます。
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| ホツダム会談が開催されたツェツィーリエンホーフ宮殿 |
日本のメディアは、決して日本のためにあるわけではなく、戦後体制からの脱却する安倍総理と対立するのは当然のことです。安倍総理は国会で「私もマスコミから人間の屑として叩かれています」と語っていました。しかし、戦後体制から脱却を目指す安倍総理の立場からみれば、マスコミからそのように評されるといういうことはある意味、マスコミから勲章をいただいたようなものかもしれません。
いずれにせよ、日本におては、こうした反日メディアとは全く別個の、まともなメディアを設立していく必要があります。また、私たち保守は、日本の変態マスコミの英語情報発信に関しても、監視の目を厳しくすべきですし、われわれ自身もさらに反日変態日本メディアに負けないように、英語による情報を発信を増やしていく必要があります。
私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?
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