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| 日本のコロナ対策は驚くべき成功だ、と伝えるＪＦの画面 |
（やっと言ったぞ！日本のコロナ対策は驚くべき成功だ）
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中国・武漢に端を発した新型コロナウイルスとの戦いは、日本各地で次々と緊急事態宣言が解除されたことで、希望の光が少し見えてきた。
英語ニュース・オピニオンサイト「ＪＡＰＡＮ Ｆｏｒｗａｒｄ」（ＪＦ）には先週、そんな希望を感じさせる記事がいくつか掲載されたので紹介したい。
たとえば、上の英文（日本語訳）は５月２０日に掲載された記事の見出しだ。記事は、千葉県浦安市で高齢者の介護事業所を経営するスウェーデン人、グスタフ・ストランデル氏が寄稿した。母国スウェーデンと比較し、いかに日本のコロナ対策が成功を収めているかを、自らの実体験をもとに記している。
「『日本の成功』についてニュース記事を探していますが、どこにも見かけないので投稿させていただきます。当記事の執筆時点で、この恐ろしいパンデミックへの日本人の取り組みは、驚くべき成功を収めています」
そう始まる寄稿でグスタフさんは、コロナによる日本の死亡者数が他国と比較して少なく、死亡率は「奇跡的に低い数字と思われるが実は奇跡などではない」と断言した。世界最低水準に抑えられた日本の死亡率は「世界トップクラスの医療ヘルスケア専門家による科学的なアドバイスに基づいた日本の政策と対応にある」と語った。
しかし、日本では「テレビやソーシャル・メディアを見ると、惨事に向かっていると思いこんでしまいます。しかし、これは真実ではない」と強調した。
そのうえで、介護施設で面会者に制限を課さないなど、日本とは異なる対応をしたスウェーデンでは、死亡率が日本の６３倍にもかかわらず、「政府やメディア、市民が賢明な関係を保っている」と指摘。「日本はこれまでの成果を誇りに思うべきなのです。（中略）日本のコロナへの合理的かつ責任あるアプローチに関しても、しかるべき時が来たら、それが驚くべき成功であることを皆で認めましょう」と力説した。
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| マスクをする人々 |
海外の高齢者介護についても明るいグスタフさんの言葉は、説得力がある。引き続き、日本の対応を現場から発信していただこうと思っている。
このほかにも、言論プラットフォーム、アゴラ研究所所長の池田信夫氏が「なぜ、日本のコロナ死亡率は低いのか」（２１日掲載）を配信した。英国出身の投資家、ピーター・タスカ氏は「日本のパンデミックの逆説」（同）で、１世紀前の「スペイン風邪」への対応にさかのぼり、政府の厳しい制限がなくとも死亡率が海外より低い日本の“不思議”の秘密に迫った。
ジャーナリストの櫻井よしこさんは、１９日掲載の「感染爆発を回避した日本人の力」で、安倍首相が国民にお願いするだけの緊急事態宣言に至ったエピソードを紹介。首相が「日本人には必ずできるから、頼もう」と西村康稔新型コロナ担当相に話し、宣言を発出した経緯を明らかにした。
このような図でみると日本の感染者数は少なく、この時点で高橋洋一氏は「日本は感染国とも呼べない」と語っています。にもかかわらず、マスコミは感染者数の実数比較等で、日本はかなり危険であるかのように煽りまくりました。このあたりでは、米国はまだ感染がほとんどなく、数週間後に感染者数が指数関数的に増えていきました。
その時点では、ニューヨーク在住の日本人らが、日本に対して今の東京は2週間前ほどのニューヨークのようだ、その頃にはニューヨークでもこれだけの感染者が出るとは誰ももおよよばなかったという話をテレビで何度も流し、日本人に恐怖を煽っていました。
しかし、現実にはそうはなりませんでた。また、台湾の対策はかなりうまくいったのは事実ですが、マスコミはこの台湾の事例を日本のコロナ対策と対比して、日本がお粗末すぎると煽るために、活用しました。
このブログでも掲載したように、中国政府が昨年8月1日に中国大陸から台湾への個人旅行を停止しました。確かに台湾の対策は素晴らしかったのですが、こがあったため、今年の1月24からの春節の時期にも、中国人は台湾を訪れていないでしょう。
もし、中国が中国人の台湾訪問を禁じていなかったとすれば、武漢などからも大勢が台湾を訪ね、台湾でも中国ウイルス禍はもつと深刻になっていた可能性があります。とはいいながら、台湾はその後の対策も良かったので、あれだけ感染者も、死者も少なかったのです。
このほかにも、言論プラットフォーム、アゴラ研究所所長の池田信夫氏が「なぜ、日本のコロナ死亡率は低いのか」（２１日掲載）を配信した。英国出身の投資家、ピーター・タスカ氏は「日本のパンデミックの逆説」（同）で、１世紀前の「スペイン風邪」への対応にさかのぼり、政府の厳しい制限がなくとも死亡率が海外より低い日本の“不思議”の秘密に迫った。
ジャーナリストの櫻井よしこさんは、１９日掲載の「感染爆発を回避した日本人の力」で、安倍首相が国民にお願いするだけの緊急事態宣言に至ったエピソードを紹介。首相が「日本人には必ずできるから、頼もう」と西村康稔新型コロナ担当相に話し、宣言を発出した経緯を明らかにした。
櫻井さんは「命令権の発動なしにここまで達成したのは、日本でなければできない立派なことだ」とし、さらなる国難に備えて緊急事態条項を含む憲法改正の必要性を訴えた。
ＪＦではこれらの記事を日本語でもさらに詳しく読むことができる。ＪＦは、コロナの闇が覆う世界に希望の光を少しでも届けていきたい。（ＪＡＰＡＮ Ｆｏｒｗａｒｄ編集部）＝次回掲載は６月２２日の予定
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ＪＦではこれらの記事を日本語でもさらに詳しく読むことができる。ＪＦは、コロナの闇が覆う世界に希望の光を少しでも届けていきたい。（ＪＡＰＡＮ Ｆｏｒｗａｒｄ編集部）＝次回掲載は６月２２日の予定
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【私の論評】マスク外交は、中国ではなく日本が強力に展開すべき(ﾟдﾟ)！
日本のコロナ対策は、1億人以上の人口を擁する国としては、トツプであり、これだけ感染者、とりわけ死者が少なかったことに、日本人は誇りを持つべきです。
日本のコロナ対策は、1億人以上の人口を擁する国としては、トツプであり、これだけ感染者、とりわけ死者が少なかったことに、日本人は誇りを持つべきです。
これに関しては、感染が広まって少ししてからの時点でも、すでにその予兆は感じられました。たとえば、以下の記事でもすでに予兆はありました。
景気大打撃は確実だが…新型コロナからの「日本復活の秘策」はこれだ―【私の論評】日本は的確な経済・金融政策を実行し、年間自殺者２万以下の現状を維持せよ(ﾟдﾟ)！詳細は、この記事をご覧いただくものとして、以下にこの記事より10万人あたりの感染者数のグラフを掲載します。
このような図でみると日本の感染者数は少なく、この時点で高橋洋一氏は「日本は感染国とも呼べない」と語っています。にもかかわらず、マスコミは感染者数の実数比較等で、日本はかなり危険であるかのように煽りまくりました。このあたりでは、米国はまだ感染がほとんどなく、数週間後に感染者数が指数関数的に増えていきました。
その時点では、ニューヨーク在住の日本人らが、日本に対して今の東京は2週間前ほどのニューヨークのようだ、その頃にはニューヨークでもこれだけの感染者が出るとは誰ももおよよばなかったという話をテレビで何度も流し、日本人に恐怖を煽っていました。
しかし、現実にはそうはなりませんでた。また、台湾の対策はかなりうまくいったのは事実ですが、マスコミはこの台湾の事例を日本のコロナ対策と対比して、日本がお粗末すぎると煽るために、活用しました。
このブログでも掲載したように、中国政府が昨年8月1日に中国大陸から台湾への個人旅行を停止しました。確かに台湾の対策は素晴らしかったのですが、こがあったため、今年の1月24からの春節の時期にも、中国人は台湾を訪れていないでしょう。
もし、中国が中国人の台湾訪問を禁じていなかったとすれば、武漢などからも大勢が台湾を訪ね、台湾でも中国ウイルス禍はもつと深刻になっていた可能性があります。とはいいながら、台湾はその後の対策も良かったので、あれだけ感染者も、死者も少なかったのです。
ただし、台湾の対策に比較して、日本の対策が格段に劣ったかのようなマスコミ報道は間違いです。
クルーズ船ダイヤモンド・ブリンセスの対応でも、日本はかなりうまく実施し、特に英国政府からはかなり感謝されたにもかかわらず、マスコミはグリンゾーンとレッドゾーンがどうのとさんざんこき下ろしました。
この感染対策では、自衛隊も大活躍したのですが、マスコミはこれもほとんど無視しました。そうして、自衛隊員が数多くのコロナ対策で活動し、未だに誰一人感染した人がいないことも報道しませんでした。
PCR検査に関しては、各マスコミは日本はやらなすぎなどとわめきたて、隠れ感染者はおろか、隠れ死者が大勢いるなどとわめきたてました。これも嘘であることは、はっきりしました。
さらに、この記事でも掲載しましたが、日本のCTの普及率は世界一であることも、日本がコロナ対策で大成功したことを後押ししたこともこのブログに掲載しました。
これについては、なぜか医療関係者ですら、これについてはっきり述べませんが、私は明らかだと思います。
CTで肺の内部を検査すれば、その原因がコロナウイルスであるかどうかは、判定はできないものの、深刻な肺炎であるか、否かはすぐに判定できます。深刻な肺炎であれば、すぐに病院に入院させ、必要な措置をとることができます。
その原因がコロナウイルスであるかどうかは、後で判定しても良いことです。とにかく、肺炎の症状があるかないか、あったとして、どの程度のものかすぐにわかります。
一方PCR検査は、コロナ感染てあるか否かは7割り程度の精度で確定はできるものの、判定までには時間がかかります。
CTも、PCRもいくら検査をしたからといって、それだけで病気が治るわけではありません。病気を治すのは人工呼吸器や薬等による治療です。それと患者本人の免疫力です。残念ながら、いまところ、ワクチンもないし、コロナ感染症向けとして認められた薬もないのです。
日本では、肺炎であることは詳細に判定できるので、現場ではこれを活用するのは当然のことです。これによって、患者を早期に振り分けできることは日本の強みです。
マスコミとにかくこのような日本の強みは無視して、日本は駄目だ、遅れているなどと、マスコミが連日連夜徹底的に視聴者に刷り込みました。
その結果日本では、多くの人が、日本政府や日本国民のコロナ対策について、大成功したという認識をしている人は少ないです。
日本の人口は1億4千万です。1億を超えている国といえば、中国(約14億人)、インド(約13億人)、米国(3億人)、ロシア(1億4千万人)、その他インドネシア、ブラジル、パキスタン、バングラデシュ、ナイジェリアです。
この中で、ナイジェリアは、公式の感染者数や死者数は、比較的少ないですが、医療体制が遅れているため、死因不明の死者が増えており、コロナの可能性もあるとのことです。
この中で、一番コロナ対策で成功したのは日本です。これは、大いに誇るべきことです。そうして、誇っているだけではなく、なぜ成功したのか、その理由を明らかにして、その成功事例を他国にも導入していくようにすべきです。
中国はマスク外交等で、多くの国を苛立たせたり、反感を買っています。それは、当然といえば、当然です。当初の対応のまずさが、これだけのパンデミックを引き起こしたのですから、それを反省することなく、他国にマスク外交をすれば、反感を買われるのは当然です。
このようなマスク外交、いずれの国が実行すべきでしょうか、それは明らかだと思います。それは、日本です。コロナ感染封じ込めに大成功した日本がマスク外交をすれば、反感を買うことはないでしょう。
まずは、最初に日本が中国に対してマスク外交をして、感染症に対する、情報開示や情報共有のあり方、防疫体制、公衆衛生のあり方などを伝授すべきと思います。コロナのようなウイルス感染は、医療だけでは封じ込めることはできません。様々なノウハウが必要です。
大国意識で自意識過剰な現在の中国がこれをすぐに受け入れることはないでしょうが、それを謙虚に受け入れるとき、中国の体制は替わり、世界は大繁栄の時を迎えることになるでしょう。
【関連記事】
自給自足型経済で“Ｖ字回復”日本の黄金時代到来へ！ 高い衛生観念でコロナ感染・死者数抑え込みにも成功―【私の論評】今後も続く人手不足が、日本を根底から変える。変われない人や組織は淘汰される(ﾟдﾟ)！
クルーズ船ダイヤモンド・ブリンセスの対応でも、日本はかなりうまく実施し、特に英国政府からはかなり感謝されたにもかかわらず、マスコミはグリンゾーンとレッドゾーンがどうのとさんざんこき下ろしました。
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| ダイアモンド・プリンセス号の中で防疫作業にあたり自衛隊員 |
この感染対策では、自衛隊も大活躍したのですが、マスコミはこれもほとんど無視しました。そうして、自衛隊員が数多くのコロナ対策で活動し、未だに誰一人感染した人がいないことも報道しませんでした。
PCR検査に関しては、各マスコミは日本はやらなすぎなどとわめきたて、隠れ感染者はおろか、隠れ死者が大勢いるなどとわめきたてました。これも嘘であることは、はっきりしました。
さらに、この記事でも掲載しましたが、日本のCTの普及率は世界一であることも、日本がコロナ対策で大成功したことを後押ししたこともこのブログに掲載しました。
これについては、なぜか医療関係者ですら、これについてはっきり述べませんが、私は明らかだと思います。
CTで肺の内部を検査すれば、その原因がコロナウイルスであるかどうかは、判定はできないものの、深刻な肺炎であるか、否かはすぐに判定できます。深刻な肺炎であれば、すぐに病院に入院させ、必要な措置をとることができます。
その原因がコロナウイルスであるかどうかは、後で判定しても良いことです。とにかく、肺炎の症状があるかないか、あったとして、どの程度のものかすぐにわかります。
一方PCR検査は、コロナ感染てあるか否かは7割り程度の精度で確定はできるものの、判定までには時間がかかります。
CTも、PCRもいくら検査をしたからといって、それだけで病気が治るわけではありません。病気を治すのは人工呼吸器や薬等による治療です。それと患者本人の免疫力です。残念ながら、いまところ、ワクチンもないし、コロナ感染症向けとして認められた薬もないのです。
日本では、肺炎であることは詳細に判定できるので、現場ではこれを活用するのは当然のことです。これによって、患者を早期に振り分けできることは日本の強みです。
マスコミとにかくこのような日本の強みは無視して、日本は駄目だ、遅れているなどと、マスコミが連日連夜徹底的に視聴者に刷り込みました。
その結果日本では、多くの人が、日本政府や日本国民のコロナ対策について、大成功したという認識をしている人は少ないです。
日本の人口は1億4千万です。1億を超えている国といえば、中国(約14億人)、インド(約13億人)、米国(3億人)、ロシア(1億4千万人)、その他インドネシア、ブラジル、パキスタン、バングラデシュ、ナイジェリアです。
この中で、ナイジェリアは、公式の感染者数や死者数は、比較的少ないですが、医療体制が遅れているため、死因不明の死者が増えており、コロナの可能性もあるとのことです。
この中で、一番コロナ対策で成功したのは日本です。これは、大いに誇るべきことです。そうして、誇っているだけではなく、なぜ成功したのか、その理由を明らかにして、その成功事例を他国にも導入していくようにすべきです。
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| ミャンマーのヤンゴン国際空港に到着した中国の医療チーム＝８日 |
中国はマスク外交等で、多くの国を苛立たせたり、反感を買っています。それは、当然といえば、当然です。当初の対応のまずさが、これだけのパンデミックを引き起こしたのですから、それを反省することなく、他国にマスク外交をすれば、反感を買われるのは当然です。
このようなマスク外交、いずれの国が実行すべきでしょうか、それは明らかだと思います。それは、日本です。コロナ感染封じ込めに大成功した日本がマスク外交をすれば、反感を買うことはないでしょう。
まずは、最初に日本が中国に対してマスク外交をして、感染症に対する、情報開示や情報共有のあり方、防疫体制、公衆衛生のあり方などを伝授すべきと思います。コロナのようなウイルス感染は、医療だけでは封じ込めることはできません。様々なノウハウが必要です。
大国意識で自意識過剰な現在の中国がこれをすぐに受け入れることはないでしょうが、それを謙虚に受け入れるとき、中国の体制は替わり、世界は大繁栄の時を迎えることになるでしょう。
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