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2014年9月19日金曜日

[歴史問題・昭和史]「日本兵は1000人強姦」「脇腹蹴って生死判別」 南京事件で不適切授業 仙台の中学、保護者に謝罪―【私の論評】フォトショップのなかった時代の写真の捏造が明るみにでた今、この事件でも朝日新聞の十八番である「狭義の強制性」と「広義の強制性」を明らかにせよ(゚д゚)!

歴史問題・昭和史「日本兵は1000人強姦」「脇腹蹴って生死判別」 南京事件で不適切授業 仙台の中学、保護者に謝罪

自虐的歴史観を植えつけようとする輩には都合の悪い写真 写真はブログ管理人挿入。以下同じ。


仙台市の市立中学校で7月、社会科の50代の男性教諭が、日中戦争時に旧日本軍の南京占領下で起きたとされながら存否でも議論がある「南京事件」について、「1000人の婦人が強姦された」とする真偽不明で残虐性を強調する資料などを使って授業を行い、一部の保護者から抗議を受けていたことが18日、分かった。学校側は「不適切な言動があった」などとして保護者に謝罪した。市教育委員会も報告を受けており、授業内容について校長会で注意を呼びかけるという。

同校や市教委によると、男性教諭は指導歴約30年のベテランで、3年生(4クラス)の社会の授業で南京事件を紹介。「日本兵は強姦をした」などと説明し、「死体か死んだふりかは、脇腹を蹴って判別した」などと言って教室内のごみ箱を蹴ってみせたという。

授業では資料も配られ、「南京は日本軍に占領され、恐しい事件の幕が上がった…」と記述。米国での報道や日記などを引用し、「200人の男性が処刑されるのを目撃した」「昨夜から今日にかけて1000人の婦人が強姦されました。ある気の毒な婦人は37回も強姦されたのです」などと書かれていた。

南京事件は中学の歴史教科書の全てに記述されているが、この教諭が紹介した強姦や生死判別行為を記述している教科書はない。
南京事件 1937年12月13日、当時の中華民国の首都・南京陥落後、旧日本軍の占領下にあった最初の6週間に起きたとされる事件。犠牲者数については中国側は「30万人」と主張。日本国内では、近年の研究で誇大との見方が定着している「大虐殺派」(十数万~20万人)、「中間派」(2万~4万人)、「事件否定派」の3説がある。日本政府の公式見解は「非戦闘員の殺害や略奪行為等があったことは否定できない」。
この記事の詳細はこちらから(゚д゚)!

【私の論評】フォトショップのなかった時代の写真の捏造が明るみにでた今、この事件でも朝日新聞の十八番である「狭義の強制性」と「広義の強制性」を明らかにせよ(゚д゚)!

上の記事、馬鹿な中学校教師による自虐的歴史観の植え付けの実体を暴露しています。このようなこと、従来であれば、ほんど闇に葬られていたのが、最近の朝日新聞の従軍慰安婦問題の誤りの訂正などにより、表に出てくるようになったのだと思います。

その意味では喜ばしいことではあります。それにしても、もう随分前から、南京虐殺は妄想に過ぎないということが明らかになりつつあった昨今、未だにこのような授業をしていた愚かな中学教師もいるということで、これは厳しく戒めなければならないことだと思います。

今でもいわゆる南京虐殺の決定的証拠写真だとされるものは、ことごとく偽造であったことがわかっています。

本日も以下のようなツイートがありました。
以下に捏造写真の事例をあげてみましょう。


上の写真35は、『日寇暴行実録』という書籍では、「江南の農村婦女は一群一群となって押送され、侵略軍の司令部へ連れ去られ、凌辱、輪姦、銃殺された」と説明しています。

本多勝一は、この写真を活用し「中国の日本軍」の中で、「婦女子を狩り集めて連れて行く日本兵たち。強姦や輪姦は7,8歳の幼女から、70歳を越えた老女にまで及んだ」と説明しています。

また、笠原十九司『南京事件』もこれを掲載し、「日本兵に拉致される江南地方の中国人女性たち、国民政府軍事委員会政治部「日寇暴行実録」1938年発行所蔵」と説明しています。 



ところが、平成10年(1998年)歴史家秦郁彦氏がこの写真の初出を突きとめました。

この初出は『アサヒグラフ』昭和12年11月10日号(12P)に掲載されていた写真Aでした。

昭和12年10月14日、熊崎特派員の撮影によるもので、「我が兵士に護られて野良仕事より部落へかへる日の丸部落の女子供の群、揚子江付近の宝山県(上海近郊の県)」となっていました。

この写真は、特に編集されておらず、説明が全くの虚偽ということがわかったということです。

南京虐殺の決定的証拠とされる写真には、このようなものも多いですが、さらに決定的証拠とされるものには、明らかに後に手を加えられているため、不自然なことが明瞭なものもあります。

編集されたものについては、ここではグロい写真が多いので、ここではあげません。

ご覧になりたければ、以下のサイトをご覧下さい。
171.東中野修道他 『南京事件 証拠写真を検証する』 草思社(2011.10.9.)
このサイトは、 草思社の同タイルの書籍の内容を簡潔にまとめたものです。

いずれにせよ、南京大虐殺決定的証拠の写真とされるものの全部が、間違った説明をつけくわえられたものか、あるいは編集されたものであることが今日では明らかになっているのです。

この時代は、いわゆるフォトショップもなかったので、アナログでいろいろ処理したため、不自然さが残ってしまい、編集されたものもことごとく偽物であることがわかっています。

下の写真はアメリカのセレブJessica Alba(ジェシカ・アルバ)の実際の写真(左)をフォトショップで加工して、太ったように編集したもの(右)です。




フォトショップではこのようなことが簡単にできてしまうので、昔このようなものがあれば、大変だったかもしれません。

しかし、アナログであろうと、フォトショップのようにデジタルてであろうが、南京虐殺の証拠写真とされるもののうち、編集されたものは、すべてこのような処理を施されていて、捏造されていることがはっきりしています。

このように掲載すると、何やら現代だと、フォトショップなどで加工され、とんでもないことになりそうにも思いますが、専門家がみると、編集後の写真をみても、編集されたことがわかるし、ファイルみれば、編集されたされないなどは一目瞭然だそうで、現在では、写真はほとんどファイルで転送されるため、今のところそのような心配はする必要はなさそうです。

ただし、今後は、様々な写真をデジタルで取り込み、フォトショップで加工するなどということも考えられます。日本などの先進国では、そのような写真をどこも受け付けませんが、中国あたりなら、デジタル加工したものを本物の写真のごとく扱うことも考えらます。

これは、要注意だと思います。しかし、かなり時間と金をかけて、余程精密に加工しない限り、専門家がみるとすぐにバレてしまうので、今のところはそのようなことはないのだと思います。

それにしても、編集されていない写真は、不自然なところがありません。このブログの冒頭に掲載した写真もそうです。日本にもこのような写真が多く残されています。

日本としては、このような写真を多く公開して、中韓のプロパガンダに対抗していくべきです。

それにしても、ナチスによるような虐殺など日本は行っていません。

ドイツでは、今なお、ナチスの犯罪が追求されています。ごく最近でも、そのような事例があります。それに関連する記事を以下に掲載しておきます。
ユダヤ人虐殺で93歳男を起訴 ガス室送りに関与とドイツ当局
 【ベルリン共同】ドイツ北部ハノーバーの検察当局は15日、第2次大戦中にアウシュビッツ強制収容所でのユダヤ人虐殺に関わったとして、ナチスの武装親衛隊に所属していた男(93)を殺人ほう助罪で起訴した。約30万人をガス室に送って殺害したのに関与したとされる。 
 当局によると、男は1944年5~7月、ハンガリーからユダヤ人収容者が到着した際、荷物を処分して現金を抜き取り、親衛隊幹部に送るなどした。当局はこうした行為が組織的な虐殺のほう助に当たると判断した。裁判所が今後、公判を開始するかどうか決める。

ドイツでは殺人罪の時効がなく、今もナチス犯罪の捜査が続いている。
上の記事の、"組織的な虐殺のほう助"という言葉にご注目下さい。

この"組織的な虐殺のほう助"とは、朝日新聞の慰安婦問題報道によるところの『狭義の強制性』にあたるものと考えらます。

『広義・狭義の強制性』については、朝日新聞社が慰安婦問題の報道でつかいわけていますが、あまりにも定義があいまいなので、私自身がこのブログの過去の記事ではっきりと定義してみました。

その記事のURLを以下に掲載します。
【河村直哉の国論】社長謝罪の形で慰安婦誤報を隠した朝日新聞 「広義の強制性」スタンス変えず―【私の論評】朝日新聞が過去の売春婦の「広義の強制性」を報道しても、何も変わらない、本当にやるべきことをすべきだ(゚д゚)!

詳細は、この記事をご覧いただものとして、この記事では、私は朝品新聞による広義・狭義の定義があいまいなので、私なりにはっきりと区分してみました。

その部分のみ掲載します。
おそらく、「広義の強制性」に関わるといった場合、貧困問題がほとんどすべてだと思います。貧困が原因で、自分では売春などしたくないのに、自分の意志に反して売春をするということです。 
であれば、貧困問題を解消することにより、「広義の強制性」はなくなるわけです。
要するに、従軍慰安婦問題における「狭義の強制性」といった場合、国家や軍などの組織が直接関わって、従軍慰安婦を直接強制連行するということを意味します。

「広義の強制性」といった場合は、国家や軍などの組織が直接関わることはないですが、貧困などを背景として、自分では本当は売春などしたくないのに、その意図に反して売春婦になることを意味します。

ナチスによる虐殺も「強制連行による殺害」ということです。だから、ここにも「広義・狭義の強制性」という考えが成り立つと考えられます。

「狭義の強制性による殺害」とは、当時のドイツの国家もしくは、ナチスという組織による強制性と考えることができます。

「広義による強制性による殺害」とは、国家とかナチスなどの組織によるものではなく、自分の身や家族あるいは同胞、地域、国家などやそれらの、財産・資産などを守るため、自分の意志に反して人を殺害するということにあたると考えられます。

「広義の強制性」による殺害に関しては、さすがに現在のドイツにおいては、これを裁くなどということはしないと思います。

しかし、「狭義の強制性」に関しては、今でも追求し続けているわけです。

ナチス犯罪で「ナチス」あるいはその中でも「SS(ナチ親衛隊)」が直接関わる犯罪ということです。

さて、南京虐殺の問題を考えた場合、これも慰安婦問題と同じく「狭義の強制性による殺害」ではないものと考えられます。

南京で殺害があったにしても、「広義の強制性」によるものであり、軍そのものや、組織的なものではなく、「広義の強制性による殺害」であったものと考えます。

戦争においては、「広義の強制性による殺害」は意図しなくても生じてしまう場合もあります。

しかし、どう考えてみても、南京虐殺それも、数十万人とか、数万人規模でも、そのようなものはあったとは考えられません。

ちなみに、ナチスのホロコーストについて、イスラエル側はどうみているのか、それがわかる動画を以下に掲載します。


上の記事では、従軍慰安婦問題をアジアのホロコーストとすることを、ホロコーストとは、あくまでナチスドイツが起こしたものであり、イスラエル側は、侮辱であると捉えています。

これは、南京問題も同じことです。南京虐殺などもともとなかったし、殺害があったにしても、「広義の強制性による殺害」であり、「狭義の強制性により殺害」すなわち、軍などの組織が直接関与した意図時な虐殺などなかったということです。

それにしても、朝日新聞の造語である、「教義・広義の強制性」に関しては、定義を明確にすれば、結構つかえると思います。物事を曖昧にしないで、議論ができるし、分類などかやりやすいです。

それにしても、朝日新聞は未だに「広義の強制性」の定義をはっきりさせていません。

慰安婦問題に関しても、南京虐殺問題に関しても、「広義・教義の強制性」に関して、明確に定義して報道すべきと思います。

私は、そう思います。皆さんは、どう思わますか?

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2014年2月26日水曜日

抗日勝利と南京事件を国家記念日に 中国、近く決定か―【私の論評】中国崩壊の序曲が高らかに奏でられ始めた! 破れかぶれの中国共産党は、金と自分たちの保身のためには何でもやる、日本人は心せよ(゚д゚)!

抗日勝利と南京事件を国家記念日に 中国、近く決定か

中国は、昨年12月12日夜、南京大虐殺犠牲者記念館で「南京大虐殺で犠牲
になった同胞の慰霊式典及び平和蝋燭祭」を行った。昨年の12月13日は南京
大虐殺で犠牲になった同胞が犠牲してから76周年の記念日とされているが?

中国の国会にあたる全国人民代表大会(全人代)の常務委員会は25日、9月3日を「抗日戦争勝利記念日」、12月13日を「南京大虐殺犠牲者国家追悼日」とする法案について審議した。近く国家の記念日として正式に決定されるとみられる。国営新華社通信が25日、伝えた。

中国が日中間の歴史的な出来事が起きた日を、法律で国家記念日と定めるのは極めて異例。国家レベルの記念日とすることで、安倍晋三首相の靖国神社参拝や歴史認識問題を国を挙げて批判していく意思を明確に示すとともに、安倍政権の歴史認識の問題点を国際社会に広く訴えかける狙いがあるとみられる。

同委員会が審議した法案は、中国で抗日戦争の勝利を祝う日である9月3日を「日本の帝国主義・侵略戦争に中国人民が抵抗した日であり、世界の反ファシズム戦争の重要な構成部分」であると指摘。また、旧日本軍が南京を占領した12月13日については「40日以上にわたる大虐殺が始まった日」と位置づけた。「30万人あまりが虐殺され、内外を震えさせた国際法違反の残虐行為があった」と指摘し、今後は国を挙げて追悼行事を行っていく方針を示した。(北京=倉重奈苗)

■「日本敵視に転換か」

中国の国会にあたる全国人民代表大会(全人代)の常務委員会が、「南京大虐殺犠牲者国家追悼日」を公式の記念日とする見通しとなったことについて、日本の外務省幹部は「首相の靖国参拝以降、中国は安倍政権批判を強めてきたが、さらに日本全体を敵視する政策に転換するターニングポイントになるのではないか」と語り、日中関係のさらなる悪化に懸念を示した。官邸スタッフの一人は「南京陥落前後は、程度の差こそあれ略奪や暴行があったのは事実。日本が表立って騒ぐのは得策ではない」と述べ、当面静観する意向を示した。

【私の論評】中国崩壊の序曲が高らかに奏でられ始めた! 破れかぶれの中国共産党は、金と自分たちの保身のためには何でもやる、日本人は心せよ(゚д゚)!

上の記事に関して、石平氏は以下のようにツイートしています。
全く、石平氏のツイートは、的を射ていて正しいです。中国の厚顔無恥ここに極まれりという感じです。この厚顔無恥ぶり、鉄面皮ぶりは、さいきんとみに酷くなっています。

たとえば、先月スイスで開かれたダボス会議で、中国工商銀行の姜建清会長(61)が、会場を笑わせてくれましたた。自らの虚言を自覚できない厚顔無恥に、会場の政治家や国際機関・大企業・NPO法人幹部、学者らが失笑をこらえられなかったのでした。

曰く-

 「中国は平和を愛する国。他国を侵略したことはない。どの国も脅したことはない」???(理解不能)

この半年前ほど前の、13年6月のシンガポールにおけるアジア安保会議でも中国人民解放軍副総参謀長の戚建国中将(61)が嘘をついていました。

 「中国は平和を愛する国家。海軍は周辺国に挑発的行為を採ったことはない」

 さすがに、フィリピンのヴォルテル・カズミン国防相(69)が反論しました。

 「南シナ海で実際に起きている現実と全く違う」

もう現代中国には、厚顔無恥とか、鉄面皮とか、恥という言葉、もしかして面子ということばも亡くなったのかもしれません。面子を重んじる人、面子を重んじるだけの行動をしなければなりません。現代中国の面子はただのわがまま勝手以外のなにものでもありません。

それにしても、ブログの冒頭の記事の報道も異常です。これだから、朝日新聞はアカヒ新聞と言われても仕方ないです。

上の記事、の一番最後に、"官邸スタッフの一人は「南京陥落前後は、程度の差こそあれ略奪や暴行があったのは事実。日本が表立って騒ぐのは得策ではない」と述べ、当面静観する意向を示した"とありますが、これは、正しくは、以下のようなことになると思います。私が、日本側の立場にたち、日本語に翻訳させていただきます。

南京陥落前後は、程度の差こそあれ中国人による中国人に対する略奪や暴行があったのは事実。安部総理は、中国に対してここしばらく、ノータッチのタッチを決め込むので、日本が表立って騒ぐのは得策ではない。

ちなみに、ノータッチのタッチとは、以前のこのブログでも掲載したことがあるので、その記事のURLを以下に掲載します。
【アゴラ】日本は、中国や韓国と関われば国家の衰退や危機を招き、欧米と関わると繁栄する…現代史が教える外交の法則―【私の論評】現代史の史実が、中国対応の正しい方法は「ノータッチ」という「タッチ」が最も良い方法であることを教えている(゚д゚)!
中国のハルビン駅に開館した安重根の記念館=19日

ノータッチのタッチとは、結局は、中国とは最低限の関わりしかもたないということです。私は、安部総理が、結局今にいたるまで、中との国首脳会談はしていません。

それにしても、朝日新聞は、日本語によるコミュニケーションができないようです。それは、朝日新聞の連中は、すっかり頭がおかしくなり、最早日本の新聞ではなく、中韓の新聞になっているからです。朝日新聞の社旗は、もう今のものではなく、以下のようなものに切り替えてはいかがでしょうか?私からの提案です。


さて、中国といえば本日は、上の記事以外にも、いろいろとはいってきています。

日中関係冷却化で抑制やめた中国 「強制連行」で日本企業を提訴 
 中国人労働者の「戦時強制連行」をめぐる集団提訴がここに来て具体化した背景には、尖閣諸島(沖縄県石垣市)の日本国有化に続く日中関係の急激な冷え込みがかかわっている。対日強硬策を相次ぎ打ち出す中国指導部だが、中国国内での集団提訴が受理される事態となれば日中間の新たな火種となることは避けられない。 
 中国の民間では、戦時中の日本企業に対し「強制労働」で訴訟を求める声が以前からあったが、中国当局はこれを表立って支持することはなかった。
これに関しては、随分前に、話がついており、中国人民が個人で日本企業を訴えることはないということで、合意ができていたものです。

それから、石平氏による、以下の記事もサイトに掲載されていました。
既に始まった中国史上最大の不動産バブル崩壊劇

詳細は、この記事を読んでいたたくものとして、もう中国には、この史上最大の不動産パブルには対応できません。

このような、異常なことばかりおこる中国は、もうすでに崩壊していて、後は実際に崩壊する日がひたひたと近づいてきているのだと思います。これについても、以前このブログで解説したことがありまので、その記事のURLを以下に掲載します。
富裕層も日系企業も、本当はもう逃げ出したい!関係者が恐れる病み深き「最新中国事情」伝聞録―【私の論評】中国の現体制崩壊は日本にとっては軽微、それはソ連崩壊で実証ずみ!静かにその最期を看取ってあげませう(゚д゚)!
習近平はラストエンペラーになる?

これも、詳細はこの記事をご覧いただくものとして、この記事では、中国崩壊は秒読み段階に入っており、早くて5年、遅くても10年以内には中国が、崩壊すると結論づけています。そうして、中国崩壊は、日本とっては軽微であることを、ソ連崩壊との比較で述べています。

最近の、中国から漏れ伝えられるニユースによれば、上記のように、日本の企業から個人レベルでも、金をとろうとするとか、犠牲者も存在しないのに、12月13日を「南京大虐殺犠牲者国家追悼日」に制定するなどの異常ぶりはもとより、かなり異常で異様で理解に苦しむことばりです。

これらの異様なできごとは、実は中国の将来のある一点に向かって動いていることを示しているようにしか思えません。それは、無論、中国の崩壊です。

そもそも、中国がこれからも長く続くという状況にあれば、これらのことは発生しないか、発生したにしても、かなりソフトな形ででてくるのが普通ではないでしょうか。犯罪者でも、犯罪の直前には、犯行を予感させるような不可思議な行動が見られたりします。

まさに、今の中国の異様さは、それと同じで、中国崩壊を予感させるものなのだと思います。

ただし、私たち日本人としては、崩壊に直面した、破れかぶれの中国共産党は、金と自分たちの保身のためには何でもやると考え、ノータッチのタッチを決め込むにしても、いざ火の粉が降りかかりそうになった場合には、自力で払えるように準備をしておく必要がありそうです。

私は、そう思います。皆さんは、どう思いますか?

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