ラベル 靖国参拝反対 の投稿を表示しています。 すべての投稿を表示
ラベル 靖国参拝反対 の投稿を表示しています。 すべての投稿を表示

2014年5月22日木曜日

安倍首相支える自民議員11人が「靖国参拝反対」に署名してた―【私の論評】安部総理の周りは敵だらけ、日本の仏教界を利用して、間接侵略を目論む中韓許すまじ、利用される仏教会はもう、終わりの始まりか(゚д゚)!

安倍首相支える自民議員11人が「靖国参拝反対」に署名してた

西田昌司参議院議員
安倍首相の側近議員らの間で、ある議員がやり玉にあがっている。自民党副幹事長であり、西田昌司参院議員(55)のことだ。西田氏といえば「新・国会の爆弾男」と呼ばれ、民主党政権時代は、国会で閣僚を厳しい質問で追及する姿が大きくメディアにも取り上げられた。安倍自民党の政権奪還の立役者の一人だったのだが──。

「政権復帰後、追及スタイルを発揮する場所がなくなり、存在感は急低下しました。そんな中で保守系議員からは『裏切り者』との批判が上がっているのです」(ある保守系議員の秘書)

一体、何が理由なのか。西田氏のトーンダウンの背景の一つに、ある宗教団体との関係をみてとる声がある。

「昨年7月の参院選で、西田氏がある宗教団体から推薦状をもらっていたことが足枷になっているのではないか」(同前)

その「宗教団体」とは全日本仏教会(全日仏)だという。浄土真宗本願寺派や曹洞宗、日蓮宗など、59の仏教教団が加盟し、約7万ともいわれる寺院を影響下に置く伝統仏教宗派の連合団体だ。西田氏の選挙区、京都ではとりわけ強い集票力があるとされる。

日頃、靖国参拝支持を公言し、東京滞在中は毎朝、靖国を参拝してから公務をこなすという西田氏が、「靖国参拝反対」誓約書にサインしていたとは信じがたい。

実は、昨年の参院選で全日仏から推薦をもらい、当選した自民党候補は西田氏のみではない。全日仏は自民党候補12人を推薦し、その中から愛知治郎(宮城県選挙区)、石井みどり(比例区)、鴻池祥肇(兵庫県選挙区)、酒井庸行(愛知県選挙区)、島田三郎(島根県選挙区)、武見敬三(東京都選挙区)、西田昌司(京都府選挙区)、橋本聖子(比例区)、古川俊治(埼玉県選挙区)、松山政司(福岡県選挙区)、溝手顕正(広島県選挙区)(太文字は管理人によるもの)の11人が当選している。

西田氏以外にも鴻池氏や武見氏など、日頃から“保守派”として認知される議員らの顔も見えるが、彼らは安倍首相の靖国参拝をどう受け止めているのか。

※週刊ポスト2014年5月30日号

この記事は要約記事です。詳細はこちらから(゚д゚)!

【私の論評】安部総理の周りは敵だらけ、日本の仏教界を利用して、間接侵略を目論む中韓許すまじ、利用される仏教会はもう、終わりの始まりか(゚д゚)!

私は、前から日本の仏教界はおしまいだと思っていました。特に、おかしな仏教団体があります。その最たるものは、全日本仏教会です。

この団体、完璧に狂っていて、まともな宗教団体ではありません。

どこがまともでないかといえば、まずは、全日本仏教会の小林正道理事長は本年1月5日、首相官邸に世耕弘成官房副長官を訪ね、憲法が定める政教分離の原則を踏まえ、安倍晋三首相と閣僚に靖国神社への参拝を自粛するよう要望しています。副長官は「首相に伝える」と述べたにとどまっています。

要請文書を手交(左:世耕弘成内閣官房副長官 右:小林正道本会理事長)

釈尊は士族階級なので、名声を得てからも政治に参与する機会はありました。自信もありました。しかし、政治に参加することは出家の道ではないとして、政治的言動はしませんでした。直弟子に政治活動をしたものはいません。世俗のことは世俗の人に任すのが、仏教の立場です。 宗教家は、政治からは、距離を置くべきです。

次に、仏教は原則として、世俗の習慣を否定するものではありません。日本国民が英霊に詣でるのは、何ら非道徳的なことではありません。政教分離などという言葉を遣って閣僚の参拝の自粛を求めるのは、仏教徒のやることでありません。

第三 に、閣僚の靖国参拝を非難するのは、アジアの中でも、中韓だけのいかれた連中だけです。多分、全日本仏教会は中韓の連中に牛耳られているのでしょう。

第四 に、日本仏教の衰退が従来から言われているのに、他人の揚げ足取りをする暇があったら、自らの人格を高めるべきではないかということです。仏教は、法と戒律から成ります。肉食妻帯し、金儲けに夢中になってる出家人は仏教徒でない。最早狂った新興宗教としか見えません。

第五に、この団体韓国と強いつながりがあると見られることです。

平成24年6月、全日本仏教会は韓国で「世界仏教徒会議韓国大会記念ツアー」という名目で、釜山ロッテホテル、麗水市オーシャン・リゾートホテル、2012麗水世界博覧会観光などの豪遊を行っています。ここで半田前会長は書面にて、東日本大震災に際して韓国仏教界から多大な支援があったと謝意を表しています。

東日本大震災以後の日韓関係を振り返ってみれば、この発言は噴飯ものです。これだけ見ても、全日本仏教会が靖国神社の首相・閣僚の参拝禁止を要求したのは、どこの国の意向を汲んだものなのか、 容易に察しがつきます。


上の写真は、全日本仏教会が「脱原発宣言」をしたことを報道する新聞記事です。国の長期エネルギー戦略にもくちばしを挟む、この団体は宗教団体というよりは政治団体のようでもあります。

彼らは、原発に関して、ダライ・ラマがどう思っているのかなど、知りもせず、ただただ中韓の代弁をしているのだと思います。日本が弱れば、一番喜ぶのは彼らです。

こんないかれた団体に与して、推薦をもらって当選する議員は、所詮いかれ頭でかつ安倍総理大臣の敵であるばかりではなく、日本国民の敵です。

それにしても、全日本仏教会に限らず、日本の仏教会の腐敗には驚くべきものがあります。

その実例を以下に掲載します。

仏教には得度という儀式があります。これは、仏教における僧侶となるための出家の儀式です。

本来、僧侶になるには、仏教教団の10名の先輩構成員(三師七証)の承認があり、戒律を護る事を誓えば誰にでもなれるものでしたが、中国や日本に於いては、労働、納税、兵役を免除されていたため、僧侶になる者が続出し、国家の財政を脅かす事態となりました。そこで国家は年度や地域毎に僧侶になる人数を制限するために、得度を国家の許可制としました。

しかし、明治になってからは、この得度国家の許可制ではなくなりました。しかし、国家の許可かなくなったのですが、得度によって、名前を変えることができ、それを役所に届けて実際に名前を変えることもできます。

これを悪用する犯罪が相次ぐようになってきています。

これについては、以下のNHKの番組「クローズアップ現代」の内容をご覧になって下さい。

追跡 “出家詐欺” ~狙われる宗教法人~

動画はこちらから(゚д゚)!


詳細は、この記事をご覧いただくものとして、この記事では、この得度を悪用して、債務を逃れたり、融資をだまし取るなどの手口が紹介されています。

とんでもないことです。

この番組は、こうした事件の背景として、お寺が継続しにくい環境にあることをあげ、その解決方法として以下のように締めくくっていました。
やはり葬儀や法事主体のお寺の活動はもう限界がきていると思いますね。 
ですのでこれからはやっぱり、日本人の心の中にまだ仏教に対する、帰依しようという気持ちが私はあると思うんですね。 
仏像の前で手を合わせるという習慣もありますしね、そういう習慣が残っているうちに、お寺がもっと信者さんたちに働きかけて、国民の宗教心を高めてほしいと思います。
それが本来の役割だと、私は思います。 
(本当の仏教の教えを伝えるということに立ち返らないと?) 
そうですね。 
まさに今、チャンスじゃないかもしれないとも思いますよね。
日本の仏教会は原点に帰るべきです。全日本仏教会のように、安部総理の靖国参拝を批判するなど、もってのほかです。

また、このような団体に与して、結局安部総理の反対勢力になるような議員もいりません。

それにしても、中韓は様々なチャネルを使って、安倍政権をなきものにしようと企んでいます。しかし、これは、裏からみれば、ここまでしてなきものにしたいというのは、かなり脅威に感じているということだと思います。

それにしても、そもそもこの問題は中韓が悪いのですが、こんなことに利用される仏教界も相当いかれています。こんなことばかりやっていると、いずれ消えるしかなくなります。上で示した事実は、日本の仏教会の終わりの始まりを象徴しているのかもしれません。

安部総理は、これから毎日でも靖国を参拝されて、英霊の皆様に敬意を表するととも、中韓を徹底的に混乱させるべきと思います。

私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?

【関連記事】

脱原発だと「貧富の差広がる」 ダライ・ラマが記者会見で述べる―【私の論評】ダライ・ラマの言葉の意味をかみしめよ!!






【関連図書】

般若心経講義
般若心経講義
posted with amazlet at 14.05.22
(2012-10-01)


こころを学ぶ ダライ・ラマ法王 仏教者と科学者の対話
ダライ・ラマ法王 村上 和雄 志村 史夫 佐治 晴夫 横山 順一 米沢 富美子 柳沢 正史 矢作 直樹 河合 徳枝
講談社
売り上げランキング: 56,207

仏像と仏教 (別冊宝島 2174)

宝島社 (2014-05-12)
売り上げランキング: 9,225

トランプ、ウクライナ支援継続で「戦況逆転」の可能性も...「本当に怖い存在」習近平の中国との関係は?―【私の論評】発足もしてない政権に対して性急な結論をだすべきではない

トランプ、ウクライナ支援継続で「戦況逆転」の可能性も...「本当に怖い存在」習近平の中国との関係は? まとめ トランプ次期大統領はNATO加盟国に国防費をGDP比5%に引き上げるよう要求し、ウクライナへの支援は継続すると伝えた。 現在のNATOの国防費目標はGDP比2%であり、ク...