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| デモ隊の列は長時間途切れることはなかった |
フジテレビの「韓流偏重」に抗議するデモは、日の丸やプラカードを掲げた参加者で埋め尽くされた。動画サイトによる生中継には、デモ開始前から2万人の視聴者が集まり、ツイッターでも刻々とコメントが寄せられる。
人数は、主催団体代表に聞いたところ約6000人。「これほど大勢集まるとは」と驚くほどだ。フジテレビ前に着いたデモ隊は、口々に抗議の声を上げた。
韓国テレビ局記者「気になる」と憂慮
2011年8月21日午後。東京・お台場の青海北ふ頭公園に長蛇の列を作ったのは、フジテレビの抗議デモに参加する人たちだ。主催者がマイクで「多くの人が集まってくれてありがたいです」と感謝すると、拍手が沸き起こった。
集合場所にはメディアの姿も見られた。その一つ、韓国テレビ局SBSの記者に聞くと、「今回の動きは気になる」と憂慮していた。
13時半過ぎ、デモ隊はフジテレビに向けて歩き出した。
「フジテレビは韓流をごり押しするな」
「我々は韓国のドラマなんか見たくないぞ」
とシュプレヒコールを上げる。俳優の高岡蒼甫さんの「韓流批判発言」に端を発した今回の抗議活動。8月7日にはお台場に2500人（主催者発表）が集結し、「韓流やめろ」の声を上げた。この時はデモの許可を得ておらず「散歩」と称していたが、21日のデモは主催者が、東京都公安委員会からのデモ許可証をネット上にアップして「正当性」を強調、参加を広く呼び掛けた。
動画配信サイト「ユーストリーム」ではこの日、複数の生中継が実施され、開始直前には視聴者が「万単位」に上るものも見られた。ツイッターには「正直ここまで盛り上がるとは思っていなかった」との声もあり、大多数は「デモ支持」の内容を書きこんだ。
フジテレビの社屋前に達すると、一段とヒートアップ。通行人や、フジテレビが開催しているイベントに遊びに来ていた人たちに向け「偏向報道に反対している」とデモの趣旨を訴えていた。先頭グループは14時15分ごろに最終地点に到達したが、その後も第2、第3の隊列が続き、1時間以上たっても流れが途切れなかった。
あくまでも「偏向報道」への抗議
J-CASTニュースがデモ主催団体の代表に取材すると、「1000人集まってくれれば成功だと思っていました。これだけ大勢の人に共感してもらえるとは」と驚きを隠さない。一方で「デモはあくまでフジの『偏向報道』や韓流のごり押しに対する抗議。『反韓』『嫌韓』という主張ではありません」と、改めて明確にした。
実は主催者側は、デモに先立ってフジテレビに「偏向報道」に関する抗議文を提出しようとしたという。ところがフジに接触したところ、「抗議されるいわれはない」と文書の受け取りを拒否されたのだ。主催者代表は、「近日中に、公開質問状という形でインターネット上にアップする予定です」と話す。
今回のデモで実行委は解散するため、次のデモは予定されていない。代表は「これでフジが変わってくれれば」と願うが、フジテレビはどう受け止めるだろうか。
【私の論評】偏向報道に対する自覚がなさすぎ?というより、すでに、韓国側に取り込まれている?
一昨日は、このデモの予告をこのブログに掲載しました。このデモの様子、Ustreamでも、放映され、多くの人の目に触れたと思います。
6000人といえば、この手のデモとしてはかなり大きいものだと思います。これだけの人数の人のデモに対して、「抗議されるいわれはない」と文書の受け取りを拒否したフジテレビの態度は、傲慢不遜のそしりをうけても仕方ないと思います。
上の記事でもわかるように、このデモの趣旨は、「デモはあくまでフジの『偏向報道』や韓流のごり押しに対する抗議。『反韓』『嫌韓』という主張ではありません」ということです。
私だって、昔は、アメリカのテレビドラマなど、良くみたものです。最近では、あまり放映されないので、残念に思っているくらいです。NHKの「大草原の小さな家」とか、「ビバリーヒルズ青春白書」など、本当に好きでよく見たものです。
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| 大草原の小さな家 |
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| ビバリーヒルズ青春白書 |
これだけ、海外ドラマ、それもとくに、韓流と、一国の番組が報道されつづけるような事態は、いままで、なかったことだと思います。これは、どうみても異常です。海外でも、例を見ないでしょう。
これが、公共の電波によって、流され続けているわけですから、問題にならないほうが、おかしかったといっても良いと思います。なぜ、放送倫理委員会(BPO)がこれを問題にしなかったのか、理解に苦しむところです。
それと、これは、あまり知られていないようですが、韓国では、日本文化(映像、音楽、その他)の輸入禁止の韓国から、一方的に文化の流入を許すのは、アンフェアだと思います。日本に音楽・映画・ドラマを輸出したければ、 韓国政府は即刻日本文化を全面解禁すべきです。
それに、日本のテレビなど、あまりに韓国のことを正しく報道しなさすぎだと思います。
私が、知っているだけでも、たとえば、出生率は、韓国のほうが、日本よりも低いです。おそらく、世界でも最低の部類に入ると思います。また、韓国の大学受験の加熱ぶりを伝えますが、なぜ、なぜそうなるかというその背景までは報道しません。
韓国は、日本などとは比べ物にならないくらいの、学歴社会です。韓国では、大学でその後の人生がほぼ決まってしまい、その後のやりなおしは、ききません。二流大学に入学すれば、いかにその後頑張っても二流の人生しか送れません。
だから、韓国の人には、「あなたはどこの大学出身ですか」と質問することは、かなり不躾なこととされています。なぜなら、出た大学によって、その後の人生が決まってしまうため、この質問は、「あなたは、どの程度の人間なの、一流なのか、二流なのか、それとも三流なのか」と聴いているのと同じことになり、非常に失礼なことになることもあるからです。
それに、極めつけは、日本のテレビなどみていると、韓国など、海外などにどんどん進出し、素晴らしい業績をあげていることなどばかり報道されていますし、また、韓国の親が、子供達に英語の勉強をかなり熱心させるようにしているし、本人達も、かなり熱心であることなど報道されますが、これも、その背景を全く報道しません。
この背景に関しては、このブログにも以前掲載したことがあります。詳細は、当該ブログをみていただくものとして、そこから、一部以下にコピペさせていただきます。
「脱南者」というと、多くの人には、聞き慣れない言葉ですが、「脱北者」に対するものです。北朝鮮から逃げ出した人を「脱北者」と言うのはほとんどの人はお分かりになるでしょう。これに対して「脱南者」とは韓国を捨て海外に逃げる人のことだといいます。
その数が年間8万人。多くの日本人のほとんどはこのような状況に気がついていません。ですが、これは韓国政府も発表している事実なのです。日本でも、人口統計などみれば、この数字を見ることができますが、これにはとうてい及びません。
この事実に限らず、韓国の経済・社会は何かが変です。韓国の国際収支は経常収支が赤字にも関わらず、資本収支(外国からの借り入れなど)の黒字によるウォン高が止まらないという不思議な構造になっています。
ＩＭＦ管理下で、韓国の銀行はほとんどが外資の傘下に入ったということは、よく知られていますが、その度合いとなると詳しく知る人は少ないでしょう。実は、韓国の主要銀行7行のうち６行が外資比率は50％以上となっているのです。ゴールドマンサックス、ローン・スター、シティグループといった投資ファンドや銀行が大株主としてズラリと並んでいるのです。
また、通貨危機以降、韓国の大手企業は外資系銀行や、外資ファンドの資本の支配の元にあり、毎年莫大な配当金をこれら外国人に貢ぎ続けているというのが実情です。06年12月決算の韓国上場企業204社が支払った配当総額は8兆5000億円。このうち、外国人に払われた配当金は4兆4000億円。つまり、半分以上が韓国人ではなく外国人に支払われています。これでは、まるで、韓国は、アメリカの経済植民地のようではありませんか。これに関しては、このブログでも以前掲載したことがあります。
韓国がIMFの管理下に入ったのは、アジア通貨危機のときです。このとき、東南アジアの国々は、日本に助けをこうたので、日本も積極的に支援したため、IMFの管理下に入ることはありませんでした。さらに、現在東南アジアの国々が日本の経済植民地になったなどのことはありません。このときに、日本に支援をこわなかった韓国は、IMFの管理下に入り、さらに、国内銀行も実質上外資系にとられてしまったということです。
韓国を代表する現代自動車の価格も変です。現代の主力車、グレンジャー３・８は、米国での価格は約３０５万円、これが韓国国内では４８７万円で売られているのです。ソナタ２・４という車種では、米国価格１９３万円に対し、韓国国内での価格は３０８万円といいます。
あまりにも酷い内外価格差です。韓国企業は国内の韓国国民から利益を搾取し、海外で極端なダンピングを行いシェアを拡大している図式を端的に指摘しています。
そして、衝撃的なのが、冒頭の「脱南者」。北朝鮮から韓国に入国した「脱北者」の数昨年9月末には1万7134でした。ところが、「脱南者」の数はその比ではありません。２００２年に１万３０００人だった脱南者は２００５年には８万１０００人、それ以降毎年8万人を上回っています。しかも、韓国統計庁の調査ではその８５％が３０歳未満の若者といいます。
年間に８万人も若者が消えていく社会など戦争中の国でしかあり得ない現象です。この理由は若者の就職先不足や格差問題のようです。韓国の大卒の有効求人倍率は最近では０・２５に過ぎません。４人に１人しか就職できない状況です。
しかも、韓国の大企業の初任給は、日本の大企業の初任給を超えるところも多いです。しかし、それは極一部の人に過ぎません。大多数は、就職すらできないのです。さらに、韓国社会は格差が日本のそれを数段上回ります。日本の大企業なみの高収入を得る人と時給３００円、月給５万円で働く人々の２つ階級の分化が極端に進んでいます。それに、人口も報道しません、日本の人口は、約1億3千万人ですが、韓国は、4000万人台、北朝鮮にいたって、2000万人台にすぎません。両方あわせても、日本には、及ばないわけです。そうして、人口は、両方とも、どんどん減り続けています。これは、脱北者や、脱南者の問題もありますが、北朝鮮は、慢性的な食糧不足、韓国は、異常に出生率の低さということもあり、これが、複合して、どんどん人口が減り続けているということです。こんな事実を知れば、韓国は、このままでは、亡国の憂き目にあうのは、確かです。だからこそ、若者を中心とした人々が、毎年、韓国を出て、アメリカやヨーロッパなどに移住するのです。だからこそ、昔は、韓国人も、日本人なみに、英語ができなかったのに、最近では、英語教育に熱心なのです。
また、昨日のブログにも掲載しましたが、韓国と日本は、正式に戦争したことはありません。これも、詳細は、昨日のブログをご覧になっていただくものとして、一部を下にコピペしておきます。
良く中国や、北朝鮮、韓国の人々を第三国人という言葉で呼びますが、多くの人は、これは、日本人がこれらの国々の人々を貶めるための蔑称であるかのような受け取り方をしているようです。しかし、これは、違います。これは、アメリカのGHQが使い始めた言葉です。英語では、"The Third Nation"といいます。第三国人は、この直訳です。こんなことから、本来であれば、第三国からは、日本の歴史がどうのこうのなど、言われる筋あいは、全くないのです。
その意味は、日本とアメリカは、戦争の当事者であり、アメリカは、戦争して勝った国(The first nation)、日本は、戦争をして負けた国(The second nation)ということです。そうして中国、韓国、北朝鮮は戦争に巻き込まれてはいるが、直接戦争にはかかわらなかった国々(The Third nation)ということです。
それから、韓流スターなどが韓国が反日的あるにもかかわらず、これほど、日本に進出してくるのにはわけがあります。さきほど、韓国の人口は、4000万人程度という話を掲載しましたが、人口そのものは、日本の1/3ということです。 しかし、韓国の音楽市場は、日本と比較して、本当に小さく、日本の1/10くらいしかないのです。だから、国内市場にだけ頼っていては、先が見えています。
だからこそ、日本に進出してくるのです。彼らとっては、日本自体が魅力的な市場であるし、また、日本で、売れれば、さらに海外で売れる可能性が高まり、海外進出のさらなる足がかりになるという理由で日本にくるのです。これは、何も、音楽だげてはありません。韓国が輸出に必死になるのは、やはり、国内市場があまりに小さいからです。
日本は、昔から、多くの人がマスコミなどにそう思わされているように、輸出大国ではありません。日本の現在のGDPに占める、輸出の割合は、15％程度にすぎません。日本は、まごうかたなき、内需大国です。それに、この数字も、この10年でかなり伸びたものであり、10数年前までは、8%にすぎませんでした。そうです、日本は、輸出で経済大国になったわけではありません。あくまで、国内市場向けで経済大国になったのです。
さて、あげれば、きりがないほど、まだまだありますが、それは、皆さんが自分で調べていただくものとして、このへんで終わりにします。
私は、韓国のことなど、このブログには、ほんのたまにしか、掲載しません。しかし、その私ですら、知っていることがあり、そのことに関して、全く報道しない、テレビ局や、新聞には、前から、猜疑心をもっていました。
特にテレビなどの報道をみていれば、日本は、全く駄目な国で、韓国はバラ色のような報道ぶりで、韓国ドラマは朝昼晩と流すは、韓流スターもどんどん流すしで、テレビなど見ている限りでは、ここは、一体どこの国だという具合です。この状況は、是正すべきですし。韓国については、もっと、真実を報道していくべきです。皆さんは、どう思われますか?
それにしても、日本では、あの民主党の北朝鮮関連の過激派に献金するなど、闇の姿をフジテレビは、無論のこと、日本テレビ以外は、どこも報道しません。そうして、韓国の真の姿も報道せず、やれ韓流ドラマや、韓流スターのことばかり伝えます。
民主党は、もう外国勢力に取り込まれているのは、はっきりしていますが、新聞社や、テレビなども、株式の保有とか、いろいろな形で、すでに海外勢力に取り込まれているとみて良いと思います。だからこそ、そのようなことには、反対であるという意味もこめて、今回のこのようなデモはこれからも、どんどん実施して、テレビ局や、新聞社というより、一般の人に啓蒙するとか、覚醒していたたくという意味で、多いに意義深いものであると思います。
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