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2012年12月21日金曜日

【印象操作?】NHK、異常に顔色の悪かった安倍総裁[桜H24/12/20]−【私の論評】怒涛8枚の写真で描く、偽装転向コミンテルンの仕業!!

 【印象操作?】NHK、異常に顔色の悪かった安倍総裁[桜H24/12/20]

上の動向は、総選挙後の17日に行われた安倍晋三自民党総裁の記者会見に関する動画です。これが放映されたNHKを見ていた人の中には、安倍総裁の顔色が異常に悪かったことに気づかれた人もいただろう。日刊ゲンダイなども、その流れでさっそく安倍総裁の健康不安説を煽り立てるような紙面を構成したが、我々(sakurasoTV)のカメラで撮影した安倍総裁の顔色は別段異常には見えなかった。果たしてこれはNHKお得意の印象操作なのだろうか?一つの可能性として、カメラ調整や編集レベルでの操作の可能性を指摘しておきます。

【私の論評】怒涛8枚の写真で描く、偽装転向コミンテルンの仕業!!

これは、完璧に印象操作でしょう。私は、このNHKの放送は、見てはないのですが、会社での昼食時に、その話をいく人かの人から聴きました。とにかく、顔色がかなり悪かったこと、それに、肝臓でも悪いのではとの憶測も飛び交っていました。

上の動画をみると、かなり悪いです。びっくりしました。これは、完璧に印象操作だと思います。こんなことは、簡単にできます。これは、デジタル写真の編集をやったことのある人だったら誰でもわかると思います。

たとえば、Google+では、従来ピクニックと呼ばれていた、画像編集サイトを取り込み、Google+に投稿した写真などを取り込んで、編集することができます。様々な編集ができますが、"色"で、サチュレーションと、湿度など変えれば、顔色などいくらでも変えられます。

さて、実際にどの程度変わるかやってみましょう。以下に実例を貼り付けます。最初、野田総理とか、枝野経産大臣などでやってみようとも思いましたが、それでは、まるで印象操作をしているかのようなので、それは、とりやめ、先日系掲載した中国人の女の子の写真でやってみることにしました。以下に4人の女の子の、修正前の写真と、修正後の写真を並列して並べます。これは、最初は、野田さん、安住さん、菅さん、仙石さんあたりでやってみようとも思ったのですが、それじゃ悪質な印象操作になってしまうし、極左系のおっさんたちの写真では、このブログの品格もおちるので、あえて、以前このブログにも掲載したことのある中国人の女の子にしてみました。













さて、この怒涛の8枚ご覧いただければ、私の言いたいことはよくお分かりになると思います。これは、逆のこともできます。逆とは、顔色の悪い人の写真をあたかも良い人のように加工するということです。これも、本当に簡単にできます。ひよっとして、NHKあたり、本当は顔色の悪い人たちを一見良いようにみせかけているかもしれません。

なぜこんな姑息なことをするのでしょうか。確か、少し前に、安部総裁のサブリミナル効果や、音声の加工についても掲載したことがあります。以下にそのサイトのURLを掲載します。

『朝ズバッ!』が痴漢ニュースで安倍晋三氏の映像を流す / 悪質なサブリミナル効果を使った世論操作? 安倍氏「またかとの思い」−【私の論評】安部総裁ネガティブ・キャンペーンは、中国による反日デモと本質は同じ、国民の目を他にそらすためのものである!!

詳細は、上の記事をご覧いただくものとして、とにかくマスコミは、痴漢ニュースで安部総裁の写真をほんの短時間流すとか、音声がこもって聞き取りにくく、せっかくの説得力のある話を台無しにしてしまうなどの印象操作を実施しています。このようなことは、安部総裁に限らず、たとえば、麻生さんに対しても常套手段として行われていました。故中川氏の例の朦朧会見も未だに、陰謀ではないかと取りざたされています。

なぜ、マスコミがこのようなことをするかといえば、上のURLのある記事でも掲載したので、その部分を以下に掲載します。
安部叩きも、同じことです。戦後体制を温存し続けることは、すでに多くのまともな国民が疑問を呈しています。怒りを感じている人も多いです。とくに、まともに日本のことを考える人々にとっては、いつまでも戦後体制が崩れないことを対して怒っています。戦後体制温存派は、これらの人たちは、無理しにしても、政治に無関心な層は、中国人民のように容易に操作できるだろうと思い、強烈な安部叩きや、サブリミナル効果まで総動員して、なるべく自分たちに有利になるよう行動しているのです。前回のように安倍氏が、失脚すれば、自分たちは安泰というわけです。実際に今までは、安泰でした。しかし、少し前までは、誰しも考えも及ばなかった、安倍氏復活により、彼らはかなり脅威を感じているはずです。 
しかし、日本人は、中国人民のように、厳重に情報封鎖されてはいませんし、中国にはない世論を形成することもできます。こうしたなかでは、戦後体制温存の守旧派はかなり不利であると思います。しかし、選挙というものは水ものです。戦後体制温存派が、思ってもみなかった、伏兵を配置していたり、秘密兵器などを忍ばせているかわかりません。 
間近に迫った選挙は、有権者が意識していようといなかろうと、戦後体制温存派と、脱却派の剣が峰となります。この戦いには、絶対に勝利しなければ、私たちは、日本の弱体化を防ぐことはできなくなります。そんなことにもならないためにも、私たちは、まともな世論を形成していく必要があります。だからこそ、私たちは、先のカレー事件や、上のようなネガティブキャンペーンが、起こった場合、SNSでその背景を拡散したり、ブログなどで背景を解説して、まともな世論形成に関与し、寄与していくべきです。

このようなことは、これからも徹底的に繰り返されます。しかし、直近の衆議院議員選挙は終わりました。しかし、まだ次があります。ここで、徹底的に自民党議員の数が少なくなれば、捻れ国会の構造ができあがり、さらに安倍政権が、なかなか成果をあまりあげられないとなると、民主党をはじめとする、野党により、徹底的な糾弾がはじまり、衆院解散などということにもなりかねません。

こうした反対勢力を経済評論家の上念司氏が、偽装転向コミンテルンとして、彼らの策動を予測しています。その動画を以下に掲載します。



上の動画では、経済評論家の上念司氏が、世に蔓延る「経済ニュースのウソ」を暴いていく「メディアの嘘を見抜け!」という動画です。今回は、安倍内閣の「抵抗勢力」が展開してくるであろう、安倍降ろし戦­術の「コア」について指摘しています。

偽装転向コミンテルンは、どのような手を使うのか、情念氏は、以下のようなテロップでまとめています。


TPP反対で、日米安保破棄まで、言い出す。国土強靭化にかこつけて、いろいろわけのわからない、経済対策に効果のない、対策をやることを主張し、実質上「子ども手当」化する。尖閣防衛を主張しつつ、日中全面戦争を煽る。

こういう極端な主張をして、国民などを不安に陥れ、平成25年7月の日経平均をとにかく、1万円以下にして、やっぱり安倍政権は駄目だったということで、あわゆくば、退陣に追い込もうという腹だというのです。



これって、おおいにありそうなことです。偽装転向コミンテルンが暗躍しはじめたら、私のブログでも、徹底的にたたくつもりです。しかし、偽装と名称がついているくらいですから、暗躍していても、なかなか目立たないということもあるかもしれません。そのため、私が知らない、コミンテルンが暗躍しているということもあり得ると思います。そのような場合、是非お知らせ下さい。このブログで、暴いていきます。皆さん、よろしくお願いします!!





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捏造された安部総裁の主張



主要メディアが報道しない沖縄大提灯行列


2012年5月6日日曜日

「K-POPが日本市場で縮小の兆し」 韓国メディアの報道が話題に―【私の論評】それだけではないでしょう、大規模デモも確実に効果があったとみるべき!!

「K-POPが日本市場で縮小の兆し」 韓国メディアの報道が話題に:


少女時代やKARAがアジアを中心に人気となる中、韓国メディアが「K-POPの日本での勢いが落ちている」と報じた。韓国の業界関係者も憂慮しているといい、2ちゃんねるなどで話題になっている。(上の写真は、少女時代、下は、KARA)
続きは「J-CASTニュース」へ


【私の論評】それだけではないでしょう、大規模デモも確実に効果があったとみるべき!!

もともと、韓国の音楽市場は、日本の1/10です。日本市場は、韓国にとっては、世界市場に躍り出るための、足がかりでもありました。日本では、あいかわらず、デフレが続いており、何と、先月23日には、とんでもないことが起こりました。

オリコンのCDシングルランキングにおいて、4月23日の前の週間ランキングでは、10位の売上が2.8万枚と、近年ではかなりレベルの高い売上水準を記録していました。ところが、その翌週の集計初日にあたる最新のデイリーランキング(4月23日)では、なんと状況が一変し、デイリー2位から売上1000枚を割りましたた。さらに3位はわずか693枚しかなく、従来のオリコン史上ワースト記録を大幅に更新しました。

これまでの、最悪は、昨年の大震災の直後のことでした。しかし、そのときは、あの震災の直後のことでした。このときは、一部物流も破壊されてのことでした。今年の4月23日には、物量は、全く普通状態でしたから、これは、本当に前代未聞の最低記録ということになります。こんな状況では、K-POPだけが売れるなどということは考えられません。



それから、特にここ1〜2年ほどは、あのフジテレビに対する「大規模韓流反対デモ」が何回も繰り広げられました。この影響に関しては、上の記事では、全くスルーしています。日本他のマスコミも、これに関しては、全くなかったかの如き扱いです。しかし、これらのデモどれもかなり規模が大きくな、到底無視できるような存在ではありませんでした。

私自身は、昔「冬のソナタ」など、批判的ではありましたが、そうはいつつ結構みていた時期がありました。それに、「宮廷女官チャングム」もみていた時期があります。でも、それだけです、それ以降は、何やらどれを見ても同じようなもので、見たことはありません。それに、K-POPなどは、最初から見たことがありません。



なぜそのようなことになったかといえば、韓流ドラマに関しては、あまりに番組が増えたので、辟易としてしまったというところがあります。それから、K-POPなどに関しては、最初からレベルが低すぎて、みるに値しないと思ってしまったことが大きな理由です。実際、K-POPなど見ていると、どのグループも似たようであり、没個性的であるように見えました。まだ、上の写真のように、朝鮮の民族衣裳でも、まとっていれば個性的だったかもしれません。

これは、K-POPグループのごく一部に過ぎない、こんなに乱立すれば飽きられるのは当然か?
ここで、韓流の背景を掲載しておきます。

韓流(ハンりゅう、かんりゅう、Korean wave)とは、2000年代以降の韓国大衆文化の流行を指す言葉です。

1997年のアジア通貨危機によって韓国経済が破綻すると、韓国は官民を挙げて韓国コンテンツの輸出を推進し、韓国政府も積極的にコンテンツ産業振興策を支援しました。日本のコンテンツの価格上昇や香港映画の衰退などの追い風も受けて、韓国の俳優や音楽など大衆文化に対する人気が高まってブームが形成されました。この現象が台湾で「韓流熱風」と言い表され、その後中国や日本でも使われるようになりました。

「ハンりゅう」という読みはこの「韓流(ハンリュー)」から生まれました。この言葉は韓国に逆輸入されました。 韓国では、韓流に対応する日本の大衆文化の流行を指す言葉として日流(イルリュ、일류)があります(華語文化圏では哈日という)。

また日本で中華文化圏の大衆文化の流行を指す言葉は華流と呼ばれます。

他にも細かなことは、ありますが、それは、他のサイトなどを参照してください。韓流は、こうした背景から生まれてきたということです。国内で、かなりの反響があって、だから、外国でも受けるだろうということで、進出しだしたということではありません。

最初から、韓国政府の後押しがあって、意図して意識して、コンテンツ輸出として推進されたものであり、そうして、日本には、こうしたことを推進する協力者がいたということです。それが、電通であり、NHKであり、フジテレビということです。


さて、テレビなどの報道では、韓国経済はアジア通貨危機から立ち直り、力強く発展しているかのような報道ぶりです。しかし、それは、全く真実を伝えていません。韓国経済は、かなり脆弱です。異常ともいって良いくらいのウォン安です。それに、通貨危機から立ち直ったとは、言い切れないと思います。韓国が通貨危機に陥ったときに、実はとんでもないことが起こってしまいました。どういうことかといえば、韓国の主要銀行のほとんどに、アメリカの資本が注入されたのです。要するに、アメリカの金融機関が、資本参加したということです。平たくいえば、韓国の主要銀行は、アメリカにかなり侵食されたということです。

中国のアメリカ公館に逃げ込もうとする脱北者とその支援者たち
この結果どういうことになるかといえば、韓国の主要銀行は、多くの韓国企業に資本参加したり、資金を貸し付けたりしているため、韓国企業が金を稼ぐと、銀行がそれを吸い取り、それをアメリカの金融機関が、株式の配当で吸い取るという構造になっています。このことは、日本ではほとんど報道されていないので、日本人んはあまり知らないことですが、アメリカでは、アメリカの金融機関自体が、資本参加しているので、誰も知っている周知の事実です。なんのことはない、韓国は、アメリカの経済植民地になってしまったのです。だからこそ、異常なウォン安になっているのです。

韓国の脱南者の内容を伝えるテレビのキャプチャ画面
そのため、韓国の前途に絶望した若者を中心として、毎年8万人前後の人々が、韓国を抜け出しアメリカやヨーロッパに移住しています。これを韓国では、脱南者と呼んでいます。これは、北朝鮮から抜け出す、脱北者よりも多いです。かなりの異常事態です。

こんな韓国に嫌気がさしている企業もあまたあるわけです。だからこそ、どの業界でも、外国に進出しようと躍起になっているのです。韓流でも、K-POPなどでも、これがうまくいって、海外でうまくできるようになれば、企業ぐるみで、海外に移転するというつもりなのかもしれません。

それにしても、われわれは、この韓国のK-POPなどから、学べることは、学んでおく必要があります。いくら背後にこのような止むに止まれぬ事情があったにしても、あまりに露出が多すぎました。しかも、企画力がないためか、似たようのものの露出が大過ぎです。アメリカだって、日本だって芸能界は厳しいです。アメリカなどは、昔からエンタメの水準が高く、本当に大変な世界です。

そんなところに、あまり企画力もなく切り込んでいって、テレビや、YouTubeなどで、しつこく露出すれば、観客は完璧に飽きてしまいます。YouTubeなど、韓国政府が意図的に、再生回数が、高くなるようにしているといううわさもあるくらいです。確かに、アメリカなどの有名アーチストをはるかに追い抜いて、韓国K-POPが上位にくるとなれば、そう考えるのも無理からぬところです。私が、韓流をほとんど見なくなったのも飽きが原因だと思います。けっして、フジテレビや、NHKなどが反日的であからというわけではありません。丁度飽きて、ほとんど見なくなったところに、反韓流デモが起こったという感じです。

少女時代-テティソのティファニーのティザー映像がYouTubeで再生回数1位を記録した

すでに、この傾向は、私だけではありません。他の多くの人も、そうした傾向にあるのだと思います。これには、あの反韓流デモも大きく左右していると思います。丁度見飽きた頃に、あのデモです。見飽きたのと、騙されたとい感じが両方あわさって、韓流ブームが下火なのも、あまりに一時に露出しすぎたということが大きいと思います。

韓国の日本大使館前に建立された従軍慰安婦像

特に日本での下火ということは理解できます。少女時代のようなグループでも、反日的発言を平気でしますし、それに、最近では、韓国政府が日本国大使館の前に、慰安婦の像を設立するなどの馬鹿真似をしています。このようないびつで、誤った歴史観を押し付け、このような愚挙を行うには、背景があります。これも、過去に定期的に行われていたことですが、やはり、選挙のための人気とりであるとか、それに、アメリカの経済植民地であるという閉塞感から政府に対して批判が集中しないように、国の外に意図的に敵を作り出すということです。しかし、政府主導で、日本への反流を輸出しようとしているのに、反日的な行動をするというところが、完全に矛盾しています。

普通の人間の神経では、海外でものを売ろうとすれば、海外の人の研究を行い、海外の人に好かれようと努力するはずですが、どうも韓国はそうではないし、そうではなくても、何も矛盾を感じていないようですが、それでは、結果は目に見えていると思います。

韓流が日本で下火になるのは、自業自得というところだと思います。わざわざ、不買運動に火をつけるようにしては、元も子もないです。まあ、言ってしまえば、この論考、最初は、韓国のK-POPが日本で下火になったことを反面教師としてとりあげようと思ったのですが、あまりにも、稚拙で、反面教師にもならないというところです。とにかく、一国が没落していくというのはこういうことだと思いす。このことだけは、日本にとって反面教師になるかもしれません。

韓国の異常なウォン安によって、日本もかなりの影響を受けています。韓国は、日本と異なり、外国への輸出が、GDPに占める割合は、40以上です。まずは、韓国の日本に対する輸出などかなり有利です。これだけ円高であれば、エルピーダ韓国の企業に負けてしまうのは、当然のことです。そうして、韓国が日本から儲ければ、それは、アメリカが儲かるということです。

これは、中国も同じです。中国もGDPの40%以上が輸出が占める国です。円高で、日本に対する輸出でかなり儲けています。

両方とも日本で儲けまくっています。特に、中国は、経済が不振ですが、日本への輸出などで、かなり潤っているため、何とか破綻せずにいることができます。

しかし、日本は、輸出がGDPに占める割合は、16%程度にすぎず、経常収支の大部分が輸出ではなく、所得収支ということもあり、富を完璧に吸い取られることなく、維持できています。もし、ドイツ並みのこれも、40%を超えるような国であったとしてら、骨の髄までしゃぶられつくしていたことでしょう。しかし、円高でかなりすいとられていることは間違いないです。

考えてみれば、日本の円高など、原因ははっきりしています。日銀が、復興需要などがあり、ただでさえ、円の需要が高まっているにもかかわらず、増刷拒否の姿勢を崩さないとか、その他金融引き締め体制を崩さないことが主な要因です。多くの国が、金融緩和を行っていることをのぞけば、海外の情勢などあまり関係ありません。なんで、日銀は、韓国経済や中国経済にとって都合の良いことばかりするのでしょうか。こんなことを考えれば、日本は、韓国を反面教師として、外国に都合の良いことばかりする日銀の金融政策など抜本的に改める必要があることが良くわかります。


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2012年3月28日水曜日

「平清盛」視聴率12・6% 今年ワーストを更新−【私の論評】新聞を購読しない、テレビを視聴しない人がドラッカーのいう「すでに起こった未来」になる!!

「平清盛」視聴率12・6% 今年ワーストを更新


25日に放送されたNHK大河ドラマ「平清盛」(第12回)の視聴率が、関東地区で前回より0・6ポイント減の12・6%で、今年ワーストを更新したことが26日、ビデオリサーチの調べで分かった。

昨年放送の「江~姫たちの戦国~」は、13・1%(8月14日)がワーストだった。大河ドラマの視聴率が12%台まで落ち込んだのは03年「武蔵」以来、9年ぶり。

主演の松山ケンイチは24日に、東京都内で行われた主演映画の舞台あいさつに出席した際に、「平清盛」の視聴率が低空飛行を続けていることに「スタッフ、キャストが一丸となってやらなきゃいけない時期にきている」と話していた。

【私の論評】新聞を購読しない、テレビを視聴しない人がドラッカーのいう「すでに起こった未来」になる!!



このドラマとにかく評判が悪いです。兵庫県知事がこれに対して異議をとなえたとか、内容が面白くないとか、卑猥すぎるなどかなりのものです。

そして、何と言っても「皇室を王家としている問題」です。当初このドラマは、「王家の物語」というサブタイトルを冠して放映する予定でした。しかし、各方面から、抗議あったり、あるいは、これに対するでも活動もかなりの規模で繰り広げられたため、さすがのNHKもこの圧力には、抗しきれず、さすがにサブタイトルは取り下げることになりました。

これに関しては放送前から話題になっていましたが、ドラマの中の台詞でも、「王家」という言葉が使われているという事実から、制作者の意図的な思惑を感じさせます。これに関しては、NHKのみならず、多くの放送局が、この製作者と同じような思惑があるようです。たとえば、テレビ朝日では、"天皇陛下ではなく天王陛下"というテロップを流していました。それに、他の新聞や、テレビ局でも、たとえば、「天皇皇后両陛下」などと正しいまともな、呼称とすべきところ、他の呼称とするところが、ほとんどです。これについては本日は、主題から離れるので、ここでは、詳細は説明しません。他のサイトをご覧になってください。


さて、このドラマ時代考証をあの本郷和人が実施しています。私は、中世史の第一人者と持ち上げられつつある彼の著作を2、3冊読んでみましたが、どの書籍も歴史に対して、過去・現在・未来とつながっているという観念がなく、現在のわれわれも、過去から歴史をひきつぎ、われわれも、歴史を紡いでいてそれが、未来につながるという感覚がないようで、読んでいて、どの書籍も嫌気がさしたので、最後まで読み切ることができませんでした。全く、東大で一体何を勉強してきたのかと思われるほど、ほとんど読む価値のない書籍でした。すぐに、捨てました、全くお金が勿体なかったです。

そんな本郷和人が、朝廷を王家とし天皇を日王とするのは、当然といえば、当然なのかもしれません。そうして、この件に関しては本郷は、「平清盛の時代は天皇家、皇室という言葉を用いなかった、天下の東大編纂室の俺様が調べた史料にそうあるのだから、間違いなどあろうはずがない。古文書も読めない低能な愚民どもは、黙ってお国の放送のするものを見てればよいのだ」という趣旨の反論したそうであり、これは、全く笑止千万です。

確かに、「天皇家、皇室」とは呼んでいませんでした。しかし、だからといって、「王家、日王」が正しいということにはなりません。当時の言葉遣いを調べてみると、当時の人は、天皇家も皇室も王家、日王などという言葉遣いはしていませんでした。

当時は天皇や上皇や皇太子や女院などをひとまとめにして「ファミリー」として考える、ということをしませんでした。これを、海の呼称にたとえると、当然は播磨灘や周防灘といった海の呼称がありました。しかし、それらをまとめて「瀬戸内海」という一つの内海と捉えることはなかったのと同じです。それと同様です。ですから、「王家、日王」が正しい呼称であるということにはなりません。(下の写真は、大河ドラマ「平清盛」の主だったキャスト)


中世に天皇家、皇室という言葉がなかったというのなら、当時の言葉をそのまま遣うか、それでは、現代人に理解しにくいというのであれば、現代語を遣えば良いだけのことです。こんな当然の当たり前のことも理解できないのが、本郷氏ということであり、本郷氏の時代考証をそのまま受け入れた、NHKということです。

もともと、NHK大河ドラマに厳密な時代考証など視聴者は求めていないと思います。過去のドラマでも、坂本龍馬と新撰組の近藤勇が顔なじみだったとか、徳川家康の伊賀越えにお江もいたとか、信長の最期で本能寺が爆発したりとか、歴史考証など完璧に無視してきたのに、いまさら、なぜ「王家、日王」だけ時代考証などに固執するのか、理解に苦しみます。

しかし、その背後には、先に言った制作側の意図があることを、日曜のNHKの番組表を良くみるとわかります。

NHK大河ドラマが終れば、9時からは反日ドキュメンタリーの宝庫「NHKスペシャル」があり、10時からはEテレで、「戦争犯罪」とか「沖縄問題」のドキュメンタリーが始まります。夏になれば、「日本人はなぜ戦争へと向かったのか」といった番組がしつこく放送され、まさに「反日」番組のオンパレードとなります。姜尚中とか加藤陽子あたりが大活躍し、日本の国営放送なのに、まるで韓国や中国のプロパガンダ放送局かと思われるほどです。

そうして、11時には韓国ドラマ「イ・サン」が始まります。これはまさに韓国王朝の話。朝鮮の「王家」の物語です。このストーリーは、まるで朝鮮版「平家物語」のような内容です。卑俗で卑猥で陰湿な日本の「王室」を描いたドラマを放送したあとに、いま大人気の韓流ブーム(?)でカッコよく描かれている朝鮮の「王室」のドラマを放送することになるということです。NHKがなぜここまで、「王家」にこだわるのか、これだけでもよく推論できます。

要するに、日本も朝鮮と同じ中国の属国だったということにしたいのでしょう。韓国・朝鮮が喜ぶような反日番組の合間に、皇室を「王家」などと表現するドラマを放送するNHKに対して、何らかの疑惑や思惑を持つは当然でしょう。

そして、現在NHKに限らず、BS放送をはじめ、放送される数の多くの韓国ドラマのその中に、歴史モノとよばれる朝鮮王朝を描いたものがかなりあります。朝鮮王朝など今や跡形もなく、同一民族でさえ統一されていないのに、なぜ彼らは、「王家」の物語を作り続け、それを見続けるのでしょうか?


これが、韓国ならわかります。過去へ憧憬などから、見たいという気持ちは、十分理解できます。しかし、日本の放送局が、朝鮮王朝のドラマを垂れ流しているのは、理解できません。己の国の歴史ドラマや自国の時代劇を作ることを放棄して、なぜ朝鮮の歴史ドラマなどを次々と放送するのでしょうか。

また、これに関連して朝鮮の歴史を扱う書籍も増え、自国の歴史モノなどを押しのけ、本屋で平然と棚を占領しています。「ハングル語を学ぼう」「キムチ料理特集」「ソウルに行って綺麗になろう」なんてものも氾濫しています。本当に不思議な現象です。


"K-POPやドラマに続いて、歴史・文化までも侵略されるのか。もうほんとうに、いい加減にして欲しい"と、かなり多くの人が思っているに違いありません。だからこそ、この「王家の物語」は、異常に、視聴率が低いのだと思います。フジテレビの視聴率も下がっています。そのせいで、韓国ドラマなどの枠を短縮せざるをえない状況に追い込まれています。

日本では、外国人では当たり前になっている、マスコミへの外国人資本の制限を設けていません、おそらく、日本のマスコミには、かなり外国人資本がそれとはわからない形式で相当入っているのだと思います。これらの暗躍によって、上記のような状況になっているのでしょうが、「王家の物語」の視聴率低下や、フジテレビの韓国ドラマの視聴率の低下による韓国ドラマ時間枠の短縮という事態に追い込まれています。


マスコミは、このようなことを続けていては、いずれは多くの人から、そっぽを向かれて、視聴率、購読率などが減り続け、立ち行かなくなことになります。もう、そうなりかけています。特に若い世代など、新聞もテレビも見たいという人も結構増えてきました。私も、最近では、一部は除き、新聞を読むのやめました。日本の大手の新聞などみていると、最近では、本当に日本のことが良くわからなくなるからです。テレビも、あまり視聴しなくなりました。いまでは、AppleTVをみているほうが、多いです。


おそらく、テレビを視聴しない人や新聞を購読しない人が、このブログでも何度か掲載してきた、ドラッカー氏のいうところの「すでに起こった未来」なのかもしれません。おそらく、この現象は、テレビなどが、韓流ドラマなど流すことなどのこととは、無関係に発生しているのでしょうが、王家の物語や韓流ドラマなどは、これをさらに、加速する役割を果たしているのだと思います。(下の写真は、昨年のフジテレビ抗議デモの参加者の写真。今や反日デモは、ごく普通の人が、参加するものとなっている。テレビも、新聞も、思いっきり反日で、自分の考えを発する場がないので、たまには、思いっきり発散したいのかもしれない)

 

今や、ネットで、動画も映画も見れます。ニュースはネットでみるとことができるどころか、気になったニュースに関しては、twitterやSNSで、ニュースに直接かかわった人もしくは、それに近い人のコメントなど読むことができます。こんな時代にわざわざ、面白くないテレビ、面白くない新聞など読む必要はありません。


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