2012年5月6日日曜日

「K-POPが日本市場で縮小の兆し」 韓国メディアの報道が話題に―【私の論評】それだけではないでしょう、大規模デモも確実に効果があったとみるべき!!

「K-POPが日本市場で縮小の兆し」 韓国メディアの報道が話題に:


少女時代やKARAがアジアを中心に人気となる中、韓国メディアが「K-POPの日本での勢いが落ちている」と報じた。韓国の業界関係者も憂慮しているといい、2ちゃんねるなどで話題になっている。(上の写真は、少女時代、下は、KARA)
続きは「J-CASTニュース」へ


【私の論評】それだけではないでしょう、大規模デモも確実に効果があったとみるべき!!

もともと、韓国の音楽市場は、日本の1/10です。日本市場は、韓国にとっては、世界市場に躍り出るための、足がかりでもありました。日本では、あいかわらず、デフレが続いており、何と、先月23日には、とんでもないことが起こりました。

オリコンのCDシングルランキングにおいて、4月23日の前の週間ランキングでは、10位の売上が2.8万枚と、近年ではかなりレベルの高い売上水準を記録していました。ところが、その翌週の集計初日にあたる最新のデイリーランキング(4月23日)では、なんと状況が一変し、デイリー2位から売上1000枚を割りましたた。さらに3位はわずか693枚しかなく、従来のオリコン史上ワースト記録を大幅に更新しました。

これまでの、最悪は、昨年の大震災の直後のことでした。しかし、そのときは、あの震災の直後のことでした。このときは、一部物流も破壊されてのことでした。今年の4月23日には、物量は、全く普通状態でしたから、これは、本当に前代未聞の最低記録ということになります。こんな状況では、K-POPだけが売れるなどということは考えられません。



それから、特にここ1〜2年ほどは、あのフジテレビに対する「大規模韓流反対デモ」が何回も繰り広げられました。この影響に関しては、上の記事では、全くスルーしています。日本他のマスコミも、これに関しては、全くなかったかの如き扱いです。しかし、これらのデモどれもかなり規模が大きくな、到底無視できるような存在ではありませんでした。

私自身は、昔「冬のソナタ」など、批判的ではありましたが、そうはいつつ結構みていた時期がありました。それに、「宮廷女官チャングム」もみていた時期があります。でも、それだけです、それ以降は、何やらどれを見ても同じようなもので、見たことはありません。それに、K-POPなどは、最初から見たことがありません。



なぜそのようなことになったかといえば、韓流ドラマに関しては、あまりに番組が増えたので、辟易としてしまったというところがあります。それから、K-POPなどに関しては、最初からレベルが低すぎて、みるに値しないと思ってしまったことが大きな理由です。実際、K-POPなど見ていると、どのグループも似たようであり、没個性的であるように見えました。まだ、上の写真のように、朝鮮の民族衣裳でも、まとっていれば個性的だったかもしれません。

これは、K-POPグループのごく一部に過ぎない、こんなに乱立すれば飽きられるのは当然か?
ここで、韓流の背景を掲載しておきます。

韓流(ハンりゅう、かんりゅう、Korean wave)とは、2000年代以降の韓国大衆文化の流行を指す言葉です。

1997年のアジア通貨危機によって韓国経済が破綻すると、韓国は官民を挙げて韓国コンテンツの輸出を推進し、韓国政府も積極的にコンテンツ産業振興策を支援しました。日本のコンテンツの価格上昇や香港映画の衰退などの追い風も受けて、韓国の俳優や音楽など大衆文化に対する人気が高まってブームが形成されました。この現象が台湾で「韓流熱風」と言い表され、その後中国や日本でも使われるようになりました。

「ハンりゅう」という読みはこの「韓流(ハンリュー)」から生まれました。この言葉は韓国に逆輸入されました。 韓国では、韓流に対応する日本の大衆文化の流行を指す言葉として日流(イルリュ、일류)があります(華語文化圏では哈日という)。

また日本で中華文化圏の大衆文化の流行を指す言葉は華流と呼ばれます。

他にも細かなことは、ありますが、それは、他のサイトなどを参照してください。韓流は、こうした背景から生まれてきたということです。国内で、かなりの反響があって、だから、外国でも受けるだろうということで、進出しだしたということではありません。

最初から、韓国政府の後押しがあって、意図して意識して、コンテンツ輸出として推進されたものであり、そうして、日本には、こうしたことを推進する協力者がいたということです。それが、電通であり、NHKであり、フジテレビということです。


さて、テレビなどの報道では、韓国経済はアジア通貨危機から立ち直り、力強く発展しているかのような報道ぶりです。しかし、それは、全く真実を伝えていません。韓国経済は、かなり脆弱です。異常ともいって良いくらいのウォン安です。それに、通貨危機から立ち直ったとは、言い切れないと思います。韓国が通貨危機に陥ったときに、実はとんでもないことが起こってしまいました。どういうことかといえば、韓国の主要銀行のほとんどに、アメリカの資本が注入されたのです。要するに、アメリカの金融機関が、資本参加したということです。平たくいえば、韓国の主要銀行は、アメリカにかなり侵食されたということです。

中国のアメリカ公館に逃げ込もうとする脱北者とその支援者たち
この結果どういうことになるかといえば、韓国の主要銀行は、多くの韓国企業に資本参加したり、資金を貸し付けたりしているため、韓国企業が金を稼ぐと、銀行がそれを吸い取り、それをアメリカの金融機関が、株式の配当で吸い取るという構造になっています。このことは、日本ではほとんど報道されていないので、日本人んはあまり知らないことですが、アメリカでは、アメリカの金融機関自体が、資本参加しているので、誰も知っている周知の事実です。なんのことはない、韓国は、アメリカの経済植民地になってしまったのです。だからこそ、異常なウォン安になっているのです。

韓国の脱南者の内容を伝えるテレビのキャプチャ画面
そのため、韓国の前途に絶望した若者を中心として、毎年8万人前後の人々が、韓国を抜け出しアメリカやヨーロッパに移住しています。これを韓国では、脱南者と呼んでいます。これは、北朝鮮から抜け出す、脱北者よりも多いです。かなりの異常事態です。

こんな韓国に嫌気がさしている企業もあまたあるわけです。だからこそ、どの業界でも、外国に進出しようと躍起になっているのです。韓流でも、K-POPなどでも、これがうまくいって、海外でうまくできるようになれば、企業ぐるみで、海外に移転するというつもりなのかもしれません。

それにしても、われわれは、この韓国のK-POPなどから、学べることは、学んでおく必要があります。いくら背後にこのような止むに止まれぬ事情があったにしても、あまりに露出が多すぎました。しかも、企画力がないためか、似たようのものの露出が大過ぎです。アメリカだって、日本だって芸能界は厳しいです。アメリカなどは、昔からエンタメの水準が高く、本当に大変な世界です。

そんなところに、あまり企画力もなく切り込んでいって、テレビや、YouTubeなどで、しつこく露出すれば、観客は完璧に飽きてしまいます。YouTubeなど、韓国政府が意図的に、再生回数が、高くなるようにしているといううわさもあるくらいです。確かに、アメリカなどの有名アーチストをはるかに追い抜いて、韓国K-POPが上位にくるとなれば、そう考えるのも無理からぬところです。私が、韓流をほとんど見なくなったのも飽きが原因だと思います。けっして、フジテレビや、NHKなどが反日的であからというわけではありません。丁度飽きて、ほとんど見なくなったところに、反韓流デモが起こったという感じです。

少女時代-テティソのティファニーのティザー映像がYouTubeで再生回数1位を記録した

すでに、この傾向は、私だけではありません。他の多くの人も、そうした傾向にあるのだと思います。これには、あの反韓流デモも大きく左右していると思います。丁度見飽きた頃に、あのデモです。見飽きたのと、騙されたとい感じが両方あわさって、韓流ブームが下火なのも、あまりに一時に露出しすぎたということが大きいと思います。

韓国の日本大使館前に建立された従軍慰安婦像

特に日本での下火ということは理解できます。少女時代のようなグループでも、反日的発言を平気でしますし、それに、最近では、韓国政府が日本国大使館の前に、慰安婦の像を設立するなどの馬鹿真似をしています。このようないびつで、誤った歴史観を押し付け、このような愚挙を行うには、背景があります。これも、過去に定期的に行われていたことですが、やはり、選挙のための人気とりであるとか、それに、アメリカの経済植民地であるという閉塞感から政府に対して批判が集中しないように、国の外に意図的に敵を作り出すということです。しかし、政府主導で、日本への反流を輸出しようとしているのに、反日的な行動をするというところが、完全に矛盾しています。

普通の人間の神経では、海外でものを売ろうとすれば、海外の人の研究を行い、海外の人に好かれようと努力するはずですが、どうも韓国はそうではないし、そうではなくても、何も矛盾を感じていないようですが、それでは、結果は目に見えていると思います。

韓流が日本で下火になるのは、自業自得というところだと思います。わざわざ、不買運動に火をつけるようにしては、元も子もないです。まあ、言ってしまえば、この論考、最初は、韓国のK-POPが日本で下火になったことを反面教師としてとりあげようと思ったのですが、あまりにも、稚拙で、反面教師にもならないというところです。とにかく、一国が没落していくというのはこういうことだと思いす。このことだけは、日本にとって反面教師になるかもしれません。

韓国の異常なウォン安によって、日本もかなりの影響を受けています。韓国は、日本と異なり、外国への輸出が、GDPに占める割合は、40以上です。まずは、韓国の日本に対する輸出などかなり有利です。これだけ円高であれば、エルピーダ韓国の企業に負けてしまうのは、当然のことです。そうして、韓国が日本から儲ければ、それは、アメリカが儲かるということです。

これは、中国も同じです。中国もGDPの40%以上が輸出が占める国です。円高で、日本に対する輸出でかなり儲けています。

両方とも日本で儲けまくっています。特に、中国は、経済が不振ですが、日本への輸出などで、かなり潤っているため、何とか破綻せずにいることができます。

しかし、日本は、輸出がGDPに占める割合は、16%程度にすぎず、経常収支の大部分が輸出ではなく、所得収支ということもあり、富を完璧に吸い取られることなく、維持できています。もし、ドイツ並みのこれも、40%を超えるような国であったとしてら、骨の髄までしゃぶられつくしていたことでしょう。しかし、円高でかなりすいとられていることは間違いないです。

考えてみれば、日本の円高など、原因ははっきりしています。日銀が、復興需要などがあり、ただでさえ、円の需要が高まっているにもかかわらず、増刷拒否の姿勢を崩さないとか、その他金融引き締め体制を崩さないことが主な要因です。多くの国が、金融緩和を行っていることをのぞけば、海外の情勢などあまり関係ありません。なんで、日銀は、韓国経済や中国経済にとって都合の良いことばかりするのでしょうか。こんなことを考えれば、日本は、韓国を反面教師として、外国に都合の良いことばかりする日銀の金融政策など抜本的に改める必要があることが良くわかります。


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