数年前からブームになっている自転車。ママチャリをはじめ、ピストにクロス、マウンテンバイクなど、さまざまな性能やデザインのものが出回っています。さて、そんな自転車ですが、何と、「健康に悪い」という研究結果がでていると、日系ビジネスが掲載しました。その内容の要約を以下に掲載しておきます。
健康や環境、交通渋滞の緩和などの理由で世界的に支持されている自転車ですが、近年は男女ともに性器に与える影響が大きいと警告されているんだとか。
とくに男性で毎週25時間以上自転車に乗る人から、「性器が鈍感になった」「勃起しにくくなった」「睾丸が慢性的に痛む」など、性的能力の低下に関する訴えが多発しているそうです。
言われてみれば、生殖器を圧迫するかたちで乗る自転車。血行障害を起こし、なんらかの症状が出てもおかしくないかも。
また、女性にとってもそういう姿勢はあまりよろしくないようで、自転車に長く乗る女性は性器の感度が低下する傾向があると言います。たしかに、長時間乗ったあとは摩擦ですれたりしてヒリヒリする気も......。
さらに、普段走っている、排気ガスに覆われた道路も問題のひとつ。幹線道路などを自転車で走ったあとに顔を拭くと、タオルが真っ黒になりますよね。その汚れを肺にも入れていると考えると、改めてぞっとします。大気汚染が進むなか、都市部の自転車乗りにはマスクが必須かもしれません。
ほかにも、自転車は徒歩に比べて骨への衝撃が少なく、骨を鍛えることができないので、骨粗しょう症の引き金になることもあるそうです。
といっても、上記のような問題は、ごく一般的な範囲での自転車愛好家にとっては大きな影響はないとのこと。とりあえずひと安心です。
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しかし、そういった健康被害もあり得ると知っておくに越したことはないでしょう。とくに、汚染された大気を思い切り吸い込んでいることは意識しておいたほうがよさそうです。
環境に優しく、運動不足の解消にもなる自転車移動をすることによって、自身の健康を害してしまうのは悲しいもの。健康のために自転車に乗っている人は、空気のキレイな場所でのジョギングやウォーキングなどに切り替えたほうがベターでしょう。
利点とリスクを踏まえたうえで、楽しい自転車ライフを送りたいですね！
【私の論評】わけのわからない自転車批判、その他も似たようなものか!!特にマクロ経済は!!
それにしても、上の記事、ほとんどこじつけに過ぎないと思います。自転車に乗るのは、通勤で使う人なら、日々せいぜい1時間くらい、休みの日に遠出するとはいっても、半日乗りっぱなしという人はいないでしょう。こういう人が、性器に影響をうけたり、汚染された空気を思いっきりすったり、挙句の果てに骨粗しょう症になるとか・・・・・・。一体、何を根拠にしてこんなことを掲載したのか、さっぱりわけがわかりません。
自転車競技の選手とか、自転車で配達する郵便局員とか、自転車に乗ることが、職業であるような特殊な人を除いて自転車そのもので不健康になる人なんてまずはいないでしょう。そもそも、この調査、自転車に乗っている人はもとより、乗っていない人まで、比較対象したのか疑わしいです。
上の記事は、鵜呑みにする人は少ないでしょうが、世の中には、根拠が薄弱なのにもかかわらず、あたかも本当に報道されることなどいくででもあります。たとえば、タバコに関する調査などかなり疑わしいことが明らかになりつつあります。最近あの地球温暖化の嘘を主張していて、最近では、原子力問題についても、積極的に発言している武田先生が、タバコの発がん性に関する論考を自分のブログに掲載されています。そのURLと出だしの部分だけを下にコピペしておきます。詳細は、武田先生のブログをご覧になってください。
タバコは吸った方が良いか、禁煙運動かのトリック（解説編）
タバコも長い旅になりましたが、なにか終着駅がみえてきたような気もします。というのは「タバコを吸うと肺がんになりにくい」という統計的データと、「肺がんの原因はタバコ」という臨床医師のデータが矛盾しているように感じられたからです（ここで言う肺がんとは喉頭ガンなどの関連のガンも若干含みます）。
このように科学の世界で、相反するデータがある場合、自分の価値観などでどちらが正しいかを決めることはできません。あくまでも、事実→解析→意見→感情、と進まなければならないからです。タバコの煙が嫌いでも、自分がタバコを吸わなくても、感情→事実、と進むのは魔女狩りと同じだからです。
タバコは肺がん以外に、脳疾患、心臓疾患の原因にもなるので、よくお考えの上、お読みください。この記事はタバコと肺がんに絞っています。
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聴くところによると、タバコが体に悪い、特に癌になりやすいということを最初に発表したのは、日本の医学者だそうです。しかし、ある癌の研究者によれはば、その臨床データは、疑わしいそうです。
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| アスベスト |
一時、アスベストが癌の原因になることが、いわれて、全国的にアスベスト除去工事が行われていたことがありました。私は、肺がんの原因としては、タバコなどより、アスベストのほうが、はるかに高いのではないかと思います。
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| アスベスト除去工事 |
アスベストに関しては、実際に癌を患った人から採取した、肺組織の標本で、多数アスベストが発見されていることから、これが、肺がんの原因になることは、明々白々です。ただし、アスベストがある環境で長い間過ごした人が必ずしも肺がんになるわけではなく、その発病のメカニズムは、明確にはなっていません。しかし、タバコとは異なり、はっきり肺がんの原因になることが解明されています。
世の中には、このようなことがたくさんあります。私は、地球温暖化二酸化炭素説、ならびに地球温暖化災厄説など、はなから信じていません。これは、特定の人々の利益によるものであることは、はっきりしていると思います。このことに関しては、このブログにも過去に何回も掲載してきたことなので、ここでまた詳細を述べるつもりはありませんが、私立場は、反地球温暖化です。
ちなみに、下の画像は、アメリカの副大統領だった、アル・ゴア氏の著書である「不都合な真実」が映画化もされていますが、そのポスターです。この映画、イギリスでは、その内容に明らかな間違いが六つ含まれているので、イギリス国内で教育用に放映することはまかりならぬと、イギリスの司法当局の判決が下されています。
こう考えると、上の自転車の記事など、まだ、その真偽のほどは怪しいと誰にでもわかることなので、あまり害はないと思います。それに比較すると、地球温暖化に関しては、かなり害があるものと思います。それに、タバコ肺がん説も、真実ではないかもしれないに、それが、常識化してしまっているということでは、害があるものと思います。それと、今の日本では、一番有害に思えるのが、経済に関する新聞や、テレビなどのでたらめ報道です。
これに関しては、このブログでは過去に何回も掲載してきているのて、詳細は述べませんが、特にマクロ経済に関するものは、酷いです。日本には、マルクス経済学とか、そうではなくても、マクロ経済とは全く関係のない経済学者が存在していて、嘘八百を平気で並べ立てるものが大勢います。というよりも、同じ経済を語るにしても、マクロのことを語っていたかと思うと、ミクロの話をしたり、また話の前提を変えずに、マクロに戻ったりして、ハチャメチャなことを平気で言う人がいます。こういう人が、大学や大学院の教授だったりして本当に驚くことがあります。
それから、日本経済新聞を含む、日本の大手新聞は、特にこの10年間マクロ経済に関する報道がかなり劣化してきていて、マクロ経済の専門家からいわせると、95%がその真偽が疑われるほどのレベルだそうです。そうして、残りの5%は、まともな人の論評を掲載しているようです。これは、たまに、まともな論評を掲載し、新聞として、中立公平な報道をしているようにみせかけるため、アリバイづくりをしているのではないかと思われるくらいです。
確かに、日本の新聞など、財務省や日銀の資料をサイトで直接あたってみると、おかしなことが平気で書かれてあることに気づきます。それに、海外に長く滞在してきた人で、日本に戻ってきて日本の新聞を読むと、日本の経済がわからなくなるともらしているのを聴いたのは、一人や二人という次元ではありません。
財務省や、日銀自体は、平気で嘘をつく場合もあります。たとえば、アメリカのガイトナー氏が、来日公演したときに、「中央銀行の役割りは、政府が決めた金融対策に従い、その対策を実施することである。ただし、その際に、中央銀行が手段を選ぶ自由がある。それが、世界の常識である」と発言したにも関わらず、日銀が出したこのときの公演資料では、「中央銀行には、金融対策を策定する自由がある」かのように受け取れるようになっています。意図的に、和訳を改竄しているとしか思えません。この件に関しては、本筋ではないので、詳細は、ここでは述べません、さらに、情報を得たい方は、是非日銀のサイトにあたってみてください。
ただし、さすがに、後々資料として残る統計などに関しては、嘘を並べるわけにはいかないようなので、改ざんした統計資料はないようです。それに、ときおり、間違いを訂正したことを報道しています。間違いのないように細心の注意を払っているのだとだと思います。これは、後から、改ざんしたことが発覚した場合、大変なことになるので、さすがにこれは、できないのだと思います。実際、大東亜戦争末期に役所にそむいて、解雇され未だに名誉回復されていない官僚も存在していますから、そんなことは、意図的にはできないのだと思います。
しかし、さすがに、日銀、財務省の出す統計資料は、中国の統計資料などとは、大きく違います。中国などの資料は、かなりでたらめで、たとえば、中国全土の経済成長率が、すべての個々の各省の経済成長率より高いなどということがあったりして、びっくり仰天することがあります。こんなことを日本でやれば、大変なことになります。やはり、日本は、腐っても民主国家であるということだと思います。統計資料まで、改竄することになれば、これは、民主国家とはいえません。日本の財務省や、日銀の場合、統計資料に関して改竄はしませんが、それにもとづき、印象操作などを行うことはあります。それをそのままスルーして報道するのが、今日のマスコミです。 しかし、このような印象操作も、処罰の対象にいれるべきと思います。
私たちは、このような事実があることを認識して、幻惑されることなく、日々メディアの取捨選択を行っていく必要があります。皆さんは、どう思われますか?
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