ニコ動で、上念しの動画がまた良く見られているようです。そのURLを以下に掲載します。
http://www.nicovideo.jp/watch/so18805369
元の動画はこちらです。
世に溢れる「経済ニュースの嘘」を暴露していく上念司の『メディアの嘘を見抜け！』。この動画では、日本を長期デフレ不況に導いた最大のデタラメ理論『人口減少デフレ論』と、それを追認する日銀の馬鹿さ加減を暴いています。
【私の論評】風船と女性のボディーで一発でわかる、デフレとインフレ！日本ではカタカナで論旨を曖昧にする輩は中国スパイ!日本がデフレから脱却するということは中国がまともな国になるための一里塚(ﾟдﾟ)！
上の動画、私は無論昨年リリースされたとき、見たのですが、見たときには、あまりにも当たり前のように思われたので、このブログに掲載はしませんでした。しかし、今頃になって、ニコ動で人気が急上昇中です。そのため、このブログでも紹介させていただくこととしました。
ところで、デフレの日本語訳などご存知でしょうか?これに関しては、wikipediaなどご覧いただければすぐにわかります。以下にwikipediaからデフレの概要のみをコピペさせていただきます。
デフレーション（英: Deflation）とは、物価が持続的に下落していく経済現象を指す。略してデフレとも呼ぶ。日本語では通貨収縮。対義語に物価が持続的に上昇していく現象を指すインフレーション (英: Inflation) がある。
経済学者の吉川洋は、2002年に「デフレは解決すべき問題であるということは、経済学者・エコノミストで全員一致している」と指摘している。
経済全体で見た需要と供給のバランスが崩れること、すなわち総需要が総供給を下回ることが主たる原因である。貨幣的要因（マネーサプライ減少）も需給ギャップをもたらしデフレへつながる。物価の下落は同時に貨幣価値の上昇も意味する。なお、株式や債券、不動産など資産価格の下落は通常デフレーションの概念に含まない（参考:物価）
19世紀の産業革命の進展期においてはデフレは恒常的な通貨問題であり、金本位の退蔵（グレシャムの法則）に見られる貨幣選好やインフレ抑止のための不胎化政策、技術革新による供給能力の飛躍的な進展がデフレをもたらしていた。ケインズ政策や管理通貨制度が普及した後はインフレーションに比して圧倒的に少ない。ジョン・メイナード・ケインズは、ハイパーインフレを除けば、インフレよりもデフレの方が害が大きいと述べている。その理由は世界経済が低迷している中で、富裕層に損をさせるよりも経済的弱者の失業を促進させる方が経済へのダメージが大きいからである。上記にも示されているように、デフレーションの日本語訳は、金融の用語としては、通貨収縮です。通貨収縮といえば、まさか通貨である紙幣や、貨幣が自動的に大きさが小さくなるなどという話ではなく、流通量が減るという意味であることは、金融に関して特に知識がなくても、なんとなく理解できると思います。
デフレーションの反対語は、インフレーションです。インフレーションの金融用語としての日本語訳は、通貨膨張です。これも、紙幣や貨幣が、自動的に大きさが膨れることを意味するのではなく、流通量が増えるという意味であることは、金融に関して特に知識がなくても、なんとなく理解できると思います。
通貨収縮、通貨膨張という日本語を使って考えれば、「デフレ人口減説｣などが入り込む余地などありません。あくまで、通貨の問題であることがわかります。日本では、昔から外国語を日本語に取り入れ、それを活用してきました。インフレ、デフレなどという言葉も、日本語を用いていていれば、｢人口減」などと関連付けるなどいう意味不明なことは生じなかったと思います。
それにしても、デフレは、通貨収縮であり、デフレの要因は、通貨の流通量が本来のあるべき水準からすれば、足りていないというだけです。本当に、それだけであり、それ以外に全く理由はありません。このことに関して、やたら難しくして、マクロ金融も、ミクロ金融をごちゃまぜにして、わけのわからないことをほざく愚者がいっぱいこの世に存在しますが、そんなことは一切信じる必要はありません。
酷い人になると、デフレの要因を、人口減とか、経済発展とか、福祉や、日本人のやる気とか、貿易とか、能力とか、為替とか様々なことと結びつけ、挙句の果ては構造問題と結びつけ、あたかも日本がデフレから脱却することはかなり困難であるかのように吹聴する人もいますが、これらは全く論外です。
デフレを克服する唯一の方法は、金融緩和をすることです。それ以外に方法はありません。その他のことをしても考えてもまったく無駄です。だからこそ、日銀は黒田体制になってから、異次元と呼ばれる包括的金融緩和を実施しています。金融緩和とはいっても、様々な方法がありますが、まずはこれをしないで、様々ことを実施しても、金融収縮から脱却することはできません。
金融緩和とは、中央銀行が景気を刺激するためにとる政策です。短期金利の誘導目標（政策金利）を引き下げ、市中への資金供給量を増やす。これにより中長期金利も低下し、企業や家計への融資が拡大したり、株価・為替相場などが変動したりすることによって、経済の活性化が促されます。この反意語が、金融引き締めです。
短期名目金利が0パーセント近くまで低下し、政策金利の引き下げによる金融緩和が困難な場合には、量的緩和や信用緩和などの非伝統的金融政策が導入されることもあります。
こんな当たり前のことが、インフレーションとか、デフレーションの本来の意味を曖昧にさせ、国民を欺くことによって、実行されてこなかっただけです。
インフレーションは、英語では、inflationです。これは、金融用語以外の意味では、「膨らますこと、空気を入れること」という意味があります。
デフレーションは、「収縮すること、空気を抜くこと<」という意味があります。
風船を思い浮かべていただければ良くわかります。
上の画像は、スーパーマンのコスプレ衣装なのですが、衣装部分が風船となっていて、右の写真のようにパンパンに膨れ上がらせることが可能です。写真の左の状況が、英語いうところの、デフレーションです。写真右の状況が、インフレーションです。欧米人は、貨幣にこの言葉を用いることで、通貨収縮、通貨膨張の概念を理解しているということです。
現在の日本は、デフレで丁度写真の左のような状態です。右の写真のような状態、ハイパーインフレと呼ばれるかもしれません。おそらく、このコスプレでいえば、左と右の中間あたりの、皺がない程度に膨らんでいる状況が良いのだと思います。
もっと判りやすく女性の体にたとえれば、今の日本は丁度下の写真のようなものです。
女性の皮下脂肪を日本国の貨幣流通量と考えると、日本は過去20年間も金融引き締め(ダイエット)をやり続けてきたので、今皮下脂肪を増やしてもすぐに普通の体にはなりません。まだまだ下の写真のような状況です。
あまりに、金融引き締め(ダイエット)を長年にわたってやり続けたので、筋肉も落ちたような状態になっています。このような体であれば、何かすればすぐに体力は限界にまで達するので、激しい運動などできません。そんなことをすればすぐに疲れてしまいます。それと、もう一ついうと、これだけ皮下脂肪がないと、服で全体を覆っている場合は良いのですが、体が少しでも露出してしまうと、やせすぎで全く魅力がありません。
今の日本も全くそのような状態です。このような状況は、良いはずがありません。もっと皮下脂肪を増やす必要があります。しかし、かといって、実はこのモデルもそうなように、皮下脂肪を増やそうと思えば、いくらでも増やすことが可能なのです。食べ物(お金)を増やそうとすれば、いくらでも増やせるのに、過去何十年にわたって、丁度モデルが食べ物を食べることをいやがるように、国内にお金をが増えるのを嫌がったために、日本はデフレになったのです。
しかし、だからといって金融緩和を長期間続けていれば、下の写真のように今度は皮下脂肪が多くなりすぎ、肥満状況になります。そうすると、今度は高血圧や、糖尿病などの危険にさらされるわけです。これが、悪性インフレというやつです。
肥満状況になってしまえば、今度は健康にも良くないですし、過ぎたるは及ばざるが如しの例のように、これでは皮下脂肪が多すぎです。
こんなことにならないためには、皮下脂肪を増やすにしても、目標を持って適度なところに皮下脂肪を持っていく必要があります。そのような目標を持った皮下脂肪の例としてアスリートの皮下脂肪が最もわかりやすいです。
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| ビーチバレーの鈴木選手 適度な皮下脂肪が！ |
それにしても、こんな単純なことも理解されず、長い間日本は何かといえば、金融引き締めばかりしてきた結果長期のデフレになってしまったというわけです。そうして、今の日銀は、何とか先のコスプレ衣装に空気を入れて膨らませようと努力しているようなものです。しかし、まだまだデフレは続いており、まだこの写真のやせすぎの女性と、太りすぎの女性の中間あたりのアスリートのような膨らみには達していないのです。
もう、デフレに関して出鱈目、奇妙奇天烈なトンデモ理論を語る輩は、信用すべきではありません。こんな奴らは、馬鹿かスパイのいずれかです。
それにしても、来年の4月から増税をすれば、景気の回復は一時遅れるのは当然のことです。しかし、そのような状況をみて、過去においては「デフレ人口減説」をまことしやかに語ってきた連中が、また、新たな手法で、金融緩和は失敗だとか、金融緩和によって日本はデフレから脱却できないなどと、奇妙奇天烈な論法でアベノミクス、包括的金融緩和をやめさせようとします。
そうして、こんな輩の背後には、中国がついていることは言うまでもありません。金をもらったとか、女などを抱かさるなどして弱みを握られているような連中だけです。こんなことをする連中で、まともなのは利口な連中ですが、そうでない連中はただの愚鈍な馬鹿です。それは、日本が包括的金融緩和をやめてしまえば、誰が最も得をするのかを考えればわかることです。日本が、デフレになれば、最も得をするのは中国です。
デフレを克服する手段が金融緩和しかないことははっきりしています。金融緩和の効果がすぐにでなかったからといって、すぐに金融引き締めをしてしまえば、過去の20年と同じとなり、失われた20年が40年になるだけです。こんなことだけは、絶対にさせてはなりません。効果がないように見えても、2年、3年、5年それでも駄目なら10年間も金融緩和を続ければ、必ず日本はデフレから脱却します。日本がデフレから脱却するということは、完璧に中国の影響力から抜け出ることです。そうして、中国がまともな国になるための最初の一里塚です。
もうそのことに、日本のメディアも覚醒するべきときです。これからも、馬鹿、間抜け、売国奴どもが、対日勝利のためのプロバガンダに精を出すでしょうが、日本の国民はそこまで馬鹿ではありません。日本がデフレから完璧に脱却すれば、中国の現体制は必ず崩れます。その日を確実に迎えるためにも、愚かな者共の戯言には騙されないことです。
私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?
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