□ Funny Restaurant　犬とレストランとイタリア料理: 【世界の議論】中国企業「爆社員旅行」フランスを“占拠”…６４００人、ブランド品買い漁り経済効果「４０億円超」―【私の論評】爆社員旅行は、中国でジュリアナ東京シンドロームが発生したという証なのか!?

2015年5月24日日曜日

【世界の議論】中国企業「爆社員旅行」フランスを“占拠”…６４００人、ブランド品買い漁り経済効果「４０億円超」―【私の論評】爆社員旅行は、中国でジュリアナ東京シンドロームが発生したという証なのか!?

【世界の議論】中国企業「爆社員旅行」フランスを“占拠”…６４００人、ブランド品買い漁り経済効果「４０億円超」

史上最大規模の社員旅行に参加したティエンズの従業員たち６４００人

史上最大規模の社員旅行に参加したティエンズの従業員たち６４００人は８日、ニースの遊歩道に集結して人文字を作成。ギネス世界記録を更新するパフォーマンスもみせ、フランス人らを驚嘆させた（ＡＰ）

日本では今年も春節（旧正月）や清明節（お盆）の休暇での中国人による「爆買い」が話題になったが、フランスではここ数日、中国の一企業による爆買いならぬ「爆社員旅行」がメディアの注目を集めた。一行６４００人は、パリと地中海沿岸のコート・ダジュールにある観光・保養都市ニースで２日ずつ滞在。２都市での出費は、宿泊費も含めて４０億円超とみられており、不況のフランスにとっては何とも気前のいい話だった。（ＳＡＮＫＥＩ　ＥＸＰＲＥＳＳ）

・・・・・・・〈中略〉・・・・・・・・・

フランスは、年間約８５００万人の外国人が訪れる世界一の観光大国。観光関連の国内総生産（ＧＤＰ）は１５００億ユーロ（約２０兆１０００億円）に及び、全ＧＤＰのほぼ７％を占めている。従来、中国人観光客はそんなに多くなかったが、近年の経済力伸長を反映してここ数年は急増。昨年は中国人観光客が２００万人を超えたとみられている。フランスでも日本同様、中国人の爆買いは有名だが、売れ筋は異なる。日本では（１）洗浄機能付き便座（２）炊飯器（３）セラミック包丁（４）保温機能付きステンレス水筒…などが人気だが、日本訪問者よりも所得水準が高いフランス訪問者たちは、もっぱら高級ブランド品や化粧品を買いあさっているという。

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【私の論評】爆社員旅行は、中国でジュリアナ東京シンドロームが発生したという証なのか!?

ブログ冒頭の記事の中国爆社員旅行については、テレビなどでも連日のように報道されたので、ご存知の方がほとんどだと思います。しかし、テレビなどでは、こうした出来事の裏側まではほとんど報道しません。このブログでは、裏側を掲載してみようと思います。

まずは、中国人の爆買いに関する情報を掲載します。

上の動画では、中国人による爆買いは、賄賂であることが示されています。その他の、目的は転売です。

上の動画の結論は、中国人相手のビジネスモデルはある日突然破綻するという結論でしたが、まさにその通りです。このブログでも、何度か掲載したように、中国の経済はかなり停滞してるし、この停滞への対処が、AIIBなどによるインフラ投資など、過去の中国の発展モデルを繰り返すのみであり、抜本的な対策はないので、中国経済はこれから長い間停滞し続けることが予想されます。おそらく、日本における失われた20年よりもっと酷い状況になると思います。

そんな中での、中国人による爆買いや、中国企業による爆社員旅行を見ていると、私は過去の日本のジュリアナ東京の状況を思い出しています。

ジュリアナ東京は、良くバブルの象徴のように言われまずか、それは違います。実はジュリアナ東京でできたのは、バブル破綻以降です。これについては、このブログでも以前掲載したことがあります。その記事のURLを掲載します。

「中国は虚偽報道が多すぎる」、中国記者協会幹部が苦言―SP華字紙―【私の論評】中国虚偽報道は建国以来のものであり、最近はじまったことではない!!

中国幻想にとりつかれている人たちは、日本のバブル崩壊を真摯に振り返ってほしいです。現実に日本で、バブル崩壊が始まったのは、1990年です。

ジュリアナ東京2008

あのバブルの申し子といわれる、ジュリアナ東京は、バブル景気崩壊直後の1991年5月15日に総合商社・日商岩井（当時）とイギリスのレジャー企業・ウェンブリーの共同出資により設立されました。正式名称は「JULIANA'S TOKYO British discotheque in 芝浦」。芝浦1丁目の「第三東運ビル」の1階と2階の吹き抜けを使用し、総面積は1200m²で、最大3,000人以上を収容できる規模でした。上の写真は、2008年に一日限りの復活ということで催されたときの、イベンとの模様です。

この施設ができたときのことは、はっきり覚えています。当時、バブルの崩壊を数字的には把握していた私はは、かなりの違和感を覚えたものでしたが、世の中そんなものです。このあたりでは、その後失われた20年が待っていることなど予期できた人はほとんどいなかったでしょう。一時景気が悪くなっても、半年、1年で元に戻るくらいの感覚でいた人が多かったと思います。

日本では、こうした感覚の問題でしたが、中国では違うかもしれません。まさに、官製による好景気バーチャルワールドが展開されていて、本当はすでに数年前に、バブルが崩壊しているにも関わらず、ひたらすら、政府によってその事実が糊塗されているだけかもしれません。

このブログにも掲載したように、中国の公表するGDPなどの統計数値はかなり疑問です。それに、大量の大学生が就職できないでいる現実をみてください。中国では、少なくとも、ＧＤＰ成長が８％を切ると、新規に生まれる労働者の雇用を吸収できなくなるといわれています。であれば、数年前から、大量の学生が就職できないということは、8%を切っていたと考えるのが当たり前だと思います。

中国幻想に酔って、中国に投資、中国で事業などはり切っている会社や、人、ジュリアナ東京のお立ち台で踊っている女の子のようなものかもしれません。さて、いつまで、踊り続けていられることやら?

日本では、バブルが崩壊した後も、多くの人々はその実感がなく、バブル絶頂期の気質をそのまま受け継いだような、ジュリアナ東京が創立され、しばらくの間営業を続けていました。多くの人は、バブルが崩壊しても、このような狂乱状態を続けていたのです。

これは、昨年から中国の経済がはっきりと停滞したにもかかわらず、今年も中国人の爆買いが続けられ、それどころ今になって爆社員旅行が挙行されているという状況と良く似ていると思います。以下に当時のジュリアナ東京の狂乱ぶりを示す動画を掲載します。

この動画をみていると、爆社員旅行ではしゃいだり、日本で爆買いする中国人たちの姿とダブってみえてしまいます。

日本では、1990年にバブルが崩壊してから、本格的デフレに突入したのは1997年になってからです。実に、バブル崩壊から7年間たって、それも金融引き締めや、増税などをしてデフレに突入するという状況でした。おそらく、バブルが崩壊しても、これらを実施するのがもっと遅いとか、実施しなければ、多くの人々はバブルが崩壊したという実感はなかなか持てなかったのではないでしょうか。

経済の大きな変動に関しては、それに直接関与している人などはすぐに実感するのでしょうが、そうではない人たちには、なかなか実感できないものなのだと思います。

日本の最近の状況でいえば、増税はしたものの、金融緩和を継続している現在、統計数値などみていれば、明らかに景気が良くなっているにもかかわらず、まだまだそれを実感できない人が多いようです。

このように、経済の大きな変動があっても、多くの人がそれを実感できない状況を私は、ジュリアナ東京シンドロームと命名したいと思います。

ジュリアナ東京シンドロームを患った女の子たち?

多くの中国人や、日本の中国幻想に酔っている人たちは、まさにジュリアナ東京シンドロームを患っているのだと思います。

しかし、ジュリアナ東京シンドローム患者も、いずれ厳しい現実に気がつく日が必ずやってきます。

そうして、中国のシンドロームのほうが、日本のシンドロームよりさらにひどい状況になることが予想されます。日本の場合長期デフレになったのは、バブルが崩壊した後に、金融引き締めや、緊縮財政をやりすぎたことが原因でした。

本来、すぐにデフレから脱却できたにもかかわらず、そうしなかったため、確かに一般国民は塗炭の苦しみを味わうこととなりましたが、日本の富は、国内に投資先がないこともあり、海外に投資されることとなり、そのせいで対外純金融資産（要するに日本が外国に貸し付けている金）が世界で最も多い260兆円にものぼるようなとんでもない事態を招いてしまいましたが、それでも国の富は温存されました。

アベノミクスの腰を折った8%増税　だが金融緩和の効果は間違いなく浸透しつつある

しかし、中国は違います。すでに中国からは海外に不正にかなりの金が流れています。そもそも、中国経済は借金で発展してきたものです。その借金を国内のインフラ投資にまわすことによって、中国は急速に発展することができました。

しかし、今や先に示したように、多くの金が不正に海外に流れ、長年多額の借金は残り、中国の金融は空洞化していまます。

この状況は、特に中国人の高級官僚や、富裕層などは良く理解しています。だから、ますます中国の富は国外に流れることになります。

タイの6泊7日の社員旅行の様子(こちらは1万2700人が参加：健康製品会社)

私は、今回爆社員旅行をした「ティエンズ」社の李ＣＥＯは、単にジュリアナ東京シンドロームに罹患して今回のようなことをしたのではないと思います。

李CEOは、「従業員の慰安というだけでなく、経済的にも見返りがある旅行」ということを語っています。この「経済的見返り」とは、本当は海外での会社の知名度を飛躍的にあげるということだと思います。

もう、中国経済には見込みがないのははっきりしています。「ティエンズ」社としては、中国市場はもうあてにならないということで、世界を相手の事業展開を意図しているのだと思います。そのためには、世界的に会社の知名度を高めなければなりません。

それを実施するには、従来のマーケティング手法を用いていては、なかなかうまくはいかないと判断したのだと思います。そこで、今回の爆社員旅行です。これで、一気に知名度が高められたのは間違いないです。

しかし、知名度が高まったことと、製品が世界的に売れるということはまた別次元です。中国製品というと、特に食品など安全性の観点から、非常にイメージが悪いです。そのイメージの悪さを払拭できれば、世界での事業展開もうまくいくかもしれません。

しかし、これに失敗すれば、悲惨なことになります。そうして、私は失敗する確率のほうがはるかに高いと思います。なぜなら、たとえば、私は、蜂蜜が好きなので、良く購入するのですが、スーパーなどで売っている蜂蜜は、低価格ではあるものの中国製が多いので、スーパーでは購入せず、最近では近くにあるタリーズコーヒーのアルゼンチン産のものを購入するようにしています。