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| 2014年4月の会見時の小保方さん 写真はブログ管理人挿入 以下同じ |
突然の出版
講談社の社員も知らない極秘プロジェクトだったようだ。
2016年1月27日、STAP細胞事件の当事者である小保方晴子さんが手記を出版することが明らかになった。その名は「あの日」。
STAP細胞論文の記者会見から1月28日でちょうど2年。2014年4月の会見以来、公の場に姿を現すことなく、弁護士を通じたコメントなどでしか動向がわからなかった小保方さんが、その思いの丈を手記という形で世間に問う…
いったい何が書かれているのか。1月28日午前0時、電子書籍版を速攻でダウンロードし、読んでみた。
出版の意義
内容に触れる前に、手記が出版されること自体の意義について考えてみたい。
小保方さんはSTAP細胞事件で激しい批判にさらされた。いわば「炎上」した。もちろん、ご本人の行った研究者としての逸脱行為は問題だし、ペナルティを課されねばならない。しかし、これまで触れてきたように、研究不正は世界各地で起きており、小保方さんより悪質な例はいくらでもある。あそこまで叩かれる必要はない。
過剰なバッシングで失われた名誉を回復するために、本人が口を開くことは許されることだと思う。
また、研究不正の事例として、当事者の考えを知ることは重要だ。今後の教訓にもなる。ただし、正直に語ってくれることが必要条件となる。
始まりはハーバード
では早速手記の中身をみていこう。表現はやや拙い感じがしており、本人が書いた手記っぽい印象だ。たぶんゴーストライターは使っていないだろう。
手記は小保方さんの幼少時代から始まる。次第に科学に魅力を感じ、研究者を志す様子が描かれる。
そこまではどこにでもいる研究者だ。そんな小保方氏が、どうしてSTAP細胞論文を、世界有数の科学論文誌Natureに出すに至ったのか。きっかけはハーバード大学への留学だ。
留学中に与えられたテーマである、スポアライクステムセル（胞子様幹細胞）の性質を調べるうちに、キメラマウスの作成が必要となり、理化学研究所発生・再生医学総合研究センター（CDB）の若山照彦博士のもとで研究することになった。
小保方氏は、理研CDBで若山博士と共同研究するうちに、研究規模は次第に大きくなり、若山博士やその研究室のメンバーが加わり、総がかりで行われるようになった。一流論文誌に不採択となったことや、若山博士が山梨大学に移動になったことをきっかけに、笹井芳樹博士が論文執筆にかかわるようになり、丹羽仁史博士もアドバイザーとして関与するようになる。また、小保方氏も理研のユニットリーダーに採用される。そしてSTAP細胞論文発表につながる。
このあたりは報道もされたので、ご存じの方も多いだろう。
しかし、なぜ、STAP論文は撤回されることになったのか。
若山主犯説
小保方氏は、論文に問題があったことは認めているが、単なる勘違いだったと述べる。また、たしかに問題だったが、データはあるし、実験に問題はなかったとも言っている。
一方で、小保方氏は、ハーバード大学での研究以来、体細胞が多能性幹細胞になったマーカーであるOｃｔ４という遺伝子の発現という現象に注目しており（のちにSTAP現象と呼ばれる）、それを研究したかったが、あとから研究に加わった若山氏が、STAP幹細胞（増殖能を持つ）の作成にこだわったという。そして、STAP幹細胞を証明するキメラマウスの作成や胚の操作は若山博士や研究室の人たちが行い、自分が関与できなかったという。細胞の管理も小保方氏は行えなかったという。
だから、STAP細胞なるものがES細胞の混入であった点は、自分ではなく若山氏が関与したと述べる。また、研究者の多くがSTAP細胞の存在を疑うにいたった「TCR再構成」も、若山氏の細胞の管理の問題だと述べる。
若山氏が、研究データよりストーリーを重視し、仮説にあわないデータを意図的に除外するなど、逸脱行為をしている点を述べる。
しかし、STAP細胞の論文で挙げられた疑義は多岐にわたり、この本ではそのすべてに答えていない。
STAP細胞はあるのか
小保方氏は、狭い意味でのSTAP現象、つまり体細胞に刺激を与えてOｃｔ４の発現を蛍光発光で確認することはできたと述べ、それが２００回STAP細胞を作ったという記者会見での発言につながったという。だから、いまでもSTAP細胞はあると考えている。多くの人たちが考えるSTAP細胞存在の定義より狭く考えているのだ。
検証実験に失敗したのも、検証実験にキメラマウスの作成が求められ、若山氏が関与した部分に手を出せなかったからという。
しかし、蛍光発光という現象を小保方氏が見たのは事実だろうが、検証実験や２０１５年のNature誌の論文で、Oｃｔ４の発現含めたSTAP現象が否定されているので、説得力はないように思う。
報道被害、バッシング被害
このように、言い訳に終始した感のある本書だが、冒頭に述べたように意義はある。それは報道、バッシングによる被害の様子がどんなものかを当事者の口から聞けるということだ。
生活に支障の出るほどの過剰な取材や、一方的なバッシングの渦中にある当事者が、どんなに大変なめにあうのか…確かに小保方氏は問題行為をしたが、ここまでひどい扱いを受けることはない。メディアに出演し、小保方氏を批判した私は、決して本人を貶めるようなつもりはなかったものの、バッシングに加担したことになるわけで、その点は申し訳なく思った。
この本から得られる教訓
この本から得られるものは、初動の重要さだ。
結局、理化学研究所が早々に論文の問題点を認め、証拠保全をし、研究不正の調査をしていたら、ここまで騒ぎにはならなかっただろう。笹井博士もなくなることはなかったかもしれない。本書の出版を含め、関係者がメディア上で意見を言い合うというのは、もはや科学ではない。
小保方氏が本書で自分に都合のよい主張を述べている点も含め、この本の出版は、科学コミュニティが研究不正に向き合わなかったことの報いなのだ。
【私の論評】小保方さんの手記ではみえないSTAP細胞問題の背後にある危機(ﾟдﾟ)！
今日は、甘利大臣の辞任という大きな出来事もありましたが、この件についてまだ私自身以前このブログに掲載した以上の情報は持ちあせていないことと、まだ考えが良くまとまっていないことなどから、本日はこの大きなニュースの影に隠れて、見逃されがちである、この小保方さんの記事をとりあげさせていただくことにしました。
小保方さんに対するマスコミの扱いなど、確かに榎木氏が語るように、不当なものだったと思います。
それに、この事件で主に責任をとったのが小保方さんのみであったということも今でも納得のいかないところがあります。STAP細胞に関しては、大きなプロジェクトで動いていたにもかかわらず小保方さんだけが責任をとり、後はほとんどお咎めなしというのが、なんというかあまりに典型的なトカゲの尻尾切りのようで、興ざめしてしまいます。
まともに考えれば、小保方さんがSTAP細胞を自分自身で作成できたと勘違いしていたとしても、小保方さんだけの責任とされるのは、筋が通りません。
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| 何もかも小保方さん一人の責任なのか? |
研究所で、誰かが何かを発見したとして、まずはその発見の真偽の本人以外の人間が確かめるというのが、筋であり、たとえそれが滅多にできないものであったにしても、確かめて間違いないと判断できたものは発表すれば良いし、そうでなければ、発表しなければ良いだけの話だと思います。
また、発表したにしても、それが間違いかもしれないとわかった後の理研の対応も悪すぎです。それにマスコミも問題だったと思います。理研は事態が拡大する前に、速やかにリスク管理をすべきだったと思います。理研の対応は、臭いものに蓋をするようなものに終始していたと思います。マスコミもこの出来事の背景について、科学的な観点のみならず、他の観点においても、全く視野の狭い報道しかしていませんでした。
それに、STAP細胞に関しては、小保方さんのやり方ではないものの、米国の学者が別の方法で、存在を確かめたという事実もあり、それは以前このブログにも掲載しました。
その記事の、リンクを以下に掲載します。
小保方さんの発見は真実！ネイチャーにマウスの体細胞が初期化して多能性を持つ「STAP現象」がアメリカの研究者により発表される―【私の論評】日本のマスコミや識者もSTAP細胞騒動を二度と繰り返すな(ﾟдﾟ)！
詳細は、この記事をご覧いただくものとして、少なくともSTAP現象はこの世に存在することは、アメリカの学者らの研究で、証明されたといえそうです。この研究が、推進され、STAP細胞が作り出されることもあり得ると思います。
この記事では
、科学誌『ネイチャー』の運営するオンライン電子ジャーナル「Scientific Reports
」（11月27日付
）で
、テキサス大学医学部ヒューストン校やピッツバーグ大学医学部の研究者たちが発表した'Characterization of an Injury Induced Population of Muscle-Derived Stem Cell-Like Cells
（損傷誘導性の筋肉由来幹細胞様細胞群
）」という論文に関して掲載しました
。
しかし、この論文で小保方さんが発見したというSTAP細胞の存在が証明されたわけではありません。しかしその一方で、研究者らは「マウスから採取した筋肉の細胞に刺激を与えた（損傷させた）ところ、（ES細胞やiPS細胞のようにさまざまな細胞になることができる）幹細胞に"似た"細胞ができた」ということを発表、これを「iMuSCs細胞」と名づけているのです。
確かに、手法や結果は小保方さんのSTAP細胞とはまったく異なりますが、複雑な工程を経ることなく幹細胞（万能細胞）に近い性質を持つ細胞を生み出したという点に着目すれば、今回の研究の方向性が、少なくとも小保方さんのSTAP細胞と同じ目標を見据えたものであるという点だけは間違いないでしょう。
そうして、ES細胞やiPS細胞ではない幹細胞（万能細胞）に近い存在『iMuSCs細胞』が見つかったことは確かです。そうして、STAP細胞のような簡単な手法で万能細胞ができる可能性について、世界の科学界ではあって当然のものとして誰もが認めています。まさに基本中の基本であり、それを誰が最初に見つけるかあるいは、その利権を我が物にしようと激烈に争っているのです。
理研は、小保方さんが生成したSTAP細胞について、研究室の冷蔵庫にあったES細胞の混入が原因だったと結論づけています。しかし、実際にSTAP現象が起こることが、他の方法で確かめられた以上、小保方さんが提示した実験手順で、新しい万能細胞が生まれていたかもしれない可能性はまだ捨てきれません。
現在、日本ではSTAP細胞＝ウソ、いかがわしいものの代名詞のような扱いを受けています。しかし、複雑な手順を経ることなく万能細胞を生み出そうとするSTAP細胞と同様のコンセプトを掲げ、世界中の科学者たちが日夜熾烈な競争を繰り広げており、小保方さんもその渦中にあったことだけは間違いないです。
今や世界の先進国で日本だけが、STAP細胞まがい物という、世論が形成されている稀有な国と言っても過言ではないと思います。
日夜熾烈な競争というと、化学や物理学等の他の分野もそうなのですが、それにしても、これらの学問の歴史は古いので現状ではある程度落ち着いたという感がありますが、生物学の分野は裾野も広く、ここ数十年で長足の発展をとげ、それこそ最先端の分野では、激烈な競争が繰り広げられています。
その激烈な競争の一端を知ることができるあのiPS細胞の生みの親である、山中教授の発言もあります。
京都大学の山中伸弥教授が応じた『週刊朝日』のインタビューでは、この構造が「仁義なき戦い」と形容され、山中氏自らこう語っています。
「簡単に言いますと、ヒトのiPS細胞は自分たちのほうが先に作っていたんや、とアメリカのベンチャー企業が主張しました。同社の特許の請求内容を見たら、京大が先に出願していた請求内容とほとんど違わない。もう完全に戦争するつもりできているわけですね」（『週刊朝日』、2014年11月7日号）
山中教授がiPS細胞を発表したほぼ同時期に、アメリカのベンチャー企業が、同じ内容の論文を発表しています。これはつまり、アメリカが京都大学のデータを盗んでいたということを意味します。この時に京都大学がとった措置は、アメリカで裁判を起こすと不利になるため、アメリカでの特許権を放棄する代わりに、アジア・ヨーロッパで認めてもらうように図らうことでした。
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| 山中伸弥教授 iPS細胞の世界で熾烈な理研争いが・・・・ |
これと同じように、STAP細胞に関しては、最先端の熾烈な研究活動だけではなく、利権を巡る熾烈な戦いもすでに始まっていたということです。
おそらく、世界的な医療分野の巨大企業は、かなりの投資をして、この分野の利権を得ようと血眼になっています。
理研も当然そのことは、承知しており、その渦中に小保方さんのSTAP細胞の研究があったということです。
そうして、アメリカの巨大企業は、何が何でも、ありとあらゆる手段で、STAP細胞の利権の先陣争いに勝とうと画策しているのは間違いありません。
こうした画策に関しては、研究者は無防備です。小保方さんも、無防備だったと思います。無論研究者はそれで良いと思います。研究者は、研究することが本分であって、
リスク管理などに気をまわしていれば、研究がおろそかになります。
それに、リスク管理の対象になる人々が、リスク管理をするというのでは、監査役が会社の事業をしているようなもので、そもそも管理などできません。
しかし、理研を管理する人や、国がそうであってはいけないはずです。
このことに関連する動画を以下に掲載します。
クライン孝子：理研も小保方さんも犠牲になったように感じた。調べてみたら理研の平成24年度の内訳には予算が844億円、正社員が3000人くらいいる、外部から出入りするのが3000人くらい。外人のところを見てぎょっとした。636人中、中国が141人、韓国が88人、東南アジアは131人、欧州は192人、北米が60名。3分の1が中国韓国。
水島：外国との交流は科学はありますけれど、中国や韓国とはやる必要はないと思います。
クライン孝子：やるんならば日本も諜報機関を作らなければ、やられ損じゃない。
水島：この問題の本質はスタップ細胞が本当かどうかこれにかかっているだけです。これがあるとしたら大変なことです。人類史上の大変革ですから、何百兆、製薬会社から。
クライン孝子：だから全部狙っているんでしょう。いろんなところで開発しようとしている。日本はかなりいい線いっているところを、日本の開発を止めさせようとしているのは見え見えだね。
水島：仰る通りで、論文の撤回などとんでもない話で、まずやることは全力を挙げてスタップ細胞が本当かどうか、存在があるのかどうかをまずはやってから小保方女史のミスとかをやればいい。日本のマスコミはその手先になって、自分たちは正義のつもりでやっている。
水島：今回のスタップ細胞もハーバードのバカンティーという人が加わったり、リニアモーターカーを安倍さんが、開発に1兆円くらいかけているものをアメリカの鉄道に売るというけれども、結局無償で技術を提供してしまう、アメリカは死に物狂いで生き残りをやっています。日本は所詮属国なんです。
クライン孝子：属国にしてしまった日本人が悪い。理研も外国人の研究員や教授を呼んで、中国と韓国人で3分の1を占めて、本当に丸裸にされてきた。それに気がついていない。今になってこういう問題が出てくるのは当たり前だし、上の方は責任逃れだし。どうにもならない。
上の動画で、水島氏がSTAP細胞の本当かどうかだけが、この問題の本質のような話をしていますが、それは間違いだと思います。それよりも、理研にこれだけの数の外国人が存在するということのほうが余程重要問題であり、これは理研のリスク管理体制が脆弱であることを示していると思います。
理化学研究所は1917年（大正6年）に財団法人として創設されました。戦後、株式会社科学研究所、特殊法人時代を経て、2003年（平成15年）10月に文部科学省所轄の独立行政法人理化学研究所として再発足し、2015年（平成27年）4月には国立研究開発法人理化学研究所になりました。
理化学研究所は従来も準国立の機関のようなものでしたが、今では完璧に国の機関です。大学や、民間の研究機関などとは異なります。
学問の自由な発展のためには、外国人の研究者も招き入れるなどのことも必要だと思います。しかし、理研は、国の機関ということから、そうではあってはいけないと思います。
無論外国人を一人も入れるなというような極論を言うつもりはありません。しかし、中韓はよほどのことがない限り、入れるべきではありません。研究内容が盗まれるだけです。他の外国人も、かなり厳しい身辺調査なども含む厳しい選別をして入れるべきです。
このこと、一つとっても、理研はリスク管理体制がほとんどできていないのだと思います。これでは、秘密も何もあったものではありません。
この状況では、極端なことをいえば、アメリカの巨大企業の息のかかった研究者が、密かにSTAP細胞とされるものをすり替えた可能性も絶対にないと否定しきれないのではないかと思います。アメリカのスパイなど、このようなことはかなりの訓練を受けて、簡単に実行できると思います。
それだけではありません。小保方さんの実験内容なども、参考のために盗まれているかもしれません。いや、それどころか、日本にSTAP細胞で先を越されないために、STAP問題を単なる倫理問題にすり替えて、日本のSTAP細胞開発の芽を摘むという企みを画策して実行したかもしれません。資金が潤沢な巨大企業なら、そんなことも可能です。もし、そうだとしたら、海の向こうで誰かが大声で高笑いしているかもしれません。
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| 一昨年 理研にタクシーで出勤した際の小保方さん |
性善説に立脚していては、日本の知的財産を守ることはできません。日本のSTAP細胞に関する識者の論評やマスコミの報道は、この観点を全く欠いた軽薄なお花畑的なものがほとんどです。
ブログ冒頭の記事も、全くそうだと思います。結局のところ、問題の本質を見ることなく、小保方さん、マスコミ、理研の倫理的な問題にすり替えているだけです。そうして、研究者であった小保方さんに問題の本質を解明することを期待するのも間違いです。
結局、小保方さんも理研の幹部なども、そうして文部省も司法で裁かれるといことはありませんでした。もしそうなれば、理研のリスク管理体制の甘さがクローズアップされたかもしれません。さらに、外国勢力の危険性も検討されたかもしれません。
しかし結局、この問題は、単なる小保方さん個人の倫理的な問題にすり替えられてしまったようです。問題を倫理の問題にすり替えてしまえば、対策をするといっても個々人の善意にゆだねるだけになり、問題の本質はいつまでたっても見えないことになります。
やはり、理研の幹部や、理研を監督する文部科学省がまともなリスク管理体制を築くべきです。特に、この件に関して文部科学省の責任が問われないことは、重大問題です。
このSTAP細胞問題の本質は、理研のリスク管理体制の甘さに起因しているものであり、それがたまたま今回表面にでできたものだと思います。リスク管理体制がまともであれば、このような問題は最初から起こらなかったし、起こったにしても、早期に収拾できたものと思います。
それに、小保方さんも、あそこまでバッシングされることもなかったと思います。研究活動も人間のやることです。そこには、思い込み、間違いなどがつきものです。このような間違いを犯す事自体は、犯罪でも何でもありません。
エジソンも失敗は、発明の母という趣旨で自分の失敗の数々を語っています。数えきれない様々な間違いを経た上で、大発見や大発明があるのです。だから、小保方さんが誤りを犯したかもしれないとしても、それ自体は何の問題もなかったはずです。
そんなことよりも、その誤りかもしれない事柄を発表し、誤りかもしれないと指摘されたときに、理研が何をどうするのか、危機に陥ったときに何の手順もなく混乱してしまい、狼狽え、それをマスコミが正義の味方のように倫理問題として糾弾し、小保方悪、STAP細胞は紛い物という空気をつくりあげ、結局何もかも小保方さんの倫理の問題にしてしまったことが重大な問題です。
実際、ブログ冒頭の記事を書いた、
榎木英介氏による、以下のような記事もあります。
やっぱり小保方さんなんてかわいいほうだった～2015年も多発した研究不正事件
世界では、小保方さんなど霞んでしまうような、とんでもない研究不正事件が数多く起こっています。
こういうことことからも、やはり理研のリスク管理体制の甘さが是正されないかぎり、この種の問題は解消されません。文部科学省など、これを放置しておけば、また似たような事件に悩まされることになるでしょう。
もし、今回の問題に世界の大企業などが関係していたとしたら、彼らはまた、日本に先を越されないため、手を変え品を変え、日本の最先端技術等の芽をつむため暗躍を続けるかもしれません。
良き意図だけでは、世の中は変えられません。成果も挙げられません。誤りや、間違いを許容しない社会は発展しません。それは、硬直した官僚主義的な社会を生み出すのみです。
倫理的に物事を考えるということは、決して悪いこととはいいません。しかし、それにしても倫理的側面だけで、物事を見て判断して、人を糾弾するということは、最近の日本の社会でよく見られることです。こんなことを繰り返していては、日本における政治、マスコミ、学問や、マネジメントなどのあり方も劣化するだけです。
そうして以上に述べたようなことは、STAP細胞問題の当事者である、小保方さんや理研の研究員などにはなかなか見えないことです。そもそも、研究員が研究をしないで、そのようなことに気を使うべきではなく、ここはやはり、理研をマネジメントする人々や、文部科学省の責任です。
今回の事件ではこのことが、全く追求されもせず、問題にされません。これでは、日本は海外勢力から無防備であるとの謗りを受けても致し方無いと思います。
私はそう思います。皆さんは、どう思われますか?
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![nature (ネイチャー) ダイジェスト 2014年 03月号 [雑誌]](https://lh3.googleusercontent.com/blogger_img_proxy/AEn0k_u_wuZEwQlgpGFokrd-OleTAnzhAik-04ley24R8_ed_2rsprxbnu8ofHnAAm4MrEwxcVgUxKJg1bSCmX2MQ7MwQI2zii6NZXQ6XgsTZsLHluzfH8fNUjQ=s0-d)
