IKEAにお泊りしたい！ を叶えた「ファン限定」お泊りパーティー―【私の論評】チェーン店の逆襲が始まる!!

IKEAにお泊りしたい！　を叶えた「ファン限定」お泊りパーティー:



ユニークなキャンペーン・イベントを放ち続ける北欧家具メーカーのIKEAがまたまたファンにとってはたまらないイベントを行いました。なんと、IKEAのファンを100人も集めて実際の店舗で大きなお泊り会を開いたのです。

イギリスのエセックスで行われたこのパーティーは、およそ10万人のファン数を持つ「I Wanna Have A Sleepover In Ikea（IKEAでお泊り会がしたい！）」というFacebookページから発想を得た企画です。

招待された100人限定のファンはまさにVIP待遇。そこにはぐっすり眠るためのあらゆるものが揃っています。IKEAのふかふかなベッドはもちろん、ホットチョコレートやマッサージ、ネイルサロンまで用意されています。それだけでなく、どのベッドが本当に自分に合っているかを見極めてもらう機会を得られます。まさに、「一生に一度の経験」といった感じですね。

ただのPRとしてだけでなく、ファンのロイヤリティや購買意欲をも喚起できるので秀逸なイベントとなっています。Facebookを絡めて展開されたイベントではなく、Facebookから発想を得たというちょっとユニークな施策のご紹介でした。

お泊り会の模様をお伝えする動画はこちらです。



【私の論評】チェーン店の逆襲が始まる!!
上の記事では、Facebookを絡めて展開されたイベントではなく、Facebookから発想を得たイベントということで、なかなか面白いと思います。実際、上のリンクで当該ページをみてみましたが、確かにお泊りしたいということがページに書き込まれていました。

IKEAに限らず、ニトリ家具などでも、広い展示スペースに、いろいろなベッドや、ソファ、テーブルなどがおいてあれば、実際にそれを使って、食事をしたり、座ったり、寝たりしたくなるものです。このイベントそうしたお客の要望をうまく取り入れたと思います。

そうして、上の記事には、書かれてはいないですが、恐らく顧客との関係は深まり、売上も上昇したでしょうし、知名度も高まったのではないかと思います。

さて、IkEAでは他にどのようなイベントをしているか、動画を探して見ました。以下にそれをコピペしておきます。

まずは、下の動画をみつけたのですが、このようなイベントはなかなか日本ではできないかもしれません。車用のスピーカーのプロモーションイベントのようです。

さて、その他何か面白いイベントはないかと思い、探してみましたが、なかなかなかったので、次は何か面白いCMはないかと思い探してみたところ、あるは、あるは、次から次へとでてきます。その中から一部を以下に掲載します。

さて動画はこのくらいにして、画像はどんなものがあるか、さらに探索してみました。以下にそれを掲載します。

下の画像は、字も読めないので、一体何を意味しているのかさっぱりわかりません。

以下いろいろいと、画像を掲載します。

いろいろな、動画、画像を掲載しまししたが、そろそろ、私のいいたいことを掲載します。上の記事では、上の記事のイベントは、Facebookを絡めたものではないということ、何かを示唆しているとは、思いませんか?

そうです。つい最近まで、eコマースの話題が多く、まるで新機軸の商売はすべてネットとであるかのような状況になっていたと思います。しかし、正確な統計は知りませんが、いまだ小売では、物理的な店舗での売上が圧倒的に多く、eコマースは、そのうちのほんの一部の少数派にすぎないと思います。

そうして、上の記事では、イベントそのものは、物理的な店舗そのものを使っていて、SNSとか、ネットなどは何も関与していないということてす。

これは、以前にもここのブログに掲載したことですが、物理的な店舗を持つ、それもIKEAなどの大規模チェーン店はこれから、eコマースよりも、有利になります。それは、どういうことを意味するかといえば、AppleとAmazonの両社の動きをみればわかることです。

Appleがなぜ、わざわざ、既存のPCではなくiPadを、Amazonもわざわざ既存のPCではなく、Amazon Kindle Fireを投入したかを考えれば理解できることです。

以下に以前ブログに書いた内容をそのままコピペします。

Appleは、従来典型的なパソコンメーカーでした。しかし、ご存知のように、iTunesでネットで音楽配信事業を展開するようになりました。最近は、iPhone、iPadのアプリをネット配信しています。また、iBookで電子書籍を販売したり、さらには、iAdにより広告をしています。そうして、eコマースの世界に踏み入りながらも、パソコンや、iPad、iPhone、iPodなどの物販も継続しています。

Amazonは、eコマース大手です。そのeコマース企業が、2007年にはじめて、電子書籍リーダーであるkindleを販売しはじめました。そうして、今回のKindle Fireです。そうして、この両社は、他社などを通じてではなく、直接、ユーザーに対する窓口を持つことになったということです。それも、ブラウザなどを通じて、間接的にではなく、自社製品による直接の窓口を持ったということです。

両方とも、直接の窓口(タブレット端末)を通じて、ユーザーと直接関係を持つことができるようになったということです。Amazonの場合は、従来は、eコマースで、従来から直接関係を保ってきましたが、その入り口は、他社の窓口に頼っていました。今回、Kindle Fireによって、初めて、この入り口を完璧に自分のものにすることができるようになったということです。

 

なぜ、窓口を自分のものにする必要があるかといえば、やはり、既存のeコマースの場合は結局間接的であり、たとえ、amazonのように、多数の顧客を抱えて、さまざまな手法を用いて、顧客との関係を保ってきたとしても、顧客からすれば、パソコンのブラウザを通じて、いくつもあるサービスのうちの一つを利用しているにすぎないわけで、自宅にあるパソコンのディスプレイから覗き見る、いくつかのサービスの一つという位置づけになります。

これでは、他社のeコマースと差別化を図るのは、大変です。amazonは、ネットで、ユーザーに便利なようにいろいろい差別化をつけていたのですが、他社も負けじとして、いろいろ差別化をしている現在それにも限界がありました。

Appleのeコマースも同じようなことがいえます。Appleのパソコンを用いて、Appleのeコマースを利用する人にとっては、いくら、他のサービスも利用しているとはいいながら、窓口では、必ず、Appleを意識するようになります。しかし、Appleのパソコンをすべてのユーザーが所有しているわけではありません。というより、圧倒的にWindowsのパソコンのほうが、多く、Appleのシェアは数パーセントにすぎませんでした。であれば、大多数のユーザーにとっては、Appleのeコマースは、amazonと同じように、自宅にあるパソコンのディスプレイから覗き見る、いくつものサービスの一つという位置づけになってしまいます。

このままでは、Appleがせっかくeコマースに進出し、これを成功させようとしても限界がありました。かといって、従来あるパソコンの販売台数を劇的に増やすような手立てはありません。そこで、ジョブズが考え出したのは、まさに、iPadだったのだと思います。Appleのeコマースの窓口としての位置づけの端末、それが、iPadなのです。

そうして、他社のeコマースとの差別化にかねてから着手してきて、そろそろ、ネタ切れになっていたのだと思います。そこにでてきた、iPadの意味をAmazonのCEOジェフ・ベゾス氏は、すぐに悟ったのだと思います。そうして、すぐに製作に着手したのだと思います。

さて、このような事実を目の当たりすると、Appleがなぜ、Apple Storeを運営しているのか、理解できます。物理的な店舗は、一般的なブラウザよりも、はるかに差別化がしやすいということです。店舗もさることながら、そこで働いている従業員なども、生身の人間であり、個々人がユニークな存在であり、サイトや、動画、静止画よりもはるかに差別化をつけやすい存在です。チェーン店だとしても、他チェーンとの差別化を図りやすいですし、ましてや、通常のブラウザから見るeコマースとは、徹底的な差別化をはかることができます。

そせに、ここにきて、物理的店舗を持つチェーンがかなり有利なことがらがあります。まずは、これは、従来からある有利な点ですすが、誰もがeコマースを実施することができるという事実です。物理的な店舗をもっているところが、eコマースなどしてはならないという規則や法律などありません。Amazonのように大きくはなっていませんが、実際大きなチェーンで、eコマースにも取り組んでいるところがいくらでもあります。

それに、最近こうした物理的な店舗を持つところに非常に有利な展開があります。それは、スマホなどの、モバイルガジェットGPS機能が普通に持つようになったことです。このGPS機能いまのところ、あまり活用されていませんが、今年からからかなり利用されようです。

最近では、高性能スマートフォンの普及を背景に、GPSを活用した位置情報系サービスがその存在感を高めています。これまでもPCやケータイで地図を見るサービスはありましたが、それに加えて、自分が現実にいる場所をソーシャルメディア経由でアピールしたり、付近の店舗を検索したり、ゲームに利用するといった行為が一般化しつつあります。

これらのサービスは比較的新しい概念ということもあって、その総称については定説を見ないですが、近年は「ジオメディア」「GIS」などと呼ばれることが多いようです。またゲーム分野に限定すれば「位置ゲー」という呼称がかなり定着しています。どんなサービスが実際に提供されているかは、以下のURLをご覧になってください。

http://internet.watch.impress.co.jp/docs/link/20111111_490181.html

いずれにせよ、今後こうした、位置情報システムも活用して、物理的な店舗を多数持つチェーン店が何らかの動きをすることは明らかです。もうすでに、一部のスーパーが、顧客にiPadを配布したりしています。Apple Storeでは、顧客が自宅で、iPhoneから注文すると、店では、お客がくるとすぐにわかるようにして、商品を手渡せるようにしています。アメリカのスーパーでは、顧客が店のどこにいるかを把握できるシステムを導入しはじめたところもあります。

いわゆるチェーン店が、本格的にeコマースをはじめ、物理的な店舗とともに、さまざまなポートフォリオ(組み合わせ)を展開しはじめたら、どうなることやら。現在までのところ、eコマースのみの業態はほぼ完成したものと思います。むろん、まだまだ、開発の余地はありますが、従来のように開発の奥行きや幅が広くはないと思います。

これに比較すると、物理的な店舗を多数持つ業態はまだまだ、開発の幅と奥行きが果てしないほどあると思います。これらが、店とeコマースと、さらに、上記でいうところの、GISを活用し、これらをばらばらに運用するのではなく、統合するようなサービスを考え出したところが、将来は抜きん出てくると思います。さて、今年はどのような動きがでてくるか楽しみです。新たな動きがあれば、このブログでも掲載していきます。

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