2012年1月20日金曜日

O2Oビジネスによる新しい消費行動《O2Oビジネス最前線・黎明期を迎えた新・消費革命 第2回》―【私の論評】リアルの店の復権がはじまる!!

O2Oビジネスによる新しい消費行動《O2Oビジネス最前線・黎明期を迎えた新・消費革命 第2回》:


消費の潮目が変わろうとしている。 「最近、駅や街中でスマートフォンを片手に歩く若者が増えた」 「スマートフォンの画面を友達と見せ合って盛り上がっている」 「店の中で文字を打ったり、写真を撮ったりと、何やらせわしない」 2011年後半から、スマートフォンの本格的な普及とともに、街中で急増しているこれらの光景を見逃してはいけない。新しい消費者が台頭している兆候だ。  彼らは、スマートフォンを使った、...

【私の論評】リアルの店の復権がはじまる!!



さて、私は、以前からこの動きこのブログにも掲載してきました。私は、この動きをリアルて店舗の逆襲とでも呼びたいです。少し前までの、ネットは、パソコンや、ガラケーによるものがほとんど、GPSとは無関係のため、実質的にこのようなサービスができませんでした。

しかし、今や、スマホや、タブレットなどには、GPSがついているのは当たり前です。今年は、かなりスマホなど普及するでしょうから、この動きは止められません。


さて、この動き、上記の記事ばかりではなく、sankei-bizにも掲載されていて、それも、なかなか面白いので、こちらも下にコピペしておきます。

インターネットの情報サイトや電子マネーなどのサービスと実店舗での購買行動などを結ぶビジネス「オンライン・ツー・オフライン(O2O)」が急速に拡大している。利用者の現在地近くにある飲食店のクーポンを配信するなど、スマートフォン(高機能携帯電話)向けの新手法が続々登場。ネット利用者を実店舗に誘導したり、電子マネーとの連携などで収益拡大を図る取り組みは、IT(情報技術)業界や小売り、外食業界などの大きな潮流となりそうだ。

電子マネーと連携
従来のガラケーでは位置情報はなかった

「O2Oの流れが、消費やマーケティングの姿を変えつつある」。楽天の三木谷浩史会長兼社長は、そう断言する。

楽天とKDDI(au)は2011年6月、業務提携で合意。第1弾として、楽天が買収して子会社化したビットワレットの電子マネー「Edy(エディ)」のチャージ額を、auの携帯電話料金と合算して支払える決済サービスを8月に始めた。

提携の狙いは利便性の向上だけではない。エディでの購買情報やauのスマホが持つ地図・ナビゲーション機能を組み合わせ、クーポンの配信などを展開。3300万人の加入者を抱えるauとの融合でエディ加盟店の来店客増を図るとともに、発行枚数6000万枚を超えるエディとの連携で携帯電話の契約数の伸びにつなげたい考えだ。

11年9月には、米ネット検索大手のグーグルの日本法人がO2Oの新たなサービス「グーグルローカルショッピング」を始めた。探したい商品を検索すると、ネットショップだけでなく実店舗にある商品の価格や在庫も一覧表示する仕組みだ。

スマホには、GPSが搭載され、位置情報が革命をもたらす


第3ステージ突入

国内のO2Oビジネスの現状について、IT分野のアナリストは「第3ステージの始まり」と分析する。

第1ステージは商品・サービスの価格比較や旅行予約など既に定着したネットサイトのサービスで、第2ステージは浸透が本格化している共同購入サービス。そして、ネット利用者を実店舗の集客につなげる取り組みなどが第3ステージに位置づけられるという。

O2Oビジネスで先行する海外では、新たな手法が現れている。米ネット競売最大手のイーベイは、スマホで店頭商品のバーコードを読み取り、周辺店舗の価格・在庫情報と比較するサービスを展開する。英小売り大手テスコと韓国サムスングループは共同で昨夏、多数の商品を印刷した大型ポスターをソウルの地下鉄駅構内に設置。スーパーの陳列棚のように並ぶ商品のQRコードをスマホで読み取って注文すると、品物が宅配される仮想店舗サービスを始めた。

こうした手法が国内でも導入されるのは時間の問題。首都圏や関西圏などは世界有数の人口規模を持ち、モバイル通信網の高速・大容量化が進んでいるだけに、O2Oビジネスが普及する土壌が整っている。

スマホ普及が後押し

スマホ利用者の拡大も追い風となっている。調査会社のMM総研は、携帯電話の全出荷台数に占めるスマホの割合は12年に5割を超え、14年には契約台数でも過半数に達すると予測している。スマホは「口コミ効果」の高いソーシャルメディアとの親和性も強く、O2Oビジネスには欠かせないツールだ。

いちよし経済研究所の納博司主席研究員は、国内のO2Oビジネスをリードする有望株として、楽天のほか、グルメサイトの「食べログ」で共同購入サービスを展開するカカクコム、日本最大の料理レシピサイトを運営し多数の女性会員を持つクックパッドなどを挙げる。

同研究所の試算によると、国内の外食や衣料、家電販売などの店舗のうち10%がO2Oを導入し、その手数料を5%とすれば、O2Oサービス事業者の売上高は約3000億円に上るという。納氏は「日本は米国と並ぶO2Oビジネスの中心地になっていく」と予測している。

また、読売オンラインでは、上記の記事と似たような内容のものを掲載しつつ、下記のような表も掲載し、日本はアメリカに続き"O2O ビジネス"が栄える国となるであろうことを掲載していました。


旧来のガラケーによる、類似のサービスはたくさんありましたが、これらは無論 GPSが搭載されていなかったのと、SNSなども存在しなかったことから、上記のようなサービスは出来ませんでしした。さら、上きじでは物理的な店舗を想定したサービスなどばかり想定しているようですが、それ以外にもいろいろ使い道はあると思います。

たとえば、宅配にしても、お客様の近くまでいって、スマホなどみれば、配達すべきお客様の場所がはっきりと特定できれば、これほど便利なことはないとい思います。さら、カーナービのように、店舗からお客様のご自宅までを丁寧に案内してくれるとか、さらには、どの道路ほいけば、もっとも短い時間でいけるとかなど表示され、実際に案内するようなアプリがあれば最高ですね。それに、お客様のとろろで、Edyなどで決済できた本当に良いと思います。

また、御用聞きなどにも、これを活用して、お客様のご自宅にうかがえば、スマホが過去の勾配履歴などから、次にお客様が購入していただけそうなものを予めスマホがビックアップして教えくれるとかすれば、本当に便利です。

さらに、ポスティングなどするときにも、地域のお客さまの情報が予めクラウドに蓄積されていて、お客様がたまたま、ご自宅にいらした場合はは、スマホがその場で、お客様の購買履歴などから、ご挨拶や、お勧めをビックアップしてくれて、その場お客様にすぐにおすすめできるとか・・・・・・。


こういうことができるというのなら、営業の人にも使えそうですね。たとえばどこかに営業に行ったときに、その帰りなどに、不意にお客様から電話などがあって何かが聞きたいという話しをがもちあがったときに、一旦電話をきり、スマホにお客様の位置情報などいれると、たちどころに、クラウドから、お客さんのところに十分行けるとかどの交通機関で、どのように行けばもっとも短い時間でいけるのかとか、れに、クラウドには、その他様々な情報が入っており、このお客様と前回はどのようになっていたかが、瞬時にわかり、さらには、必要な資料もすぐにスマホにダウンロードかできるようになっていたとしたら・・・・。


とにかく店にお客様を呼ぶ、呼んだお客様に感動していただければ、SNSに位置情報や、写真感想うなどが瞬時に掲載されるとか、逆にお客様を訪問する場合にも多いに役立ちそうです。

eコマースといえば、従来は楽天、Yahoo、Amazonなどの大手が市場のほとんどを占めていて、これから、参入とか、新しくはじめようと思っても、なかなか難しいところがあったと思います。しかし、O2Oビジネスの興隆により、事情は変わってきたと思います。従来は、スマホ(GPS)がなかったため、物理的店舗を持つチェーンなども、eコマースなどを実施したとしても、結局は、サイトの中でこうした大手eコマースと同じ土俵の上で戦わなければなりませんでした。

せっかく、eコマースを実施したとして、差別化するにしても、サイトの中でしか差別化をつけることができないわけで、結局は、既存のeコマースの勝ちということで、なかなか頭角をあらわすことができませんでした。ところが、ここにきて事情が変わってきました。

そうです。既存の物理的店舗を持つ、チェーン店が、新たなeコマースを実施して、既存のeコマースと対等か、それ以上にやっていける土壌が整いつつあります。このことは、以前IKEAのお泊り会に関するブログにも掲載したことがあります。詳細は、以下の【関連記事】のところに、その記事のURLを掲載するのでそちらを御覧いただくものとして、ここでは、簡単に述べます。

iPad、Kindle Fireはアメリカでは、タブレットPCの市場を二分したようです。これらのタブレットは何のために、導入されたかといえば、eコマースの差別化のためです。ご存知のように、従来のeコマースは、PCのブラウザから行うものです。そうなれば、どのeコマースも、ブラウザというパソコンの窓から、みえる、いくつものサービスのうちの一つということになり、多くのサービスの中に埋没してしまいます。

それを防ぐためにも、アップルは、iPadを投入する必要があったのです。これによって、アップルやその関連が提供するeコマースの徹底的な差別化をはかったのです。Amazon Kindle Fireもこれと同じ背景で投入されたのです。

それだけ、既存のeコマースで差別化をつけるということは、それだけ困難なことということです。アップルかアップルストアを設けているというのも、オンラインだけでは、既存の複数あるeコマースの中に埋没することを防ぐという意味もあります。

しかしながら、いわゆる物理的店舗は、様々なやり方で、差別化や統一化を図りやすいです。全く同じにしようとしても、そのに働いている従業員などの個性がでますから、やはり、eコマースよりは、はるかに差別化をつけやすいです。これが、従来は、eコマースとは無縁であったり、実施したとしても、物理的店舗を持っているということが強みにはならず、サイトの中で、他のサービスと紛れていたのです。

しかし、O2Oが普及しつつある今日、これが逆転しそうです。既存の物理的店舗を持っているチェーンが、O2Oでいろいろサービスをやり始めたら、物理的店舗によって、既存のeコマースよりも、はるかに差別優位性を発揮することができます。そうして、さらに、独自のeコマースもやり始めたら、既存のeコマースは、これら物理的店舗を持ち、eコマースも実施するようなチェーンのように、差別化では格段に劣ってしまうことになります。

ただし、既存のeコマースも、社会の基盤としては残っていくでしょうが、今後従来のようには、発展することはないかもしれません。おそらく、今後、物理的店舗を多数持つチェーンで、eコマースも実施し、両者をO2Oを介して上手に統合できるところが、頭角を現していくと思います。

今まさに、こうしたチェーン店の逆襲が始まろうとしているのです。いずれにせよ、O2Oビジネス、これからいろいろ動きがあると思います。何か、新しい動きがあば、またこのブログに掲載させていただきます。 

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『物理的店舗』というキーワードが掲載されたかこのこのブログの過去の記事はこちらから!!

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