2014年1月17日金曜日

細川氏の“東京五輪辞退論”に「乱心。首かしげる」―【私の論評】現代史を十分に知らなければ、政治などにも興味がわかず、まともな人が政治家を目指さなくなってしまう!こんなことを、繰り返すわけにはいかない(゚д゚)!


田母神俊雄氏の選挙事務所開きであいさつ
する石原慎太郎日本維新の会共同代表
石原慎太郎日本維新の会共同代表は17日、東京都知事選に出馬表明した細川護煕元首相が脱原発を前面に掲げる方針であることについて「都知事選のシングルイシュー(単一の争点)になるのは危険で軽率な話だ」とけん制した。元航空幕僚長田母神俊雄氏の選挙事務所開きで述べた。

元都知事でもある石原氏は、脱原発で小泉純一郎元首相と連携する細川氏を「日本の経済がどうなるかも複合的に考えず、小泉みたいな単純単細胞が言い出したことに迎合した」と批判。正式な出馬会見をまだ開いていないことを「候補者として資格がない」と述べた。

昨年末に出版されたジャーナリスト池上彰氏の著書で、細川氏が東京五輪を辞退すべきだったと主張していることについては「乱心というか、首をかしげざるを得ない」と語った。

【私の論評】現代史を十分に知らなければ、政治などにも興味がわかず、まともな人が政治家を目指さなくなってしまう!こんなことを、繰り返すわけにはいかない(゚д゚)!

細川氏に関しては、どうも出馬しないほうが、良いような気がします。それにしても、小泉さんもなぜ細川氏を擁立しようとするのか良く理解できません。小泉さんの、政局判断能力は、郵政選挙で実証ずみではありますが、その政局判断も錆びついたといわざるをえません。

それにしても、今回の選挙では、Twitterでさまざまな、写真や図表などあって、今までの選挙とは違います。見ているだけでも、面白い楽しいものがあります。以下に、それらを掲載してみます。

これは、細川氏の自宅が写っています

ハフィントン・ポストのfacebookページを利用した作画です
これは良くわかりませんが?
民主党や、小泉さんなど関係の深かった人たち背景に描くのと、
永遠のゼロもモチーフとして用いています
今のところ漏れ聞こえてきている公約をまとめています
これは、結構まともです


知事候補者を説明したものです


短い期間で、いろいろサイトに掲載された、細川さん関連の図表などまとめてみました。最近は、フォトショップなどで、簡単に写真を加工できるとはいえ、こんな写真などわざわざつくる人が大勢いるということですから、細川氏は人々の関心の的になっていることは確かです。

しかし、関心の的になることと、東京都知事になるということは全く別次元のことです。まさに、殿ご乱心と揶揄されてもしかたがないです。

ジャーナリストの青山繁晴氏も、細川氏にはかなり厳しいことを語っています。その内容を以下に掲載します。以下は、ザ・ポイスの音声を収録したものですが、他のニュースといっしょに都知事選のことが掲載されています。17分30秒くらいのところに、収録されています。

青山繁晴氏は、今回の細川氏の出馬意向表明に関して、ダブル・ブラック・ジョークとして切って捨てています。舛添さんに関して、嘘つきと切って捨てています。



青山さんの話を聴いていると、本当に今回の選挙は不毛です。何やら、いつもだと、自分で調べて、その結果を咀嚼してブログを書くのですが、本日はそんなこともしたくなくなるほど、酷いです。

今回の都知事選で、現在の政治家に人材がいないことが改めて、はっきりしたようです。この原因として、青山さんは、歴史教育をあげていますが、まさに、そうだと思います。大東亜戦争の意味を問い直し、あの戦争は一体何だったのかを子供に学ばせるような機会をつくらないと、このようなことが、延々と繰り返されることになります。

戦争があったこと、原爆が投下されたことなどの史実だけ覚えても何も意味がありません。その背景をさまざまな立場にたって教えるべきです。そうして、その中で欠いてはいけないのは、日本の立場、日本人の立場からのものによるものは、必修にすべきです。これを良く理解しない人を社会的に高い地位につけるべきではありません。そんな人は、永遠に日本と、日本人の心を理解することはできません。

日本を戦争に導いた、細川氏の祖父 近衛文麿

細川氏は、日本を戦争に導いた祖父の近衛文麿首相(当時)について、良く理解していないのではないでしょうか?この細川氏の出馬は、まるで現在が近衛内閣初期のような状況にもなっているような、なんというか、デジャブー(既視感)に見舞われたような気がします。

細川氏、まだ出馬の正式な記者会見などして、政権公約を発表するというようなことはしていません。それは、20日以降とされているようですが、私は、記者会見して、今回は出馬を見合わせる

戦争と平和についても、日本に古から続く朝廷についても、経済についても、国家観についても、今こそ、時間を十分につかい、真摯な現代史教育が必要です。現代史を十分に知らなければ、政治などにも興味がわかず、まともな人が政治家を目指さなくなってしまいます。こんなことを、繰り返すわけにはいきません。

私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?

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2014年1月16日木曜日

「失望」だけではない米国の靖国参拝への反応―【私の論評】荒れる成人式は報道しても、米国の安倍靖国参拝に関する「失望」以外の反応を報道しない、日本のメディアはやはり反日だ(゚д゚)!




安倍晋三首相の靖国神社参拝に対する米国の反応を報告しよう。先週は中韓以外のアジアの反応を紹介したが、今回は米国での反応のうち、これまた日本の大手メディアが報じない部分に光を当てる。

周知のようにオバマ政権はこの参拝に対し日本の米国大使館の声明として「失望」を表明した。

様々な面で異例の声明だった。まず声明の発信者の名前も肩書きもない。駐日大使でも大使館報道官でもないのだ。その後、ワシントンの国務省報道官も大使館声明を繰り返す形で「失望」を表明した。

何よりも異例だったのは、米国政府が日本の首相の靖国参拝について、大使館レベルにせよネガティブな公式声明を出すのはかつてなかった点である。

ブッシュ前政権は当時の小泉純一郎首相が毎年靖国を参拝し、中韓両国が絶叫のように非難を浴びせ続けても、びくとも動かなかった。ブッシュ政権の高官たちは、むしろ日本が中国の威圧に屈しないことを望むとさえもらしていた。ところが今回は、大使館が本国の本省よりも先に、安倍首相の靖国参拝に対するコメントを出したのである。

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JPpress

この記事の詳細はこちらから(゚д゚)!

【私の論評】荒れる成人式は報道しても、米国の安倍靖国参拝に関する「失望」以外の反応を報道しない、日本のメディアはやはり反日だ(゚д゚)!

米国では、安部総理の靖国参拝に反対するグループが安倍たたきを展開しました。その代表的なものが、ワシントンで民主党系のジャーナリスト、クリス・ネルソン氏が発信するアジア関連専門のオンライン・ニュースレター「ネルソン・レポート」でした。



ネルソン・レポートでは安倍首相の参拝の直後からその行為を非難する意見や投稿が次々に紹介されました。その一方で、ネルソンレポートには、これらに反論するケビン・メア氏の意見も掲載されました。これら一連の動きを説明したのが、上の記事です。詳細は、是非この記事をご覧になってください。

ケビン・メア氏

以下上のブログ冒頭の記事の中に含まれる、ケビン・メア氏(ネルソン・レポート」のケビン・メア氏の発言を引用します。ケビン・メア氏は、アメリカ合衆国の弁護士、外交官。学位は法務博士号(Juris Doctor)。ジョージア大学法科大学院・1981年卒。NMVコンサルティング上級顧問 在日本大使館政治軍事部部長、在沖縄総領事、国務省東アジア・太平洋局日本部部長などを歴任しました。
 「(この場に安倍非難のコメントを寄せた)ほとんどの人たちは安倍首相自身が参拝について説明した声明を読んでいないようだ。この人たちは安倍首相が靖国神社と同時に鎮霊社をも参拝し、『戦争で亡くなられ、靖国神社に合祀されない国内、および諸外国の人々の霊をも悼んだ』ことを無視している。安倍首相はこの声明でさらに『日本は二度と戦争を起こしてはならない。私は過去への痛切な反省の上に立って、そう考えています』と述べているのだ」 
 「この場(ネルソン・レポート)の論評者たちが完全に無視した、もう1つの極めて重要なポイントは、安倍首相が『ある人たちは、私の靖国参拝が戦犯を崇拝するためだと批判しますが、私が安倍政権の発足した今日この日に参拝したのは、政権1年の歩みと、二度と再び戦争の惨禍に人々が苦しむことのない時代を創るとの決意を英霊にお伝えするためです』と述べていることだ」 
 「この点はなぜ(この場の議論で)伝えられないのか。たぶん批判者たちにとっては、安倍氏を右翼の軍国主義者だとする決めつけにこの言明は合致しないからだろう。戦争で命を亡くしたすべての人に祈る。過去を反省する。不戦の誓いを新たにする。この種の特徴は極右の軍国主義者ではない。だから批判者たちはその安倍氏の言明を無視するのだろう」 
 「(安倍首相の参拝への)反対論のほとんどは、『米側のわれわれが参拝するなと告げていたのに、安倍首相が参拝した』ために怒ってしまった、ということのようだ。自分たちの命令に服従しない行動だからけしからんというのだろう。しかしこれはなんと傲慢な態度だろう。傲慢というのは、もちろんワシントンで安倍参拝に憤慨したり失望したと言う人たちの態度を指す」 
 「もちろん靖国神社の境内にある施設が、日本の戦争を客観的に見る立場からすれば不当だと言える面もある。特に遊就館の戦史展示が示す認識は、外部の観察者たちにとっては不快なだけでなく、滑稽ですらある。日本は第2次世界大戦では敗北した以外には間違ったことは何もしていないというふうに映る。だが、すべての戦死者の霊を悼み、不戦を誓い、戦争を反省するための靖国参拝が、遊就館の歴史観を自動的に受け入れているととらえるべきではない」 
 「この参拝を憤慨する人たちへの私の提言は『もう忘れなさい』ということだ。この参拝は日本が挑発的とか軍国主義的になることを意味しない。安倍首相が第2次大戦やその以前の時代の歴史を修正しようとしているわけでもない。日本がアジアで緊張を高めているわけでもないのだ」 
 「アジアの本当の緊張は、東シナ海や南シナ海での中国の軍事拡張や覇権的意図を伴った挑発によって起きているのだ。常軌を逸した国である北朝鮮の軍事挑発も緊張の高まりの原因だ。北朝鮮はまもなく弾道ミサイルに核弾頭を搭載する能力を獲得するだろう」 
 「米側の私たちが焦点を合わせて把握すべきなのは、神社への単なる参拝ではなく、安倍首相が就任からこの1年間に実際に成し遂げたことである。安倍首相は米国の歴代政権が長年の間、期待してきたことを現実に達成しつつある。日本の防衛費を増額し、平和と安全の維持に重要な役割を果たす日米安全保障条約における米国側の負担を減らしている。安倍首相のリーダーシップの下で、日本はアジア地域の脅威に対してこれまでよりも現実的な認識を抱き、その認識に沿った対応を実際に始めたのである」 
 「もちろん中国は日本が防衛面でより堅固になることは好まない。なぜなら、より強い日本は東シナ海と南シナ海の全域を制覇しようという中国の野望の妨げとなるからだ。尖閣諸島近くでは、武装艦艇を動員して日本側を威嚇しているのは中国なのである。最近とくに新たな防空識別圏(ADIZ)を一方的に宣言し、東シナ海の広大な空域をコントロールしようとしているのも中国である。安倍首相の靖国参拝で失敗した部分があるとすれば、それは中国のヒステリー増大に弾薬を与え、中国側の手中に陥りかねなくなったことだろう。このヒステリーというのは、『日本が軍国主義化して、アジア地域での緊張を高めている』という叫びであり、残念ながらワシントンの安倍批判者たちもそれに同調しているのだ」 
 「日本が再び軍国主義になっている? 真面目に事実を見てみよう。日本政府が最近、発表した中期防衛計画が洩れなく実行され、防衛費の5年連続増加がなされたとしても、日本の5年後の防衛予算は単に2002年の水準へと戻るだけなのだ。それはここ11年間も日本の防衛費は削減されてきたからである。安倍首相は好ましいことに、その流れを今年の予算で逆行させたのだ。 
 だが安倍首相は日本を軍事的、挑発的な国家にしようとしているわけではない。歴史を修正しようとするわけでもない。安倍首相は、祖先を尊敬し、同時に過去の過ちを認め、反省を表明する正常な国家への方向へと、日本を動かしているだけなのだ。中国についてはそんな方向性を見出すことはできない。だからこそ、もう靖国参拝は放念し、アジアでの米国の真の利害について考えようではないか」
日本のメディアでは、安部総理の参拝に関して、アメリカ側の、「失望した」という意見のみ報道されていて、このような報道はほとんどなされていません。これは、著しく公平に欠けると思います。安倍総理靖国参拝に対する反対意見に対する米国側の反対意見には以下ようなものもあります。
【正論】米国は中韓にこそ「失望」すべし
この記事は、産経新聞のもので、著者は、ヴァンダービルト大学 日米研究協力センター所長 ジェームス・E・アワー氏です。詳細は、この記事をごらんいただくものとして、結びの部分のみ以下にコピペさせていだきます。

ジェームス・E・アワー氏
 米国政府は安倍首相に失望の念を表すべきだろうか。米国は独立国としてそうする権利がある。しかし、慎重に考察すれば、1952年から2014年までの平和愛好国としての日本の実績を認めたがらない姿勢を示す韓国に、そして、とりわけ中国の声明や行動に対して、最低でも同等の(言わせてもらえれば、もっと大きな)失望感が向けられる必要がある、ということが見えてくる。 
 そして、米国が東京に失望感を表明するのであれば、米国の指導者たちには少なくとも安倍首相の試みを高く評価してもらいたい。首相は、腰が引けて時に非現実的である日本の反戦平和主義を、もっと積極的な形に変えようとしている。それは、米国が60年以上にわたって日本に採用するよう奨励してきたことでもある
この意見は、まさに正論だと思います。それにしても、日本のメディアは、米国側の靖国参拝に関する反対意見ばかり報道して、それ以外の報道はしません。このような、記事を掲載したのは産経新聞くらいなもので、他のメディアは報道していません。

最近大手メディアが報道したものとしては、あいかわらず、荒れる成人式など報道しています。これに対して、三原じゅん子参議院議員はご自身のブログで苦言を呈していました。
「私もやんちゃな時期あったけど」三原じゅん子、"荒れる成人式"報道に苦言
参議院議員 三原じゅん子さん


このブログ記事、現在ご本人の判断によるためか、削除されています。余計な波風をたてて、炎上しても困るというような判断をされたためかもしれませんが、言われていたことは全く当たり前のことで、多くの人がそう思っていると思います。

三原議員は、「成人の日」の1月9日、自身のブログに「新成人、飲酒で暴れ、、、、、」と題した文章を投稿。内容では読売新聞で報じられた「荒れる成人式」の記事が引用されておりそれに対して以下の様な感想を記しています。
いつの頃からだろう。(中略)毎年、そんな(荒れる成人式の)報道ばかりの成人の日になったのは。私もやんちゃな時期もあったけど、式典で暴れるのとは意味が違う。
もしかしたら、こういうことを大騒ぎして報道することが、彼らの何かを刺激しているのではないだろうか。 
彼ら(暴れる新成人)が『馬鹿らしい』『恥ずかしい』と思えるようになるにはどうすべきかを考えねば。その一歩として、マスコミもあまり騒がないことを提案したい。
これは、多くの人が思っていることだと思います。私も、そう思います。三原さんも単純にそう思っただけと思います。



しかし、これは、見せたくないものを隠蔽してしまうということでもあり、実際、政治であれぱ典型的な思想統制の手法でもあります。おそらく、三原さんは、こう指摘されることをおそれて、この記事に内容を削除したのだと思います。

でも、現実は、多元的なもであり、いくつもある報道ネタから、ほんのいくつかが選択され、メディア上にメディア・イベントとして展開されているということも事実です。

成人式式典にもさまざまな出来事があり、現実にはその中から「ディズニーランド成人式」、「時節もの成人式」、「荒れる成人式」が任意に選択され報道されているということです。全国各地の成人式式典をすべからく、しかも参加者個々人にすべてまで報道するなどということは、最初から全く不可能なことです。

だから、選択するのは当然のことです。ただし、選択の仕方が問題です。ここ10年くらいは、荒れる成人式の報道が当たり前のようになってしまいました。しかし、考えてみれば、一体いかほどの人が成人式で荒れているというのでしょうか?実際に、すべての成人式が荒れているわけではないと思います。また、荒れた成人式であっても、その中で実際に荒れた成人の数は圧倒的に少ないと思います。

函館市の今年の成人式 何も問題はなかった

これが、確実に10%程度の人が確実に、荒れる側というのであれば、見方は変わってきます。そうなれば、何かが確実に変わりつつあるということで、これは報道しなければならず、報道しなければ隠蔽しているということにもなりかねません。

しかし、現在の荒れる成人式報道は、犬が人に噛み付いてもニュースにはならないが、人が犬に噛み付いたらニュースになるという部類であり、小数の馬鹿者を報道をしているだけです。小数の馬鹿は珍しいだけで、社会に何の影響も与えません。であれば、荒れる成人式に関して、あるメディアが全く報道しなかったとしても、そのメディアが報道統制をしているとか、事実を隠蔽しているということにはならないです。だから、三原さんのよいうに、一切報道しなければ、荒れる成人式を演出する馬鹿者はいなくなるか、いても世の中には存在しないことになります。

このように考えると、報道しなくても良い「荒れる成人式」を報道しても、安部総理靖国参拝に対するアメリカの反応のうち、反対意見ぱかり報道するマスコミは、異常です。

マスコミの異常ぶりは、今に始まったことではありませんが、安部総理を巡ってはそのようなことが多く散見されます。

まずは、このブログでも指摘したように、安部総理の安全保障のダイヤモンド構想が、ほとんど報道されないこと。これとは、反対に、増税反対派の意見はほとんど報道せず、増税があたかも既成路線であるかのような執拗な報道。特定秘密保護法案に関する反対勢力があたかも大多数であるかのような執拗な報道、安部総理の積極的な外遊に対する消極的な報道など、原発即廃炉、多数派報道など、あげれは枚挙に暇がありません。

こんなことを考えると、やはりマスコミは未だに反日的であると言わざるをえません。考えてみれば、荒れる成人式の報道も、大多数のまともな若者も含めて、若者一般に他の世代が不信感抱くようにを植え付ける試みなのかもしれません。

中国では、2010年あたりから、年平均8万件以上もの暴動がおこります。このようなことは、日本ではありません。しかし、荒れる成人式などを派手に報道すれば、日本もあたかも荒れているように、印象操作をできるではありませんか。今の若者だって、昔の若者だってさしたる違いありません。

いせん、戦争中の若者に対する評判などを掲載した文章をたまたまみたことがあります。それには、「今の若いものはなっていない」との評がでていて、今も昔も変わらないのだと苦笑いしてしまいました。こんなことをいうと、今から5000年も前のメソポタミアの碑文にですら、同じことが刻まれていたそうです。

そもそも、若者を批判するということは、その前の世代が育て方を間違えたということを言っているに過ぎません。私自身は、現在の若者が特に変だとか、おかしいなどと思ったことはありません。何か変わって見えたとしても、それは所詮時代背景などによるものと思っています。そんなことを言うなら、鳩山、菅などの一部の団塊の世代のほうがよほどイカれていると思います。



成人式の報道、日本におけるアメリカの反応などをみていれば、マスコミの報道姿勢に関しては、やはりいつも疑念を持って接することが肝要だと思います。

私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?

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2014年1月15日水曜日

日本の低成長巡る大きな誤解 人口減っても1人当たりGDPは伸ばせる―【私の論評】デフレの原因も人口減少ではない!日本はまだまだ成長できる可能性があるどころか、今のままでもとてつもない!しかし、デフレからは是が非でも脱却しなければならない!

日本の低成長巡る大きな誤解 人口減っても1人当たりGDPは伸ばせる

今年の新成人 

新成人人口が過去最低を更新した。この1年間(2013年1~12月)に、新たに成人に達した人口(14年1月1日現在20歳の人口)は121万人と、前年と比べると1万人減少した。

こうした人口減少は、経済にとってどのような影響があるのだろうか。まず経済成長は実質GDP(国内総生産)成長率で見るが、これは給料(1人当たり実質GDPに相当)と人口の掛け算になるので、人口が減少すれば、1人当たり実質GDPが変わらなくても、実質GDPは減少するのは当然である。ここで問題なのは、人口が減少すると、1人当たり実質GDP成長率に影響があるかどうかである。

人口減少すると経済成長ができないというイメージは、過疎地域にある。たしかに、社会的な人口移動によって、働き手が都会に出てゆき、その結果、老人と子供が多く、生産年齢人口(15~64歳)が極端に少ない地域では、所得が発生しようがない。ただし、これは特定地域の話であり、国全体としてみれば、移民などの社会移動があっても、ここまで極端に生産年齢人口が減少することはない。

世界銀行のデータによれば、世界200以上の国・地域の00年以降の平均で生産年齢人口増加率を見ると、年率マイナス0・76が最低である。

ついでに、同じデータベースで、00年以降の平均で1人当たり実質GDP成長率と、生産年齢人口増加率との関係を見てみよう。すると、両者の相関係数はマイナス0・14である。これは、両者にはほとんど相関がないことを意味しており、生産年齢人口の減少は必ずしも経済成長に悪影響を与えるとは言いがたい。

ちなみに、生産年齢人口が減少している国・地域は日本を含めて13もある。その平均の1人当たり実質GDP成長率は3・6%であり、日本の0・8%は13カ国中12位である。要するに、日本の低成長は、生産年齢人口の減少国の中でも際立っているのだ。

人口増加率でみてもも、1人当たり実質GDP成長率との相関係数はマイナス0・21となって、人口減少が経済成長にマイナスとはいえない。また、00年以降の日本の人口増加率の平均はほぼゼロであるが、マイナスの国・地域は19ある。その平均の1人当たり実質GDP成長率は4・3%であり、日本の0・8%を大きく上回っている。

こうしたデータからいえることは、人口が減少しても、経済成長には影響はないということだであり、人口以外に原因があるわけだ。(元内閣参事官・嘉悦大教授、高橋洋一)

上の記事は要約したものでは、原文はこちらから!

【私の論評】デフレの原因も人口減少ではない!日本はまだまだ成長できる可能性があるどころか、今のままでもとてつもない!しかし、デフレからは是が非でも脱却しなければならない!

今年の新成人(左から)武井咲さん、能年玲奈さん、AKB48の渡辺麻友さん

人口が少なくなったからといって、経済が駄目になるという説は、単なる駄論に過ぎません。そんなことは、わかりきっています。ちなみに、GDPなど、一人あたりに換算すれば、中国は日本やアメリカに遠く及びません。未だに1/10の水準です。中国のGDPが大きいのは、世界一人口が多いというだけのことです。ということは、未だに中国は経済的みれば日本の1/10の後進国ということになります。

にもかかわらず、中国を世界第二の経済大国などというのは、人口の多さを無視して、国全体でまとめとそうなるというだけの話です。しかし、中国の経済統計は、ほとんど出鱈目であり、この事実も怪しいということが言われています。おそらく、今でも日本に及ばず、世界第三の経済大国というのが実体だとする識者も大勢います。

もっとわかりやすい例もあります。現在ロシアの人口は、1億4千万人であり、これは日本の1億2千万人よりもわずかに多い程度です。ロシアの国土は、旧ソ連邦と比較すれば、面積が減ったとはいえ、あの広大な領土に日本よりもほんのわずかに多い人しか住んでいないということが、驚きです。

AKB新成人26人

では、ロシアのGDPはいかほどかといえば、人口は似たようなものですが、日本の1/5です。これは、一人あたりでいえば、中国よりは良いです。それにしても、現状のロシアは、人口は日本とほぼ同じですが、国単位でのGDPは小さく、これは世界10位にも入っていない状況であり、インドよりも小さい状況です。こんなことから、ロシアはいかに取るに足りない小国に成り下がったかが、わかります。こんな事を知れば、日本はこれだけデフレが続いているのに、本当はとてつもない国であることが良く理解できます。これだけ、デフレが続けば、他の国ならとっくに経済が完璧に破綻しています。日本の潜在能力は、かなり高いです。

こういう、事実をつみあげて考えてみれば、上の高橋洋一氏の記事など読まなくても、人口が少なければ、経済は駄目などということは成り立たないということがわかります。それにしても、高橋陽一氏が指摘する数字も、有力なエビデンスです。この数字をみたあとで、人口が少ない国は経済が駄目だなどと決めつける人は、愚かです。

そうして、これは、デフレ・インフレも同じことです。人口が増えれば、インフレに、人口が減れば、デフレになどとまことしやかに言ったり、信じこんだりする人は愚かです。これは、上の高橋洋一氏の示すエビデンスだけでも明らかだと思いますが、これも、いろいろなことからすぐに類推がつきます。ちなみに、デフレは、日本語で通貨縮減と訳されています。インフレは、通貨膨張です。この言葉をみても、デフレ、インフレは、人口などとは関係なく貨幣現象であることがみてとれます。

それに、日本のように人口が減っている国は、世界にいくらでもあります。少子化傾向の国はたくさんあります。しかし、これらの国々で、日本ほど長期間にわたって、デフレに見舞われている国など一国もありません。現実には、人口が減少しているにもかかわらず、インフレに見舞われている国だってあります。これをもってしても、デフレと人口の増減は全く関係ないことがわかります。

それに、さらに極端な事例を考えてみれば、さらにわかりやすいです。非常に物騒な話ですが、たとえば、中性子爆弾を東京都に投下したとします。中性子爆弾は、中性子を用いた爆弾であり、生物は殺傷しますが、生物以外の物質は影響を受けないといわれています。

九州ではこんな衣装の新成人も? う! wwwww

これを東京に投下し、東京の人口が、ゼロになったとします。そうなると、日本人口の1/10の人口がいなくなることになります。中性子爆弾により、家屋やインフラなどはそのまま残ります、無論人いなくなっても、通貨は残ります。そうなる、日本には、1/10の人口が失われたにもかかわらず、通貨はそのまま残ることになります。

さて、この貨幣現象を何と呼ぶべきでしょうか?そうです、通貨膨張です、英語でいえば、いんふれーション、略してインフレです。

こんなことを考えれば、何も難しいことを考えなくても、結論は、デフレ・インフレは貨幣現象であって、人口増減とは全く関係ないことがはっきりします。今の日本、デフレも克服できないのに、経済成長がどうのこうの言っても始まらないです。まずはデフレから脱却すること。そうして、デフレは、貨幣現象にすぎないのですから、それは十分可能ということです。

それにても、こんなに明々白々なことでも、日本は人口が減りつつあるので、経済成長できないとか、デフレは人口減が原因だったと、真顔で言う愚かな人々が大勢います。そんなことの言うことは、全く聴く必要はありません。日本は、デフレを解消すれば、かならず経済的にも大復活します。それに、経済関連の学会では、経済成長やデフレ・インフレなどと関連付けて、論文を発表する人など一人もいません。それらは、全く関係ないということが、従来からまともな経済学者の中では、大昔から知れ渡っていることなので、そんな発表をしても、おかしなげな人間としか思われません。

今年4月からの増税は、残念ながら、これに水をさし、デフレ脱却から遠のかせるものです。残念です。しかし、追加経済対策を実施すれば、経済の悪化を緩和することは十分できます。そうして、次期の10%増税は、やめて、金融緩和と財政出動をすれば、デフレから十分脱却できます。

今年成人された方々は無論のこと、他の多くの人々も、日本は、このさきも人口減少するから、経済発展はしないとか、デフレから脱却できないなどという駄論に惑わされることなく、明るく力強い日本の大復活の日は近いことを信じてそれぞれの道で努力してたただきたいと思います。

私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?

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2014年1月14日火曜日

若者がテレビを見ないのはコミュニケーションの問題?―【私の論評】新聞、テレビに影響を受けない一大勢力が育ちつつある!反日テレビ、新聞など歯牙にもかけない人々が、世の中の大勢を占めるようになる(゚д゚)!

若者がテレビを見ないのはコミュニケーションの問題?

博多大吉さん

最近よく耳にするのが「テレビは見ない」という言葉です。ラジオでも、博多華丸・大吉の博多大吉さんや、とんねるずの石橋貴明さんが、今の若者がテレビを見ない状況について、語っていました。

大吉さんは、多くのテレビ番組は30代の人にわかるように作られていて、20代にはわからないものも多いようだとコメントし、石橋さんは、テレビを見ないと言われているが、「家政婦のミタ」のように視聴率40%を超えるものがある。だから、あきらめてはいけないとのこと。

石橋貴明

また、千原ジュニアさんはテレビ番組の中で、以前気になった女性がいたものの、その女性と食事をした際に、あまりにも「テレビを見ていない」ことを強調する姿に疑問を感じて、それ以来会っていないというエピソードを披露していました。

ツイッターを検索してみても、「テレビは見ない」というツイートがかなり見られます。では、なぜ「テレビは見ない」という人が多いのでしょう。

千原ジュニア


* テレビはそれ自体がコミュニケーションツールとして機能しない

一つには、テレビが、TwitterやLINEのようにそれ自体にコミュニケーションのツールにはならないということがあるでしょう。テレビにも「dボタン」という双方向ツールがあるじゃないか!という意見もあるかもしれませんが、そのコミュニケーションはテレビ番組とのコミュニケーションに過ぎず、「dボタン」によって誰かと個人的なつながりを得ることはなかなか難しいでしょう。

もちろん、数十年前の日本であれば、昨日見た番組の話をすることで話題を共有してコミュニケーションにつなげることはできましたが、今は何かの番組の話題でコミュニケーションの手助けをするというケースは、以前よりも減っていると思われます。

* テレビは体験として認識しにくい

年々、体験の価値があがり始めていると言われ、CDを買うよりライブに行くほうが満足度が高くなっている世の中です。だから、CDは体験のためのチケットとなりつつあります。テレビを見るということは、CDを聞くのと同じで、体験としては弱い。Facebookにテレビを見たことを書く人があまり見られないのも、それが写メを撮ってアップするような自分の体験ではないからではないでしょうか。

* コミュニケーション弱者であるような気分になってしまう

やはりこれもコミュニケーションの話になりますが、リアルタイムでテレビ番組を見るという状況は、基本的に家にいて「ぼっち」であるという状況をイメージさせるでしょう。もちろん、友達が来て、家で一緒にということも考えられますが、「テレビは見ない」と言っている若者がわざわざ集まってテレビを見るという状況は少なそうです。

こうした、テレビを見ているということは、孤立していていて、コミュ力のなさを露呈させてしまうという気持ちが関係して、「テレビは見ない」と言う人が増えているのではないでしょうか。

* テレビのネタより自分たちのネタのほうが大事

テレビから流れてくるネタは、誰が結婚しようと誰がランキングで一位をとろうと誰がドラマで主演をしようと所詮他人のネタです。昨今は、地元志向が高まっていたり、「うちら」という自分が主体のコミュニティが重要視される中、「知らない」誰かがどうしたということでは、心は動かされません。テレビのネタが自分のネタだと思えるような出来事、例えば「じぇじぇじぇ」や「倍返しだ!」が流行語になったとき、つまり、流行語を使って自分のコミュニケーションに役立ったときだけは、自分のネタになりえた瞬間ではないでしょうか。また、誰かのファンであり、ファンのコミュニティに自分が属しているときも、自分のネタとしてテレビを消費できるでしょう。

* テレビを見る事は能動的な行動にみなされない

インターネットが出てきてから、人々は、自分の好きなものを取捨選択して見るということが多くなりました。しかし、テレビは、この番組を選択して見るというイメージよりも、だらだらと流れているものをこちらが受けているとみなされることの方が多いでしょう。もちろん、多大なテレビ番組の中から、これを見るという選択をする場合もあるのですが、時間的に一日中流れてくる情報を、自らの意思をもってとりにいっているという感覚は起きにくいでしょう。断捨離がブームになりましたが、今は雑多な情報をできるだけ多く受け取るというよりも、こちらが意思を持って取捨選択しているという感覚が欲しい人のほうが多いのではないでしょうか。

いろいろテレビが見られない状況を類推してみましたが、私は実のところ四六時中テレビを見ている人間です。テレビを見てはTwitterばかりしているため、いつも家にいるかわいそうな人として見なされたことも何度もあります。現在、「テレビを見ている」ということは、「テレビは見ない」という人より、イメージとして、圧倒的になんかカッコ良い感じがしないのは事実です。そこには、コミュニケーション弱者の匂いがするからでしょう。

西森 路代さん

でも、テレビはTwitterなどのツールとつながれば、コミュニケーションのネタになることも多々あります。「家政婦のミタ」がTwitterやネットの書き込みによって視聴率を獲得したり、「あまちゃん」や「半沢直樹」など、見ていることでコミュニケーションにの助けになるものが出てきたのは、テレビの将来にとっても何かのヒントになったのではないでしょうか。

西森 路代 ライター

1972年生まれ。大学卒業後、地方テレビ局のOLを経て上京。派遣OL、編集プロダクション、ラジオディレクターを経てフリーランスライターに。アジアのエンターテイメントと女子について主に執筆。共著に「女子会2.0」がある。また、TBS RADIO 文化系トークラジオ Lifeにも出演中。

【私の論評】新聞、テレビに影響を受けない一大勢力が育ちつつある!反日テレビ、新聞など歯牙にもかけない人々が、世の中の大勢を占めるようになる(゚д゚)!

若者のテレビ離れについては、このブログでも何年か前から掲載してきました。このブログでは、これが現在のマスコミの命取りになることは、掲載してきましたが、テレビ離れの要因についてはあまり掲載はしてきませんでした。

iPhoneなら自分ネタをいくらでも発信できる?

上の記事では、コミュニケーションということを言ってきましたが、まさしくそうだと思います。このような若者は、昔から存在していましたが、最初はパソコンを使って、パソコン通信などをやっており、実数も少なかったものが、インターネットが普及するにつれて、インターネットを使ったメールなどで増加し、次の段階では、携帯電話のメールが普及してからさらに増加し、次の段階では、パソコンによるSNSにより爆発的に増え、最近のスマホの普及により、スマホのSNSが普及するに及んで爆発的に増えたのだと思います。

特に、スマホが普及しだしてからは、動画もパソコンはもとより、スマホ、低価格のタブレット端末でも観ることができるようになり、これが、さらにテレビ離れに拍車をかけいると思います。

そうして、上の記事にも掲載しているように、テレビネタよらも自分ネタのほうが大事という感覚が育ってきているというところが、素晴らしいです。

今から20年前までだと、テレビはかなり多くの、広い年齢層の人々が観ていて、共通の話題というと、どうしてもテレビの話題ということになってしまいました。たとえば、野球とか、テレビドラマとか、NHKの大河ドラマなども結構な話題になっていた時代でもありました。

それから、世の中は変わり、個々人が自由に情報を発信できる場がかなり整い、テレビを観る人が少なくなってきました。

上の記事では、「テレビはTwitterなどのツールとつながれば、コミュニケーションのネタになることも多々あります」と述べられていますが、これには、一つ条件があります。jまずは、多くの人々を惹きつける面白い番組か、本当にためになるようなものでないと、ツールとしてつながりようもないということです。

このような試みに関しては、あの堀江貴文さんが、まだ牢に収監される前に既に語っていました。実際に、テレビで、Twitterも存在していない頃に、テレビを放映して、その内容について、テレビを観た人が何かのコメントをして、それを多くの人が同時にみられるようにすることなどを語っていました。これは、上の記事で西森さんが語っているTwitteを使った試みと酷似しています。

ニコ生に出演した堀江貴文氏

しかし、そのような試みをいくらテレビ局にしてみても、どこも反応がないので、例のフジテレビの買収をしようとしたという旨のことを語っていました。

このようなことは、堀江さんだけではなく、さまざまな人が似たようなことを語っていました。しかし、テレビ局はこのようなことには、一向に耳を貸さず、今日に至っているわけです。

今や、世の中は変わり、若者世代には、テレビは不人気で、SNSのほうが人気です。このようなことが、起こりつつあったのに、テレビは韓流ドラマや、KPOPを大量に流してみたり、反日報道をしてみたり、つまらない番組ばかり流してみたりで、一向に反省の色はみられません。

私自身は、いずれ今の形のままのテレビはいずれ世の中から消えると思っています。その日は、もう近いです。今よりも、はるかに多くの情報量を低価格で大量にインターネットで送ることができるようになれば、テレビ番組のほとんどが、オンディマンドになります。今よりはるかに多くの人が、テレビを観るより、オンディマンドの番組を観るようになります。

実際私も、アップルTVを購入し、さらにhuluが日本に上陸してからは、テレビそのものを観る機会が格段に減りました。お正月に放映される、いわゆる正月番組などはほとんど見なくなりました。見たい時には、iTunesで提供している映画か、huluのいずれかを見ます。これらは、無論全部オンディマンドです。最近では、日本のテレビ番組も結構見られるようになりました。もっと増えると、非常に良いです。

huluでは、最近NHKのテレビ番組も一部配信されるようになった

このような生活に慣れてしまうと、垂れ流しのテレビなど見たくなくなります。自分の観たいときに、観たいもの、観たい時間だけ観るという生活習慣は他には変えがたいものがあります。観るべきものは、パソコンでも、スマホでも、タブレット端末でも検索できます。観るときも、家族皆で観たいときは、テレビで、個人で観るなら、タブレットで見れます。こんなことができるのに、わざわざ、既存のテレビをぼんやり見ている必要などありません。

それに、既存のテレビは、反日的な内容も多く、観ていて腹がたつことがあり、不愉快です。私は、もう既存のテレビは、もう10年くらいしか、実質上寿命がないと思います。その後もテレビは、残るとは思いますが、現在でいえば、ラジオと同じような存在になると思います。

すでに、若者を中心に、テレビ、新聞に影響を受けない一大勢力が育ちつつあるということです。いずれ、反日テレビ、新聞など歯牙にもかけない人々が、世の中の大勢を占めるようになると思います。その時代は、10年後くらいには明確になり、20年後にはそうなります。10年もたてば、今から10年前を考えてもわかるように、情報技術が進むので、明らかにそうなると思います。

そうなれば、テレビを観ない人が、さらに増え、反日テレビや新聞の影響を受けない層がどんどん育っていくことになります。これは、日本にとっては良い事だと思います。

私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?

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2014年1月13日月曜日

【正論】年頭にあたり 「靖国問題」はこれきりにしよう―【私の論評】これは全くの正論、現在の靖国問題は中曽根総理大臣の判断ミスによるもの、参拝を恒例にすれば、3年もすれば消えてなくなる(゚д゚)!

【正論】年頭にあたり 「靖国問題」はこれきりにしよう

元駐タイ日本大使・岡崎久彦

 首相の靖国参拝の報を聞いて、心の中の霧が晴れたように思う。もうこれで良いのだと思う。

 国民の大多数も同じ感情だったと思う。直後の世論調査では69%が参拝を支持し、安倍晋三内閣の支持率も上昇したという。

 ≪米国の「失望」表明は失策≫

 英語で、enough is enough(もうたくさんだ)という。靖国問題はもうおしまいにしてほしい、というのが日本人の一致した心情だといえよう。

 今後は定期的に参拝していただきたい。本来、安倍首相は、日本人の良心として参拝を希望しておられた。これを機会に年中行事にしてほしい。

 初め一、二回は波乱もあろう。米国も一言言ってしまって引っ込みがつかないでいる。今回の「失望感」の表明は、日米関係だけでなく、日中、日韓の関係悪化に拍車をかけるだけで、その改善に何ら役立たない。さらに米中、米韓の関係において米国は、この立場を継続せざるを得ない借財を自ら作ったが、それが米国の東アジア太平洋政策に益するところは何もないと思う。

 セントヘレナに流された戦犯ナポレオンがアンバリッド(廃兵院)に祭られたのは、1世代たった1840年である。

ナポレオン・ボナパルト
実は日本も戦後1世代を経た1970年代の10年間、靖国問題は存在しなかった。その後、歴史問題が国際的に騒がしくなったとき、私は常に、外国の学者、ジャーナリストに一つの質問をした。

 「皆さんは、日本は戦争の過去の問題をいまだに解決していないとおっしゃいますが、では1980年という1年間を取ってみて、皆さんの中で一人でも一言でも、日本はまだ戦争の過去を清算していないということを言ったり書いたりしたことのある人があれば、その証拠をお見せください」

 これに対しては今に至るまでただの一人も証拠を示し得ない。

 ≪左翼反米勢力の輸出が発端≫
 いわゆる歴史問題が復活するのは80年代になってからである。当初は、すべて日本内の左翼反米勢力から外国に輸出されたものである。

 ただ、中国ではその後、天安門事件があり、民主化運動に代わるものとして愛国主義運動が鼓吹された。発端は日本発ではあるが、それが今や中国のナショナリズムの主たる原動力となっている。

 天安門事件で拘束された運動家が次々に釈放されて、「もう一度民主化運動をしよう」と言うと、昔の仲間から、「いや、今は台湾を解放して百年の恨みを果たすべきときだ」と言われて挫折し、米国や日本に亡命したケースも少なくない。

 最近になって、A級戦犯が合祀(ごうし)されているからという理由も挙げられているが、それも後からつけた理屈に過ぎない。戦犯合祀後、日本の自民党首相の中で最もハト派だった鈴木善幸首相は9回、続く中曽根首相は中断までに10回参拝しているが、国際的、国内的に何の問題にもなっていない。

 戦後1世代でいったん過去のものとなった問題が、10年後に蒸し返されて、その後30年も1世代続いていることに日本の国民はもううんざりしている。
 もうおしまいにしよう。(おかざき ひさひこ)

上は、要約です。この記事の詳細はこちらから(゚д゚)!

【私の論評】これは全くの正論、現在の靖国問題は中曽根総理大臣の判断ミスによるもの、参拝を恒例にすれば、3年もすれば消えてなくなる(゚д゚)!

第71・72・73代総理大臣 中曽根康弘氏 大正7年5月27日生 出生地:群馬

上の記事、まさしく正論です。この問題についての新しい事実など特にはありませんが、どう考えてもまともな正論です。そうして、無駄な情報、言葉もなく内容が非常にコンパクトに良くまとまっています。やはり、靖国問題の事実に、最近知ったというような人とは異なり、歴史的事実も踏まえて、明快な解説をしています。これに対して、ほとんど説明を付加する必要もないくらいです。

ただし、以下に当時の中曽根首相がなぜ靖国参拝をやめたのかだけその背景や、事実など掲載しておきます。

中曽根氏は首相在任時の85年、靖国神社公式参拝を中国に非難され、翌年から参拝を止めました。氏はその理由を、胡耀邦党総書記の失脚を避けるためと説明していました。良好な日中関係を築こうとした胡総書記の足を引っ張らないために、胡批判の材料とされかねない日本国首相の靖国神社参拝は中止するのがよいと、中曽根氏は決断したというのです。

胡耀邦


しかし、権力争いにおいて、しかも中国の権力闘争において政敵を葬り去る口実など、その当時でも、今でも、山程作り出せるものです。中曽根氏の配慮などなんの役にも立たず、胡総書記は失脚、そして中国は今日に至るまで靖国カードを握るに至ったのです。中曽根氏は明らかに判断を間違えました。そして今もその間違いの延長線上に立ち、靖国に代わる施設を建立せよと説いています。政治家が自国の国益を二の次にして他国の国内政治の片方の勢力に力を貸した結果がこれです。

現在では、中曽根首相が靖国神社公式参拝を止めたことが「前例」となり、以降、日本国首相が公式参拝しにくくなっています。本来、日本の首相が、公式参拝するのが当たり前で、公式参拝しないならば、「なぜ、公式参拝しないのか」が問われなければならないはずなのですが、逆に、「なぜ、参拝したのか」が問われかねないのが現在の状況です。

中曽根氏に対する、批判は「結果論」であるという人もいます。しかし、かりに当時胡耀邦党総書記  が失脚せず、「良好な日中関係」が築かれていたなら、どうなっていたでしょうか。中曽根首相の「英断」だったと評価されていたかもしれないというのです。

しかし、中国にとっては、靖国問題は「手段」にすぎないと思います。たとえ胡耀邦氏が当時失脚しなかったとしても、「良好な日中関係」は一時的なものにすぎず、やはり最終的には「中曽根氏は明らかに判断を間違えたのである」ということになったのではないかと思います。

中国に対しては、「日本的な配慮」はなんの効果もなかったし、これからないということです。

胡総書記が失脚しようが、権力を維持しようが、どちらに転んでも日本にとって不利益になるのであれば、中曽根首相のような「日本的な配慮」はしないほうが良い、ということになるのではないかと思います。

中曽根氏は、配慮などすべきではなかったし、その後の首相もすべきではなかったのです。配慮をすれば、するほど、中国側はそれみたことかと、居丈高になるだけです。

戦後60年以上もたって、一時何でもなかったことが、蒸し返され、靖国参拝が問題にされるという異常事態は中曽根氏の失策から始まっていたということです。

現在の安部総理は、このことをよくご存知だと思います。そうして、中国には「配慮」など必要ないということを良くご存知だと思います。

中国ならびに韓国に対しては、歴史問題に配慮しても、しなくても結果的には何も変わりません。いや、それどころか、配慮すればするほど、つきあがり、そもそも、外交カードでも何でもないものを、カードにして日本を非難するだけです。

安部総理は、歴史問題への配慮などしていませんし、これかもしないでしょう。全く正しい判断です。安部総理から参拝をはじめて、これからも、続けて恒例にすれば、最初の2~3年程度は、中韓あたりが大騒ぎするでしようが、騒いでも参拝が続き、何も変わらないということになれば、外交カードとしても役に立たないことが明白になり、やっても何の得にもならなければ、いずれ歴史問題の蒸し返しはしなくなるでしょう。

そうなれば、中国としては、国内の人民の不満を日本という外敵に向けることができなくなるため、外交問題がというのこうのという次元ではなく、中国崩壊につながるかもしれません。なにしろ、中国では建国以来毎年平均2万件の暴動が発生していましたが、2010年あたりから、毎年平均8万件も発生するようになって以来、政府は数字を発表しなくなりました。現在も、おそらくこの規模で毎年暴動が発生しているのだと思います。

上の記事の、"英語で、enough is enough(もうたくさんだ)という。靖国問題はもうおしまいにしてほしい、というのが日本人の一致した心情だといえよう"というのは、本当に日本人の大多数の考えだと思います。私など、あまり中韓あたりが、これからも、うだうだ歴史問題をいうなら、もううざったさも限界に来ているので、いっそのこと、中韓などこの世から消えて、新しい中国・韓国に生まれ変わってほしいとさえ思います。

私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?

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2014年1月12日日曜日

津川雅彦「テレビと左翼思想によって日本映画ダメになった」 ―【私の論評】映画は昔から左翼思想に侵され駄目になっていた!旧ソ連の隠蔽を助けるような映画を放映しても、反省も何もないのが、反日映画界(゚д゚)!

津川雅彦「テレビと左翼思想によって日本映画ダメになった」 

 

日本映画が質量ともに復調してきたと言われて数年経つ。1990年代には公開本数、興行収入ともに落ち込むばかりだったが、現在は毎年のように注目のヒット作が生まれ、シネコンが普及し映画館へ足を運ぶ人も増えた。ところが日本映画の父、マキノ省三の孫で俳優・映画監督の津川雅彦氏は「テレビ局がつくるのは最低の映画ばかり。映画賞もくだらん」と嘆く。作家の山藤章一郎氏が、津川氏の日本映画批判の言葉を報告する。

工藤栄一監督から、聞いたんです。「ぼくはマキノ光雄さんに育てられた」って。先に系譜をいうと、マキノ光雄は牧野省三の次男。長男がマキノ雅弘。ぼくは、四女・智子の子です。

工藤さんは慶応法科を出て、東映の企画室に入った。のちに、集団抗争劇の傑作『十三人の刺客』や、やくざ映画を作った人です。で最初に、光雄から「毎日一冊本を読め。1年365本の企画書を出せ」と命じられた。工藤さんは3年間きっちりそれをやる。ほぼ1000冊ですね。「それがぼくの演出力とアイディアになっているんだ」と。映画を全盛に導いたのは、そのバイタリティです。そして基本。

原作を読み漁る。テーマをどうするか。何で客を呼ぶか。キャラクターをどう立てるか。

牧野省三は明治41年、日本初の劇映画『本能寺合戦』で、すでにその基本を打ち樹(た)てている。ヒーローとヒロインは同じ性格であってはいけない。相反、葛藤して初めてドラマになるといっています。それが〈ドラマチック〉だと。大映のオーナーだった永田雅一が「このごろのドラマにはチックがない」といったのは有名ですが、〈チック〉とは、匙加減で少し面白くする、派手にする、そういうサービス精神です。

それがまあ、ひとつはテレビによって日本映画はだめになった。もうひとつは左翼思想。いっとき、左翼にあらずば映画人にあらずの風潮が吹き荒れた。左翼思想は別に悪くないが、反資本になる。

この記事の詳細はこちらから(゚д゚)!

【私の論評】映画は昔から左翼思想に侵され駄目になっていた!旧ソ連の隠蔽を助けるような映画を放映しても、反省も何もないのが、反日映画界(゚д゚)!

津川さんは、上の記事で、左翼思想は別に悪くはないがとは書かれていますが、私はそうは思いますせん。日本の左翼の大部分は本当の意味での左翼ではありません。煎じ詰めれば、反日であり、親中です。本当の左翼であれば、日本だとか、中国などという国などとは関係なく、労働者の味方であるはずですが、決してそうではありません。無論、まともな左翼もいるのでしょうが、そんなのは本当にごく一部の少数派に過ぎません。津川さんは、無論まともな左翼のことを、左翼思想は別に悪くはないと語っておられるのだと思います。

そのような中でも、映画人はやはり、津川さんの仰る通り、左翼にあらずんば映画人にあらずというところが昔からありました。これは、特定秘密保護法案に反対した映画人が多かったことをみてもわかります。特定秘密保護法案に関して、実際にザル法なのですが、それでも、中国にとっては結構脅威です。これに反対する映画人というのも、無論例外も多くいますが、左翼の一派か親派であるとみて良いと思います。以下に、その面々の写真を掲載しておきます。

 (左上から時計回りで)高畑勲監督、山田洋次監督、是枝
裕和監督、大竹しのぶさん、吉永小百合さん、宮崎駿監督
それから、上の写真には掲載されていない女優の写真を以下に掲載しておきます。


大竹しのぶさん、吉永小百合さん、藤原紀香さんなどそうそうたる女優のメンバーまで、含まれていることが、やはり、映画人は左翼とは切っても切れないかんけいなのかと、いまさらながら、思い知らされます。この方たちは、特定秘密保護法案が成立して、一番影響を受けるのは、公安が、日本に5万人はいるだろうとされている中国スパイであるというような意識は毛頭ないのかもしれません。

上の写真の方たちの中には、生粋の左翼思考の持ち主もいますが、女優の方たちは、そういう思考の持ち主というか、左翼思想に影響されやすい人たちなのだと思います。

日本の映画界も少しは、このことに関する反省をしていただきたいものです。

吉永小百合さんといえば、今となっては、ただの反日お馬鹿映画ともいうべき、「人間の条件」でヒロイン役をしていたことです。

人間の条件に関しては、何分1970年台の映画なのでご存知ない方もいらっしゃると思われますので、以下に簡単に説明をさせていただきます。
五味川純平の同名大河小説『戦争と人間』の映画化作品で、日本映画としては同じく五味川の小説を映画化した『人間の條件』の9時間31分に次ぐ9時間23分の長さを誇る、日活配給による戦争大河超大作である。 
全三部で構成され、第三部『完結篇』ではソ連国内で当時のソ連モスフィルムの協力の下撮影が行われた。ノモンハン事件の大規模な戦闘シーンはソ連軍の協力で撮影されており、ソ連ロケ・ソ連軍全面協力の戦闘シーンという日本映画としては異例の大規模映画となっている。 
当初は四部作を予定していたが、豪華キャスト・本格的な戦闘シーン・海外ロケと日本の映画史上でも屈指の大作であったため、当時の日活の懐事情もあり結果的に予算が続かず、第三部で完結を強いられた(DVD-BOX解説書による)。 
第一部「運命の序曲」 1970年/197分
第二部「愛と悲しみの山河」 1971年/179分
第三部「完結篇」 1973年/187分
完結編の一部分のみをピックアップした、動画を以下に掲載しておきます。 


この映画、私は封切りの時に観たのではなく、確かテレビで放映されたのを観たものと思います。とにかく、まだ中学生あたりの頃観たものですから、この映画にはかなり影響を受けました。どのような、影響を受けたというと、無論、反日的な内容を肯定するような影響です。映画をみて単純にそうして、無邪気こんなものだったのだろうと思ってしまいました。とにかく、この映画に出てくる人間、庶民は善人で、軍のえらい人は悪い人という扱いでした。それに、軍人は無謀であり、下品であり、どうしようもないような存在として扱われていました。その中でも、北王子欣也さんは、孤高の人ということで、こういう少数の日本人もいたというような扱いでした。

そうして、特に「完結編」では、ノモンハン事件において、とにかく日本軍は、圧倒的有利なソ連軍の前に手も足も出ずに一方的な負けたどころか、最初から無謀な闘いを挑んだということで、とにかく一方的なボロ負けとして描かれていました。そうして、完敗であったことを反省材料とせずに、日本は無謀な太平洋戦争(正しくは大東亜戦争)に突入したというような描かれかたをしていました。この映画の中で、ノモンハン事件を「小太平洋戦争の様相を呈してた」と解説されていたことは今でもはっきり覚えています。

そうして、この映画のどのシリーズかに、俳優さんの名前は、忘れましたが、後に太陽にほえろという映画で、長さん役でていた俳優さんがこの映画にも出演していました。以下に太陽にほえろの長さんの写真を以下に掲載します。これをいただくと、ご存知の人も多いと思います。


この長さんが、このシリーズの幾つかにでてきて、役どころとしては、意地悪な日本の憲兵でした。とにかく、権力をかさにきて、いやらしい役どころで、いろいろな人をいじめまくります。そんなイメージで観たので、太陽にほえろにでてきた長さんは、いい人役ででてきたので、最初のイメージが強くて馴染めませんでした。

しかし、何回か見ているうちにすっかり馴染んでしまって、このシリーズは好きで、再放送も観ましたので、その頃には、太陽にほえろの、いい人長さんにもすっかり馴染んでしまいました。

そうして、このテレビを観た後に、また「戦争の条件」がテレビで放映されたので、なにげなしに見ていたら、長さん役の意地悪憲兵がでてきて、極悪非道な行動や発言をしたのですが、今度は、太陽にほえろの長さんのイメージが強すぎて、その憲兵役の演技が馴染めなくなったどころか、違和感を覚えました。

「人間の条件」という映画、こんな感じて、かなり強烈に記憶に残っている映画ですが、この長さん役の俳優の極端なキャラクターの違いが記憶に残るとともに、この映画に対する、何というか、あの描かれかたは本当なのかという疑問が頭をよぎりました。そうして、その思いはその後も続き、もやもやした状態が続きました。

そうして、そこから数年後に、ソ連が崩壊しました。ソ連が崩壊後に旧ソ連の情報が明らかにされ、その中に、ノモンハン事件の真相もありました。、実はノモンハン事件においては、日本側の損失も酷いものでしたが、実はソ連側もそれをはるかに上回る被害で、これはどちらかといえば、日本の勝利であったことが明らかにされました。スターリンはこの事実をひた隠しに隠し、その後のソ連政府もそれを隠しつづけていたのです。

考えてみれば、「人間条件」は、この隠蔽を手助けするような映画であり、特に「完結編」では、ノモンハン事件が中心の映画であり、その当時のソ連が協力しています。実際に当時のソ連の映画に出演する軍隊がいて、その軍隊が全面協力をしたものでした。だから、圧倒的なソ連軍の強さが遺憾なく描かれていました。

ノモンハンにはほとんど出動しなかった、T34型戦車(第二次世界大戦中盤より末期に活躍したソ連の中型戦車、基本性能が優れていたので、1960年代の新興国などでも使われていた)が縦横無尽に活躍していて、それに比較すると日本の戦車などは貧弱であり、圧倒的な軍事力の差があったかのように描かれていました。

良く考えてみれば、ノモンハン事件のあった1930年代といえば、その当時の日本帝国陸海軍など、最強で、ソ連でさえもなかなか容易に手を出せる相手ではありませんでした。そんな事実など、無視した一方的なソ連の勝利のような描かれ方をしていました。この映画を観た時には、そんな知識もなく、単純に信じこんでしまいました。

今となっては、全くのお笑いぐさなのですが、酷い反日・親ソ映画です。その映画に吉永小百合さんが、ヒロイン役ででていたということです。無論当時は、ノモンハン事件では日本はボロ負けしたというのが、定説になっていたので、いたし方ないといえば、仕方ないのですが、後から知ったことですが、日本側現代史の研究者の中には、ソ連が崩壊する前から、ノモンハンはソ連側も大被害を被っていたことを主張していた人もいたそうです。

時代が時代ですから、この映画には、有名俳優も大勢でていました。北大路欣也さんも、その一人です。しかし、北大路欣也さんは、「特定秘密保護法」には反対声明など出していませんでした。まともな、俳優は当然そうだと思います。だから、一概には「人間の条件」の関係者が全部悪いなどとはもうしません。

それにしても、映画人からは、この戦争大作である「人間の条件」の特に「完結編」の内容が全くの間違いであったという声明など出されていません。ソ連の事実隠蔽に手を出したような映画に携わったということの反省の弁など聴いたことがありません。本来ならば、これは、認めるべきではありませんか?


そういう反省もなく、さらに、秘密保護法案反対の意思表明をする吉永さゆりさんなど、これをどう考えでおられるのでしょうか。最近、吉永さんは、シャーフの住宅用太陽光発電システムのテレビコマーシャルに2014年元日から出演しています。このコマーシャルでは吉永さんは、「11年間このCMにでては、はじめて自宅設置」したなどと語っています。上のような事実を知って、このCMをみると、私は、非常に空々しく、空虚に響くだけです。

私は、津川さんの仰る通り、左翼思想そのものは悪くない場合もあると思います。しかし、日本における、多数派の左翼は、左翼ではなく反日です。日本の国益など何とも思っていません。人間として、生まれれば、まずは家族が大事、地域が大事、国が大事というのが当たり前だと思います。そのような一般的価値観を失った、マスコミは無論のこと、映画会も当然のことながら、精神は堕落してしまいました。

精神の堕落した、人間が報道をしても、映画をつくっても、良いものができるはずがありません。私は、そう思います。

皆さんは、どう思われますか?

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