2015年4月12日日曜日

真珠湾で特攻隊遺品展 米戦艦記念館、異例の紹介―【私の論評】現在の米国は中韓朝の反日プロパガンダに簡単にのせられなくなりつつある(゚д゚)!

真珠湾で特攻隊遺品展 米戦艦記念館、異例の紹介



第二次大戦末期の1945年、旧日本軍の特攻機が鹿児島県沖で米戦艦ミズーリに突入して70年となった11日、現在は米ハワイの真珠湾で記念館となっている同艦で特攻隊員らの遺書などを紹介する特別展が始まり、多くの隊員が出撃した同県南九州市の霜出勘平市長など日米の関係者が出席して式典が開かれた。

若い「カミカゼ・パイロット」の生きざまを紹介しようと、戦艦ミズーリ記念館などが南九州市の知覧特攻平和会館から遺品を借り受けた。海外での展示は異例で、霜出氏は「70年の時を経て、私たちは過去の歴史に向き合う機会を得た。二度と戦争を繰り返さないことを心から願っている」と語った。

特攻隊員が家族らに宛てた遺書には英訳が添えられ、隊員の遺影も展示された。夫が日系というモリーン・シマブクさん(79)は「『敵』という言い方もされるが、戦争ではみんなが犠牲者です」と涙ながらに話した。

【私の論評】現在の米国は中韓朝の反日プロパガンダに簡単にのせられなくなりつつある(゚д゚)!

上記の戦艦ミズーリに体当りした若者の話を以下に補わさせていただきます。これは、ネットから集めたものを構成しなおしたものです。

この戦艦ミズーリといえば、1945年の9月2日に、このミズーリの甲板で、日本が降伏文書に調印したと、いうことだけが有名です。しかし、この艦には、それ以前に日本の特攻機が突入しました。それは、記録映画にも残っています。その映画のキャプチャ画像が以下の写真です。



この特攻機は、突入成功して、戦艦ミズーリにへこみを作りました。へこみは、作り火災は起こしましたが、それ以上の大きな被害はありませんでした。この特攻した零戦も、タイヤが上向きになってこのあたりに転がりました。

そうして、ゼロ戦を操縦していたパイロットの上半身が、顔も、顔もよく分かる状態で、そこに転がりました。それをミズーリの水兵や士官たちが、自分たちを殺しに来たゼロ戦のパイロットということで、ののしりながら蹴っていたところ、そこの上から、キャラハン艦長が、やめろと声をかけたそうです。「その若者は俺たちと同じじゃないか。この弾をかいくぐって立派に突入を果たした、祖国を守るために戦ってる若者だから、ちゃんと弔おう」と語りかけたそうです。


そうすると、皆が納得して、艦内で、白い布と、赤い布を探して、日本の旭日旗を作って、その旭日旗で、ご遺体をくるんで、アメリカ海軍の正式な海軍葬が執り行われたそうです。、この特攻隊員の名前は、石野節雄という方で、享年19歳でした。岡山出身の、元は鉄道員だったそうです。

さて、ハワイには、World War the Second Valor in the Pacific National Monumentという。真珠湾の戦いの記念館があります。この一体は、大きな国立公園として存在しています。下の写真が、その記念館です。


受付がこうあって、そしてこの記念館に入っていきますね、2つ建物があって、その一番最初の、入り口のところにある展示なんですよ。説明なんですよ。だからこれが、この記念館全体を説明してるわけですが、さあ、そこに何て書いてあるかというと、以下の様なものです。


このタイトルは、A Gathering Storm、迫り来る嵐という意味です。Conflict is brewing in Asia. その、アジアで紛争が起きましたと続いています。そして、古い世界が変わりつつあってと続いていて、、そしてここその下に、Two new powers, the United States and Japan, are rising to take leading roles on the world stage. つまりこれアメリカと日本を全く対等に考えていて、その、世界の舞台で、新しい主導的な役割を果たそうと、アメリカと日本が勃興してきたと書いてあります。

そうして、当時の海軍力において日本が最先端で、アメリカより上で、特に、大きな軍艦ではなくて、飛行機こそ、大事だってことを教えてくれたとかいてあります。教えられたのが真珠湾攻撃であって、真珠湾で徹底的にやられたので、アメリカは日本の方が正しいと反省をして、そして航空戦力を強くして、翌年の1942年6月のミッドウェー海戦でやり返して祖国を守ったと書いてあります、非常にフェアな、展示がしてあります。

空母赤城やその艦載機の展示もある
この記念館の展示や、先のミズーリの記念館では、戦後70年の節目に特攻隊の隊員の遺品を今年陳列することなどを考えると、日米は大戦争を互いに敵として戦ったのですが、記念館などでは、このようなフェアな扱いをしています。

そうして、アジアでは最後の最後まで戦い抜いたのは、日米です。死傷者の数も、日米双方が群を抜いて多いです。

そうして、今日旧敵国であった米国はこのようなフェアな態度で戦後七十周年を迎えています。

しかし、ご存知のように中韓北朝鮮はそうではありません。中国や、韓国の戦争の歴史を伝える資料館などでは、日本は完璧な悪者です。ありもしなかった従軍慰安婦や、残虐の限りをつくしたことになっています。

中韓北朝鮮は、戦争中に日本と戦ったこともなければ、日本に侵略をされたこともありません。現代中国は日本と戦争をしたことは一度もありません。戦ったのは、あくまで中華民国であって、中華人民共和国ではありません。

韓国も、北朝鮮も日本と戦ったことはありません。戦争中は、両方とも日本が統治していました。その統治も侵略ではありません。あくまで統治であって、統治下において、はじめて、朝鮮は近代化をすることができ、近代国家のインフラはすべて日本が構築して、今日の両国の基礎を築いています。

大東亜戦争で戦いもしなかった国、侵略もされていなかったこれらの国々から、侵略を受けたとか、戦って多くの犠牲者を出したなどといってもらいたくはないし、さらには、戦勝国面もされたくありません。

アメリカ側も、そう思っている人もいるのでしょうか、本日以下のような記事を発見しました。
【米国】アメリカの政治家たちが続々と韓国政府発行の『慰安婦の冊子』の受け取りを拒否・・・「莫大な日本のロビーのせい?

韓国政府が発行した最初の日本軍慰安婦被害者ハルモニに関する冊子が、アメリカの政治家たちから続々と受け取り拒否をされている事が分かった。

日本軍慰安婦関連の真実を知らせるための日本軍慰安婦被害者の口述記録集『トゥリナヨ(聞こえますか)』 を、韓国政府と民間が共同でハングル・英語版で製作して配布するという韓国政府の構想も、その意味が薄れて行く危機に見舞われているようだ。

特に来る29日に近付いた日本の安倍晋三総理のアメリカ上下院合同演説を控え、アメリカの政治家たち の慰安婦冊子拒否の動きが現われただけに、迅速な対策が必要であると思われる。

慰安婦口述集『トゥリナヨ(聞こえますか)』英語版の配布をアメリカで担当するアメリカ国内の韓人(コリアン) 社会的企業『メディア・ジョア(Media Joha)』のハン・ジス代表は11日(現地時間)、「トゥリナヨ(聞こえますか) の英語版を配布・伝達する過程で、少なからずのアメリカの政治家たちがきっぱりとこの本の受け取りを断り、非常に驚いている」と話した。
原文は、ハングル語ですが、Google翻訳をすれば、何とか読むことができます。上の文書も翻訳したものです。米国の政治家らも、ようやっと韓国の嘘に気付き、虚偽情報である冊子の受取拒否を刷るようになったのだと思います。

この受取拒否に関して、韓国側では日本による米国へのロビー活動によるものと判断しているようですが、そんなことはありません。韓国側は、自分たちがここしばらく、かなり熱心にアメリカの州などにロビー活動を行ってきて、アメリカに慰安婦像を建てること等に成功してきたので、日本も同じようなことをした結果なのだろうとみなしているのだと思います。

しかし、そんなことはありません。米国の政治家も、韓国の幼稚なブロパガンダには簡単には騙されなくなってきたというだけです。

それに、アメリカの政治家も、韓国の歴史歪曲を認めていれば、中国のそれも認めなければならず、そんなことはできないということに気付き始めたのだと思います。

このブログにも以前掲載したベノナ文書によれば、日米が戦争する必要生など全くなかったことが理解されつつあるのだと思います。その背後には、アメリカには政府中央に三百人もの当時のソ連スパイが潜り込み、日本の近衛内閣にもソ連スパイが浸透しており、両国のこれらのスパイが、日米を互いに戦わせるように仕組んだことがようやっと理解されるようになってきたのだと思います。

そうして、ソ連崩壊後に明らかにされた、ソ連の機密情報でも、そのことが裏付けられ、ソ連崩壊後小国に過ぎなくなったロシアに変わって、中国が台頭しており、その中国がかつてのソ連のような活動をし、アジアにおいて覇権を強めようとしてることがはっきりしています。

米国の国益を考えるにしても、中韓などによる反日は、良いことではないことに、親日派、知日派のアメリカの政治家は前から知っていましたが、そうではない一般の政治家にもかなり認識が浸透したのだと思います。

在りし日の特攻隊員たち
そうして大東亜戦争は、欧米列強による世界的な支配日本が阻止した戦いでもあり、全世界の有色人種の未来を担った戦いだったことを考えると、中国や朝鮮の反日は本当に理解に苦しみます。もし、日本があの戦争をしていなかったら、中国は未だに列強に支配されていたかもしれません。北朝鮮・韓国などはロシア領になっていたかもしれません。

戦後70年の今年、もっと多くの日本人が、中韓などの幼稚な反日ブロパガンダの呪縛から自らを解き放つ時だと思います。

本日は、統一地方選挙の日です。皆さん、投票はすませましたか。安全保障は、国レベルでも重要なのですが、地方でも重要です。中韓は、両方とも反日活動を強力に推進していますが、その反日インテリジェンス活動には大きな違いがあります。

おおまかに言うと、中国はメディア活用 韓国は地方から展開という違いがあります。韓国は地方自治体、民間団体、個人による積極的な活動がみられ、慰安婦や竹島、日本海の「東海」呼称で「強い働きかけ」を展開しています。米国内では、在米韓国人が活発に動いてロビー活動を実戦しています。

竹島に関する情報戦略については「領土問題ではなく歴史問題と主張し、竹島の歴史を自国の主張に沿うように解釈している」と外務省は分析しています。

とにかく、地方自治体に対する韓国人の働きかけは、かなりのものがあり、ここ札幌市では、地下鉄の案内標識にはハングル語表示もあります。驚いたことに、札幌市役所前には、韓国旗が掲揚されています。

韓国旗が掲揚されている札幌市役所前


地方自治体もぼんやりしていると、韓国勢力がどんどん浸透してしまいます。これは、札幌だけではなく、他の自治体にも多く見られることです。非常に危機感を感じます。だから、選挙では、こうしたことを防ぐような人が、市議や知事になっていただきたいものです。

私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?

【関連記事】

アメリカを巻き込んだコミンテルンの東アジア戦略―【私の論評】他の陰謀論など吹き飛ぶ! これこそ陰謀中の陰謀だ! 世界は、日本は、あなたはとうに滅亡したソビエトにまだ欺かれ続けるのか?





【関連図書】

インテリジェンスを軽視する国は、かつての日米のように、ソ連のコミンテルンのような存在に翻弄され続けることになります。以下の書籍は、インテリジェンスを考える上で、非常に参考になります。

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2015年4月11日土曜日

【ニッポンの新常識】この目で見た普天間、辺野古の真実 マスコミは本来の「表現の自由」行使を― 【私の論評】東日本大震災対応や、そもそも何のための明治維新であったのか考えれば見えてくる辺野古の不条理(゚д゚)!


ケント・ギルバート氏 写真はブログ管理人挿入以下同じ

数カ月に一度は仕事で沖縄に行く。先日は、宜野湾市にある米軍普天間飛行場を見学した。初めて普天間を訪れたのは1975年だから40年前だ。最初からこの基地は危険だと思った。

普天間の最優先事項は、危険な基地を1日も早くなくすことに尽きる。この点で日米両政府の見解は完全に一致している。だからこそ、名護市辺野古への基地移設という方法で、06年に日米両国首脳の合意が形成された。

ところが、15年4月現在、基地移設はまだ建設以前の調査段階にあり、最近はこの調査すらやめろという主張があった。

はっきり言うが、政権交代が原因で、国家間の合意が事前相談もなく反古(ほご)になるのであれば、外交は成り立たない。そのような国は法治国家や先進国とは呼べず、信頼できない。

1996年4月12日、普天間移設合意を発表する、
橋本龍太郎首相とモンデール駐日アメリカ大使


さらに言えば、地方自治体の首長が、国の安全保障問題を左右できるとしたら、その国は法制度に致命的欠陥を抱えている。外交や安全保障は国家の専権事項であり、地方自治体が口を挟める問題ではない。これは主権国家の国際常識だ。

だから、もし自分の権限が及ばない政策を「絶対やる」などと公約して選挙で票を集めたのであれば、政治の素人、もしくは確信犯である。

普天間見学の後、移設予定先の辺野古近辺で抗議デモを行う人々を直接見たが、率直に言うと、いろいろな意味で理解できない。

まず、反対派は具体的に何に反対しているのか分からない。辺野古への移設にか、沖縄の米軍基地にか、日本から米軍を全て追い出したいのか…。もし、米軍が日本から撤退したら、その後は何をどうしたいのか。

私は「表現の自由」を重視する。しかし、監視カメラ映像でも確認された活動家の基地内への不法侵入や、器物破損、長期にわたる公道の不法占拠、恐喝や傷害事件など、反対派の違法行為を沖縄県警は放置すべきではない。一部マスコミが警察や米軍の対応を不当だと報道し、訂正しないことにも不満を感じる。

活動家の一部は過激派の旗印を堂々と掲げている。沖縄県民の民意だと報道するマスコミは、事実をよく確認したうえで、本来の「表現の自由」を行使してほしい。

■ケント・ギルバート 米カリフォルニア州弁護士、タレント。

上の記事は、要約です。詳細はこちらから(゚д゚)!

【私の論評】東日本大震災対応や、そもそも何のための明治維新であったのか考えれば見えてくる辺野古の不条理(゚д゚)!

上のケント・ギルバート氏の記事、特に何も付け加えることもなくまったく、彼の言うとおりです。

安全保障問題は、国の専権事項であり、地方自治体が口を挟める問題ではありません。それは、明治維新以来このかた、今にに至るまで変わりません。

そもそも、明治維新は、日本がそれまで幕藩体制から、近代国家に変わり、安全保障なども、幕府と藩が別個に軍隊をもつというのではなく、日本の軍隊にすることが大きな目的の一つでもありました。

それまでは、幕府も藩も独自の軍隊を持っていたのですが、そんなことでは欧米列強の危機から日本を守ることはできないということから、国の軍隊を創設したのです。無論それ以外にも近代国家に変身して、欧米に負けない強い国を作る必要があったのです。

そうして、日本は戦前も戦後も、一つの国であることには変わりありません。安全保障は国が担うべきものです。

日本が世界に誇る、無血革命でもある明治維新は何のために行われたのかを思い起こすとき、上でケント・ギルバート氏が述べているような意味あいで、現在の辺野古問題は不条理としかいいようがありません。

明治天皇
もし、辺野古移転が、沖縄の民意などによって、実現不能ということになれば、それは日本が明治維新以前の幕藩体制のような状況に戻ってしまうことを意味します。そんなアナクロニズムは現在では通用しないはずです。

ちなみに、経済学の大家ドラッカー氏は、無血革命であった明治維新を高く評価しています。明治維新移行、歴史は西洋史、東洋史と分けて論ずることはできなくなった、世界史となったとしています。

安全保障というと、すぐに戦争という短絡的なことをいう人もいますが、安全保障体制を固めておくことが、戦争を防ぐことにもなるという意識が今の日本ではあまりにも希薄です。戦後70年にもわたり、安全保障は米国にゆだねてきたため、安全保証の意味すら良く理解しない人も増えてきたと思います。

安全保障といえば、現在では、総合安全保障という考え方もあります。これは、脅威に対する手段を軍事的なものに限らず、非軍事的なものも最大限に取り入れ、同時に対象となる脅威も国外だけでなく、国内や自然の脅威をも対象とする安全保障の概念です。これは、1980年に大平総理の総合安全保障問題研究の政策研究会報告書において理論化されたものです。

この総合安全保障に関しては、東日本大震災の時の自衛隊の活躍を思い起こしていただけば、ご理解いただけるものと思います。あの時に、自衛隊が活動することができなかったら、とんでもないことになっていたと思います。

東日本大震災で被災した仙台市で、がれきの中から生存者を捜す、
金剛丸
金剛丸は東日本大震災災害派遣後に体調を崩し、肺炎殉で死。
国が関与せず、東北六県だけが、震災から救難活動や、復興に対処しなければならないとしたら、救難活動も中途半端で、助かる命も助からなかったでしょうし、復興も大幅に遅れていたと思います。

震災を例にあげると、このように非常にわかりやすいですが、いざ軍事的なことになると、この理屈が通じない人が今の日本ではあまりに多すぎです。他国が、侵略してきた場合などを考えると、たとえ攻めこまれた場所が局地的に限定されたいたにしても、県などが独自で対処していたのでは、収拾がつかなくなります。

やはり、国家が表にたって、国家の意思として、これに対処する必要があります。

こんなことをいうと、そんな必要はないなどという人もいるようですが、そんなことはありません。たとえば、北朝鮮による拉致問題など実際に起きています。また、中国の脅威も年々高まっています。

それから、地震といえば、つい最近でも以下のようなことが起きています。
イルカ打ち上げ、大地震の前兆? 東日本大震災の前にも…専門家が警鐘
イルカ130頭以上漂着 茨城・鉾田の海岸線、数キロ

詳細は、この記事をご覧いただくものとして、以下に一部のみ抜粋して掲載させていただきます。
 不気味な前兆なのだろうか。10日朝、茨城県鉾田市の海岸10キロ以上にわたってイルカが打ち上げられているのが発見された。実はこの付近では4年前にも同じようなことが起きている。マグニチュード(M)9・0の大地震が東日本を襲ったのは、その直後のことだった。偶然の一致で片付けるには気になる点が多いこの異常現象。専門家も警鐘を鳴らす。 
夕刊フジで「警戒せよ!生死を分ける地震の基礎知識」(木曜)を連載する武蔵野学院大学特任教授の島村英紀氏は「イルカと地震との関係は未解明な部分が多い」としながらも、こう解説する。 
 「魚を含めて海中に住む生物は、研究者が使用する観測機器よりも格段に優れた電気センサーを体内に持っている。地震が発生する直前、海底プレートに流れる電流を敏感に感じていてもおかしくない。(東北の)三陸沖では過去、イワシの豊漁があったときに大地震が起きたといわれている。イルカも海中のなかの異常を感知したのかもしれない」
地震というと、つい昨日もこのブログに掲載したのですが、4月12日に日本で南海トラフ地震が起こることを、 ゲリー・ボーネル氏が予測していました。もう間近ですが、本当におこるのでしょうか。

この予測は、外れて欲しいです。

地震や、紛争、テロなどいつ起こるのかわかりません。今までなかったから、ないなどとは誰も断言できません。やはり、これらは、国として総合安全保障の一環として対処し、備えをすべきものです。

私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?

【関連記事】
「スコットランド独立」は他人ごとでない 沖縄の日本からの分離独立、法的に可能か―【私の論評】日本にとって、沖縄独立は虚妄に過ぎず、スコットランド独立は対岸の火事。しかし、台湾独立それに続く他の中国自治区等の独立は十分にあり得る話(゚д゚)!

【関連図書】

以下は、安全保障に関しては、大上段に構えるのではなく、女性の目から見た安全保障に関する書籍です。一般に語られているのとはまた異なる角度から安全保障を見直す機会を与えてくれます。


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以下の書籍ジャーマンシェパード好きの私には、涙あふれとても他犬事とも思えず、感動的な書籍でした。

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2015年4月10日金曜日

日経平均株価 15年ぶり一時2万円台に―【私の論評】似非経済プロの呪縛を解け、彼らの昨年度末本年度予測の大半が外れそうな勢いになってきた(゚д゚)!

日経平均株価 15年ぶり一時2万円台に

4月10日 11時59分 NHKWEBニュース


10日の東京株式市場は、取り引き開始直後から買い注文が出て、日経平均株価は、取り引き時間中として、平成12年4月17日以来、15年ぶりに2万円の大台を回復しました。

しかしその後は、当面の利益を確保しようという売り注文が増えて値下がりに転じ、日経平均株価、午前の終値は、9日より16円86銭安い、1万9920円86銭でした。また、東証株価指数=トピックスは、4.99下がって、1589.20となっています。午前の出来高は11億1550万株でした。

株価が2万円台を回復したのは、外国為替市場で円安ドル高傾向が定着し、輸出企業などの業績が拡大することへの期待感が高まっているためです。また、大企業を中心に賃金引き上げの動きが出ていることで、今後の消費の回復にも期待できるという見方も出ています。

市場関係者は、「日経平均株価の2万円は通過点にすぎないという強気の見方も出ているが、その一方で、今後の国内やアメリカの経済情勢や企業業績をしっかり見極めることが必要だとする慎重な声も少なくない」と話しています。

【私の論評】似非経済プロの呪縛を解け、彼らの昨年度末本年度予測の大半が外れそうな勢いになってきた(゚д゚)!

ワンタッチでも二万は二万です。過去十五年間は、カスリもしませんでした。特に、民主党政権時代など、考え及びもつかないことでした。それにしても、過去には以下の画像のような方もいらっしゃいましたね。過去とはいってもまだ一年もたっていませんが・・・・・・(笑)。

昨年の暮の株価を予測した浜矩子

もう、反リフレ派も、デフレ派も金融緩和政策の妥当性を認める時期に来ていると思います。はやめに転向したほうが、大やけどをしないですみそうですが、なかなかそんなこともできないのでしょう。

昨年の暮れに私のブログでは、以下のような記事を掲載しました。
日本の景気をとことん語り尽くす 経済のプロ50人が断言!日本は来年こう変わる―【私の論評】誰が嘘つきで誰がまともなのか、来年を待たずしてもう今でもはっきりしている!まともなのは、極少数派、酷いのが大多数!来年それを実証しよう(゚д゚)!
これは、タイトルどおり、50人のいわゆる経済のブロといわれている識者や、経済学者、市場関係者らの今年の経済の予想を掲載したものです。一覧表にまとまっています。

以下にこの記事から一部を抜粋して掲載しておきます。
田中秀臣氏や若田部昌澄氏などは、まともなことを言っていますが、他の「経済のプロ」の中には「凄い!」方がいらっしゃいました。信じがたいです。 
以下に若干抜き書きして、写真も掲示しておきます。
神矢秀樹(在米投資銀行家)  
「アベノミクスが始まって以来、4割も円安が進行し、国際基準では日本は4割貧乏になった。強大な既得権者のためにイノベーションは起こりにくく、かつ借金体質では、日本人は貧乏になり続けるほかない」 

橋本久義(政策研究大学院大学名誉教授)  
「消費がパッとしないのは買いたいものがないのが原因・・・・・」

 菊池英博(日本金融財政研究所所長)
「このまま異次元緩和を続ければ、円安、株安、国債安の「3大安」で経済恐慌に陥りかねない」

小笠原泰(明治大学国際日本学部教授) 
「日本が安楽死に向かう元年となるだろう」

小黒一正(法政大学経済学部准教授)
「いずれ国債市場が干上がる懸念があり、財政ファイナ…」












ワンタッチとはいえ、株価が二万円に達した現在、何やらこの50人の人々のほとんどが予測を外しそうです。

現状ではまだ年が明けてから、半年立っていないのですが、もう50人の中には、完璧に予測を外ししまっている方もいらっしゃいます。

それにしても、これらの50人の中には、どう贔屓目にみても、起こりそうもないことを予測している人がいます。

本来これでは、どう考えても、経済のプロとは言えないと思います。

起こりそうもないことの予測としては、4月12日に日本で南海トラフ地震が起こることを、 ゲリー・ボーネル氏が予測していました。もう間近ですが、本当におこるのでしょうか。ほとんどの人が信用していないようです。南海トラフ地震が発生すると言われている地域では、地震に備えている様子など全く報道されていません。



おそらく、予想は外れるのではないかと思います。それにしても、ゲリー・ボーネル氏の予測など多くの人は信じないから良いのですが、経済のプロと見られている人の、予測は結構多くの人が信じると思います。そうして、予想するにしても、景気が悪くなるような予測であれば、必要以上に人々の財布の紐を固くする可能性もあります。だから、始末に負えないのです。

昨年は、この50人の予測を追跡する旨を掲載しました。これは、その第一弾です。これからも、年末にかけて追跡し、適期その結果を掲載させていただきます。

よろしくお願いします。

2008 年10 月30日 証券会社の株価ボードの前を通り過ぎる
男性この日アジア株は、全面高で日経平均は9000円台回復
それにしても、株価二万円は、ワンタッチとはいえ、本当に喜ばしいことだと思います。素直に喜ぶべきものと思います。上の画像のように、7年前には、株価が9000円台だったこと、しかもこの時点では8000円台から回復してこの株価であったことを考えると、隔世の感があります。

元大倉官僚の高橋洋一氏も指摘するように、多くの似非識者は、株価は上がるから資産家はいいが庶民は大変だというレトリックを用います。これはやめるべきです。なぜなら、株価は半年先の就業者数ときわめて相関しているからです。株価が上がると半年先の雇用が増えることになります。

しかし、これは株価と半年先の就業者数に因果関係があるというわけではありません。景気が良くなると、株価はそれを先取りし、就業者数は半年遅れて上がり出すということです。だから、現在株価がかつてないほど上昇したということであれば、半年後に雇用がかつてないほど良くなるということが予測できます。

二万円台を維持するにはまだ時間がかかるかもしれませんが、それも目前だと思います。そうなれば、その半年後には実体経済もかなり良くなるはずです。今は、金融緩和が功を奏して、過去の酷いデフレの悪影響は色濃く残っているものの、もうデフレではなく、間違いなく景気が回復しつつあるのです。だからこそ、素直に喜ぶべきなのです。

私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?

【関連記事】

日本の景気をとことん語り尽くす 経済のプロ50人が断言!日本は来年こう変わる―【私の論評】誰が嘘つきで誰がまともなのか、来年を待たずしてもう今でもはっきりしている!まともなのは、極少数派、酷いのが大多数!来年それを実証しよう(゚д゚)!


コラム:さらなる円安が景気回復を後押しする訳=村上尚己―【私の論評】長い間デフレ風呂に浸かった、ゆでガエルたちは、お湯が多少ぬるくなったことは良いことなのに、危険と騒ぎたてる始末で正しく認識できない(゚д゚)!


【関連図書】

似非経済プロの今年の予測は株価二万円台を突破した今日、大半が外れそうです。以下の書籍では、まともな予測と、その根拠を知ることができます。

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2015年4月9日木曜日

「国立大で国旗、国歌を」首相、入学式などで―【私の論評】「筋」を通し、「けじめ」をつける社会にするためには、まずは国立大学から国旗・国歌を(゚д゚)!


予算案が可決、成立し、一礼する安倍首相=9日午後
安倍晋三首相は9日の参院予算委員会で、国立大の入学式や卒業式での国旗掲揚、国歌斉唱に関し「税金によって(運営が)賄われていることに鑑みれば、教育基本法の方針にのっとって、正しく実施されるべきではないか」との認識を示した。同時に「学習指導要領がある中学、高校ではしっかり実施されている」と強調した。

次世代の党の松沢成文氏が、国立大での実践例がほとんどないと指摘したのに対し答弁した。

松沢氏は「各国立大に実施するよう指導すべきだ」と下村博文文部科学相に要求。下村氏は「各大学で、適切な対応が取られるよう要請していきたい」と述べた。

【私の論評】「筋」を通し、「けじめ」をつける社会を復興するため、まずは国立大学から国旗・国歌を(゚д゚)!

ここ数日、マスコミを賑わせた例の上西議員について、このブログでも掲載して、「筋」を通して「けじめ」をつけることのできない国会議員がでてきたことについて、いろいろと掲載してきました。

このようなことは、2年ほど前にもありました。2013年3月22日の参院予算委員会で、安倍晋三首相が、ヤジを続けていた民主党の小西洋之氏に対し「うるさいから黙ってもらえますか。 小西さん。子供みたいですよ」と指を指して自粛を求める一幕がありました。

小西氏のヤジは、自民党の憲法改正草案の条文解釈をめぐって議論がヒートアップしていた最中でした。

首相は「指を指さないと分からなかった」と説明。議事を進行する石井一予算委員長が「委員会の気分が緩んでいる。 閣僚席も委員席も私語はやめてください」と一喝すると、騒然としていた議場は静まり返りました。

首相は3月29日の予算委で、憲法の条文に関して細かい質問を続けた小西氏に対して
「クイズのような質問は生産的ではない」とたしなめた経緯がありました。



三馬鹿元首相もこのようなことができないのですから、このような首相を許容した社会にも問題があり、とうとう小西議員や上西議員のような国会議員が出てきてしまったのです。

その背景として、戦後のGHQのWGIPにより、日本人が洗脳されてしまい、日本は悪、欧米の戦勝国は善という刷り込みを受けたなかで、戦前からある価値観がことごとく破壊されてきたということが大きかったと断じました。

「筋」を通し、「けじめ」をつけるということは、社会人として、当然のことであり、これは戦前であろうが、戦中であろうが、戦後であろうが、当たり前のことです。しかし、この当たり前のことができない人が、巷に溢れ、挙句の果てに国会議員や、元総理大臣のなかにもそのような人がいることは実になげかわしいことです。

ここで、もう一度日常生活でも、職場でも、不可欠な「けじめ」と「筋を通す」ことについて考えてみましょう。こんなことは、本来このブログにも何やら上から目線のようでもあり、それに本来はこんなことは学生や新社会人に言うべきことなのですが、敢えて以下に述べてみます。

社会で生きていく上は勿論のこと、日常生活でも、仕事をする上でも「けじめ」は、なくてはならない大切なことです。それは、人としての「礼・義」を示すことであり、「筋を通す」、「誠実さ」を表すことでもあります。

これは、人から愛されたり、尊敬されたり、親しまれるために、私生活で信用、信頼され、職場では、キチンと円滑に業務を行い信頼され期待される人となるために必要です。

自らの立場を弁え(わきまえ)、人として確り(しっかり)とした「精神の指標」(=筋)を弁えた上で「言うべき時か、否か」や「正しい・良し悪し」の判断をし、「言うべきことは言う」、「言うべき時には言う」
をすることが「けじめ」であり人として「筋を通す」ことです。

それには、先ず、社会や職場の ルールをキチンと守ること。また「良いことは良い、悪いことは悪い」と判断し、「出来ない時は出来ない、出来る時には出来る」などの、「けじめ」や「筋を通す」ことを心掛けることです。

そうして行く中で、何が良いのか、何が悪いのかが、少しずつ理解出来て来ます。そうして同時に、正しい判断の仕方や決断力が身に付くようになります。

大切な人に接する時の心構えに、「けじめ」と「筋を通す」ことが有ります。「けじめ」とは、“今は、何をする時か?”をよく考えてすることを指しています。たとえば、お葬式のときに、「ニタニタ」してはいけないなどは、その典型的な例です。「筋を通す」とは、“道理にかなうようにする。物事の首尾を一貫させる。”ことです。

人は、「和」を大切にする余り、「けじめ」を忘れたり、人として「筋を通す」ことをから逃避してしまう場合もあります。よほど悟った人でない限り、人間は放っておくと、楽で安易な方に流れてしまいます。中途半端な考えから「和」を実践しようとすると、人間関係が乱れてしまいます。

必要特定の人に対し、大局から見て「けじめ」をつけること、人としての「筋を通す」ことは、長い時間の流れから見て、人間が性善であることの表れと言えます。

先にあげた、お葬式の時に、「ニタニタ」してはいけないなどということは、当たり前のど真ん中のように思われるでしょうが、これは非常にわかりやすい例です。

しかし、国の教育機関である、国立大学などが、入学式で国旗掲揚、国歌斉唱が執り行われていないという事実があります。これは、そもそ国立大学が、国立であることを考えれば、国の教育機関としては、落第です。

これを国が義務化したとすれば、国立大学として、義務とし実行すべきです。そうして、国旗掲揚や、国歌を斉唱することに忌避感を持つ方々は、間違いなく、自虐的歴史観の呪縛にとらわれています。



日本国の教育機関である国立大学がこの有り様ではとんでもないことが起こってしまうのも無理はありませんでした。その顕著な例として、忘れもしない、民主党が政権交代をして、鳩山総理が、新しい内閣を組閣したとき、各大臣が記者会見したときに、会見場に設置してあった日章旗に鳩山首相などほんの数名だけが、登壇の際に挨拶をして敬意を示ていましたが、他のほとんどの閣僚がそれをしませんでした。

この記者会見、私はテレビで見ていましたたが、あの様は異様であり、民主党政権とはこんなものかと思いました。そうして、これは大変なことになったと思いました。ある自衛隊の元幹部の人は、あれを見て、「こんな奴らのために、国を守るのかと思うと情けない」と言い放っていました。

日の丸を背負って戦った澤穂希
そうして、案の定民主党政権の三年間は、何もできず、何も決められず漂流していたというような有り様でした。しかし、これは私の予想通りでした。というのも、私は会社でキチンと挨拶のできる新人は、その後期待通りの活躍をしてくれるのですが、そうではない新人はほんどが挫折することを経験的に知っていたからです。

無論、きちんと挨拶ができる新人が、入社十年後、二十年後までも全員がキチンと仕事ができるなどとはいいません、そこに至っては、挨拶以上のものもあるからです。しかし、入社して数年間では、挨拶がキチンとできる新人は即戦力になるという傾向が強く、そうではない新人は、挫折するか、即戦力になるまで相当苦労するというのは事実です。

これは、やはり挨拶がコミュニケーションの第一歩であるということがあるのだと思います。そうして、挨拶にも様々な段階があります。最初は、当たり前の挨拶を元気にできるだけでも良いのですが、その時々で間のとり方や、表情、態度などで、挨拶によってかなりのことを相手に伝えることがてきます。ここまでできるようになるには、意図して意識して練習して場数を踏んでようやっとできるようになります。

ここまでくると、普通の組織では、管理職はもとより、それ以上も目指すことができるようになっているものです。挨拶を馬鹿にする人には、そのような機会は訪れません。

新人の挨拶

記者会見などで、登壇する際に、壇上に国旗が配置してある場合、これは組閣記者会見などでなくても、国旗に会釈して敬意を示すのでは日本では当たり前のこととされています。国旗を掲揚するとか、国歌を斉唱する、国旗に敬意を表するという行為は、それ自体がコミュニケーショでもあるのです。

コミニケーションに問題のある人は、当然仕事も支障がでるはずです。それは、新人でも、議員でも、閣僚、総理大臣いや、社会人にはあてはまる現実です。

荒川静香さんはなぜ最後のオリンピックのウィニングランで日章旗を手にしたのか

しかし、これができない閣僚が多数存在したというのは、本当にショックでした。こういう人たちが、海外に行ったら他国の国旗や、権威の象徴などにどのような態度をとるのだろうと思い、忸怩たる思いがしました。

閣僚や国会議員なども、国旗に敬意を表することもできない人たちは、新人がまともな挨拶ができないのと同じようなもので、やはりまともに仕事はできないのだとつくづく思いました。

今後、こういう馬鹿な閣僚や、その他にも「筋」を通して、「けじめ」をつけられない、首相や議員をこれ以上出さないように、またそのような閣僚や、議員を許容する社会を醸成しないためにも、まずは国立大学から、国旗掲揚、国歌斉唱などを実行するようにしていくべきです。それも、ただ掲揚する斉唱するというだけではなく、その意味を新入生認識させながら実施するということが肝要です。

天皇皇后両陛下は、本日パラオ・ペリリュー島をご訪問され、献花をされました。戦後七十年の節目にあたって、素晴らしい「筋」の通し方と、「けじめ」のつけ方だと思います。

「筋」を通して、「けじめ」をつけるということが希薄となってしまった今の社会、これはそのまま放置できません。それこそ、どこかで「筋」を通して「けじめ」をつけて、まともな社会に復興していかなければなりません。これは、東日本大震災からの復興にならんで、今の日本では重要な事柄であると思います。

私は、そう思います。皆さんはどう思われますか?

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2015年4月8日水曜日

上西議員垂れ目風アイメークが不評 「ものすっごく癇に障るんです」とまで...―【私の論評】「筋」を通して、「けじめ」をつけることができない、上西議員や三馬鹿元総理が出る背景には、米国によるWGIPがあったことを認識せよ(゚д゚)!

上西議員垂れ目風アイメークが不評 「ものすっごく癇に障るんです」とまで...
2015/4/ 7 19:33

国会病欠前後の行動が問題視され、維新の党から除名された上西小百合議員(31)。2015年4月5日には無所属で議員活動を続けていくことを発表したが、世間の目は依然冷ややかだ。

6日放送の「モーニングバード」(テレビ朝日系)では、コメンテーターが上西議員の「メーク」にまで不快感を示した。

ばっちりメークは新人議員として初登院した2012年当時から
クリックすると拡大します

黒のマスカラは下まつ毛にもたっぷり塗られている

番組では3日の記者会見の様子を中心に、一連の騒動を詳しく紹介した。VTRが終わると、コメンテーターの住田裕子弁護士(63)は開口一番に「もうあり得ないと思いました」と厳しい言葉を口にした。その後、上西議員の行動や説明に対する疑問点を指摘するうちにヒートアップしたのか、
「そして女性からいくとね、なんかあのウソついているあのお化粧が、あのアイメークが、ものすっごく癇に障るんですよねぇ」

と顔をしかめた。

住田裕子弁護士

上西議員の目元はいつも太めのアイラインが入っており、まつ毛はしっかりと上を向いている。黒のマスカラは下まつ毛にもたっぷり塗られていて、いわゆる「垂れ目風」のアイメークに仕上がっている。

これも「浪速のエリカさま」ともてはやされるようになった所以の一つかもしれないが、騒動後には一転、ばっちりメークがどうやら不評に拍車かけてしまっているようなのだ。

実際、インターネット上には、
「あの化粧、全く好感が持てない」
「これ周り誰も突っ込まんの?」
「上西議員はメークで絶対に損してると思う」

といった声がいくつも投稿されている。報道陣の前で謝罪した3日の会見にも普段と変わらぬメークで登場していたことから「TPOをわきまえてない」という声も目立つ。

【私の論評】「筋」を通して、「けじめ」をつけることができない、上西議員や三馬鹿元総理が出る背景には、米国によるWGIPがあったことを認識せよ(゚д゚)!

元キャンギャル出身の上西議員は、2012年の出馬のころから「浪花のエリカ様」とのニックネームがつけられていました。ところが今回の騒動により、愛称が各メディアで繰り返し報じられると、顔が似ていないことから「沢尻エリカ様に謝れ」「沢尻エリカに失礼だと思わないの」などとネット上では突っ込みの声が相次いでいます。

上西議員(左)とかみおかすみこ(右)
そこで新たに浮上したのが女芸人・にしおかすみこ(40)説。少ししゃくれたアゴに、目元の下のアイシャドーは、SM女王様コントをやっていたころのにしおかに確かによく似ています。もっとも、比べられるにしおかにとっても迷惑な話でしょう…。

SM嬢王様コントをやっていたころのにしおかすみこ

上西事件が起きてから、私自身も上西議員の過去を調べてみました。だいたいのところは、以下に集約されるようです。

1983年4月30日生まれ(現在31歳)、大阪府羽曳野市生、大阪教育大学付属天王寺高校卒業、神戸女学院大学卒業。

日新火災海上保険入社(2年間勤務後退社)、阪南理美容入社(「プラージュ」運営会社)。

2012年12月衆院選に維新の会公認で出馬選挙区で敗れるも、比例代表で復活当選。

2014年12月衆院選に維新の党公認で出馬、選挙区で敗れるも比例代表で復活当選

大学在学中には、天神祭の「ギャルみこし」や「うちわ娘」などのキャンペーンガールとして活動。

上西百合子 ギャル.jpg
キャンギャル時代の上西議員
上西議員は、阪南理美容という会社に入社しています。この会社、あまり馴染みがないようですが、実は「プラージュ」という屋号で美容院や理容店を全国展開しており、業界では15年連続売上日本一だそうです。

上西議員はプラージュの本社勤務であり、社長秘書として勤めていたそうです。

今回の騒動では上西議員は、親分の橋下徹氏の辞職勧告を拒否して、維新の党を除名処分となりました。とにかく議員辞職する気は毛頭ないとのこと。

橋本氏が公表した上西氏の年収は経費込みでおよそ3300万円になることが明らかになっています。にもかかわらず、衆議院の本会議をなぜ出席しなかったのでしょうか。 しかも前日には飲食店をはしごしているにも関わらずです。

もちろん、この上西議員の議員報酬や経費は税金で賄われています。前回の衆院選で比例で当選としたとはいいながら、上西議員に投票した有権者の方々もいらっしゃるはずです。この方たちは、どのような気持ちなのでしょうか。このようなことも、上西議員は忖度できないようです。

無論これができるようであれば、上西議員は今回のような馬鹿真似はしなかったと思います。

それにしても、今回の件に関しては、事実関係はともあれ、やれ化粧がどうした、沢尻エリカさまに似ていないとか、さまざまなことが言われています。

沢尻エリカ
しかし、このようなことは物事を本質をついてはいません。本質をつかない論議はいくら積み重ねても砂上の楼閣です。

私は、上西事件の本質が語られないまま、このままでは、歴史の泡沫として消え去るのではないかと思い危機感すら、感じたので、このブログに二度にわたって記事を掲載しました。本日は三度目になります。

以下に過去の二度の記事のURLを掲載します。
上西氏「エモーショナルな処分」と除名の維新を批判 騒動後初の本会議出席 議員続行を強調―【私の論評】三馬鹿元首相のいる日本では、上西議員のように筋を通して、けじめをつけらない人が出るのは必然か!これを阻止するため歴史を語り継いでいこう(゚д゚)!
 
上西議員を除名処分、大阪維新の会 「あんな議員につきあって1時まで…」橋下氏陳謝―【私の論評】国立大が入学式に国旗掲揚も国歌斉唱もしないという「けじめ」の欠如した社会が、「モンスター」を生み出した?

詳細は、これらの記事をご覧いただくものとして、この二つの記事で、私は日本国の教育機関である、国立大が入学式に国旗掲揚も国歌斉唱もしないという「けじめ」の欠如した社会が、「モンスター」を生み出したと断じました。そうして、筋を通して、けじめをつけらない三馬鹿元首相のいる日本では、上西議員のように人が出るのは必然かであると断じました。

しかし、これらの記事で、私はなぜ今の日本においては、昔にはあり得なかったような、筋を通して、けじめをつけられない国会議員や、総理大臣がでてきたのか、その原因にまでは触れていませんでした。

私は、その原因は、やはり戦後の歪んだ、本来の歴史ではなく、米国などの第二次世界大戦の戦勝国による修正された歴史とそれらによる教育にその根源があると思っています。

「筋」を通して、「けじめ」をつけるという行為は、前前から行われてきたものです。しかし、米国などによる日本弱体化のための歴史修正は、戦前の価値観をことごとく破壊しつくしただけではなく、本来戦前であろうが、戦中であろうが、戦後であろうが、変わらないあらゆる組織における規範や、序列、禁忌、価値観まで破壊してしまったのだと思います。

これらは、終戦直後からどんどん崩されてきました。それでも、戦前生まれの多かった時代には、それらが残ってはいたのですが、戦後七十年も経て、最後の砦でもあった総理大臣まで、それを失ってしまった馬鹿者がでてきたのです。そうして、日本社会がそれを許容したのです。

「筋」を通して、「けじめ」をつけることすらできない日本の三馬鹿元総理大臣
おそらく、今から30年ほど前までには、保守・革新を問わず、総理大臣になったものは、在任期間中は無論のこと、退任した後も全員が少なくとも、「筋」を通して、「けじめ」をつけることができない者はいなかったと思います。

中には近衛文麿のような、コミンテルンの一派ではないかと疑われるような総理大臣もいましたし、はっきりと無能のそしりを受けている者もいましたが、それでも、総理大臣を退いてから、老醜・老害を晒すような馬鹿真似はしませんでした。やはり、現在の三馬鹿元総理大臣などとは異なります。

誰もが、少なくとも最低限の、「筋」を通して、「けじめ」をつけていました。というより、それが、総理大臣や、国会議員としては、当たり前のことでした。少なくとも、これらの人たちは、一般の他の国民に対して模範的な存在でした。

しかし、現在はそれが崩れつつあるわけです。確かに、これは諸外国でも崩れつつあるのですが、日本のそれは、もうすでに許容の限界を超えつつあるようです。だからこそ、今回の上西議員の県のようなことが起こってしまったのです。そうして、そもそも、「筋」を通し、「けじめ」をつけるなどの観念のない上西議員にとっては、維新の党からの除籍処分は、エモーショナル(感情的)に見えるのです。

さて私は、本来「筋」を通して、「けじめ」をつけて模範にならならなければならないような人まで、これらが欠如してきているのは、米国などの第二次世界大戦の戦勝国による修正された歴史とそれらによる教育にその根源があると掲載しました。

そうして、その最たるものは、米国によるウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムです。これに関しては、本日産経新聞にそれに関する記事が掲載されいたので、以下にそのURLを掲載します。
【月刊正論】これが戦後の元凶だ! 米占領軍の日本洗脳工作「WGIP」文書、ついに発掘
この記事は、幻ともいわれた「WGIP」文書がついに発掘されたことと、その中身について簡単に振れたものです。詳細は、この記事をご覧いただくものとして、以下にこの記事の要点だけ掲載します。
 WGIP(War Guilt Information Program)とは、大東亜戦争後の昭和20(1945)年からサンフランシスコ講和条約発効によって日本が主権回復を果たした昭和27年までの7年間の占領期間に、連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)が占領政策として行った、戦争への罪悪感を日本人の心に植えつける宣伝計画です。 
 WGIPが残した毒は、政、財、官、法律、教育等あらゆる分野で、今も枢要の地位を占める人を含む、多くの日本人の思考を今も縛っています。最近も、戦後70年の首相談話を検討する「21世紀を構想する有識者懇談会」の北岡伸一座長代理が、「総理に侵略だといわせたい」などと、およそ信じがたい発言をされました。自民党の三役の一人が、「慰安婦問題は終わっていない」などと、歴史事実を知りもせず、韓国に媚びた発言をする光景には、あきれ返るばかりです。普通の国では起こりえない、自虐的な発想や、非常識な外交対応などが頻発する背景には教育などさまざまな要因があるでしょう。ですがその源流はWGIPによる洗脳にほかなりません。そしてその洗脳から日本人は解放されていないのです。 
 このままでは日本は、どうかなってしまうのではないか。諸悪の根源を突きとめ、その元凶を絶つ必要がある。そのために多くの日本人にWGIPについてしっかりとした認識を持って欲しいという思いがありました。 
 そのようなわけで文書を探し始めた私はまず私は国会図書館に足を運びました。検索で資料が出ないか、と試みましたがどうにもうまく進みません。自宅でも検索を重ね、目当ての文書がどうやら明星大学(東京都日野市)戦後教育史研究センターに所蔵されていることがわかりました。早速、明星大学に足を運びましたが、2万5千点もの膨大な資料があって、この中から目当ての文書を特定しなければなりません。全ての文書に目を通すことは到底できないし、絞るにしても目録だけで500ページ近くあって、至難のワザでした。 
 高橋史朗教授や勝岡寛次氏にもアドバイスをいただき、さらに私なりの“読み”を加えながら、丹念に絞り込んでいきました。そしてようやく目指す文書を手にすることができました。
 GHQ は、日本人を洗脳するために、どのように日本のメディアを操り、どのような情報を流すかを考え実行したわけです。その内容が、私が収集した原資料に繰り返し出てきます。これに対して日本人に知られたくない情報を日本人から隠したのが、焚書(占領軍にとって有害な図書の没収)や、報道の削除や禁止を定めた命令でした。 
 しかし、いずれの場合でも、占領軍は、日本の一般人に対しては直接実行する方式ではありませんでした。日本政府や日本の報道機関を通じて実施した間接統治であったことが、この作戦の巧妙な所であり、多くの日本人は、それらの思想が、占領軍から押し付けられたことに気づかない。日本政府や日本人自らが行ったと錯覚させられてしまう。そういう巧妙な構造のもとで進められました。 
 WGIPには、積極的に日本人を洗脳する作戦と、アメリカにとって都合の悪いことを糊塗する作戦の二つの側面があります。 
関野通夫氏 昭和14年神奈川県鎌倉市生まれ。39年、東京大学工学部航空学科卒業後、本田技研工業に入社。フランス、イランなど海外駐在が長く、米国ではホンダ関連法人の社長を務めた。平成13年に退職。実務翻訳に従事。
この内容は、月間『正論』に詳細が掲載されているそうです。是非ご覧になって下さい。今回のこの文書の発見により、前から言われていたのですが、GHQの日本人に対する洗脳工作がよりいっそうはっきりとした疑いのないものになりました。

現在の日本では、マスコミはもとより、多くの日本人がこのGHQによる日本人洗脳ブログラムの影響を受けたままであり、この洗脳により戦前の日本はことごとく悪という認識が形成され、大人として当たり前であった「筋」を通して、「けじめ」をつけるということが、議員はおろか元総理大臣までかそのようなことができなくなりつつあるのです。

この状況はまことに危機的なものであります。これが、進めば、日本という国は統治不能となります。しかし、今回の維新の党の上西議員に対する処分は厳正なものでした。これで、一定の歯止めがかかったものと思います。

それにしても、GHQのWGIPの悪影響や、終戦直後の占領地法にすぎない日本国憲法がそのまま残されていれば、ますます日本の弱体化は、進み、上西議員のような議員や、無責任な輩が増えどうしようもない混沌状態になると思います。

それだけは防ぐべきです。だからこそ、上西議員の今回の行為を個人のせいにするのではなく、その背景まで知った上で、何が日本を弱体化させているのかを多くの人々に知らせ、啓蒙していく必要があります。それなしに、まともな議論はできません。

私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?

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