まとめ
- COP30は“科学の会議”ではなく政治装置であり、先住民運動や抗議行動は欧米型アイデンティティ政治と結びついた演出として利用されている。
- 気候変動問題は純粋な科学ではなく政治的思惑に支配され、異論は封殺され、IPCC要約も政治によって方向性が決められている。
- SDGsは利権構造を生み出す仕組みとなり、SDGウォッシングや評価産業が肥大化している一方、アメリカではバッジが“馬鹿の印”と揶揄され、金融界でも距離を置かれ始めている。
- 日本の霊性の文化は自然との調和を重んじる独自の価値体系であり、欧米の環境思想とは異なる文明的強みを持つ。
- “MOTTAINAI”は利権にならないため国際社会から押しやられたが、本来は世界が学ぶべき文明の叡智であり、日本はこれを再び掲げ「本当の持続可能性」を世界に示すべきである。
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| COP30では、会場の外で「気候正義」を掲げる大規模デモが行われた |
ブラジル・ベレンで開かれているCOP30では、会場の外で「気候正義」を掲げる大規模デモが連日行われている。数万人規模の「市民行進」には先住民や環境団体が参加し、化石燃料の「葬式」パフォーマンスまで繰り広げられた。(ガーディアン)
別の日には、先住民らが会場の主要入口を数時間ふさぎ、ライオットポリスや軍の車両が並ぶ物々しい光景も報じられている。(ガーディアン)
表向きは「科学に基づく地球規模の議論」だが、その中身はかなり政治的だ。
温暖化は人類の罪、化石燃料は絶対悪、炭素削減は道徳的義務――こうした前提が最初から固定され、そこに疑問を挟む余地はほとんどない。
CO₂と気温上昇の関係は、未解明の部分が残っている。それでも、懐疑的な研究者は主流から外され、慎重な姿勢を見せる政治家は「地球の敵」のように叩かれる。IPCC報告書の要約版は各国政府の交渉で書き換えられ、その「政治的要約」が世界の政策の根拠として独り歩きする。もはや純粋な科学ではない。気候変動は、科学の衣をまとった政治の道具になっている。
この気候物語を“道徳的に補強”しているのが、欧米発のアイデンティティ政治だ。社会を「被害者」と「加害者」に分け、被害者とされた側に絶対的な正義を与えるやり方である。COP30でも、先住民はその象徴として前面に立たされている。彼らの怒りは、本来なら是々非々で議論されるべき開発・インフラ政策を、「植民地主義の再来」と断罪するための強力なカードとして使われる。
もちろん、先住民側に切実な問題があることは事実だ。しかし、抗議行動の背後には、欧米の環境NGOや国際基金からの資金、組織的な支援があるケースも多い。誰がスピーカーを選び、誰がマイクを渡しているのか。その力学を見ないまま「環境正義」というきれいな言葉だけを信じれば、欧米の政治ゲームに巻き込まれるだけである。
2️⃣環境ファシズムとSDGs──“きれいごと”が巨大利権に変わる
気候物語とアイデンティティ政治が結び付くと、環境ファシズムと呼ぶべきものが顔を出す。環境の名さえ掲げれば、企業活動の停止要求も、道路封鎖も、生活への重大な制約も、「地球のため」として正当化される。
同じ構図は、ここ数年のアメリカ金融界でも姿を変えて表れている。ESG投資への反発が急速に強まり、20以上の州で「反ESG」法や規制が次々に導入された。ESGを看板にした投信への資金流入も伸び悩み、全体残高が頭打ちになったとの分析も出ている。(Oxford Law Blogs)
そんな中で象徴的なのがSDGsだ。
17の目標、169のターゲット、カラフルなアイコン――見た目は立派だが、世界中で「SDGウォッシング」という言葉が飛び交うようになっている。企業や自治体がSDGsのロゴだけを並べ、中身の伴わない取り組みを“善行”として宣伝する現象だ。学術論文でも「SDGsの報告は象徴的にすぎず、実態を伴わない“SDGウォッシング”の危険がある」との指摘が相次いでいる。(Emerald Publishing)
SDGsそのものの設計についても、目標が多すぎる、指標があいまい、互いに矛盾する、結局は現状維持の道具になっている――といった批判が研究者から出ている。(ウィキペディア)
日本でも、いわゆる「SDGsバッジ」が一時期は流行した。だが空気は変わりつつある。
経済評論家の渡邉哲也氏は、片山さつき氏との対談や自身のX（旧Twitter）で、アメリカではSDGsバッジは「バカの印」とまで揶揄されており、そんなものを付けていれば銀行や投資家の信用を失う、と語っている。(note（ノート）)
これは、実務の世界では「きれいごとの飾り」を嫌い、数字と実績を重んじる風潮が強まっていることの反映だろう。
SDGsは、本来なら人類の未来のための旗印であるはずだった。ところが現実には、国際機関、金融機関、格付け会社、コンサル企業、広告代理店――こうしたプレーヤーが参入しやすい「利権の器」になってしまった。評価指標を作る側が主導権を握り、企業や自治体はそれに合わせて高価なレポートや認証を買う。きれいな言葉とは裏腹に、「点数を売る産業」だけが太っていく構図ができ上がっているのである。(ウィキペディア)
3️⃣日本が取り戻すべき霊性の文化──“MOTTAINAI”こそ世界が学ぶべき文明の叡智
しかし、我が国には欧米が持たない文明的な武器がある。
森羅万象に命が宿ると考え、自然と人間を対立させず、畏れと感謝の心で向き合う「霊性の文化」である。自然を征服する対象とも、神棚に飾る偶像ともせず、「共にある存在」として扱ってきた。この感覚は、環境問題が思想闘争と利権の道具にされている現代において、非常に大きな意味を持つ。
この精神文化を最もよく表す言葉が、「MOTTAINAI(もったいない）」だ。
“勿体無い”は、本来あるべき姿や価値を無駄にしてしまうことを惜しむ感情であり、「ものにも命が宿る」という感覚が裏にある。まだ使える物を捨てるのはもったいない。料理を残すのはもったいない。使い捨てはもったいない。ここにあるのは、難しい理論ではなく、生活に根付いた自然な徳目である。
この言葉に世界が注目したきっかけは、2005年のワンガリ・マータイ氏の来日だ。ケニア出身で、環境保護の功績によりノーベル平和賞を受賞したマータイ氏は、日本で「もったいない」という言葉に出会い、その深い意味に衝撃を受けた。彼女は、この一語に「減らす・繰り返し使う・再生する・敬意」の四つの思いが込められているとして、国連などの場で“MOTTAINAI”を世界に紹介した。(外務省)
これを受けて毎日新聞社などが「MOTTAINAIキャンペーン」を展開し、循環型社会づくりの合言葉として広めようとした。(政府オンライン)
本来であれば、日本発の“MOTTAINAI”が、世界の環境運動の中心に座っていてもおかしくなかった。
ところが現実には、その後、国際社会で主役になったのは“MOTTAINAI”ではなくSDGsだった。なぜか。
理由は単純である。
MOTTAINAIは「無駄を減らせ」「余計なものを作るな」「静かにやるべきことをやれ」という思想だ。これでは利権にならない。派手なシンポジウムも、巨大なコンサルビジネスも、複雑な認証ビジネスも生まれない。誰かが儲かる仕組みにはなりにくい。
一方、SDGsはどうか。
目標は多く、指標は細かい。だからこそ、「指標づくり」「評価」「認証」「コンサル」「広報」といった分野に、いくらでも仕事を生み出せる。国際会議も増える。報告書も山のように作れる。つまり、利権を量産するにはもってこいの仕組みだ。世界は「利権になるSDGs」を選び、「利権にならないMOTTAINAI」を隅に追いやったのである。
しかし、日本が従うべきはどちらか。
答えは明らかだ。
我が国は、欧米発のスローガンをありがたがる必要はない。
むしろ、自らの霊性の文化と“MOTTAINAI”の精神を今こそ掘り起こし、現代的な言葉で語り直し、世界に示すべきだ。
自然を畏れ、同時に共に生きる。
物を大切にし、無駄を恥じる。
誰かに見せるためではなく、自分たちの暮らしと心をまっすぐに保つために、環境を守る。
この静かで強い価値観こそ、気候変動詐欺、アイデンティティ政治、環境ファシズム、SDGs利権の欺瞞に振り回されないための“心の防波堤”である。
日本は、ただ外圧をはねつける国であってはならない。
我が国こそ、「本当の持続可能性とは何か」を世界に示す役割を担うべきだ。
その土台になるのが、霊性の文化と“MOTTAINAI”なのである。
【関連記事】
「MOTTAINAI」の本来の意味を仏教・神道由来の霊性の文化として掘り下げ、二酸化炭素神話やエコグッズ商法と切り離して論じた。COP30批判やSDGs利権批判と組み合わせることで、「日本発の環境観」を打ち出す土台として使いやすい内容。
【主張】温室ガス中期目標 実現可能な数値にしたい―地球温暖化二酸化炭素説がいつまでも主要な学説であり続けることはあり得ない!! 2009年5月8日
京都議定書や温室ガス削減目標をめぐる国際政治の偽善性を指摘し、「地球温暖化二酸化炭素説」は虚偽であり省エネと混同すべきでないと論じた。COP30の「環境正義」レトリックを批判する際の理論的バックボーンとして位置づけられる。
日本の森林問題の特殊性－環境問題は教条主義的には対処できない 2008年5月21日
日本は「伐らないと森が死ぬ」森林大国であり、欧米型の教条的グリーン思想ではかえって環境を壊すという逆説を具体的に示した記事。
私が環境問題に興味を持ったきっかけ-マスコミの危険性を教えていただいた恩師の想い出 2007年9月10日
「前脚のない猿」報道をめぐる誤報・扇動の実例から、環境報道とマスコミの危険性を告発した原点回帰の記事である。COP30報道、SDGs礼賛、ESGバブルなどに踊らされる世論を批判し、「自分で裏を取る読者になるべき」と主張。
別の日には、先住民らが会場の主要入口を数時間ふさぎ、ライオットポリスや軍の車両が並ぶ物々しい光景も報じられている。(ガーディアン)
表向きは「科学に基づく地球規模の議論」だが、その中身はかなり政治的だ。
温暖化は人類の罪、化石燃料は絶対悪、炭素削減は道徳的義務――こうした前提が最初から固定され、そこに疑問を挟む余地はほとんどない。
CO₂と気温上昇の関係は、未解明の部分が残っている。それでも、懐疑的な研究者は主流から外され、慎重な姿勢を見せる政治家は「地球の敵」のように叩かれる。IPCC報告書の要約版は各国政府の交渉で書き換えられ、その「政治的要約」が世界の政策の根拠として独り歩きする。もはや純粋な科学ではない。気候変動は、科学の衣をまとった政治の道具になっている。
この気候物語を“道徳的に補強”しているのが、欧米発のアイデンティティ政治だ。社会を「被害者」と「加害者」に分け、被害者とされた側に絶対的な正義を与えるやり方である。COP30でも、先住民はその象徴として前面に立たされている。彼らの怒りは、本来なら是々非々で議論されるべき開発・インフラ政策を、「植民地主義の再来」と断罪するための強力なカードとして使われる。
もちろん、先住民側に切実な問題があることは事実だ。しかし、抗議行動の背後には、欧米の環境NGOや国際基金からの資金、組織的な支援があるケースも多い。誰がスピーカーを選び、誰がマイクを渡しているのか。その力学を見ないまま「環境正義」というきれいな言葉だけを信じれば、欧米の政治ゲームに巻き込まれるだけである。
2️⃣環境ファシズムとSDGs──“きれいごと”が巨大利権に変わる
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| 今やSDGsバッジは馬鹿の目印・・・・・・? |
気候物語とアイデンティティ政治が結び付くと、環境ファシズムと呼ぶべきものが顔を出す。環境の名さえ掲げれば、企業活動の停止要求も、道路封鎖も、生活への重大な制約も、「地球のため」として正当化される。
同じ構図は、ここ数年のアメリカ金融界でも姿を変えて表れている。ESG投資への反発が急速に強まり、20以上の州で「反ESG」法や規制が次々に導入された。ESGを看板にした投信への資金流入も伸び悩み、全体残高が頭打ちになったとの分析も出ている。(Oxford Law Blogs)
そんな中で象徴的なのがSDGsだ。
17の目標、169のターゲット、カラフルなアイコン――見た目は立派だが、世界中で「SDGウォッシング」という言葉が飛び交うようになっている。企業や自治体がSDGsのロゴだけを並べ、中身の伴わない取り組みを“善行”として宣伝する現象だ。学術論文でも「SDGsの報告は象徴的にすぎず、実態を伴わない“SDGウォッシング”の危険がある」との指摘が相次いでいる。(Emerald Publishing)
SDGsそのものの設計についても、目標が多すぎる、指標があいまい、互いに矛盾する、結局は現状維持の道具になっている――といった批判が研究者から出ている。(ウィキペディア)
日本でも、いわゆる「SDGsバッジ」が一時期は流行した。だが空気は変わりつつある。
経済評論家の渡邉哲也氏は、片山さつき氏との対談や自身のX（旧Twitter）で、アメリカではSDGsバッジは「バカの印」とまで揶揄されており、そんなものを付けていれば銀行や投資家の信用を失う、と語っている。(note（ノート）)
これは、実務の世界では「きれいごとの飾り」を嫌い、数字と実績を重んじる風潮が強まっていることの反映だろう。
SDGsは、本来なら人類の未来のための旗印であるはずだった。ところが現実には、国際機関、金融機関、格付け会社、コンサル企業、広告代理店――こうしたプレーヤーが参入しやすい「利権の器」になってしまった。評価指標を作る側が主導権を握り、企業や自治体はそれに合わせて高価なレポートや認証を買う。きれいな言葉とは裏腹に、「点数を売る産業」だけが太っていく構図ができ上がっているのである。(ウィキペディア)
3️⃣日本が取り戻すべき霊性の文化──“MOTTAINAI”こそ世界が学ぶべき文明の叡智
しかし、我が国には欧米が持たない文明的な武器がある。
森羅万象に命が宿ると考え、自然と人間を対立させず、畏れと感謝の心で向き合う「霊性の文化」である。自然を征服する対象とも、神棚に飾る偶像ともせず、「共にある存在」として扱ってきた。この感覚は、環境問題が思想闘争と利権の道具にされている現代において、非常に大きな意味を持つ。
この精神文化を最もよく表す言葉が、「MOTTAINAI(もったいない）」だ。
“勿体無い”は、本来あるべき姿や価値を無駄にしてしまうことを惜しむ感情であり、「ものにも命が宿る」という感覚が裏にある。まだ使える物を捨てるのはもったいない。料理を残すのはもったいない。使い捨てはもったいない。ここにあるのは、難しい理論ではなく、生活に根付いた自然な徳目である。
この言葉に世界が注目したきっかけは、2005年のワンガリ・マータイ氏の来日だ。ケニア出身で、環境保護の功績によりノーベル平和賞を受賞したマータイ氏は、日本で「もったいない」という言葉に出会い、その深い意味に衝撃を受けた。彼女は、この一語に「減らす・繰り返し使う・再生する・敬意」の四つの思いが込められているとして、国連などの場で“MOTTAINAI”を世界に紹介した。(外務省)
これを受けて毎日新聞社などが「MOTTAINAIキャンペーン」を展開し、循環型社会づくりの合言葉として広めようとした。(政府オンライン)
本来であれば、日本発の“MOTTAINAI”が、世界の環境運動の中心に座っていてもおかしくなかった。
ところが現実には、その後、国際社会で主役になったのは“MOTTAINAI”ではなくSDGsだった。なぜか。
理由は単純である。
MOTTAINAIは「無駄を減らせ」「余計なものを作るな」「静かにやるべきことをやれ」という思想だ。これでは利権にならない。派手なシンポジウムも、巨大なコンサルビジネスも、複雑な認証ビジネスも生まれない。誰かが儲かる仕組みにはなりにくい。
一方、SDGsはどうか。
目標は多く、指標は細かい。だからこそ、「指標づくり」「評価」「認証」「コンサル」「広報」といった分野に、いくらでも仕事を生み出せる。国際会議も増える。報告書も山のように作れる。つまり、利権を量産するにはもってこいの仕組みだ。世界は「利権になるSDGs」を選び、「利権にならないMOTTAINAI」を隅に追いやったのである。
しかし、日本が従うべきはどちらか。
答えは明らかだ。
我が国は、欧米発のスローガンをありがたがる必要はない。
むしろ、自らの霊性の文化と“MOTTAINAI”の精神を今こそ掘り起こし、現代的な言葉で語り直し、世界に示すべきだ。
自然を畏れ、同時に共に生きる。
物を大切にし、無駄を恥じる。
誰かに見せるためではなく、自分たちの暮らしと心をまっすぐに保つために、環境を守る。
この静かで強い価値観こそ、気候変動詐欺、アイデンティティ政治、環境ファシズム、SDGs利権の欺瞞に振り回されないための“心の防波堤”である。
日本は、ただ外圧をはねつける国であってはならない。
我が国こそ、「本当の持続可能性とは何か」を世界に示す役割を担うべきだ。
その土台になるのが、霊性の文化と“MOTTAINAI”なのである。
脱炭素の幻想をぶち壊せ！ 北海道の再エネ反対と日本のエネルギードミナンス戦略 2025年5月31日
北海道で進む再エネ偏重政策の歪みを俯瞰し、日本は「脱炭素」ではなくエネルギードミナンスで国家戦略を構築すべきだと論じた記事。COP30の環境正義批判と極めて整合する。
「MOTTAINAI」の本来の意味を仏教・神道由来の霊性の文化として掘り下げ、二酸化炭素神話やエコグッズ商法と切り離して論じた。COP30批判やSDGs利権批判と組み合わせることで、「日本発の環境観」を打ち出す土台として使いやすい内容。
【主張】温室ガス中期目標 実現可能な数値にしたい―地球温暖化二酸化炭素説がいつまでも主要な学説であり続けることはあり得ない!! 2009年5月8日
京都議定書や温室ガス削減目標をめぐる国際政治の偽善性を指摘し、「地球温暖化二酸化炭素説」は虚偽であり省エネと混同すべきでないと論じた。COP30の「環境正義」レトリックを批判する際の理論的バックボーンとして位置づけられる。
日本の森林問題の特殊性－環境問題は教条主義的には対処できない 2008年5月21日
日本は「伐らないと森が死ぬ」森林大国であり、欧米型の教条的グリーン思想ではかえって環境を壊すという逆説を具体的に示した記事。
私が環境問題に興味を持ったきっかけ-マスコミの危険性を教えていただいた恩師の想い出 2007年9月10日
「前脚のない猿」報道をめぐる誤報・扇動の実例から、環境報道とマスコミの危険性を告発した原点回帰の記事である。COP30報道、SDGs礼賛、ESGバブルなどに踊らされる世論を批判し、「自分で裏を取る読者になるべき」と主張。
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