2011年2月16日水曜日

Googleもコンテンツ課金サービス発表、柔軟性でAppleに対抗―【私の論評】定期刊行物の配信、これで決まりか!!

Googleもコンテンツ課金サービス発表、柔軟性でAppleに対抗



米Googleはドイツで現地時間2011年2月16日、パブリッシャー向けのコンテンツ決済サービス「Google One Pass」を発表した。パブリッシャーは自社サイトやモバイルアプリケーションにECおよび決済機能を組み込み、自身でデジタルコンテンツの価格など販売条件を設定できる。

新聞社などのパブリッシャーは、記事単位や複数記事のパッケージ、期限付きパス、定期購読モデルでコンテンツを販売することが可能。一定アクセスまで無償提供し、その後課金したり有償登録を勧めるといったこともできる。決済処理にはGoogleの「Google Checkout」を利用する。

ユーザーは、Google One Passを通じてコンテンツを購入すると、電子メールアドレスとパスワードを用いた認証により、タブレット端末、スマートフォン、パソコンなどさまざまなデバイスからアクセスできる。

Google One Passは当初、米国、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、英国で提供する。数カ月で他の国にも拡大する予定。Googleによると、ドイツの新聞社Axel Springerや、ドイツTomorrow Focusのニュースサイト「Focus Online」、米メディア事業者Media General、フランスの雑誌「Nouvel Observateur」などが、Google One Passの導入を決定しているという。

Googleは、「当社の目的は、オープンでフレキシブルなプラットフォームを提供することで、パブリッシャーやジャーナリズム、そして品質の高いコンテンツへのアクセスを支援するという取り組みを推し進めることだ」と述べている。

パブリッシャー向け課金モデルに関しては、米Appleが前日、モバイルアプリケーション配信/販売サービス「App Store」における定期購読サービスを発表した(関連記事:Apple、「App Store」で定期購読サービスを開始)。App Storeを通じてユーザーが定期購読を申し込んだ場合、Appleは売上の30%を徴収する。また、パブリッシャーがApp Store以外のチャネルでも定期購読サービスを提供する場合、同等あるいはより好条件の金額をApp Storeアプリケーション内で提供することを要求している。

【私の論評】定期刊行物の配信は、これで決まりか!!

ニュートン0号 1981年
アプリの配布方式は、すでに数年前から、アップルのApp Storeで実施され、私もかなり利用していますし、皆さんもいま、アプリを購入といういうと、従来のようにパッケージ・ソフトでなどとは考えなくなったと思います。

それと同じように、これから、定期刊行物等Google one passのようなもので配信されるのが当たり前になることでしょう。そうして、これは、本当に便利になると思いますし、それに、本当に便利になると思います。

とにかく、定期刊行物に関しては、にがい想い出がたくさんあります。まずは、科学雑誌で、ニュートンというのがありますが、あれは、現在書店で販売されていますが、販売された当初は、書店では販売されておらず、定期購読のみで提供されていました。

あの雑誌は当時竹内均先生が、(日本を代表する地球物理学者の第一人者で、東京大学名誉教授、理学博士、科学啓蒙家。科学雑誌『Newton』初代編集長。代々木ゼミナール札幌校元校長)初代編集長をなさっていた雑誌で、竹内先生いわく、「日本のナショナル・ジオグラフィック」を目指す雑誌ということで、なかなか素晴らしい雑誌です。

さっそく定期購読をはじめました。内容とともに、付録などもすぐれており、なかなか良い雑誌でした。付録で記憶に残っているのは、日本列島全体の衛星写真の一枚モノのポスターでした。当時は、インターネットも一般的ではなく、無論現在のようなグーグル・マップやアースのある時代ではないので、テレビなどではみたことがあっても、列島全体の衛星写真を見ることができ、しかも所有できることに感激しました。

しかし、3年くらい定期購読して結局やめてしまいました。その理由としては、やはり、物理的な書籍なので、嵩張ることと、それに検索もできず、結局何かをさがそうとすれば、記憶にたよざるを得ないというところがあったためです。それに、そのころから店頭でも販売されるようになったので、特に定期購読する必要もなくなったので、定期購読をやめました。その後、時折買っていたのですが、いつの間にか全く購読しなくなり、今に至っています。

それから、現在の会社に入ってからは、海外進出も考えていたので、会社で日本貿易振興会(通称ジェトロ)の会員になり、ジェトロ関係の窓口は私ということで、いろいろと活用させていただいたこともありました。会員になるとジェトロセンサーという薄い冊子が、確か1週間に一度ほど発送されてくるようになりました。確か一ヶ月分をまとめて綴じる、ファイルも発送されてきて、そのファイルを綴じるのも私の役目でした。

一ヶ月分も、結構厚くなってくるので、最初の1~2年は良いのですが、その後の整理整頓は大変でした。自分のものであれば、適当に処分することもできますが、やはり、会社の資産ということですから、ぞんざいに扱うわけにもいかず、貯まってきたときには嫌な想いをしたものです。

その後、会社は、韓国や、タイなどにも進出したのですが、やはり、日本国内の市場の拡大が第一義ということで、その後、海外に本格的に展開するなどということはなくなったので、それを機会にジェトロは退会させていただきました。現在、ジェトロセンサーは電子媒体でも配布されるようになったので、従来のような煩雑さはなくなったと思います。

それから、最近のことでは、ハーバード・ビジネス・レビュー(日本語版)を3年ほど前から、定期購読をやめました。これも、先ほどのナショナル・ジオグラフィックのように購入しはじめた当時は書店にはおいておらず、定期購読のみで、自宅に発送されてくる方式でした。


ハーバード・ビジネス・レビュー

この雑誌については、定評のある雑誌で、特にそれをここで述べることはしませんが、定期購読をやめた理由は、結局、雑誌があまりに沢山貯まると、場所もとることもさることながら、いざ見たいというときに、いつ、どこに見たいと思った記事をすぐに探すことができないということが何回かあったためです。そのことが書かれている雑誌は、確実に所有しているはずなのに、いざある特定の筆者の書いた特定の記事をさがそうとすると結構手間取るということが何回かありました。

ところが、ハーバード・ビジネス・レビューにおいてはオンラインで、記事の検索と、購入のサービスもするようになりました。先の記事に関しては、このサービスで、検索して、何年の何月号に掲載されているのかを探して、オンラインでは購入せずに、自分の所有している雑誌を探して、そのなかに掲載されているのを確認しました。

しかし、オンラインで、購入すれば、雑誌自体を探さなくても、すぐに当該記事を購入できるわけです。こんなことを何回か繰り返したことと、書店でも販売するようになったので、もう良いだろとうということで定期購読をやめてしまいました。ところが、その後、書店でこれを購入することがあったかといえば、ありません。そうして、いまの所、HBRの記事を検索して購入するということもありません。

私のように雑誌の定期購読をやめている人は結構いるのではないかと思います。上の雑誌ばかりではなく、過去に不定期で購入した雑誌も結構あります、たとえば、Swing Journalとか・・・・。これに関しては、まずは、結構雑誌としては高い部類に入ることと、厚い雑誌なので、場所をとるということもあります。引越しなどで、泣く泣く捨てたというひとも大勢いるのではないかと思います。私も、結局はニュートンのほとんどを引越しのときに捨てました。

しかし、Google One Passのようなサービスができれば、上のような問題は全部解消されるわけです。今後、定期刊行物の発行はこのようなシステムが中心となることでしょう。

それと、これから、このようなことが進めば、すべてが電子化され、とにかく、子供の頃から読んだ書籍、雑誌から、大人になってから、亡くなるまでの、すべての書籍が蓄えられ、いつでも検索できるようになると思います。最初に学んだ絵本や、最初に学んだ英語の教科書を見たいと思えば、いつでも見られるわけです。特定の個人が生涯にわたって読んだ書籍や、雑誌のすべてが、検索できる時代がやってくるということです。

後世の歴史家が歴史上の人物の生涯にわたって読んだ書籍などの情報を検索てきる時代がくるのでしょうか?しかし、これは、あくまで、個人情報ですから、個人が開示しても良いと遺言に残す時代がやってくるのでしょうか?それとも、学術研究に限って、一部の人に許されるとかそんな時代が来るのでしょうか?

【関連記事】

Google Japan Blog: Google マップの不動産検索について―【私の論評】情報過多の時代に人の果たす役割は?

0 件のコメント:

日本弱くし隣国富ませる「再エネ賦課金」即廃止せよ 河野氏答弁に批判噴出、問題の本質は中国「ロゴマーク付き資料」ではない―【私の論評】内閣府の再エネTFは重大な決定をさせてはならない、ただのド素人集団

有本香の以読制毒 ■ 日本弱くし隣国富ませる「再エネ賦課金」即廃止せよ 河野氏答弁に批判噴出、問題の本質は中国「ロゴマーク付き資料」ではない まとめ 内閣府のタスクフォースでの中国国営企業のロゴマーク使用問題について河野太郎規制改革担当相の国会答弁が問題視される エネルギー政策へ...