2014年6月17日火曜日

【石平のChina Watch】始まった中国経済の「厳冬」 次々に発せられる不動産暴落予測 【私の論評】中国経済まとめ:これだけ読めば完璧、様々な具体的な事例が明かす中国経済崩壊の前触れ(゚д゚)!

【石平のChina Watch】始まった中国経済の「厳冬」 次々に発せられる不動産暴落予測 

中国各地に存在する誰も住まない巨大ゴースト・タウン

今、中国では本欄が一貫して警告してきた不動産市場の崩壊が着実に進んでいる。

まずは不動産が徹底的に売れなくなったことだ。中国では、毎年5月1日のメーデーを中心に数日間の休みがあって、例年では不動産がよく売れる「花の五一楼市(不動産市場)」とされてきた。

だが、今年は惨憺(さんたん)たるものである。中原地産研究センターが観察している全国54の大中都市で「五一楼市」で売れた不動産件数は9887件。昨年同時期と比べると32・5%減という。

首都の北京では期間中の不動産販売件数が前年同期比で約8割も減った。地方都市の保定に至ると、期間中の不動産契約件数はわずか10件、まさに「不動産市場の5月厳冬」と呼ばれる大不況が到来したのである。

不動産が売れなくなると、ついてくるのは価格の下落だ。全国における不動産価格の下落傾向は今年3月からすでに始まっているが、5月後半には一層加速化。

もちろん、そういう統計数字よりも、たとえば中国有数の不動産開発大手「中国SOHO」トップの潘石屹氏が発した「中国の不動産市場は今、氷山に衝突するタイタニック号だ」という衝撃発言の方が現在の危機的な状況を如実に反映しているだろう。

成長を続ける中国は幻想に過ぎなかった?

この国の不動産市場は確かに「氷山」にぶつかって沈没する寸前である。香港に拠点の一つを持つスタンダードチャータード銀行「大中華区研究主管」の王志浩氏も最近、「今年中に中国一部都市の不動産価格は半分以上も暴落する」との不気味な予言を発している。

不動産市場の崩壊がもたらす経済面の負の効果も大きい。たとえば不動産市場の不況を受け、今年1月から4月までの全国の不動産投資の着工面積は前年同期比で22・1%減となった。

不動産投資がそれほど減ると、今後、鉄鋼やセメントなどの基幹産業から家具・内装などの民需産業まで不況が襲ってくるのは必至だ。対外輸出が4月までマイナス成長が続いた中で非常に苦しんでいる中国経済は今後、さらなる減速と衰退が避けられないであろう。

まさにこのような経済衰退の惨憺たる未来を通して、著名経済学者の許小年氏は5月21日、多くの国内企業家に対して「中国経済の長い冬に備えよう」と語った。台湾出身の経済学者、郎咸平氏も同27日、「中国経済は既に長期的不況に入った」と喝破した。

どうやら中国経済は5月からすでに不況の「厳冬」の時代に突入しているようだ。しかもこの厳冬の先に、「春」がやってくるようなこともないのではないか。

【by 石平】

この記事は要約です。詳細は、こちらから(゚д゚)!

【私の論評】中国経済まとめ:これだけ読めば完璧、様々な具体的な事例が明かす中国経済崩壊の前触れ(゚д゚)!

上の記事をご覧いただければ、おわかりになるように中国の経済いよいよ厳冬期に入ったようです。そうして、この厳冬期の先には経済崩壊が待ち構えていると思います。この事実に関するキュレーションを以下に掲載させていただきます。

中国の経済成長は、みせかけの投資詐欺にすぎなかった(゚д゚)!


最近は、この記事に限らず、中国経済の変調を伝えるものが増えてきました。それらの記事をのURLを以下に掲載しておきます。上の記事と、下の記事をあわせて読めば、現在の中国の経済状況が良くおわかりになると思います。
【経済】【中国の視点】理財商品、不動産価格が2割以上下落なら大規模なデフォルトに
以下に、この記事の要約のみ掲載しておきます。
デベロッパー大手SOHO中国の潘石屹会長は、理財商品の利回りが普通預金金利を大幅に上回っているため、これが中国の不動産市場の健全性を弱めていると指摘。不動産価格が現水準から平均で20-30%下落すれば、理財商品の大規模なデフォルトが発生する可能性を否定できないとの見方を示した。今後の不動産価格の動向について、不動産税(日本の固定資産税に相当)の導入や土地改革の実施に伴い、下落する確率が高いと予測した。
中国:預金準備率引き下げの範囲拡大-興業銀や民生銀も対象
以下にまとめを掲載しておきます。
シティグループの中国担当シニアエコノミスト、丁爽氏(香港在勤)は「中国の中立的な金融政策が緩和に傾きつつあることを一段と裏付けるものだ」と指摘。その上で、人民銀がより積極的な措置を講じて「政策緩和の強力な合図を送る意思が依然としてないことも示している」と分析した。
 中国の不動産販売さえず、急激な価格引き下げ迫る
以下にまとめを掲載しておきます。
中国の不動産販売が低調だ。開発業者の1━5月の販売実績が見込みの約3割にとどまるケースもあって、第3・四半期に急激な販売価格の引き下げや販売促進策の拡大、戦略の変更を迫られる可能性があるとの見方が出ている。
 中国の不動産市場、復活は遠い先か
 この記事は有料なので、タイトルだけ掲載しておきます。
コラム:中国不動産市場が直面する危険な「三角関係」
以下にまとめを掲載します。
中国の不動産市場は、危険な「三角関係」の上に成り立っている。不動産業界に対する圧力が高まっていることを示す状況は3つある。それは投資の落ち込み、開発業者の資金調達リスク、住宅価格の下落だ。これらはすべて関連しているものの、その影響と対処法は異なる。
いろいろな記事を掲載しましたが、ようするに中国不動産バブル崩壊が確実であるということです。これによって、中国経済がどこまで落ち込むのかはまだはっきりしません。

まずは、誰も住まないような高級住宅や、高級マンションなど中国全土に数多くあることを中国を訪れた人々が以前から指摘していましたが、今までなんとか中国はそれを持ちこたえてきましたが、とうとう最後にそのつけを払わなけれはならなくなったということです。

不動産パブル崩壊はこれで決まったようなものですが、その後も中国経済が回復することはありません。これは崩壊の序曲にすぎないと思います。

その査証として、以下の動画を掲載します。



この動画では、昨年8月ニューヨーク・タイムズ紙が発表した経済学者ポール・クルーグマン紙の論評によれば、中国の低消費・好投資経済をポンジ・スキーム(詐欺の一種。日本では投資詐欺のいち形態を指す)と指摘しており、現在、中国経済は前進まなければ倒れてしまう自転車操業に陥っていると述べています。

この動画でもわかるように、中国の経済発展は、中国以外の国であれば、投資詐欺と言っても良いような手段で達成されてきたということです。 政府ぐるみで行なわれてきたため、あたかも合法的に見えただけであり、内容はとんでもないということです。

まともに経済発展もできなくなれば、その後は崩壊するのみです。おそらく、現体制は崩壊するでしょう。

こんな中国が、米中二極体制とか、G2など実現できるはずもなく、それは単なる妄想に過ぎません。

世界中の親中派・媚中派政治家どもも、近いうちに中国の本当の姿を知り、中国幻想から目覚めることでしよう。その日は近いです。

私は、そう思います。皆さんは、どう思わますか?

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