文＝田中秀臣／上武大学ビジネス情報学部教授
●第10位 『日本を救ったリフレ派経済学』（原田泰／日経プレミアシリーズ）
原田 泰
日本経済新聞出版社
売り上げランキング: 6,874
日本経済新聞出版社
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書籍の表紙写真と、Amazonへのリンクは、ブログ管理人が挿入。以下同じ。
●第9位 『官愚の国』（高橋洋一／祥伝社黄金文庫）
高橋 洋一
祥伝社 (2014-06-12)
売り上げランキング: 4,128
祥伝社 (2014-06-12)
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●第8位 『年収は「住むところ」で決まる』（エンリコ・モレッティ／プレジデント社）
プレジデント社 (2014-04-23)
売り上げランキング: 890
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●第7位 『その問題、経済学で解決できます』（ウリ・ニーズィー、ジョン・A・リスト／東洋経済新報社）
東洋経済新報社 (2014-09-12)
売り上げランキング: 537
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●第6位 『殺人ザルはいかにして経済に目覚めたか？』（ポール・シーブライト／みすず書房）
ポール・シーブライト
みすず書房
売り上げランキング: 23,733
みすず書房
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●第5位 『お医者さんは教えてくれない妊娠・出産の常識ウソ・ホント』（エミリー・オスター／東洋経済新報社）
東洋経済新報社 (2014-10-17)
売り上げランキング: 8,157
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●第4位 『21世紀の資本』（トマ・ピケティ／みすず書房）
●第3位 『ケインズの逆襲 ハイエクの慧眼』（松尾匡／PHP新書）
松尾 匡
PHP研究所
売り上げランキング: 1,527
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●第2位 『経済政策で人は死ぬか？』（スタックラー＆バス／草思社）
デヴィッド スタックラー サンジェイ バス
草思社
売り上げランキング: 2,396
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●第1位 『日本経済はなぜ浮上しないのか』（片岡剛士／幻冬舎）
幻冬舎 (2014-12-12)
売り上げランキング: 419
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【私の論評】もう一歩で「破滅的大量殺人状況」に陥る寸前だった、日本経済の真相を知るためにこれらの書籍を共感力を持って読め!共感力がないなら読まずに認知症施設に行け(ﾟдﾟ)！
上の田中秀臣氏の記事のタイトル、『年末年始を利用して読むべき経済書』などとすべきところを、わざわざ『財務省の“人殺し政策”消費増税が日本を破壊 無責任な官僚が犯す膨大な恐ろしい失敗』というタイトルにしたということはには、意味があると思います。
この意味を理解するのに役にたちそうな記事があります。それは、このブログに掲載した田中秀臣氏のツイートを含む記事です。その記事のURLを以下に掲載します。
詳細は、この記事をご覧いただくものとして、この記事では、田中秀臣氏によるツイート「財務省は「人殺し」の機関の別称だといって差し支えない」を掲載し、それについて論評しました。
この田中秀臣氏のツイートを以下に再掲します。
私は、田中秀臣氏のこの意見に賛成です。実際、日本が本格的にデフレに突入した年には、その前の年まで自殺者数が二万人台であったにもかからず、三万人台になっています。それは、以下のグラフをご覧いただければ、一目瞭然です。平成12年度からは二万人台にもどりましたが、それでも高い水準です。
自殺者数と、デフレとの間には、相関関係が認められるということは、現在日銀の副総裁である岩田規久男氏をはじめ、様々な経済学者が主張しているところです。
このようにデフレは、国民を塗炭の苦しみに追いやっていましたし、若干緩んだとはいえ今でもそうです。田中氏は、経済政策によって、人は死ぬこともあるという立場ですが、私もそうです。
今年の4月から8%増税が実施され、その結果としして現状としては、包括的金融緩和によるアベノミクス始動以前の状況に戻ってしまったというのが実情です。
8%増税による実体経済への悪影響については、現状では明らかになりました。この愚かな政策によって、また自殺者が増えているかもしれません。しかし、10%増税が決まり、もしこれが本当に実行されていたら、確実にかなり自殺者が増えることになったでしょう。
とんでもないことです。だからこそ、田中秀臣氏は、"財務省は「人殺し」の機関の別称だといって差し支えない"とツイートをされたのです。
そうして、現状のタイミンングでの増税など、百害あって一利なしどころか、破滅的で、経済だけではなく「人を殺すこと」にもなるということを警告されたのです。
しかし、多くの人々は、増税を推進することが、人を大勢殺すほど「破滅的」なものだとは思っていません。なぜ、そのようなことになるかといえば、まずは無知とそれに共感力のなさです。
だからこそ、田中氏は上の記事のタイトルを"財務省の“人殺し政策”消費増税が日本を破壊 無責任な官僚が犯す膨大な恐ろしい失敗"にして、そうしてもう一歩で「殺人的破滅」に陥る寸前だった、日本経済の真相を多くの人々のアピールし、そうして経済に対するまともな知識をつけてもらため日本の経済の現状を知るための書籍を掲載したのです。
さて、上の書籍、いくつか読んでいますが、第一の『日本経済はなぜ浮上しないのか』（片岡剛士／幻冬舎）に関しては、これを読めば、現状の日本経済に関して疑問はなくなります。全体的に網羅的に、留意しなければならない点について掲載されています。そういう意味では、私も第一に推薦したい書籍です。
第四位の、『21世紀の資本』（トマ・ピケティ／みすず書房）も素晴らしいです。これを一言でまとめてしまうと、１９３０年～８０年にかけて格差が縮小していたのは一時的現象であって、資本主義では、資本収益率が所得成長率より高いのが常で、先進国でも格差は拡大するとので、この世界的所得格差を是正するためにグローバル資産課税をすべきというのがピケティ氏の主張です。
この意味を理解するのに役にたちそうな記事があります。それは、このブログに掲載した田中秀臣氏のツイートを含む記事です。その記事のURLを以下に掲載します。
【田中秀臣氏TW】財務省は「人殺し」の機関の別称だといって差し支えない―【私の論評】政治主導を実現するため、財務省殺人マシーンは分割して破壊せよ！日銀殺人マシーンの亡霊を蘇らせないために、日銀法を改正せよ(ﾟдﾟ)！
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| 未来の殺人マシーン、ターミネーター。もっとも財務官僚はこんなに格好良くはないが・・・ |
この田中秀臣氏のツイートを以下に再掲します。
私は、田中秀臣氏のこの意見に賛成です。実際、日本が本格的にデフレに突入した年には、その前の年まで自殺者数が二万人台であったにもかからず、三万人台になっています。それは、以下のグラフをご覧いただければ、一目瞭然です。平成12年度からは二万人台にもどりましたが、それでも高い水準です。
自殺者数と、デフレとの間には、相関関係が認められるということは、現在日銀の副総裁である岩田規久男氏をはじめ、様々な経済学者が主張しているところです。
このようにデフレは、国民を塗炭の苦しみに追いやっていましたし、若干緩んだとはいえ今でもそうです。田中氏は、経済政策によって、人は死ぬこともあるという立場ですが、私もそうです。
今年の4月から8%増税が実施され、その結果としして現状としては、包括的金融緩和によるアベノミクス始動以前の状況に戻ってしまったというのが実情です。
8%増税による実体経済への悪影響については、現状では明らかになりました。この愚かな政策によって、また自殺者が増えているかもしれません。しかし、10%増税が決まり、もしこれが本当に実行されていたら、確実にかなり自殺者が増えることになったでしょう。
とんでもないことです。だからこそ、田中秀臣氏は、"財務省は「人殺し」の機関の別称だといって差し支えない"とツイートをされたのです。
そうして、現状のタイミンングでの増税など、百害あって一利なしどころか、破滅的で、経済だけではなく「人を殺すこと」にもなるということを警告されたのです。
しかし、多くの人々は、増税を推進することが、人を大勢殺すほど「破滅的」なものだとは思っていません。なぜ、そのようなことになるかといえば、まずは無知とそれに共感力のなさです。
だからこそ、田中氏は上の記事のタイトルを"財務省の“人殺し政策”消費増税が日本を破壊 無責任な官僚が犯す膨大な恐ろしい失敗"にして、そうしてもう一歩で「殺人的破滅」に陥る寸前だった、日本経済の真相を多くの人々のアピールし、そうして経済に対するまともな知識をつけてもらため日本の経済の現状を知るための書籍を掲載したのです。
さて、上の書籍、いくつか読んでいますが、第一の『日本経済はなぜ浮上しないのか』（片岡剛士／幻冬舎）に関しては、これを読めば、現状の日本経済に関して疑問はなくなります。全体的に網羅的に、留意しなければならない点について掲載されています。そういう意味では、私も第一に推薦したい書籍です。
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| 片岡剛士氏 |
ちなみにピケティ氏の日本経済に対する見方は、かなりまともです。最近のインタビューで「物価上昇を起こそうという姿勢は正しい。物価上昇なしに公的債務を減らすのは難しい。２～４％程度の物価上昇を恐れるべきではない。４月の消費増税はいい決断とはいえず、景気後退につながった」と述べています。
あまり書いてしまうと、読む楽しみもなくなってしまうと思いますので、さらに詳細を知りたい方は、この元記事の田中秀臣氏による書評は、Amazonの書評などを参考にして、是非一冊でも多く読まれることをおすすめします。
しかし、書籍をただ単に斜め読みしても、本当のところは理解できないかもしれません。コミュニケーションの基本である共感力というもの、自分が直接味わわなくても、他人の痛みを理解できる感性というものがなければ、書籍を読んでも情報としては知識が頭に入るかもしれませんが、その重大さや、何をどう変えるべきかとか、そのためにどう行動すべきかについて知る本当の意味での知識にはなりません。
実際に、現状ではこの共感力のない人が増えているようです。実際私の身の回りにも、いくらデフレと自殺者数には明らかに相関関係があると言っても、「そんなこと絶対に信じられません」といういう人もいます。若者の「草食化」や、車離れや、家飲み化なども、若者の本質的変化ではなく、長期にわたるデフレによるものであることを説明しても理解不能の人も多いです。
そもそも、デフレがあまりにも長い間続いているので、デフレがあたり前であり、デフレを前提にものを考えるというデフレ脳に陥っている人が多いです。
実際にそういう人か大勢この日本には、存在します。まずは、様々な経済情報が入るはずであり、今のタイミングで増税すれば、「破滅的大量殺人状況」になることなどの理解できるはずの、財務省の官僚どもであり、政治家であり、マスコミの経済記者や、多くの似非識者どもです。
彼らの多くは、「破滅的大量殺人状況」に陥らせる、増税を強硬に主張し、実施させようとしました。彼らには、共感能力が全く欠如しているとしか思えません。このような人間は、今後も平気で何のてらいもなく、殺人プランを立案して、実行したり、そのようなことに賛同したり、推進するのだと思います。
残念なことに、官僚や、政治家、マスコミ、似非識者にこのような連中が多いです。これを一変に変えるとうわけてにもいなかないので、時間をかけても消していく必要があります。一番は、こういう人たちが経済に対する考え方を変えれば良いのですすが、そうでない人には、社会的に影響力のある立場から一切去っていただくようにすべきです。
このようにするためには、やはり一般の人々の世論が形成されていることが重要です。そのためには、経済的に全く余裕のない方は、対象外としても、ある程度経済的に多少でも余裕がある人は、上の書籍を一冊でも良いので読んでいただき、日本経済の真相について知見を深めていただきたいです。
ただし、財務省の官僚や、馬鹿な政治家、マスコミの経済記者のように、共感力のない方は、読んでも無駄だと思います。そういう方は、今から認知症の施設などみつけて、その施設に入るか、入る準備をしていただきたいものです。共感力が欠如して自分のことしか考えられない人、あるいは他人の痛みなどに全く共感できない人は、遅かれ早かれ認知症になります。
私は、日本を「破滅的大量殺人状況」に陥らせるようなこと、何のためらいもないどころか、さも当然であるかのように主張するような人々は、認知症か、何らかの精神疾患があるものと考えています。
このような認知症等を患った財務官僚、政治家、新聞記者、識者により、日本は全く必然性のないにも関わらず、古今東西に例をみない、長期間のデフレに見舞われ、多くの人々が塗炭の苦しみを味わうことになりました。これを再び繰り返すことは、何が何でも防がなければなりません。
私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?
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景気後退局面か GDP速報値大幅減が示唆 消費増税で深刻な経済悪化を招いた財務省の罪―【私の論評】日本人が、アルゼンチンタンゴを踊るようになる前に、破壊的革命集団財務省分割消滅こそが、日本の安定成長をもたらす(ﾟдﾟ)！
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| トマス・ピケティ氏 |
あまり書いてしまうと、読む楽しみもなくなってしまうと思いますので、さらに詳細を知りたい方は、この元記事の田中秀臣氏による書評は、Amazonの書評などを参考にして、是非一冊でも多く読まれることをおすすめします。
しかし、書籍をただ単に斜め読みしても、本当のところは理解できないかもしれません。コミュニケーションの基本である共感力というもの、自分が直接味わわなくても、他人の痛みを理解できる感性というものがなければ、書籍を読んでも情報としては知識が頭に入るかもしれませんが、その重大さや、何をどう変えるべきかとか、そのためにどう行動すべきかについて知る本当の意味での知識にはなりません。
実際に、現状ではこの共感力のない人が増えているようです。実際私の身の回りにも、いくらデフレと自殺者数には明らかに相関関係があると言っても、「そんなこと絶対に信じられません」といういう人もいます。若者の「草食化」や、車離れや、家飲み化なども、若者の本質的変化ではなく、長期にわたるデフレによるものであることを説明しても理解不能の人も多いです。
そもそも、デフレがあまりにも長い間続いているので、デフレがあたり前であり、デフレを前提にものを考えるというデフレ脳に陥っている人が多いです。
実際にそういう人か大勢この日本には、存在します。まずは、様々な経済情報が入るはずであり、今のタイミングで増税すれば、「破滅的大量殺人状況」になることなどの理解できるはずの、財務省の官僚どもであり、政治家であり、マスコミの経済記者や、多くの似非識者どもです。
彼らの多くは、「破滅的大量殺人状況」に陥らせる、増税を強硬に主張し、実施させようとしました。彼らには、共感能力が全く欠如しているとしか思えません。このような人間は、今後も平気で何のてらいもなく、殺人プランを立案して、実行したり、そのようなことに賛同したり、推進するのだと思います。
残念なことに、官僚や、政治家、マスコミ、似非識者にこのような連中が多いです。これを一変に変えるとうわけてにもいなかないので、時間をかけても消していく必要があります。一番は、こういう人たちが経済に対する考え方を変えれば良いのですすが、そうでない人には、社会的に影響力のある立場から一切去っていただくようにすべきです。
このようにするためには、やはり一般の人々の世論が形成されていることが重要です。そのためには、経済的に全く余裕のない方は、対象外としても、ある程度経済的に多少でも余裕がある人は、上の書籍を一冊でも良いので読んでいただき、日本経済の真相について知見を深めていただきたいです。
ただし、財務省の官僚や、馬鹿な政治家、マスコミの経済記者のように、共感力のない方は、読んでも無駄だと思います。そういう方は、今から認知症の施設などみつけて、その施設に入るか、入る準備をしていただきたいものです。共感力が欠如して自分のことしか考えられない人、あるいは他人の痛みなどに全く共感できない人は、遅かれ早かれ認知症になります。
私は、日本を「破滅的大量殺人状況」に陥らせるようなこと、何のためらいもないどころか、さも当然であるかのように主張するような人々は、認知症か、何らかの精神疾患があるものと考えています。
このような認知症等を患った財務官僚、政治家、新聞記者、識者により、日本は全く必然性のないにも関わらず、古今東西に例をみない、長期間のデフレに見舞われ、多くの人々が塗炭の苦しみを味わうことになりました。これを再び繰り返すことは、何が何でも防がなければなりません。
私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?
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上の田中秀臣氏の推薦図書にはありませんが、以下の書籍も現状の日本経済を読み解く上で、かなり役に経ちます。余力のある方は、こちらのほうも是非ご覧になって下さい。
東洋経済新報社 (2014-06-27)
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PHP研究所 (2014-08-15)
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