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2016年2月9日火曜日

ホリエモンが56億円“宇宙詐欺”にあっていた！―【私の論評】投資も、技術も失敗と激しいしばき合いがあるから成功する(ﾟдﾟ)！

ホリエモンが56億円“宇宙詐欺”にあっていた！

堀江貴文氏　写真はブログ管理人挿入　以下同じ
“ホリエモン”こと堀江貴文氏（43）が約56億円の現金をだまし取られたとして、米テキサス州で訴訟を起こしていたことが分かった。

週刊文春が入手した裁判資料によると、「本件は、民間の宇宙船マーケットで起きた詐欺」として、堀江氏がヒューストンの弁護士であるアート・ドゥラ氏らを訴えている。

堀江氏はロシア製の宇宙船「アルマズ」を利用した宇宙プログラムに投資していたが、後に宇宙船が展示以外に使えない“ポンコツ”であることが判明。投資金などの返還を求めている。一方、ドゥラ氏側は裁判で「何ら不正行為は行っていない」と全面否認している。

2005年に「アルマズ」に乗り込む姿を披露した堀江貴文氏
　堀江氏に取材を申し込むと、取材には応じず、自らのブログで事実関係を認めた。そのうえで「どうせ文春は面白おかしく『ホリエモン詐欺に引っかかる（笑）』と書いて（中略）茶化すつもりだろう」としている。

“情報強者”の立場から社会的発言を続けてきた堀江氏だが、これほど大きな舞台装置で騙されることは「想定外」だったのだろうか。


【私の論評】投資も、技術も失敗と激しいしばき合いがあるから成功する(ﾟдﾟ)！

堀江氏は、週間「文春」のやり方に余程腹をすえかねたのでしょうか。以下のようなツイートをしています。


上の記事で、ブログで事実関係を認めたとありますが、そのブログ"HORIEMON.COM"の内容を以下に掲載します。
週刊文春のクソ記者から突然電話がきた
朝ランニングしていたら、突然知らない番号からスマホに着信があった。余り使わないスマホから自動転送にしていたので番号が出ないけど、普段電話に出ない私にわざわざかけてくるというのはよっぽどの重要な電話だと思いでたら、なんとどこで調べたのか週刊文春のクソ記者からの突然の取材電話だ。失礼な奴だ。メールで事務所あてに問い合わせるのが当たり前だろ。なので速攻で切ったら何度もかけてきやがるので着信拒否にした。そしたら事務所あてのメールアドレスに取材内容が書いてあった。 
どこで調べたのか判らないが、私が宇宙開発で詐欺にあった的な内容が書かれている。確かにエクスカリバーアルマズというロシアの宇宙船をリノベーションしてロケットで飛ばす会社に投資をしていたのは事実だし、日本円で50億円以上投資していたのも事実。んで、そこの社長だったArt Dulaに対して賠償請求をしているのも事実だ。で、どうせ文春は面白おかしく「ホリエモン詐欺に引っかかる（笑）」と書いて、まるで私が別で投資をして順調に育ってきているインタステラテクノロジーズのロケット開発まで茶化すつもりだろう。 
ほんとこいつらの頑張っている人の足を引っ張ったり、茶化したりする最低の下劣さには辟易する。まあこんな最低の雑誌をいかしているのは、それを読んでいる下劣な読者のせいなんだけどな。エクスカリバーアルマズに関しては当初ロシアに契約交渉に行ったり計画を精査したりして順調に進んでいると確信していた。現在は訴訟中の為これ以上の事は言えないが、もし一部でも残存している資金が返ってくるならばインタステラテクノロジーズの宇宙開発の方に再投資ができるならば、それがベストだと思える。 
なんというか、こんなネタで週刊文春の部数増に貢献すると思うと虫酸が走るので先に記事にしてやった。もう文春が新事実を書くことはないと思うので文春買う意味ないぞ。 
（エクスカリバーアルマズに関して詳細は こちらの記事 へ。）
さて、以下に堀江氏の宇宙開発に関連する動画を掲載します。

動画の説明を簡単にしておきます。これは、視聴者からホリエモンに質問があり、それに応えるというシリーズ動画です。

この回での質問は、「ロケットの人材を増やす為には、もっと女性の技術­者が増えるべきだと思います。そこで『リケジョ』ならぬ『ロケジョ』みたいな感じで宇­宙に興味のある『宇宙女子』をどんどん支援していく事はできませんか？」というものと、「中高生の­うちからロケットに興味を持たせる事も大切です。ロケット女子が活躍する漫画やアニメ­、映画がヒットすれば全国の学校にロケット部ができる筈です。最近だと『けいおん！』­や『そふてにっ』等、女学生＋部活ものはヒットしやすいです。」というものです。

ホリエモ­ンの回答はいかに！？ ゲストは準レギュラーのアイスマン福留さんです！



下の動画は、堀江貴文氏の宇宙に対する思い入れを話しているTEDの動画です。


堀江貴文氏は本気で、宇宙に取り組もうとしています。ブログ冒頭の記事では、『“情報強者”の立場から社会的発言を続けてきた堀江氏だが、これほど大きな舞台装置で騙されることは「想定外」だったのだろうか。』と締めくくっています。

しかし、投資でも、技術開発でも、いつも成功できるとは限りません。TEDの動画でも、堀江氏は、失敗したところの動画を聴衆に見せています。その失敗を、聴衆もおおらかに笑ってみています。

かといって、失敗ばかりでもどうにもなりませんが、最後に成功すれば、それで良いわけです。そうして投資し続けたり、研究開発を長年にわたって、続けるというのなら、それは野球でいうところの打率のように見て、評価すべきなのです。

野球のバッターだって、いつも良い成績を収められるとは限りません。長い間、続けていれば、うまくいかないときだってあります。しかし、それでも諦めずに続けていれば、また良い時期もあり、そうして長い間にわたって、高い打率を上げることができれば、そのバッターは能力のあるバッターということになります。

そうして、民間の投資や、技術開発は、多くの人が投資をしたり、技術開発をしてしばきあうことによって、成長していくのです。

あの、iPhoneやiPadとほぼ同じようなプロトタイプを、ノキアがアップルに先駆けて開発していたことを知っている人は少ないかもしれません。しかし、ノキアはそれを市場に投入する機会を狙っていたのですが、残念ながらノキアは市場に投入する時期を間違えて、アップルに完璧に負けてしまいました。

ノキアがアップルより半年も先に、このプロトタイプを市場に投入していたら、状況は大きく変わっていたかもしれません。

ノキアの最初のスマホは、市場導入時期がアップルのiPhoneよりも遅れてしまった
ノキアは、スマホやタブレットなどは、まだ市場に投入しても、ユーザーには受け入れらないと判断していたのです、そうこうしているうちに、後発のアップルに追いぬかれてしまいました。

この事例のように、最初のうちは、誰が成功するかなど、誰にもわかりません。しかし、とにかく他者に抜きん出ようとして努力をして競争して、互いにしばきあって、どこかの企業が成功すれば、それが場合によっては、大きな産業を生み出すこともあるのです。

これを否定してしまえば、優れた投資や、優れた技術なども生まれてきません。それは、計画経済の共産主義がことごとく失敗したことからも明らかです。

“情報強者”のホリエモンでさえ、失敗することはあるのです。というより、資本主義市場における、民間企業は失敗の連続です。その失敗から立ち直り、最後に成功できる企業が次世代を創りだすのです。

しかし、この失敗を許容しない社会は本当につまらない社会になると思います。これは、小保方さんのSTAP細胞についても同じことがいえます。このブログにも以前掲載したように、本来ならば、小保方さんのSTAP細胞に関しても、たとえ小保方さんが間違えていたとしても、どこかで許容されるような社会でなければ、優れた投資活動や、優れた技術開発が阻害されてしまうと思います。

まあ、この程度の茶化しで、堀江氏が尻込みするということなど考えられませんが、このような週刊誌のやり方が、野放図に際限なく行われ、そうして多くの人々が、失敗を許容しないような社会になったとしたら、そのような社会には発展性はありません。

堀江氏の今回の投資の失敗など、笑って許容するくらいの度量が欲しいものです。何やら、私自身は、彼も時にはこんな大失敗をするのかと、思い、かえって親しみがましました。私は、とにかく失敗だけはしないようにする人間は、全く見込みのない人間だと思います。そんな人間に、未来は切り開けないです。そのような人間が世の中の主流となってしまえば、我が国の発展もありません。

【関連記事】


【堀江貴文氏ブログより】私がSEALDsをdisる理由―【私の論評】ホリエモンも瀬戸内寂聴も見えない、安保の当たり前のど真ん中(ﾟдﾟ)！


【大前健一VS堀江貴文】大前氏　アップルは失敗繰り返しアンドロイドに負けると予測―【私の論評】ある条件が満たされれば、満たされる可能性が高いので大前氏の予測はあたる確率が高い!?

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2014年8月6日水曜日

堀江貴文さん、笹井氏の自殺に一言　「あの袋叩き状態は経験してみないとわからない」―【私の論評】皆さん、マスコミの無軌道な報道にはほとほと嫌気がさすと思いませんか?スタンスを変えられないというのなら、この世から消えてくだされと願うのみ(ﾟдﾟ)！

堀江貴文さん、笹井氏の自殺に一言　「あの袋叩き状態は経験してみないとわからない」

出所直後の堀江貴文氏

   かつて刑務所生活を送った経験もある実業家・堀江貴文さん（41）が2014年8月5日、理化学研究所（理研）の「発生・再生科学総合研究センター」副センター長・笹井芳樹氏の自殺についてツイッターで触れた。

   堀江さんは笹井氏の自殺について「単に世間から袋叩きにあってる状態から逃げたいだけ」と見解を示し、「普通の人なら（自殺）してもおかしくない状態におかれたことあるのでよくわかる」と過去の経験を振り返った。

   その上で「あの袋叩き状態は経験してみないとわからない」「自分は悪くない、あるいは意図して悪い事をしようと思ったわけではない、潔白なら後ろ指さされるような事してないなら自殺なんかしないって思ってる人は甘い」と述べた。

【私の論評】皆さん、マスコミの無軌道な報道にはほとほと嫌気がさすと思いませんか?スタンスを変えられないというのなら、この世から消えてくだされと願うのみ(ﾟдﾟ)！

まずは、何をさておき、お亡くなりになった笹井芳樹氏のごご冥福をお祈りさせていただきます。

ご本人の名誉のため、このブロクでは、マスコミがこれからも連日のように繰り返すであろう、今回の件の詮索については、一切行いません。ただし、マスコミの報道の仕方についての問題点について追求していきたいと思います。

上の堀江さんの実際のツイートを以下に掲載します。
これに関するツイートといえば、あの中国問題の専門家でもある石平氏も以下のようなツイートをしています。
日本には、昔から死者を鞭打たないどころか、亡くなった方々はどんな人でも仏様という考えがあります。この精神性の高さについて、石平氏は武士の情けとい言葉で表現されているのだと思います。

そうして、堀江氏は、徹底的に追い詰められたとき、このような日本人の精神性が自分で死を選んでしまうことの誘引にもなりえることを、自らの体験から述べられているのだと思います。

本当に残念なことです。

それにしても、マスコミの報道の仕方にも問題があります。これについては、以前からこのブログでも指摘してきたところです。
【ネットろんだん】割烹着とベートーベン　問われた「物語」重視報道の是非―【私の論評】物語と歴史の区別がつかないマスコミは、中韓と同レベル。このマスコミの病気につける薬はない(ﾟдﾟ)！
詳細はこの記事をご覧いただくものとして、STAP細胞をめぐる小保方さんに関するマスコミの報道には、最初から問題がありました。そもそも、最初の報道では、事実を報道するというよりは、小保方さん個人をめぐる「物語」報道が顕著でした。

「ＳＴＡＰ細胞」について発表する小保方晴子さん＝１月２８日、神戸市中央区

それに関しては、この記事では以下のように批判しました。
ニュースなどを報道する姿勢としては、歴史上完璧に評価が定まった人以外は、事実や業績を中心に報道すべきと思います。歴史上完璧に評価が定まった人に関しては、多少は物語性を加味しても問題はないとは思いますが、それにしても、ニュースとして報道するのであれば、それも加味程度とすべきと思います。物語は、あくまでも、書籍や映画などとして世の中に出すべきものと思います。 
最近のマスコミは、物語と歴史の区別がついていないようです。その査証として、韓国の慰安婦問題などの歴史的に根拠が乏しい物語を、さも歴史的事実のように報道したり、日本が中国に対して侵略戦争をしかけたかのような、これも歴史的根拠が全く乏しい物語を史実のように繰り返し刷り込むように報道しています。 
これら歴史問題に関しては、マスコミは確たるエビデンスを元に、物語ではなく正しい報道をすべきであって、中韓の報道を鵜呑みしてそれに手を貸すような報道をするようでは、もうその役割を終えたと言われても仕方ないと思います。
物語性に関しては、小保方報道以外にも、当時の佐村河内守報道にもかなり問題がありました。これも、全聾の天才作曲家という物語が報道の大部分を占めました。

そうして、佐村河内報道に関しては、ゴーストライターや、本人の告白によって、一応の幕引きが行なわれました。しかし、これでこの問題の全容が明るみに出たわけでもなく、その後マスコミは一切報道しません。

小保方報道に関しては、「物語性」以外でも非常に問題がありました。それについても、このブログに掲載した事がありますので、その記事のURLを以下に掲載します。
 STAP細胞報道、ブロガーに完敗したメディアは「取材を尽くした」と言えるのか―【私の論評】全聾の作曲家佐村河内守報道から結局何も変わらなかった、マスコミの報道姿勢を糾弾する(ﾟдﾟ)！

これも、詳細はこの記事をご覧いただくものとして、この記事では、メディアが専門性のある分野に関してはほとんど対応できていないことを掲載しました。以下の、その内容の一部を掲載させていただきます。

佐村河内報道でも、マスコミは音楽の専門知識に欠けていた
STAP細胞論文の問題点を指摘したブロガーとして最も有名なのは「11jigen」だ。専門的な知識を駆使して論文に不自然さや矛盾点がないか細かくチェックし、小保方氏が早稲田大学に2011年に提出した博士論文と比べて画像が酷似していることなどを暴いた。これを既存メディアが追いかけた。調査報道の役割をボランティアの専門家が担った格好になった。 
なぜ11jigenと同じことを従来のメディアができなかったのか。記者クラブ経由の「発表報道」に安住し、本来の調査報道を手掛けるような専門性の高い科学記者を育ててこなかったことが一因かもしれない。福島原発事故をめぐる報道が「発表報道のオンパレード」という批判を受けたのも、発表報道以上の報道を展開できるだけの専門性が記者側に欠けていたためだ。 
大手新聞社は優秀な記者については部長職など幹部へ昇進させ、ジャーナリストから経営者へ転身させてしまう。新卒一括採用を基本としているため、すでに実績を出している科学者を中途採用して記者として活用するといった柔軟性もない。社内の記者を留学させ、科学分野の博士号を取得させるなどの仕組みもない。これでは高度な専門性を備えた記者は現れない。 
・・・・・・・・・・・・・＜中略＞・・・・・・・・・・・・・・・・ 
11jigenは空いた時間を使ってボランティアで検証していたようだが、新聞記者であれば給与をもらいながら日中から堂々と論文チェックができる。「教訓として受け止める」「結果を重く受け止める」のであれば、これからは11jigenのような人材をスカウトし、ネットに負けないような調査報道を実行するとの決意を表明してほしいものだ。 
楢原氏は「取材し尽くしたつもり」と語っている。だが、調査報道の観点から言えば「取材は全然足りていなかった」というのが実態ではないか。
結局、マスコミ結局専門知識にあまりにも欠けているので、佐村河内のような詐欺師を天才作曲家としてもちあげてしまいました。

小保方報道についても、専門知識にあまりにも欠けているため、結局は取材報道がほとんどとなり、専門家を取材して、それを記事にして、記者の憶測を付加しているだけの代物がほとんです。

テレビ番組に至っては、専門家を何人か登場させ発言させ、それに対してコメンテーターが無意味なコメントを付け加え、なんとかまとめているという程度で、どれもが単なる興味本位の内容に終始していて決定打に欠ける報道ばかりでした。

このようなやり方が、佐村河内のような詐欺師を増長させたり、杜撰な小保方報道につながっています。

そうして、自分たちは全く意識していなくても、小保方さんをはじめとする、関係者を著しく傷つけています。

そもそも、STAP細胞のような専門的な情報は一般の人には、ほとんど必要ありません。知ったからといって、それでどうなるというわけでもありません。ただし、STAP細胞などで、産業をおこそうと真剣に考えているいる人には必要な情報だと思います。

しかし、そういう人は、かなり情報を得ているので、一般報道など必要ありません。マスコミは、一体誰のための報道しているのでしょうか。

本当に疑問です。特に小保方報道に関しては、最初は「物語」満載で、徹底的に木の上まで登らせておきながら、いきなり梯子を外して、徹底した袋叩きです。

そもそも、STAP細胞などの報道に関しては、もともと慎重にすべきでした。この基礎研究が実を結んだとしても、その結果大きな産業になるには、20年近くもの年月を必要とします。そうして、通常はその頃にノーベル医学賞の対象になるかどうかということになります。

数年前にノーベル化学賞をとった、鈴木名誉教授と根岸氏しもそうでした。受賞理由は、パラジウムを触媒とする「クロスカップリング」と呼ばれる有機合成法の開発です。鈴木氏らが見いだした合成反応は、有機合成化学に飛躍的な進展をもたらしました。

これについても、このブログに掲載したことがありますので、以下にその記事のURLを掲載します。
ノーベル化学賞に鈴木名誉教授と根岸氏―【私の論評】二人とも言葉は違うが、学生は努力せよと述べている!!私もそう思う!!!

2010年にノーベル化学賞を受賞した鈴木氏(右)と根岸氏(左)
彼らの研究は間違いなく社会を大変革した。

この「クロスカップリグ」の手法そのものは、1979年に開発されたものです。これがもとになって、今日の多様なプラスチック製品の産業が成り立っているのです。この開発がなければ、今日のようなテレビや、パソコンもなかったかもしれません。

しかし、これを開発した、鈴木氏、根岸氏は、発見した当初小保方さんのように「物語」をも含んだ、報道で脚光を浴びたかというとそうではありません。

それは、化学会という狭い分野の中では、脚光を浴びたかもしれませんが、一般人から脚光を派手に浴びるなどということはありませんでした。

なぜなら、こういう素晴らしい発見があったらといって、すぐそれが産業に結びついて、社会を革新してしまうかどうかということは、その当時はその可能性が高いというだけであり、それがどうなるかなどということ誰も予想がつかないのが普通です。

その時点では、それが海のものとも山のものとも判断がつきません。あるいは、研究がもっと進んでもっと画期的な研究成果がもたらされるかもしれません。だから、数十年も経て、間違いなく、社会を変革したことがあきらかになってから、ノーベル賞が付与されるのです。

だから、ノーベル賞を受賞するためには、長寿でないと受賞できないといわれています。どんなに凄い発見をしても、早死してしまえば、受賞できないからです。ちなみに、ノーベル賞は、死者に対して授与することはありません。あくまで、生きている人に授与されます。

厳しいようですが、どんなに画期的な研究であっても、それが、実際に社会を変革しなければ、その研究の存在価値はありません。

世の中には、一見画期的だとみえても、結局は消え去っている研究などいくらでもあります。極端な人は、それを陰謀などとする人もいますが、結局社会に受け入れられないければ、そのような研究はなかったのと同じことになってしまうのです。

しかし、最近のSTAP細胞に関する、報道は、このような実体を無視して、最初から「夢物語」をふんだんに用いて、多くの人々大きな期待と希望を抱かせてしまいました。

これは、STAP細胞が本当に存在していようが、いまいがそんなことは、別次元として、報道の仕方としては、間違いです。研究そのものの内容と、その可能性などについて短く報道すればそれで良かったはすです。専門性がどうのという考えもありますが、まずはこのようなスタンスを持つべきでした。

しかし、最初に「夢物語」を報道してしまったので、現在のようにその実験再現性が問題になったとき、袋叩きの度合いがかなり高まってしまったのです。

マスコミは、このような報道の仕方は控えるべきです。しかし、マスコミはそんなことせずに、これからも、間違い報道をし続けることでしょう。

なぜなから、昨日もこのブログに掲載したように、朝日新聞をはじめとするマスコミは、長い間の根がティブ・シンギングで頭と精神が相当傷めつけられているからです。これに関しては、以前もこのブログで掲載しましたので、その記事のURLを以下に掲載します。
【朝日新聞】「済州島で連行」証言　裏付け得られず虚偽と判断―【私の論評】朝日新聞・テレ朝は、「虚偽新聞」になれば良い!　それで、大躍進できるぞ～～ぃ(ﾟдﾟ)！
 
自分の頭で判断して、事実確認などあまりせずに、虚偽と捏造を本物のように偽って日々記事などを書いたり、それを方針として、10年以上の長きわたって実行していたとすると、それが頭脳に与える悪影響は計り知れません。 
だから、山村明義氏が指摘しているように、「一連の「慰安婦問題報道」について、朝日側は朝鮮人慰安婦の「挺身隊との混同」と「済州島での連行」の記事については取材や報道の誤りを認め、「強制連行」と「日本軍関与」の記事、さらに「キーセン」として売られていた朝鮮人女性への植村隆元記者の「慰安婦　初の証言」のインタビュー記事については、基本的にそれぞれ誤りを認めない」という、なにやら、妄想老人のような反応をするのだと思います。 
いずれ、精神がおかしくなり、虚偽や捏造が本当と信じこむようになってもおかしくありません。この状況はとても正常とはいえません。朝日新聞の記者や、幹部の方々は、精神鑑定をしていただてはいかがでしょうか。
相当頭脳が、おかしくなっている大手マスコミの記者や幹部など、認知症の老人のようなもので、理屈を説いてもそのその行動を変えることはできないでしょう。

佐村河内報道、小保方報道、特定秘密保護法報道、集団的自衛権報道のようなからさわぎをしつつ、反省も何もなく、いずれ人間の寿命がつきるように、この世から消えてなくなると思います。

私はそう思います。皆さんは、どう思われますか?

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【朝日新聞】「済州島で連行」証言　裏付け得られず虚偽と判断―【私の論評】朝日新聞・テレ朝は、「虚偽新聞」になれば良い!　それで、大躍進できるぞ～～ぃ(ﾟдﾟ)！

日本人は凄いという内容の本やテレビ番組をみて喜んでいるとアホになる―【私の論評】日本と日本人は駄目、という内容の本やテレビ番組をみて喜んでいるとアホになるし、そういうコンテンツばかり作成している日本のマスコミ関係者は若年性認知症になる(ﾟдﾟ)！ 

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2012年9月6日木曜日

【日本の解き方】バーナンキ講演、日銀の不甲斐なさ浮き彫り！―【私の論評】日本が金融政策の重要性を理解すれば、世界は救われる!?

【日本の解き方】バーナンキ講演、日銀の不甲斐なさ浮き彫り！:



バーナンキ米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長は８月３１日、米ワイオミング州のジャクソンホールで講演を行った。そのポイントは、雇用に力点を置いた金融政策だ。

７月４日の本コラム「失業率は改善の余地あるが厚労省所管では実行が困難　日銀こそ責任を持つべきだ」で書いたように、日銀は雇用問題に責任を持たず、マクロ需要不足に対して何も策を講じない。

一方、米国では雇用の最大化はＦＲＢの責務で、需要不足部分に対する失業率を下げることは中央銀行の責任だ。このため、雇用についてバーナンキＦＲＢ議長が広い意味での政府を代表して責任を持っている。

この点を日銀と比較すると、ＦＲＢの雇用重視がわかる。日銀はそもそも雇用問題に責任を持っていないので、雇用対策として金融緩和をしない。しかも、今の金融緩和でも、コストばかりを強調している。このため、日米で金融緩和を比較すると、圧倒的に米国ＦＲＢのほうが金融緩和しているわけだ。

雇用状況について、「失業率は依然、大半のＦＯＭＣ（連邦公開市場委員会）メンバーが長期的に正常とみなす数値を２％ポイント強超える水準にある」として、８％台に高止まりしていることを満足のいく状態からは程遠いとしている。

このため、９月７日に発表される８月の米雇用統計などが注目されている。場合によっては、ＦＲＢによる量的緩和第３弾（ＱＥ３）が実施されるかもしれないと市場には期待感がある。

また、金融緩和政策の効果について、ＦＲＢは「金融緩和政策は伝統的・非伝統的措置とともに、物価安定の維持に寄与すると同時に、経済回復を支援する重要な効果をもたらした」と堂々と述べている。この点、少ない金融緩和をしたあげく、その効果について自ら否定する日銀とは好対照だ。

そして、物価については、「過剰な政策緩和がインフレを招く恐れがあるとの警告を何度か受けながらも、インフレ率は（商品相場の振れを主因とする一時的に変則的な動きを除いて）、ＦＯＭＣが目標とする２％近辺で推移し、インフレ期待も安定してきた」と満足できるとしている。

これも、いまだにインフレ率がマイナスのままで、デフレから脱却できないにもかかわらずインフレリスクを強調して金融緩和しない日銀とは大違いである。（元内閣参事官・嘉悦大教授、高橋洋一）

この記事の詳細はこちから!!


【私の論評】日本が金融政策の重要性を理解すれば、世界は救われる!?
このブログでは、従来から、雇用における金融政策の重要性を強調してきました。日本では、上の記事にも指摘があるように、世界では、一国の中央銀行には、雇用に関する責任があるというのが、常識なのに日本銀行は、雇用調整に関する責任があるということがあまりに認識されていません。
バーナンキ議長
これに関しては、たとえば、かなり優秀であるとされる企業のスーパーエリートと目されている人でさえ、その認識はないようで、雇用問題を道徳や本人の資質などのミクロ的側面だけから語る人も多く、時々このことに気付かされ面食らうときがあります。だから、日本では、政治家や、普通の人達がそう思わないのは無理もないのかもしれません。しかし、それは、明らかな誤りです。

かくういう私も、10年くらい前までは、日銀が雇用調整の元締めであるという認識はあまりありませんでした。日銀が金融緩和をすれば、雇用状況が良くなるくらいの認識はありましたが、中央銀行が雇用枠調整の元締めであるという世界の常識を認識するまでにはいたっていませんでした。

ポール・クルーグマン氏
これを知るに至ったのは、ポール・クルーグマンのマクロ経済に関する書籍を読んだからです。その後何冊か読んだので、その書籍が何であったかまでは、思い出せませんが、確か、いわゆるマクロ経済の大学でのテキストなどという固いものではなく、もっと柔らかく噛み砕いたわかりやすいものでした。まさに、目からうろこが落ちるというような、感動と感激を覚えたものです。そうして、中学・高校時代に学んだ、経済のことを思い出し当時の日本経済の財政・金融政策に関するマスコミなどの論調は明らかにおかしいと思うようになりました。

ちなみに、雇用調整における日銀の大きな役割については、以前このブログにも掲載しましたので、ここでは私の考えを詳細に述べるようなことはしません。当該ブログをご覧になってください。

若者雇用戦略のウソ―【私の論評】雇用と中央銀行の金融政策の間には密接な関係があることを知らない日本人?!


中央銀行に相当するアメリカのＦＲＢの議長、ベン・バーナンキはヒーローなのかもしれません。バーナンキは１９２９年のアメリカ発の世界大恐慌、１９９０年代の日本のバブル崩壊を研究していました。そうして、そのせいもあってか、２００７年にアメリカで発生した金融危機を防ぐことはできませんでしたが、比較的に早いペースでアメリカは不況の底から脱出することができました。

バーナンキはバブル崩壊後の２００３年に日本の政策当局に対して日本経済再生のために提言を行っていました。それは金融緩和政策と財政出動のパッケージでした。

「日本の政府と中央銀行は協力し、日銀が新発国債を引き受け、政府は財政出動するべきだ」


この時、バーナンキは「日銀はケチャップでも大量に買うべきだ。そうすればインフレ率が上昇し、デフレから抜け出せる」とも言っていました。この発言は、日本の金融政策を揶揄しているようにも受け取れますが、この発言はまさに、正鵠を射ていました。煎じ詰めれば、デフレから脱却するためにはインフレ傾向にすればいいだけの話です。そうすれば日本の潜在産出量に見合う需要が増加し、日本は再生したはずです。実際、2000年台のはじめの頃は、政府はあいかわらず、緊縮財政を続けていましたが、日銀はいっとき金融緩和を行いました。


このとき、世の中を騒がせたのは、あのライブドア事件の堀江であり、村上ファンドなどです。現在のような、デフレスパイラルにどっぷりと浸っているの世の中では、あのような事件がおこるような余地さえ全くありません。この金融緩和を2008年くらいまで、継続していれば、日本は、デフレから脱出できていたかもしれません。

しかし、日本は結局バーナンキの提言を受け入れませんでした。日銀は、すぐに金融緩和をやめてしまい、そこから先は、何かといえば、金融引締めに走り、デフレ・円高の守護神になってしまいました。そうして、政府も、自民党末期政権の麻生政権は、積極財政を行いましたが、それ以外は、現民主党政権も含め、緊縮財政ばかりです。そうして、次のような声が日本国内で大勢を占めるようになりました。

村上世彰
「財政出動をすれば、更に日本の公的債務残高が増加し、日本はギリシャのようになる！」

「日銀が国債を直接引き受ければ、ハイパー・インフレになる！」

このような愚かなマスコミや増税しか頭にない財務省、無責任な日銀にはバーナンキの提言は到底受け入れることができるようなものではなかったのです。そんな事をすれば、日本がデフレから早期脱却し、真実が公になり、マスコミは信用を失い財務省は増税する根拠を失い、日銀は責任を追及されることになったことでしょう。

ところで、バーナンキはアメリカでバブル崩壊した時に、日本に対して提言したことと同じ事を実行しました。とは言っても無論ケチャップはさすがに買ってはいません。

金融危機直後、バーナンキはすぐに政策金利をゼロ付近まで低下させゼロ金利政策を導入し、さらにアメリカ政府もＦＲＢの行動に同調し、財政出動を行いました。これが功を奏し、アメリカ経済は不況の底から脱出できました。リーマン・ショックのときには、米国はもとより、主だった先進国が、大規模な増刷を行いマネタリーベース(貨幣の流通量)を増加させました。その時、日本だけは、増刷しませんでした。そのため、発信源だったアメリカはもとより、他国もこのショックから立ち直るのが早かったのに、日本だけが回復に手間取り一人負けの状況に陥りました。

しかし、バーナンキはアメリカを救いましたが、大きな過ちを犯した可能性もあります。それは彼の指導のもとＦＲＢが信用緩和（実質的な量的緩和）でアメリカの金融機関が大量保有するＣＤＯやＭＢＳなどの不良債権を買い取ったことです。不良債権とは劣化した資産のことです。通常、中央銀行は量的緩和を実施する場合は長期国債などの価格が変動しにくい超優良資産を買い取ります。しかし、バーナンキは金融危機の根本的問題である不良債権を金融機関から買い取ることで金融機関のバランスシートを正常化しました。

金融機関が不良債権に苦しめられるのはその価格の下落によりバランスシートが劣化するためです。だからそれをＦＲＢ買い取れば、ＦＲＢのバランスシートが劣化する可能性をもつことを意味します。これは中央銀行による銀行の救済になります。しかし、普通は銀行救済の役割は政府が負うべき筋合いのものです。

なぜなら政府は税金を投入することで銀行を救済できるからです。その税金は銀行の倒産を防ぎ、銀行員の生活を守ることにつながるでしょう。もちろん政府が買い取った不良債権がさらに劣化すれば、国民は不満を持つでしょうがこれは、さほど問題ではありません。しかし、中央銀行が銀行を救済する際には税金は投入されません。

中央銀行には徴税権がないですから当然といえば、当然です。ではどのように中央銀行は不良債券を買い取るのかというと、金を無から作り出すのです。中央銀行は通貨を印刷できる唯一の存在です。危機の際に通貨を刷っても問題はありません。しかし、危機が過ぎれば問題になる可能性があります。

中央銀行が量的緩和を行う時に安全な長期国債を買うのは将来インフレが発生した際にインフレを抑止するために国債を銀行に買い取らせ資金を吸収するためです。しかし、安全な長期国債とは違い不良債権なら価格が下落し、最悪無価値になる可能性がります。

そうなれば将来インフレが発生した際に中央銀行は不良債権を買い取った分の資金を吸収できなくなり、インフレを抑えることが難しくなります。その時はインフレを抑えるためには政府が増税する以外に手段はなくなります。増税は金融引き締めとは違い、直接国民に負担となる。バーナンキはそのような状況が起こる可能性を生み出したということです。

しかし、仮にそれが過ちだとしても当時の状況を考えれば、仕方のなかったことかもしれません。危機が起きた時、早く動かなければ更に悪化するだけです。日本政府と日銀がやれなかったことをＦＲＢとアメリカ政府はやってのけたのです。

しかし、アメリカ経済の現状は良くありません。ただし、今のところ、アメリカ政府は何とか１９２９年の大恐慌のような事態を避けることはできました。現在、オバマ政権は野党の反発を受けて財政赤字の削減に取り掛かっています。つまり緊縮財政を目指しているということです。

世界恐慌を世界で一番先にリフレ政策でのりきった高橋是清
１９３０年代、ルーズベルト政権は大量の財政赤字を出したことで世論の反発を受け、緊縮財政に走りました。その結果、リフレ政策で、すぐに昭和恐慌を回復した日本とは違い、回復途上にあったアメリカ経済は再び不況になりました。そして、第２次世界大戦という景気刺激策が発動するまでアメリカ経済は停滞し続けました。

１９９７年、日本の橋本政権は大量の財政赤字が存在していた為にマスコミから批判を浴び、消費税増税（３%→５%）などの緊縮財政に走り、回復途上にあった日本経済は不況に再突入し、その結果、増税前の税収を超えたことは一度もなく、現在もデフレ不況から抜け出せていません。

歴史は繰り返すと言いますが、その時はアメリカ経済はその衝撃に耐えられるのでしょうか？日本経済はその衝撃に耐えられるのでしょうか？世界はその衝撃に耐えられるのでしょうか？

その答えは実は、日本自身が握っています。今では、日本人自身だけが、日本の経済力の素晴らしい実力を理解していないようです。多くの人が、日本はこれから、沈没していくだけだと信じて疑っていないようです。２００７年に崩壊した世界経済を再生できるのはアメリカでもなければ、中国でもありません。それは日本です。少なくとも、多くの日本人が、金融政策の重要性を理解し、実行ある金融政策を打ち出すことができるようになれば、間違いなくそうなります。兵国や、特に中国など、日本のデフレ・円高政策によって、長期にわたりメリットを享受してきた国々も、そろそろ限界に近づき米国オバマ大統領は、かつて日本が歩んだような不況時における緊縮財政をしようとしています。


中国に至っては、このメリットが当たり前になり、依存体質がますます深化して、身動きが取れない状況に陥りつつあります。最近になって、おから工事による、新しい道路の大陥没、新しい橋の崩落が始まったり、裸官(家族を海外に住まわせ、不正蓄財した資産を海外に移した官僚)がますます増え、さらに、裸官の海外逃亡もかなり増えています。とても今のままではすまない状況にあります。米国、中国も、目の前の利益を追求するだけではなく、世界同時不況となり、その中で日本も同じようにデフレスパイラルに陥ったままであれば、それこそ、大昔の金融恐慌と同じようなことになってしまうことを認識すべきです。

世界恐慌(日本では昭和恐慌)のときには、日本はリフレ策によって、世界で一番速く立ち直りました、しかし、当時の日本は軍事大国ではありましたが、経済大国ではなく、経済的にはとるにたらない存在であり、日本一国が早急に立ち直ったからといって、貧しい国であることには変わりなく、世界的にみれば、これが世界経済に及ぼしたのは、微々たるものでした。しかし、今日では違います。日本が、デフレを終わらせたら、それだけで、また、世界第二の経済大国となることでしょう。さらに、まともな金融政策を継続でき、さらに財政政策もまともになれば、さらに経済を拡大でる余地が十分にあります。事実、日本が、デフレ政策をやっている間にそうではなかった、多くの国々が、GDPを大幅に伸ばしましたし、賃金も2倍(インフレのため、それを考慮しても、1.5倍)になっています。日本だけが、ほぼ20年近く何も変わりませんでした。

とにかく、日本においては、財政政策も無論重要ですが、それとともに、金融政策も重要です。というより、今の日本人は、金融政策をないがしろにしすぎています。日銀がそうであるだけではなく、多くの人達が、金融政策が重要であることの認識がないようです。認識がないので、日銀を責めることもしません。もし、自民党が、金融政策の重要性を認識していたら、今でも、政権を担っていたかもしれません。また、民主党もその重要性を認識していたら、もっとまともな、政策運営ができたかもしれません。財政政策のみではその効果も実効性のなくなるどころか、デフレ・円高堅持による金融政策に打ち消されてしまうだけです。

日本が金融政策の重要性を理解すれば、世界は救われると思うのは私だけでしょうか?!そうして、その可能性は十分あります。過去において、日銀が、金融緩和をしていた時期には、世界の経済が同時に下降しているときか、まさにさの傾向の最中にあるときでした。歴史は繰り返されます。その時が間近に迫っています!!目覚めよ、日本人!!



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