私たちはマスメディアからさまざまな情報を受け取ります。
特に、24時間いつでも視聴できるテレビからは、どんな人でも多かれ少なかれ影響受けているはずです。しかし、テレビが私たちに与える脅威についてはあまり知られているとは言えません。
精神科医の和田秀樹氏は、著書『テレビに破壊される脳』（徳間書店／刊）のなかで、テレビを“マインドコントロールマシン”と呼び、私たちがテレビに... 続きを読む
■著者データ
新刊JP
ウェブサイト: http://www.sinkan.jp/
【私の論評】自分が自分の主人公であり、誰からもマインドコントロールされていないという感覚を持て!!
上の記事を読むと、アルコールCMと、震災報道の2つの事例しか出ていませんでしたが、マスコミの偏向報道は凄まじいものがあります。確かに、このような偏向報道に日々浸かっていると、脳に異常がでて、破壊されるかもしれません。以下にwikipediaから新しいものだけピックアップして掲載します。
政治
朝日新聞は、2007年に行われた参議院議員選挙の前後、政策論争よりも当時の安倍内閣に対するバッシングに終始し、連日の様に「安倍首相 支持率低下」を紙面に踊らせていました。その後、安倍首相は内閣改造後の同年9月、自身の健康状態を理由に退陣しました。朝日新聞はこれに因んだ、仕事も責任も放り投げてしまう行為を指す「アベする」という新語が流行していると報じたが、一部のネットユーザーからは、そのような語は流行していないとする指摘がなされました。逆に「アサヒる」という語が生まれるきっかけになりました。
日刊ゲンダイは、以前より自民党を批判し、民主党を擁護する報道を行っていましたが、参議院選期間中の2010年7月1日より「もう一度民主党へ投票を」という見出しで民主党への投票を呼びかける記事を掲載しています。また、その他にも「今更『自民に投票』は時代おくれだ」（同6月30日付）、「民主党へ投票が最良の選択」（同6月29日付）、「迷わずに民主党へ投票しよう」（同7月3日付）など、一貫して民主党に肩入れする記事を掲載しました。これに対し、自民党は大島理森幹事長名義で、中央選挙管理委員会に公職選挙法違反の疑いがあるとして質問状を提出しました。
一方的なバッシング・過度の肩入れ
高岡蒼甫が2011年7月23日に、「正直、お世話になったことも多々あるけど8は今マジで見ない。韓国のTV局かと思う事もしばしば。うちら日本人は日本の伝統番組を求めていますけど。取り合えず韓国ネタ出てきたら消してます。ぐっばい」]とTwitter上で発言しました。高岡は、韓国に対する批判ではなく、国の一大事時にどさくさ紛れに欺いて偏りをみせてる今の体制への嫌悪感から、日本を引っ張っている人間たちに対する抗議のために発言したとしています。
自身の思想信条をツイッターで告白後、所属事務所のスターダストプロモーションとの間で話し合いがもたれましたが平行線に終わり、高岡からは自主退職の申し出はなされませんでしたが契約は解消されました。その後、契約解消が明らかにされた後のワイドショーの報道は高岡だけを批判する内容に終始しており、高岡の意見に賛同したり擁護する報道はほとんど見られていません。また、高岡の発言から派生した2011年のフジテレビ騒動・フジテレビ抗議デモなどもフジテレビをはじめとした在京キー局・主なメディア等では報道されていません。
レッテル貼り
1989年に発生した東京・埼玉連続幼女誘拐殺人事件の容疑者が、漫画やアニメの収集・観賞を趣味に持ついわゆる「おたく」であった事から、おたくを犯罪者予備軍として扱う批判的報道がなされました。その後2000年代に入ると、おたくを題材にした邦画やテレビドラマが人気を博し、それをきっかけにおたく関連の番組や特集も組まれる様になりました。また、中川翔子や栗山千明といった女性芸能人がインタビュー等で堂々とおたくである事を公言したり、一般にも「腐女子」と呼ばれる女性のおたくも増えている事から、以前の様な差別や偏見は幾分和らいでいます。しかしながら、一たび凶悪事件が起きると、当該事件を想起させると見なされている漫画やアニメがバッシングの対象となる事例も依然として起きています。
在京キー局の番組で大阪府を取り上げる際、決まってイメージ映像は道頓堀や通天閣が使われ、さらにBGMはよしもと新喜劇のテーマソングや六甲おろしが使われています。大阪府民はすべてお笑い好き・阪神ファンであるかの印象を持たれてしまいます。
欧米を中心とした海外諸国
欧米では、日本の東京電力福島第一原子力発電所の事故後、事実誤認や誇張した報道が相次ぎました。米国オハイオ州のタブロイド紙には「ヒロシマ」「ナガサキ」の隣に「フクシマ」のキノコ雲が描かれました。英国のタブロイド紙は原発事故対応中に「作業員5人が死亡した」とする記事を掲載。これが各国のメディアに次々に伝送、報道される事態になり、見かねた日本の外務省はすべての在外公館に向けて「5人死亡の報道が広く流れている。類似の報道に接したら、ただちに訂正を申し入れるように」と指示する内容の訓令を出すことになりました。
ニューヨーク・タイムズ電子版、2011年3月16日にはそのトップ画面に特報として建屋が吹き飛び、白煙を上げている福島第一原子力発電所の写真が使われ「事故は日本政府の認識よりもはるかに深刻である。在日米国人には日本政府が発表した避難距離よりも遠くに避難するように忠告しました。特に4号機のプールにはほとんど、もしくは全く水がない状態であり、そこで露出している燃料棒から放射能が外部に放出されている可能性が高い。」といった内容が報じられまた。同日の米国CNNウェブサイトには「災害発生、東京からの大脱出」という内容の記事が掲載されまし。実際、日本の外務省が見かねたほどの報道内容であるが、日本と欧米ではこれほどの差があることは事実です。
さて、上に掲載したのは、その本の数例にしかすぎず、ごく最近でも、偏向報道による脳破壊はいくつもあります。それに、上の外国のメディアの場合は、自国に対するものではなく、日本という外国に向けてのものであり、日本人側から見れば腹立たしいですが、日本の場合は、日本国自体を弱体化したり、貶めたりするような報道を日本のメディア自体が行なっているという点で、非常に特異です。日本のメディアの報道など、そのほとんどが、外国の人がその内容を知ればほとんど左翼的にみえてしまうものがほとんどです。それだけ、日本のテレビなど、かなり偏向していて、脳に害があるものばかりです。
このブログに再三にわたって、掲載してきたように、例えば、増税に関する報道など、完全にマインドコントロールです。デフレの最中の増税など完璧に間違いですし、日本が、近いうちに財政破綻するとか、日本の国債が大暴落するとか、これらも、ほとんど嘘であり、かなり大規模なマインドコントロールです。それも、財務省だけではなく、テレビにかかわらず、すべてのメディアがこぞってこのような報道します。それに、メディアはほとんど認識していないですが、日銀によるプロパガンダも相当酷いです。しかし、メディア側が不勉強であり、日銀の意図的に偏向した発表などそのまま垂れ流しています。これでは、メディアの役割を果たしているとはいえません。
しかし、そうはいっても、このような報道は日々なされるわけです。このような脳を破壊するマインドコントロールから、私たちは、私たちの脳を守るのにはどうしたら良いのでしょうか?
そうは、言っても私もたまには、新聞を読んだり、テレビなども見ることがあります。そうした場合、特に、報道関係に関しては、字面だけで何もかも鵜呑みにするのではなく、これらの報道は、いわゆる日本を破壊しようと目論む外国の工作員が製作しているものとして、見るなり、読むなりしてどのような意図にもとづいて、製作されているのか、その裏を読むつもりで見るべきです。こうした読み方をしていると、意図が読み取れたときは、本当に愉快です。また、意図を読み取れなくても、少なくとも、自分の脳が破壊されることなく、少なくとも、自分が自分の主人公であり、誰からもマインドコントロールされていないという感覚を持つこどかできます。
Blogsy により投稿されました
3 件のコメント:
教えて頂きありがとうございます。
先日ブログの方にコメントをいただいたアルミです。
私も常日頃からテレビの報道には気をつけております。
といっても、私の場合は「見ないようにする」というよりも「見たものは別の情報源(主にネット)で調べる」という手法をとっています。
くしくも、こちらが知ろう思わなくても情報が転がり込んで来るのがテレビの利点ですし欠点だと思っていますので。
まあ、テレビで何かを知った場合にはまず疑うようにはしていますがｗｗｗ
アルミ様 コメント有難うございます。私のようにもともと、テレビをあまり見ない人間は、良いのですが、確かにテレヒを比較的多く見る人は、アルミ様のような対応が良いと思います。最近、ますます、テレビを見なくなりました。NHKなど、一応受信料を払っているのですが、ほとんど見ていないので、腹立たしい限りです。
これからもお気軽にお立ち寄りください!!
こんにちは
http://blog.livedoor.jp/hiro7532/archives/7221781.html
へのコメントありがとうございます。
テレビ・新聞はやはりある程度は見てしまいますが、（昔）「とりあえず正しいのだろう」ではなく、（今）「○○はそのように主張している」→「証拠と根拠は？」に情報に対する大前提が変化しています。 歴史・政治・経済・法律分野に対する視点はそのように変化している人も増えていると思いますが、「科学全般（生物、医療、その他安全保障や生活に関連する技術）」に対しても実は同様の注意が必要なんです。それらしい主張をされると政治経済歴史よりも検証の敷居が高い分、騙されやすい、もしくは嘘かもと思っても追及できるスキルが無い人が多数という問題が残っています。（追及して下さった少数者の見解を一定程度信用するという最終段階のジレンマに到達。この一定程度の分量が科学分野では大きくなるのです。なぜなら知識ベースは文章ではなく実験結果に依存し、その読み取りスキルを要求する根拠が多いので。）
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