捕鯨反対のメッセージと受け取れる落書きが書かれたゴンドラ |
【旭川】旭川市神居町西丘の民間スキー場「カムイスキーリンクス」のゴンドラリフト内で、捕鯨反対のメッセージと受け取れる落書きが多数見つかっ ている。クジラの絵とローマ字で「TABENAIDE(食べないで)」と書かれ、“被害”は百三台あるゴンドラ(四人乗り)のうち、六十二台に上る。海外 では調査捕鯨反対論が強まっており、海外から訪れたスキーヤーらがゴンドラ利用中に書いたとみられ、同スキー場は対応に苦慮している。
ゴンドラは全長約二千四百メートル。落書きはオーストラリア政府や米国の反捕鯨団体による調査捕鯨への反対の動きが道内でも報道された 一月から増加。黒や緑色のマジックで書かれたらしく、漫画風に描かれたクジラが「食べないで」と訴えている。こうした行為は器物損壊罪などに当たるが、今 のところ、誰が書いたかは特定できていない。同スキー場は三月下旬の営業終了後にすべて消す方針。
道内では近年、オーストラリアなどからの外国人スキー客が急増。同スキー場も誘致に力を入れる中、国際交流に水を差しかねない落書きに「これ以上の迷惑行為はやめてほしい」と困惑顔だ。
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以上は、北海道新聞からの引用である。誰が書いたかはまだ特定できないが、オーストラリア人が書いた可能性もある。
なぜ、オーストラリア人の疑いが出るのかといえば、ご存知オーストラリアという国そのものの最近の日本の調査捕鯨に対する対応によるものである。
今までいろいろ、ブログなどを見てきたが、なぜオーストラリアがこうも捕鯨に対して反対するのか、体系的にかかれたものはない。そこで今夜はこれについて書こうと思います。そうして、その各々に対して、外交的な見地からの対応案も掲載します。
主な理由は、以下5点に集約されます。
1.オーストラリアがオージービーフの産地であること。2.第二次世界大戦中には、日本のために国自体がパニックというより悪夢に襲われたこと
3.政権交代によるもの
4.元々白豪主義と呼ばれたお国がらであること
5.鯨はオーストラリアの大きな観光資源であること
この5つの理由のうち、本日は1.に関して述べます。
1.オーストラリアはオージービーフの産地であること
このことについては、すでにこのブログでも反捕鯨の背景として掲載しています。その部分をそのまま以下に引用します。
『現在、原油が値上がりし、バイオエタノールの問題などで、穀物相場も上がっています。テンフォーなどのピザ宅配業に関わりの深いチーズの相場も上がっています。また、牛肉などの肉の相場も上がっています。これらが、私たちの生活に直接影響を及ぼしつつあります。
こ の中で、特に牛肉に焦点をあててみます。牛肉は、特にオーストラリアや、アメリカにおいては巨大な輸出産業に育っています。もし、ここで捕鯨などが全面的 に解禁になり、かなりの量の鯨肉が日本やロシア、中国、韓国、その他の国々になだれこんだとしたらどうなるでしょう。特に、日本はオーストラリアからの最 大の輸入国です。これらの畜産農家は大打撃を受けるに違いありません。だからこそ、これらの国々や、畜産で成り立つ国々はおいそれと捕鯨反対の立場を崩す ことはできないのです。』
私がこれを書いたときは、無論日本の立場から書いています。オーストラリア人の立場からは、書いていません。ただし、オーストラリア人の立場から考えれば、鯨など食べないで、もっとオーストラリアの牛肉を
輸入して沢山食べてもらいたいと思うのが当たり前だと思います。オーストラリアにとって日本は大きな輸出国ですから、やはりクジラ肉は食べてもらいたくないというのが本音ではないでしようか?
オーストラリア人の中には、本当に日本人は商業捕鯨を再開したら、かなり鯨を食べるようになって、牛肉には見向きもしないのではと思い込んでいる人もも多いようです。事実オーストラリアのブログなど見ているとそのような趣旨で書いている人も大勢います。
これに対する日本側の対応策としては、いまや日本では食事のライフスタイルが洋風化しているため、牛肉の消費が大幅に減ることはありえず、それどころか、和食の中にもスキヤキや、肉じゃがなど牛肉を使う料理があり、しかも日本国内ではアメリカのBSE問題などがあり、オーストラリアの牛肉への信頼感が高まっていることを強調することで一定の理解が得られるものと思います。
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2 件のコメント:
捕鯨反対の記事読ませて頂きました。
なるほどね。ただ、日本だけを叩いているのが良く分からないなぁ。
鯨が可愛くてたまらなければ、日本以外の捕鯨国に対してもガンガン反捕鯨運動すればいいのにね。
日本人はおとなしいからなぁ。
J'sマインド
http://jsmind.blog18.fc2.com/
J'sマインド様コメント有難うございます。コメントへの対応おくれてすみません。
捕鯨問題にはいろいろな問題が絡み合って複雑になっています。いずれにせよ、日本は日本で独自の道を歩むしかないと思います。
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