2008年7月20日日曜日

内閣府調査 生涯学習「してみたい」7割「取り組んだ」は47%止まり-eラーニングと、NPOが鍵か?

内閣府調査 生涯学習「してみたい」7割「取り組んだ」は47%止まり(内容をすでにご存知の方、もしくはすでにこの「読売新聞」の記事を読まれた方は読み飛ばしてください)

内閣府は19日、「生涯学習に関する世論調査」を発表した。学校教育を終えた後も進んで様々なことを学ぶ「生涯学習」に関し、7割の人が「してみたい」と答えたが、最近1年間に取り組んだ人は半数に満たず、希望と現実にギャップがあることがわかった。

生涯学習をしてみたい人は70・5%で、2005年5月の前回調査に比べ、6・5ポイント増加した。一方、最近1年間に取り組んだ人は47・2%にとどまった。

生涯学習をしていない人に理由(複数回答)を聞くと、「仕事が忙しくて時間がない」が45・4%で最も多く、「家事が忙しくて時間がない」(18・9%)が続いた。調査は5~6月、全国の成人3000人を対象に行い、1837人(61・2%)から回答を得た。
(2008年7月20日 読売新聞)

このニーズを満たすには?
生涯学習などと言われて皆さんは、何をイメージされるだろうか?大抵の人は、自己啓発などと考えると思います。私は、自己啓発程度のことであれば、何も生涯学習など必要ないと思います。現代人何にもならないようなことを、時間を費やして聴くほど暇ではありません。おそらく取り組んだといわれた人が47.2%と低いのは、今の世の中には、生涯学習などといった場合、こうしたどうでも良いようなものが多いので、バカバカしくて受講したくないというものが多いのではないかと思います。いわゆる、どうでも良い教養講座というやつですね。あまりにも初歩的で、受講したからといって特に何の役に立つでもない、ただ少し物知りになった程度のものです。それくらいなら、自分で本を探して読んだほうがましです。

実はあの経営学の大家ドラッカー氏は、21世紀は生涯学習の時代になる、eラーニングが興隆するともいっています。21世紀においては、何事もスピードが命です。たとえ、大学や大学院で勉強したとしても、その内容はすぐに古くなります。だから、成人がいつでも学習できる機会が増えるだろうとしています。そうして、21世紀に興隆するビジネスのうちもっとも大規模なものは教育産業になるだろうと予言していました。しかも、その教育とはいわゆる学校での教育ではなく、学校を卒業した成人に対する教育が最も盛んになると予言しています。

まさしくそうです。私自身も、日々働いている上で、書籍か何かを読んだ新しいことなど、もっと深く学習したいとか、英語なども相当忘れているので再学習したいなどという欲求があります。しかし、いわゆる生涯学習と言われていて、地方自治体などで開催されている生涯学習プログラムなどに満足いくものはありません。

とはいえ、私は現在「生涯学習」のようなことを自分で行っています。それも、いわゆる「eラーニング」で行っています。それは、英語の学習です。大学を卒業してから、随分たって、特に英語を使うような仕事をしてこなかった私は、たとえば単語などもうろ覚えになっているものがたくさんあります。これを学習しなおしたいという欲求は前から持っていました。ところが、本を買ってきたり、インターネットの学習サイトを探していろいろやってみても、なかなか長続きしませんでした。

ところが、昨年できた英語学習サイトで「iknow!」というサイトがあります。これは、非常に良くできたサイトで、このサイトで学習し始めてから長続きしています。今年の2月14日より、「まずは! TOEIC基礎・リスニングセクション」というところから始め、いまでは、6セクション目の「さらに! TOEIC上級・総仕上げ」まで進んでいます。このセクションが終わると、いわゆるTOEIC受験のコースとしては、全部が終了することになります。私は、このコースが終了したら、このサイトにはさらに上級のものがあるので、それも挑戦しようと思っています。

この学習サイトのすごいところは、すべてオンラインで、問題はすべてオンラインで画面に表示され、単語や文章の発音も聴くことができ、キーボードに入力することにより、問題に答えるという形式で学習が進むというところです。そのほか、学習の進度もサイトがすべて管理してくれるので、自分では記録などつける必要ありません。しかも、このサイト使用料金は無料です。その仕組みはこのサイトを運営しているceregoという会社がこのサイトに広告を掲載し、広告収入により運営を賄っているからです。素晴らしいアイディアだと思います。そのほかにSNSも附属しており、学習者同士や、サポータの人々とオンライン上で文書のやりとりができます。それに、eラーニングなので、細切れの時間を有効に使ってできます。日々少しでもあいた時間にこれをすることにより十分学習できます。また、休みの日などには、まとめてたくさんの課題をこなすようにすれば、学習速度が速められます。私自身は、やったことはないのでずか、会社の休み時間にやっている人も多いようです。それから、通勤時間など、携帯電話でもできるようになっているので、携帯でやっている人も多いようです。それと、学習が終了した問題に関しては、その内容をポッドキャストで自動的に配信してくるので、復習にはそれを見たり聴いたりできます。とにかく便利です。

まあ、この使い勝手は使った人にしかわからないと思いますので、使ってみたことの無い人は是非一度アクセスして使ってみてください。

私は、この英語学習サイトのようなものが他にもたくさんできれば良いと思っています。そうすれば、いわゆる大学レベルのものならいくらでもできると思います。ニーズの多いものなら、このサイトのように無料ででも提供できると思います。

こうしたeラーニングを実施することで、高校・大学レベルの内容ものものは、確実に提供できる可能性が高いです。

NOPも参入すべきか?
さて、iknowなどのサイトでは、英語というかなり需要の多い分野を対象とするので、参画者も多く、広告効果も高いので無料にすることができるのだと思います。しかし、他の分野だとそういうわけにはいきません。しかし、この分野に多くのNPOが参入すれば、あまり需要の多くない分野にも相当入り込んでいけるではないかと思います。

私は、先ほど述べたiknowの学習が終了した場合には、もっと上の学習レベルなどに進みたいと思っています。たとえば、ビジネス英語などです、あるいはマーケティング英語です。いや、できればマーケティングなど英語で学び、英語でマーケティングに関するドキュメントなど書いて見たいと思います。いや、それどころか、MBAでビジネス関連のことを英語で学び資格も得られたら良いなどと思っています。

このようなことを、考えている人は多いのではないでしょうか。しかし、こうしたeラーニングを活用して、NPOなども活躍するようにすれば、こうしたこともあながち夢ではないどころか、アメリカなどでは提供しているところもあるようです。余裕があれば、受講してみたいです。その、前段階としてikonwを日々やっているという感じです。

さて、もとの生涯学習の話に戻りますが、私が述べたようにeラーニングを多用すること。このeラーニングの中には、Skypeの機能なども含めて、受講者と教育者が直接会話もできるとか、授業そのものもやってしまうとか、教育者と受講者が一対一で話しができる機能など盛り込めばもっと素晴らしいものになると思います。eラーニングですから、全国各地に散らばっている様々な人の英知を結集することができます。教材をつくる側も、教材を活用する側も全国に散らばっている力を結集できますから、様々な可能性が考えられます。

さらには、NPOなどが参入し、世の中にいろいろとノウハウなどを知っている人、博士号や、修士号を持ってさまざまな分野で活躍している人や、引退した人などが加われば、学習のレベルから研究のレベルまでランクアップできると思います。全国各地のNPOが活躍し、四半期に一回地場でスクーリングする。半年に1回くらいは、北海道であれば道単位でスクリーングをする、年に一度くらいは全国レベルでスクーリングするなどのことが考えられます。スクーリングに参加できない人は、通信技術を使って、パソコンの画面を通じてスクーリングに参加することなども考えられます。私は、一度ある民間会社がこのようなシステムを使ったマインドマップの講座に参加してみたことがありますが、その内容はともかくとして、技術的には何も問題なく参加することができました。

こうした、ことが実現されるのは、意外と近いかもしれません。私もこうした、お仕事のお手伝いなどできたら良いと思います。そうして、大学や大学院などにいけなかった人が、こうした教育の恩恵をこうむってやる気と、根気さえあれば、誰もが修士号や博士号をとることができ、さらには、取得者も自分の知識などが古くなったいつでも一流の教育を受けることができるようになるし、十分学んで、現場で生かすことのできる知識を身につけた人は逆に教える側になれれば良いと思います。

教えることは、自分の知識をよりいっそう深めることにもつながります。このようなことが実現できれば、学歴による差別や区別などはなくなるでしょう。ただし、誰もが簡単に実用的な知識を身につけられるということは、さらに激烈な競争社会になることは間違いないと思います。でも、最初から競争を厭うような人はもともと生涯学習などには向かない人だと思います。ただし、これらに対する解決方法もありますが、それは今回の趣旨にはあわないので、またの機会に掲載したいと思います。今後の教育などは、間違いなくこの方向に向かうと思いますし、そうでなければならないと思います。

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