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2016年1月3日日曜日

【南シナ海情勢】中国の試験飛行、米「緊張高めた」と批判 新たな対抗措置の可能性―【私の論評】南シナ海で米国の報復を受けると、中国は尖閣で報復する!これに備えよ(゚д゚)!

【南シナ海緊迫】中国の試験飛行、米「緊張高めた」と批判 新たな対抗措置の可能性

米海軍が昨年5月に公表した、P8対潜哨戒機が撮影した南沙諸島のファイアリクロス礁の画像
中国が南シナ海のスプラトリー(中国名・南沙)諸島に建設した飛行場で航空機を試験飛行させたことについて、米国防総省当局者は2日「試験飛行が(地域の)緊張を高めたことを懸念している」と表明した。米政府が新たな対抗措置に踏み切る可能性もある。

米軍はオーストラリアなどと連携して圧力をかけ続ける構えだが、南沙諸島の実効支配を強める中国が既成事実を積み重ねる中、問題の解決は「ますます難しくなっている」(オーストラリアの専門家)との見方も広がっている。

国防総省当局者は「さらなる土地の造成や新たな施設の建設を中断し、中国と東南アジア諸国連合(ASEAN)が(南シナ海での紛争回避に向けた)行動規範を速やかに策定する必要性を示している」と強調した。

米政府は中国が造成した人工島を中国領とは認めない立場で、昨年10月には「航行の自由」を行動で示すため、中国が「領海」と主張する海域にイージス駆逐艦を派遣した。同12月には海域上空をB52戦略爆撃機が飛行。意図的ではないとされるが、中国は軍事的挑発と反発した。

【私の論評】南シナ海で米国の報復を受けると、中国は尖閣で報復する!これに備えよ(゚д゚)!

この海域では、1日にも物騒な出来事がありました。それに関する記事を以下に掲載します。
【南シナ海緊迫】越漁船、体当たり受け沈没 中国船か 
 3日のベトナム国営紙タインニエン(電子版)などによると、同国中部クアンチ省沖の南シナ海で1日、10人乗りのベトナム漁船が中国船とみられる外国船に体当たりされ、沈没した。10人は近くにいた別のベトナム船に救出された。 
 国営紙トイチェによると、船長は中国船に体当たりされたと説明。ベトナム漁業当局は中国側に調査を要請した。 
 船長によると、体当たりした船の船体には中国語が書かれており、乗組員は中国語を話していたという。 
 ベトナムや中国などが領有権を争う南シナ海では、操業中のベトナム漁船に対する中国船からの放水や体当たりなどが相次いでいる。
このようなことが、1日に起こったので、米国としても、中国の試験飛行に対して対抗措置に踏み切る可能性を示唆したのだと思います。

それにしても、こうした前触れは以前からありました。それは、昨年の暮れに尖閣付近に機関法を装備した中国の公船が現れたことです。

第11管区海上保安本部(那覇市)によると、昨年12月22日午後3時現在、沖縄県石垣市の尖閣諸島・南小島沖の接続水域(領海の外側約22キロ)内を、中国海警局の公船4隻が航行していました。

うち1隻は機関砲のようなものを四つ搭載しているのが確認されていました。

この船は同日午前8時20分頃に接続水域内に入りました。機関砲のようなものを搭載した中国公船が接続水域で確認されたのは初めてでした。海上保安庁の巡視船が領海に近づかないよう呼び掛けましたが、応答はありませんでした。

これに関する動画を以下に掲載します。



確かにこのようなことは、ありませんでした、カバーで覆われた連装機関銃と思しきものを一つを装備した公船が、尖閣付近に現れたことは以前もありましたが、機関砲を4つ、それもむき出しではっきりわかるようにして、現れたのは初めてのことです。

これに関して、日本の報道機関はあまり報道しませんが、かなり重要な変化です。中国がこのような行動に出るその理由に関して、参考になる記事をこのブログに以前掲載したことがあります。その記事のURLを以下に掲載します。
中国海軍、尖閣接近のウラ 米爆撃機の威嚇に習政権“苦肉の策”か ―【私の論評】日本と戦争になれば、自意識過剰中国海軍は半日で壊滅!東シナ海で傍若無人ぶりを働けば撃沈せよ(゚д゚)!
B52を空母に搭載するとこんな感じです 合成写真
これは、去年11月16日の記事です。詳細はこの記事をご覧いただくものとして、この記事では、中国海軍のドンディアオ級情報収集艦が、尖閣付近を単なる通過ではなく、1日で東西に反復航行したのは特異な航行な航行をしたことを掲載しました。

そうして、この記事では、中国艦船が尖閣付近でこのような異常な行動をした背景も掲載しました。その部分についてのみ以下に掲載します。

中国といえば、南シナ海の岩礁を国際法を無視して軍事基地化したことをめぐって、米国と緊張関係にある。
米軍は「航行の自由」と「法の支配」を守るため、先月27日、イージス駆逐艦「ラッセン」を派遣したうえ、米原子力空母「セオドア・ルーズベルト」をマレーシア沖で航行させて中国をけん制した。 
今月8~9日(ブログ管理人注:昨年11月)には、グアムから飛び立った、核爆弾搭載可能なB52戦略爆撃機2機が、南シナ海の人工島近くを飛行するなど、圧力を強めている。中国軍は、こうした米軍の攻勢に目立った動きをみせていない。 
こうしたなか、少し離れた東シナ海で特異な航行をしたのはなぜなのか。
軍事ジャーナリストの世良光弘氏は「情報収集艦の航行は、南シナ海での動きと連動しているとみて間違いない」といい、続けた。 
「中国は、米国が艦船だけでなく、戦略爆撃機まで投入するとは思っていなかったはずだ。対抗措置を取らなければ、中国のメンツが立たないうえ、国内世論の反発を食らう。といって、緊迫する南シナ海で下手に動けば、軍事力で歴然の差がある米軍と衝突する事態になりかねない 
「苦肉の策として導き出したのが、東シナ海への艦艇派遣だったのだろう。『自衛隊が相手ならば、大きな事態にならない』と考えたのではないか。それだけ、米軍の『フリーダム・オブ・ナビゲーション(航行の自由)作戦』で追い詰められているということだ」
そうして、昨年12月には、米軍のB52戦略爆撃機が、南シナ海のスプラトリー(中国名・南沙)諸島で、中国が「領海」と主張する人工島周辺12カイリ(約22キロ)内上空を誤って飛行したことを明らかにしました。中国側から「2カイリ内」だったと抗議を受けたとしています。これは、無論誤って飛行したということは、あり得ないと思います。

怒り心頭に達した米国が、意図して意識してB52を飛行させたのだと思います。もし中国側が主張する「2カイリ内」というのであれば、これは真上を通過したと言ってもいいくらいです。その後12月22日に、機関砲4丁を装備し、しかもそれをむき出しにした公船を尖閣付近に航行させています。

この図式は、もうはっきりしました。南シナ海で米国が中国に対して、報復措置とると、中国としては、もともと手も足もでない、恐ろしい米国に対しては直接行動が取れないので、尖閣付近で何かをやらかして、牽制するという動きに出ているということです。

今後、南シナ海で米国と中国の対立が深まれば、日本としても、これに直接は無関係であるとみなすのは大きな間違いです。

日本の海上自衛隊なども、中国海軍にとっては、まだまだ手も足も出ない相手であり、軍事的に日本が負けることなど当面考えられませんが、それにしても、法整備がきちんなされていません。

もし、尖閣で中国の傍若無人な行動がエスカレートしても、日本としては、満足に武装もしていないような、海上保安庁の船が、中国側に向かって、自制を呼びかけるように促すことくらいしかできません。

こんなことでは、いずれ南シナ海での米国の中国に対する報復がエスカレートした場合、習政権は、中国の国内対策として、苦し紛れに尖閣上陸などの冒険に出るかもしれません。

そうならないためにも、中国の公船が日本の領海を侵犯したり、中国の航空機が日本の領空を侵犯した場合、国際プロトコルに従い、警告したり威嚇したりなどの手続きを踏んだ後でも、侵犯行為をやめない場合は、撃沈、撃墜ができるように、法整備をしておくべきです。

撃沈、撃墜などというと、そんなことをすれば、戦争になるなどと語る人もいるかもしれませんが、明らかな領空、領海侵犯をした場合、国際てきには侵犯したほうが非難されるし、それをもって戦争に理由にはならないし、実際それだけで、戦争になったということもありません。これは、侵犯された国の権利として、認められている当然の権利です。

だから、侵犯された場合は、最終的には撃沈、撃墜をするというのは当然のことです。それは、日本のように平和憲法を持つ国々でも当然の権利とされていることです。日本だけが、その例外ということはあり得ません。

憲法9条の隅から隅まで読んでみても、国際紛争のために武力を用いることは、はっきりと否定していますが、自衛ための戦争や武力に関しては、否定していません。実際、そのようなことは一言も書かれていませんこれは、憲法学者でも少数派の京都学派による解釈です。

京都学派の憲法解釈に従えば、尖閣付近で中国の公船が領海侵犯を繰り返したり、航空機が日本の領空を侵犯して、日本側の警告を無視した場合は、防衛戦争の一環として、これを撃沈、撃墜しても憲法違反などにはなりません。私は、この憲法解釈を支持するものです。

私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?

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2014年5月10日土曜日

【中国・ベトナム衝突】緊張高まる南シナ海 オバマ米政権、再均衡戦略の「決意」試される事態も―【私の論評】安部首相は、優柔不断オバマの尻を叩き、東シナ海で近隣諸国をも含む大合同演習を行い日本のアジアにおけるプレゼンスを増すべきだ(゚д゚)!



南シナ海で、領有権を争う中国とベトナム、フィリピンとの緊張が高まり、米政府は情勢の激化を阻止するため、各国に自制を促している。オバマ大統領は先のアジア4カ国歴訪で、安全保障の重心をアジア太平洋地域に移す再均衡(リバランス)戦略を、補強したばかり。これに反発する中国の、今回の事案に対する出方を注視しており、ウクライナ情勢も抱え、新たな火種をもみ消したいというのが本音だ。

今回のパラセル諸島周辺海域における中国の動向について、米戦略国際問題研究所(CSIS)のアーネスト・バウアー氏は、オバマ大統領のアジア歴訪による再均衡戦略の補強を踏まえ、「中国はベトナムの(中国に抵抗する)決意を試している」と指摘。「米国がウクライナ情勢に気を奪われている間に、中国は南シナ海で現状の変更を企てている」と、懸念を示す。

米国の同盟国であり、先に新たな軍事協定に署名したフィリピンはもとより、非同盟国のベトナムもオバマ政権の再均衡戦略上、極めて重要な存在だ。

それだけに、中国の動向はオバマ政権の「決意」も試すものだといえる。仮に、1988年に中国がベトナムと南シナ海で軍事衝突したような事態に発展し、何より、米国と相互安全保障条約を結ぶフィリピンとの間で軍事衝突に至れば、尖閣諸島(沖縄県石垣市)で有事が発生した場合のオバマ政権の行動を占うものともなるだろう。

一方でベトナムは、装備を主にロシアから調達しており、カムラン湾の再開発でもロシアに資金、技術支援を仰いでいる。ウクライナ情勢をめぐる米露の対立は、ベトナムを挟んでの米露の力関係を微妙なものにしている。再均衡戦略の一角に組み込まれている同盟国タイの政情不安も、米政府には懸念材料だ。

上の記事は、要約記事です。この記事の詳細をご覧になりたい方は、こちらから(゚д゚)!

【私の論評】安部首相は、優柔不断オバマの尻を叩き、東シナ海で近隣諸国をも含む大合同演習を行い日本のアジアにおけるプレゼンスを増すべきだ(゚д゚)!

私は、このブログで、オバマの優柔不断が、いずれ中国ロシアのクリミア侵攻が中国に影響を及ぼす可能性を指摘してきまし。今回のこの事件は、わずか2ヵ月で早くもそれが現実になった形となりました。中国は「力による現状変更」の意思を変えるつもりはまったくないようです。

これに関しては、以前このブログにも掲載したので、その記事のURLを以下に掲載します。

オバマ大統領の「チキンキエフ」の瞬間 ウクライナ危機、外交を武器にプーチン大統領に立ち向かえるか?―【私の論評】キエフは、日本の将来にもおおいに関わりのある、オバマ外交の力量を見る良い機会か(゚д゚)!
私たちは、今回のような緊急事態に対する、これらの対策を見極める必要があります。これに対する対応が適切であれば、アジアの中国に対する出方にも期待が持てるでしょう。しかし、その対応が結果として不味いものであれば、アジアの安定にもアメリカが寄与できるのかどうか疑わしくなります。 
そもそも、以前からこのブログで警鐘してきたように、オバマ大統領は、尖閣問題に関して、「尖閣諸島は日本の領土であり、日中間に領土問題存在せず」などの公式見解を発表していれば、さほど複雑でも深刻にもならなかった可能性がかなり高いです。南シナ海についても、同様の声明を発表すべきでした。 
煮え切らない態度をとっていたからこそ、中国はオバマの意図を探るという意味あいもあり、日本の尖閣列島沖や、南シナ海での挑発行動が絶えなくなってしまいました。 
これは、日本や、ASEAN諸国の立場など全く無視したとしても、理解に苦しみます。いわゆる、戦後レジームの立場を守るという立場からいっても、このレジームにおいては、第三国でしかない中国に対して厳しい態度をとるのが当たり前です。 
これに対して、プーチン氏はかなり強硬です。しかし、これはロシアの立場からすれば、理解できるし、当然のことでもあると思います。ここで、ウクライナがEU側陣営に入ることを許すか、許したにしても、ロシアとの関係も重要視しないで入ってしまえば、その後周辺諸国もそのような動きに追随する可能性も高いです。 
美人が多いと定評のあるウクライナ女性

先日も、このブログに掲載しましたが、
現在のロシアは小国にすぎず、もしそのような動きが加速すれば、さらにロシアの小国化に弾みをつけることになります。それだけは、防ぎたいというのがプーチン大統領の真意です。 
この真意を理解しつつ、オバマ大統領は超大国アメリカとしての意地をみせる必要があります。 
この意地をみせつけられなければ、アメリカは今後オバマ大統領の任期中には、確実に世界での超大国としての存在感を失うことになります。 
そうなれば、アジアの不安定化も避けられなくなります。 
この場合、日本もこの不安定の荒波にさらされることになります。日本としては、憲法がどうのこうのという前に、身近に迫った荒波を自ら防ぐ体制を、現体制化で模索していく必要迫られることになります。
こうした中国の力づくの挑戦は遠からず、東シナ海の尖閣諸島をめぐっても現実になるとみるべきです。日本は集団的自衛権の見直しはもとより、漁民を装った尖閣侵攻などの問題への対応も急ぐべきです。

現場付近では、中国最大の石油探査会社である中国海洋石油(CNOOC)が約750億円を投じて、動く石油空母とも言われる深海掘削リグ「海洋石油981」を稼働させ、探査活動を始めています。この地点は、ベトナム沿岸から120海里しか離れておらず、ベトナムの排他的経済水域(沿岸から200海里)内ですが、中国は「完全に自国の水域」と主張しています。

中国は南シナ海のほぼ9割を自国の水域と主張し、今年1月には「南シナ海で操業する漁船は中国の許可が必要」という勝手な規制まで発表していました。

こうした最中、ウクライナにおける「ロシアの実力行使」がたいした痛みを伴わずに成功し、中国の背中を押した形になったと思います。中国にとっては、ベトナムが全方位外交で多少、中国に配慮していようとも、石油資源確保の重要さに比べれば「おかまいなし」なのです。

フィリピンは衝突事件と時を同じくして、南沙諸島付近でウミガメを密猟していた中国の漁船を拿捕しました。4月28日には米国のオバマ大統領がフィリピンを訪問し、新しい米比軍事協定を結んだばかりでした。フィリピンは米国の後ろ盾を得て「もう中国の無法を許さない」と強腰に出たようです。

フィリピンのアルバート・デルロサリオ外相はかつて「フィリピンは日本が平和憲法を改正し、再軍備することを歓迎する」と表明しています。また、インドネシアの外相も同様の態度を示していました。

ベトナム、フィリピンと緊張関係を高めている中国はこれから、どう動くのでしょうか。さらに大胆になることはあっても緊張緩和に動くのは望み薄です。なぜなら、米国と欧州は欧州本体の危機と世界経済に直結するウクライナ情勢のコントロールで事実上、手が一杯の状況です。

米国務省は「危険な行為や威嚇を強く懸念している。すべての当事者に自制を求める」との声明を発表しました。しかし、これは、裏返せば、それ以上、とても手を広げる余裕がないことの表れでもあります。ということは、中国にとっては絶好のチャンスになります。これは日本にとって非常に危険な状況にあると認識しなければなりません。

そうして、日本がこの状況を打開する手段の一つとして、東シナ海で近隣諸国をも含む大合同演習を行うのです。

仮想敵国として、無論のこと中国として、日米韓はもちろん、インド、インドネシア、フィリピン、その他アセアン諸国で参加できる国すべて、それから、オーストラリア、フランス(南太平洋に基地あり)、イギリスなどの海軍を結集して東シナ海で大演習を行うのです。

そうして、こんなことは一見不可能のようにもみえますが、ロシアにも大演習に参加できるのであれば、参加してもらうようにもっていくべきです。小国ロシアは、そんなことはおくびにも出さず、ウクライナ問題では、現在世界唯一の超大国であるアメリカのオバマが優柔不断なオバマ大統領を尻目に、ウクライナ問題では起死回生をはかりました。しかし、依然として中国の脅威が厳然としてあります。

小国ロシアは、プーチンの決断により今でも超大国的プレゼンスを
維持している(写真はロシアの国旗を柄にしたビキニ)

考えてみても下さい、経済的にも軍事的にも人口的にも、小国に成り果てた、そのロシアが中国と国境を接しているわけです、近年中国からロシアに移住する中国人がかなり増えているという事実もあります。

過去のソ連時代も、ロシアになってからも、今まではロシアは中国に対して一歩も譲らないという行動をとってきましたが、小国に成り果てたロシアでは、いつまでもこれを単独で維持することはできないことはプーチンも十分理解していると思います。

こうしたこともあるし、オバマの優柔不断さもあったからこそ、プーチンは、ウクライナでの大冒険をやったのだと思います。ロシア側からすれば、あのタイミングでやらなければ、ロシアのプレゼンスは確実に低下し、二度と立ち上がれなくなると踏んだのだと思います。

であれば、今すぐは無理でも、いずれロシアも加えた大演習をするということで、今から準備すべきです。

海上自衛隊の観艦式の模様

最初、日米韓、フイリピン、インドネシアくらいからはじめて、毎年スケールを大きくし、最終的には、ロシアをも含めた、大演習を毎年開催するのです。そうして東シナ海での演習が定例化すれば、南シナ海や、インド洋でも実施するのです。

その演習では、いずれボロ船「遼寧」程度の空母や、中国の古いタイプの潜水艦やら何やらを模した、前近代的な艦船を並べて撃沈してみせるとかのショーをやっても良いと思います。また、尖閣を模した島に、中国の強襲揚陸艦などを模したものを上陸させて、粉砕しても良いです。

とにかく、米国や日本には、現状でもとても太刀打ちできないし、さらにこれらが、ASEANやインド、オーストラリア、ロシア、フランス、イギリスと結託していることを印象づけ、海洋進出など、土台最初から無理な妄想にしか過ぎなかったことを自覚させるのです。

そうこうしているうちに、馬鹿な中国共産党幹部は、中国を崩壊させ自滅します。この体制を整えて、現中国政府に海洋進出は無理であることを自覚させて、中国政府の国内での求心力をなくし、中国を分裂させ、まともな民主国家にするように仕向けるのです。

現在では、世界唯一の超大国のアメリカだが、オバマの
優柔不断のせいで、超大国的動きができなくなっている

そうして、本来このようなことは、オバマが実施すべきなのでしょうが、現在の優柔不断なオバマにはできません。だとすれば、日本の安倍総理が、オバマの尻を叩いて実施すべきです。

今後、中国が動けば、それに対して近隣諸国の海軍がすぐにでも対応できる体制を整えるべきです。そうして、これが安部総理の掲げている安全保障のダイヤモンドの最終形です。

そうでないと、中国がアジアの平和と安定を脅かす存在になることは必定です。中国のなすがままにまかせておけば、アジア全域が、現在の中国のような暗黒大陸になります。それだけは、避けなければなりません。

私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?

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