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| 景気が上向くと、ビキニなどの水着の面積が小さくなるとか? |
内閣府が公表した４月の景気ウオッチャー調査について、景気判断の現状が大きく落ち込んだ一方、先行き判断の上昇は過去最大となったとの報道もあった。消費税増税後の景気の落ち込みは一時的と考えてよいのか、それとも今後も懸念すべき材料はあるのだろうか。
・・・・・・・・・・・＜中略＞・・・・・・・・・・・・・・・
先行き判断は政権交代のあった２０１２年１２月に５１・０と５０を超えたあと、１３年１２月の５４・７まで、いい状態であった。しかし、１月４９・０、２月４０・０、３月３４・７と急落した。３カ月間の下落幅２０・０は、統計を取って以来最大の下げ幅だ。その反動で、４月の指数が跳ね上がったとみるべきだ。
増税後の景気の動向を占うのは、正直言えば現時点では難しい。消費税導入の１９８９年と５％に引き上げられた９７年を見ても、それぞれ４月の増税後、６カ月程度は消費税増税の影響はあまり現れなかった。
しかし、６カ月をすぎるあたりから、両者の景気動向には差がつき始める。増税時の景気動向指数を１００とすると、１年後になると、８９年増税時には１０３・０、９７年増税時には９２・６と大きな差がついた。こうしたデータから、本当に見極めがつくのは、少なくとも６カ月超から１年後である。
景気ウオッチャー調査の先行き判断が６カ月後の景気動向指数の予測に有効であるとしても、現段階ではあと１、２カ月先にならないと判断するのは難しい。その無理を承知の上で、景気動向指数の動きを大胆に予想すると、今のところ、９７年増税時に近いような感じだ。
「増税後の落ち込みは一時的」「想定内」という報道があるが、これは政府や日銀官僚からのリークだろう。彼らが事前にどのような想定をしていたのかわからないので、そうした見方が妥当かどうかも判断困難だ。 （元内閣参事官・嘉悦大教授、高橋洋一）
【私の論評】ハイウエスト・ビキニが流行る今年は景気は落ち込むかもしれない! 愚者は経験から学び、賢者は歴史から学ぶということを忘れるな(ﾟдﾟ)！
さて、上の記事の冒頭には、ビキニのミズキの女性の写真をあげました。なにやら、世の中には、ビキニ等の水着の面積が小さくなると、景気が良くなるという説があるそうです。
なぜそうなるかといえば、一つは気分の問題です。好景気の時は消費心理が上向きになって、開放的な気分で大胆になると考えられます。
もう一つは、経済的な理由です。景気が良くなると財布の紐もゆるくなって、女性はボディケアにお金をかけるようになります。アンケートによるとビキニ姿に自信があるが13%ぐらいで、自信が無い人の理由が体が引き締まっていないということだそうです。しかし、懐具合がよくなるとボディケアにお金をかけられるので、パーフェクトなボディになってビキニに挑戦できるようになるということらしいです。
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| 昨年の三愛の水着 |
景気がよくなると男性の懐具合も良くなってくるので、女性との遊びも派手になっていく傾向があるので、ビーチでナンパする時も露出度が高い女性の方が目立つので、ナンパされやすいという意味でも露出度の高い水着が流行るということも考えられます。
2014年、今夏の水着の二大キーワードは、「バンドゥビキニ」と「ハイウエストビキニ」。「バンドゥビキニ」とは、ブラがチューブトップタイプのビキニのこと。チューブトップ (tube top) は腋より下の部分を包む、袖なし・筒状のノースリーブの衣類のことです。落ちるのを防ぐため、ゴムひもなどで胸の上の位置できつく止めます。Twitterでキーワード検索をすると、女性から「かわいい」「欲しい」との声、多数上がっています。
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| バンドゥビキニ |
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| ハイウエストビキニ |
これは、今年は景気が悪化するという前兆なのかもしれません。私としては、下の動画までいかなくても良いですから、やはりハイウェストではなく、面積が小さめのビキニが良いです。
景気が良くて、バブルになるとこんな水着が流行るのでしょうか、過去の事例では、さすがにマイクロビキニは流行りませんでしたが、バブル期やその直前にはハイレグ水着ははやっていました。
マイクロビキニまではいかなくても、せめて景気が良くなってハイレグ水着が流行る時代が来て欲しいものです。
さて、少し話が脱線してきたので、元に戻します。
上の高橋氏の記事は正しいです。実際、97年の増税後、98年になってから自殺者が2万人台から3万人台へと大幅に増えています。そのグラフを以下に掲載します。日本がデフレに突入したのは、5%増税をした1997年からなのですが、実体経済への最大の影響とみられる自殺者数が大幅に増えたのは、増税した次の年からです。
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考えてみれば、判る話です。増税による影響が、すぐに出るなどのことはあり得ません。自殺者が増えたのは、デフレによる経済の悪化によるものが大きな原因とされています。これは、現在の日銀副総裁の岩田氏も認めていますし、他の多くの経済学者でも認めている人は大勢います。
たとえば、経済的なことが理由で自殺に至るにしても、最初は蓄えを崩すとか、人からお金を借りるとか、なんとかしていても、それでもどうにもならなくなり、進退窮まって最終的に自殺を選ぶということになるので、増税した直後に自殺者が増えるということにはならなかったのだと思います。
これは、自殺者数の推移について述べていますが、他でも同じことだと思います。たとえば、店をやっていても、増税後に客数が減ったとしても、多くの人が、最初は一時的に客が減っただけかもしれないと考えますが、半年、1年経つと、これは一時的ではなく、これからもずっとお客が減ると考え、本格的に仕入れを減らしたり、節約をはじめるという具合です。
財務省や、多くの白痴自民党議員は、こんなわかりきったことでも、増税後半年くらいであまり影響がないということにでもなれば、「8%増税で影響なし、次は10%増税も視野に入ってきた」などと言い始めるし、新聞などでも報道されると思います。
それとともに、財政赤字1000兆円を超えたので、増税しなければならないとか、次の10%増税に向けての前準備をすることと思います。これは、徹定期的に不味いです。
過去の2回の増税では、結局増税前よりも税収が減っています。今回の増税も結局そうなりそうです。
財政赤字を減らすというのなら、本来は増税などせず、金融緩和と積極財政をすることです。そうして、デフレを脱却して、さらに景気を良くすることです。こんな判りわかりきったことが、できない多数の与党自民党議員は、白痴といわれても仕方ないと思います。
白痴議員は、頭がなく財務省の官僚のいわれるがままです。
「愚者は経験に学び、賢者は歴史に学ぶ」という格言があります。これを最初に語ったのは、ドイツの名宰相であるオットー・ビスマルクということになっています。
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| オットー・フォン・ビスマルク |
しかし、彼が本当に語ったのは、
愚者だけが自分の経験から学ぶと信じている。私はむしろ、最初から自分の誤りを避けるため、他人の経験から学ぶのを好む。
Nur ein Idiot glaubt,aus den eigenen Erfahrungen zu lernen. Ich ziehe es vor,aus den Erfahrungen anderer zu lernen,um von vorneherein eigene Fehler zuvermeiden.ということだそうです。
しかし、それより「愚者は経験に学び、賢者は歴史に学ぶ」という言葉のほうが人々によく知られていています。格言などは時間の経過によって、取捨選択された人々の智慧ですから、冒頭の言葉の方が、格言としてふさわしいと思いますし、実際そうなのだと思います。
今の大多数の自民党議員は、まさしく経験に学ぶことばかりしていて、歴史に学ぶということをしていないのだと思います。
今のタイミングで増税が駄目な理由は、古今東西の事例を見れば良くわかります。
たとえば、このブログでも掲載したように、世界で一番はやく金融恐慌によるデフレから脱却した高橋是清のリフレ政策などがその良い実例です。
高橋是清のデフレのときに、金融緩和と積極財政をするというのは、マクロ経済学では常識であり、デフレのときの施策としては、ごくまともな政策です。過去を良く振り返ってみれば、デフレや不況のときに増税して成功したためしはありません。
これは、日本の過去においてもそうですし、海外でも同じです。たとえば、イギリスでは、現在の日本とは順番が逆ですが、大幅増税してから、景気が落ち込み、大金融緩和をしたにもかかわらず、なかなか景気が上向かず、税収も上がらなかったという例もあります。
それよりも、なによりも、こんなに長期間デフレであるのは、今の日本だけです。他国ではそんな事例はありません。
【国際政治経済学入門】税収減、失業増…消費増税失敗 英の教訓―【私の論評】増税はまだ本決まりではない!!まだ防ぐ機会はある!!
詳細は、この記事をごらんいただくものとして、この記事では、イギリスが2011年時点で、財政再建を目的として、付加価値税(日本の消費税にあたる)を大幅に引き上げた結果、景気が低迷し、雇用、その中でも若者の雇用が著しく悪化したため、これに対応するためイングランド銀行(イギリスの中央銀行、日本の日銀にあたる)が、大金融緩和を実施したものの、なかなか景気が回復しなかったことを掲載しました。
これらの事例をふりかえると、不況、ましてやデフレのときには、増税など全くの間違いであることが良く理解できます。
高橋是清の政策は、良くリフレ政策と呼ばれますが、実は私はこの呼び方は大嫌いです。デフレのときに、金融緩和や積極財政をするのはあたり前のど真ん中であり、普通の政策であり、これをわざわざリフレ政策などと呼ぶ必要はないと思います。
そんなことより、過去の日本の経済対策をみれば、増税によりデフレになったにもかかわらず、日銀は金融引締めを行い、ますますデフレを加速させ、昨年には日銀がインフレ政策に転じ、やれやれと思っていたら、その翌年には増税です。日本の過去の経済政策は、まさに゛「デフレ政策」というにふさわし政策ばかりでした。
なぜこんなことになるかといえば、自民党をはじめとする日本の政治家のほとんどが、白痴なみであり、自分の経験したこと(財務省の官僚から聴いたことも含む)だけを拠り所として、過去の歴史から学ぼうとしないからです。
こんなことをいつまでも続けていれば、日本はいつまでもデフレから脱却できず、また自殺者も増えるだけです。デフレは、国民を塗炭の苦しみに追いやるばかりで、何も良いことはありません。無論、政府にとっても日本国にとっても良いことは何もありません。
自民党議員は、自分たちは政権与党の議員であることを認識して、過去の歴史に学び、デフレ政策をやめるべぎです。やめられないというのなら、議員を辞めるべきです。
私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?
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