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2017年12月25日月曜日

<元日休業>じわり拡大 外食、コンビニ、携帯ショップなど―【私の論評】雇用に頭を使わなければならない時代が始まる(゚д゚)!

<元日休業>じわり拡大 外食、コンビニ、携帯ショップなど

 深刻化する人手不足を背景に、外食産業を中心に元日を休業とする動きが広がっている。人件費高騰で元日に営業しても費用に見合った売り上げを見込みにくいほか、従業員の心身のリフレッシュを促し、働き方改革につなげる狙いもある。【今村茜】

 ◇従業員リフレッシュに人件費高騰対策も

 ロイヤルホールディングス(HD)は、傘下のファミリーレストラン「ロイヤルホスト」で、2018年から全国の9割超の店舗で元日休業する。元日は週末並みの売り上げが見込めるが、「従業員に正月はリフレッシュしてもらう方が、結果的にサービスの質が向上し会社の利益になる」(同社)との判断だという。傘下の天丼チェーン「てんや」では17年から元日休業を始め、18年は対象を全国の8割に拡大する。

 外食大手の大戸屋HDも、元日に休業する店舗を17年から2倍に増やし、18年は全直営店の約半数が休む見込み。対象店舗は今年の大みそかも休業する。同社も「従業員のワーク・ライフ・バランスを優先したい」と話す。

 北海道や北関東でコンビニ「セイコーマート」を運営するセコマ(札幌市)も、元日休業の店を17年から拡大し、過半数の店舗で休業に踏み切る。

 外食やコンビニ業界は人手不足でアルバイト店員を確保しにくく、人件費も高騰している。年末年始はさらに割増賃金を支払う必要もあり、高い費用をかけて営業するより、休業で労働環境改善や従業員の意欲向上につなげる方がよいとの判断だ。

 元日休業の波は他業種にも広がる。通信大手のソフトバンクは携帯電話販売店「ソフトバンクショップ」「ワイモバイルショップ」を18年から原則として元日休業とし、全国の約8割の店が休む見込みだ。休業による各店の売り上げ減などを補うため、休む店舗には会社が支援金を支払う。同社は「売り上げを気にせず心おきなく休んでほしい」としており、労働環境を整え従業員の離職を防ぐ狙いだ。

 正月営業が恒例だった住宅展示場も休業となる。大和ハウス工業は正月三が日に全国の住宅展示場や営業所などを休業とする。同社は「正月は日本人にとって大事な行事。家族と過ごすことで本人の意欲向上につながり、休み明けの生産性も高まる」と話す。

 元日休業の流れについて、三井住友アセットマネジメントの宅森昭吉理事・チーフエコノミストは「元日営業で支払う人件費を上回る売り上げが見込めず、各社は費用対効果から休業を選択するのだろう」と分析。「日本人は正月で元気になる。新年に気分を一新し労働意欲を高め消費を喚起するためにも、元日休みは非常に有効」と指摘する。

【私の論評】雇用に頭を使わなければならない時代が始まる(゚д゚)!

人手不足に関しては、今年の元旦からその動きはありました。そうして、それについてはこのブログでも取り上げました。その記事のリンクを以下に掲載します。
人手不足は金融緩和による雇用改善効果 さらに財政政策と一体発動を―【私の論評】年頭の小さな変化に気づけない大手新聞社は衰退するだけ(゚д゚)!
このような表示をする小売業もちらほら出てきている
この記事は、今年の1月10日火曜日のものです。詳細はこの記事をご覧いただくものとして、以下にこの記事から一部を引用します。
 年末年始は人手不足などの事情で宅配便の遅配が生じたという。また、ファミリーレストランでは24時間営業をやめるところも出てきている。 
 筆者は日用品でも宅配便を利用しているが、たしかに筆者のところへの宅配便も遅れた。それほど緊急性のないものだったので別に気にしなかったが、到着予定日より2日ほど遅れたものもあった。 
 百貨店も昔は元日営業が当然だったが、元日は休みで2日から初売りも多くなり、一部では3日から初売りというところも出てきている。さらに三が日は休業し4日からの初売りを検討するところもある。これらの正月休業の動きは従業員に配慮する観点からとされている。 
り、これまでアベノミクスで金融緩和を続けたことの成果だといえる。
来年の年始はさらにこの傾向が強まり、人手不足がより深刻になりそうです。

そうして、この記事では以下のような結論を掲載しました。
今年の年頭の人手不足という一見小さくみえる現象は、将来の大きな変化の前触れだと思います。この変化に気づきそれを利用できる人と、利用できない人との間にはこれから、大きな差異が生まれていくものと思います。 
そうして、日経新聞や朝日新聞などは、当然のことながらこのような小さな変化に気づかないことでしょし、それを利用することもできないでしょう。このようなことに気づかない人は、この小さな変化が大きな変化になってはじめて気づきます。しかし、その時は手遅れです。 
日本の大手小売業の失敗は、POSなどを導入して顕在顧客のことを熟知したものの、潜在顧客を知ることを疎かにしたことです。 
日経新聞や朝日新聞も、購読層が減少し続けています。おそらく、潜在顧客のことなど何も考えていないのでしょう。潜在顧客の情報も集め良く考えれば、おのずと小さな変化にも気づくはずです。しかし、あいかわらず、気づいていないようです。

私たちは、そうはなりたくないものです。
このような記事を見ても、金融政策と雇用が密接につながりがあるということに思いが至らない人がいるようです。今年10月の衆院選では、雇用改善はアベノミクス(金融政策)ではなく○○による、というデタラメが出てきました。枝野氏は、民主党政権時代と安倍政権時代で就業者数で変化があったことを認めず、図が間違っているとTVでいっていました。

その図を以下に掲載します。


このグラフは厚生労働省「労働力調査」から作成したものです。これをみると、明らかに安倍政権に入ってから金融緩和を実行していて、それが雇用状況を改善していることがわかります。

ところで、先程もあげたように、雇用政策は、○○によるものという説を数量的に説明したものはみたことがありません。ただし、このグラフのように推移していない資料を識者が作成しているのは見たことがあります。枝野氏はそのようなものを見て真に受けているのかもしれません。このグラフに関して不信感を持つ方は、厚生労働書の統計数値にあたってみて下さい。このグラフに間違いのないことはすぐに理解できます。

それに、もう今年の年初と、来年の年初でも、人手不足が顕著になっていることから、雇用と金融関係について疑うべきではないことは明らかであると思います。

雇用と金融政策。これが結びつかないのは単なる無知です。これはフィリップス曲線として、経験的に昔から知られている事実です。日本では、物価が数%でも上昇すれば、他に何をしなくても、一夜にして数百万の雇用が生まれます。これは、経済学の常識です。これを疑問に思う方は、それを論文にして、経済学会で発表すべきです。これが、世界に認められれば、ノーベル経済学賞を受賞できるでしょう。

これを理解しない人が日本では自称インテリ層にきわめて多いです。マスコミや政治家では理解している人が稀で、無理解の人が圧倒的です。外国では金融政策と雇用がリンクしていて、そのまま報道されますが、国内ニュースでは雇用と金融政策がリンクされない状態で報道するのでほぼ間違っています。

左翼やいわゆるリベラルの人たちは、金融緩和は、株価を上げた「だけ」とまくしたてます。株価を上げたのは正しいですが、株価と雇用に関係があることを忘れています。株価と半年先の就業者数には深い相関関係あります。もっともこれは見かけ上の相関で、実は金融政策が裏にあって、金融政策は株価にも雇用にも効くというのが事実です。株価のみに言及し雇用をいわないのは全くおかしいです。


左翼・リベラルや識者までが、雇用と金融政策の密接な関係を理解していないので、ブログ冒頭のような内容の報道が日本では散見されます。そうして、そのような内容しか目にしない多くの人々を幻惑させています。

結局、金融政策と雇用に関係があることがわからないので、企業経営者や企業の人事担当者も、雇用状況を短期でしか予測できません。

企業経営者や人事担当者は、雇用を雇用統計だけでみているようです。そうなると、雇用情勢をせいぜい数ヶ月単位でしか予測できないことになります。

金融政策と、雇用統計、それと自らが属する産業や、自社特有の雇用情勢にかかわることを見比べ、5年、10年と追跡していくと、自社の雇用情勢が手に取るように把握することができます。

特に、過去の金融政策などが頭に入っていれば、雇用状況の変化を数年にわたって予測することができます。とは言っても、これはいつも正しく予測できるわけではありません。それでも、予測が失敗すれば、失敗したなりにその原因を突き止めてけば、かなり予測は正確になります。そうして、その段階で予測が外れたときにフィードバックも含めて、人事関係者に引き継げは、その人もできるようになります。

こうして、企業に金融政策と、雇用の関係の考え方が広く行き渡れば、日本でも金融政策と、雇用が多くの人に認知されるようになると思います。

特に商売には関係なく、言論活動などをしているだけの、左翼やリベラルの人たちたちは別にして、企業経営者や企業の人事担当者は、雇用に関しては年初は小さな変化だったのですが、来年からは大きな変化になることを認識すべきです。

日本がデフレ・スパイラルで沈んていた頃は、そもそも従業員の雇用はさほど重要な問題ではありませんでした。何しろ買い手市場なので、向こうから勝手にいわゆる優秀な学生が飛び込んできました。ただし、本当に優秀な学生はあまり必要ではありませんでした。

優秀な学生を入れたにしても、デフレでものが売れないのでほとんど役に立ちません。正直なところ、企業はあまり人を雇いたくなかったのですが、それにしても、特定の年に誰も雇わないということになれば、将来の管理職がやせ細ることにもなりかねため、それを防ぐために、消極的に雇っていたにすぎません。

そんなときに、重要視されるのが、お決まりのコミュニケーション能力です。それも、コミュニケーションの本質に根ざしたものではなく、コミュニケーションの本質とはまったく無関係の「報連相」ができるとか、いわゆるコミュ障ではない人を採用するという程度のことでお茶を濁していました。

経団連『新卒採用(2013年4月入社対象)に関するアンケート調査結果』(https://www.keidanren.or.jp/policy/2014/001.html)をもとに作成
  
しかし、これからは違います。その時々で、優秀な学生は違います。コミュニケーション能力が比較的低くても、特にある分野が優れている学生も雇わなければならないこともあるでしょう。管理職も、個性の強い社員を指導する猛獣使いのような能力が要求されるようになるでしょう。

いままでと違って、いわゆるコミュニケーション能力に優れた、おとなしいだけの社員には、これからの時代を乗り切っていけないかもしれません。

要するに、これからは雇用に頭を使わなければならなくなるということです。そうして、頭を使う部分で欠けてはならないのは、金融政策と雇用が密接に関係しているという事実を理解して、雇用の本質を理解することです。これがなければ、何も始まりません。

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2015年6月10日水曜日

韓国に世界中が“冷ややか”視線 MERS対応に国内メディアも「無能な政府」―【私の論評】過去の日銀の金融引き締め策と、反日で頭を使わなくなった無能政府の末路(゚д゚)!

韓国に世界中が“冷ややか”視線 MERS対応に国内メディアも「無能な政府」

2015.06.10

韓国ソウル市内で、マスクをつけて信号待ちする子どもたち
 韓国に、世界中が冷ややかな視線を送っている。中東呼吸器症候群(MERS)コロナウイルスの感染が確認されて3週間が過ぎたが、対応がひどすぎるのだ。世界保健機関(WHO)の専門家は、さらなる感染拡大を警告し、香港政府は韓国への渡航自粛勧告を出した。韓国メディアでは「無能な政府」といった批判が噴出している。

「今後もさらに感染者が出るだろう」

WHOの専門家エンバレク氏は9日、ジュネーブで記者会見し、韓国での感染拡大についてこう語り、感染者の隔離を徹底させるよう訴えた。

それもそのはず、韓国保健福祉省は8日に「第一次流行の終息」を発表したが、感染者は日々増えており、感染の疑いは全国に広まっている。

何と、8日に感染が分かった男性(59)は3日に感染が疑われていたのに、連絡を受けた保健当局が対応を取らずに4日間も放置。男性はその間、計約360人と接触していたという。男性は多数の院内感染者が出たサムスンソウル病院を5月末、見舞いのために訪れていた。

国家として機能不全を起こしているような現状に、香港政府は9日、韓国への渡航自粛勧告を出した。これを受け、香港観光業協会は韓国への団体ツアーを取り消した。1万人以上が影響を受けるとみられる。マカオ政府も9日、韓国渡航を控えるよう市民に呼びかける声明を出した。

日本の外務省は在外邦人の安全確保のため、現地対策本部を立ち上げた。岸田文雄外相は「国内への感染を防ぐため、厚労省などとも緊密に連携したい」と強調した。

韓国メディアでは、議論を繰り返すばかりで、対応が後手後手となっている政府に対し、「(昨年4月の)旅客船セウォル号沈没の時とまったく同じ」との批判が相次いでいる。昨年同様、「無能な政府」という表現も続出しているという。

【私の論評】過去の日銀の金融引き締め策と、反日で頭を使わなくなった無能政府の末路(゚д゚)!


歴代の韓国政府の政府当局者や官僚は、特にこの20年間ほど頭を使わなくなりました。さまざまな危機があっても、ほとんど頭をつかわず、何とかなってしまったので、今回のMERSやセウォル号沈没のような本当の危機が訪れたときに、頭が使えなくなってしまったようです。

経済に関しては、過去20年間本当は重大な危機状況状況にあって、アジア通貨危機の頃と根本的には変わらなかったものを、日本の過去の日銀が徹底したデフレ政策を採用したため、恒常的な超円高、超ウォン安の状況となり、まるてぬるま湯にでも浸かったような状況で、ほとんど政府が頭を使わなくても経済発展をすることができました。

いわば、韓国は過去20年ほどは、偽りの経済発展をしていたわけで、日本が金融緩和に転ずれば、とんでもないことになることは、頭を使い為替レートなどまともにみていれば、分かったことなのですが、韓国政府はそれを韓国の実力だという妄想にひたり、自らを謙虚に顧りみることはしませんでした。

そのため、日本銀行が金融緩和に転ずると、すぐに韓国経済は傾いてしまいました。


韓国政府が頭を使わなくなったことには、別の背景もあります。それは、いわずと知れた政府主導による反日活動です。

この反日活動の本質は、韓国の外に憎い敵を作為的につくりあげ、それを憎しみの対象として、国民の注意をそれに向けさせることでした。

歴史的事実など全く無視して、自分たちに都合の良く、過去の歴史を修正して、ありもしない慰安婦問題や、強制連行などをでっちあげ、それをもって反日活動の根拠としました。

これは、あまりにも安易であり、国民のことなど何も考えず、ただただ日本憎しという感情を盛り上げ、今日に至っています。

これにより、過去20年間韓国の経済・社会は改善されることもなく、そのまま放置されてきたというのが現実です。政府が、頭を使わず、あまりに安易なことをし続けてきたため、いざまともに頭をつかわなければならない本当に危機状況に陥ったときには、まともに対応できず、対策が後手後手にまわるばかりです。


まさに、頭を使わなくなった政府の末路です。日本のせいにもできない、本当危機に陥った今、韓国政府の本当の姿が見えてきたというのが、現在の状況だと思います。

こんな韓国ですが、反省する頭もなくなってしまったようで、MERSの危機にある今でも、反日活動を行っています。反日を活動をしても、MERSの危機が去るわけでもないのに、本当の危機への対処はなおざりにして、ますます反日活動にのめり込んでいます。

たとえば、日本政府が「明治日本の産業革命遺産 九州・山口と関連地域」を、2015年夏の国連教育科学文化機関(ユネスコ)のに推薦すると発表したことに関し、韓国は、対象施設の一部は植民地時代に強制徴用された朝鮮半島出身者が働かされた場だとして、推薦に反対する意向を日本側に伝えていましたが、これに対してもMERSの最中に海外に働きかける運動を展開しています。

その他、実際に韓国内外で展開されている政府主導による、反日活動は無数に存在します。こんなバカ真似をしないで、もっと国民のことを考えて、まとも頭を使った政治をせよと、いいたいです。

このままだと、朴槿恵政権には先がないし、その後の政府にしても、似たりよったりであり、経済・社会が衰え、韓国という国はなくなるかもしれません。今の韓国は、そのような状況にあると思います。

ブログ冒頭の記事では、「韓国に世界中が“冷ややか”視線」としていますが、その中でも最も冷ややかな視線を投げかけているのは、日本の国民ではないでしょうか。

私は、そう思います。みなさんは、どう思われますか?

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2012年4月19日木曜日

お酒好きにはたまらない研究結果! 人はお酒を飲んでいる時の方が頭が切れるらしいぞー!―【私の論評】今欠けているのは、サロン的な大人の飲み方かもしれない!!

お酒好きにはたまらない研究結果! 人はお酒を飲んでいる時の方が頭が切れるらしいぞー!:


お酒好きの方、大朗報である! なんとお酒を飲んでいる時の方が、人は頭が切れるらしいのだ。これはキターー!

これを発見したのはイリノイ大学の心理学者たちだ。彼らによると2英パイント(約1136ミリリットル)のビール、もしくはミディアムサイズのグラス2杯分のワインが、クリエイティブな頭を作り出すのに適したアルコール量だという。

この結論を導くにあたり、研究者たちは40人の健康な若者を対象に次のような実験を行った。

1.20人の被験者に2英パイントのビールを飲んでもらい、残りの20人にはしらふのままでいてもらう
2.脳クイズをいくつか受けてもらう。例えば「coin」「quick」「spoon」の3語を聞き、これらを結びつける言葉を答えてもらう。この場合、答えは「silver」

その結果、お酒を飲んだグループの方が飲んでないグループより、約40パーセント多く正解した。そしてさらに驚くべきことに、お酒を飲んだグループは正解を導き出すのに一問あたり平均12秒だったのに対し、お酒を飲んでいないグループは一問あたり平均15.5秒かかったのである。

つまりお酒を飲んでいた人々は、問題の正解数だけではなく、正解を導き出す時間でもしらふの人々を上回っていたというわけなのだ。この驚きの結果について、研究に携わっていたJennifer Wiley氏は次のように話している。

「私たちの考えを述べさせてもらえれば、肝心なことは、集中しすぎるとあなたの創造性や可能性が下がってしまうということ、そしてより広くより柔軟な意識の状態がクリエイティブな解決案を導き出すということです」

お酒をさらに美味しく感じさせてくれる今回の研究結果。これを受けて、多くの人が「クリエイティブな企画・プロジェクトを考えるため、今日は飲みに行こう!」と言い出しそうだが、「お酒は適量飲んでこそ、効果がある」ということを決してお忘れないようお願いしたい。


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【私の論評】今欠けているのは、サロン的な大人の飲み方かもしれない!!




上の心理学の実験は、別にこのような実験をしなくても、実際に経験している人も多いのではないかと思います。たとえば、学生のころ、酒をくみかわしながら、さまざまな議論をしたとき、あるいは、自宅で、ワインを少し飲んだあとで、ブログを書くとか、社会人になってからも、さまざまな人と酒を酌み交わしながら、議論をしたりしたとき、普段思ってもみなかったような考えがでてきて、それが、実際に研究や、仕事に役立ったなどのことはありませんか?


私は、このような経験は、かなりあるほうです。無論、上で書いてあるように、飲みすぎは、絶対だめです。しかし、飲んで何人かで、それも分野がかなり違う人々と話をしていれば、かなり面白い話で創造性をかきたてられることがあります。


このようなとき、普段より頭がさえていると思うことはしばしばありました。特に、普段いろいろい考えていることを話すと、思ってもみなかったような考えが、自分からも他の人からも出てきて、かなり面白いだけではなく役に立つことがしばしばです。ただし、それは、話題にもよります。たとえば、何かを計算するとか、そんなことはだめです。しかし、計算方法とか、もっとものの根底や根源的なこととか、そういうことでいろいろ考えが出てくることがあります。


やはり、上の記事にもあるように、「集中しすぎるとあなたの創造性や可能性が下がってしまうということ、そしてより広くより柔軟な意識の状態がクリエイティブな解決案を導き出すということ」なのだと思います。


そういわれてみれば、あのゲーテは、毎晩二本ワインボトルを開けていたそうです。それから、いわゆる、サロンにはお酒特にワインは、つきものです。サロンとは、もともとは、フランス語で宮廷や貴族の邸宅を舞台にした社交界をサロンと呼んだ。主人(女主人である場合も多い)が、文化人、学者、作家らを招いて、知的な会話を楽しむ場でした。こうした場所でも、おそらく、ワインがかなり大きな役割を果たしたものと思います。


さて、サロンといえば、驚いたことに、幼少期のドラッカーは父のサロン活動などを通じて、フロイトをはじめ経済学者のシュンペーター、作家トマス・マンなどとも触れ合っています。サロン、そうして、サロンで饗されたワインは参加した人々の緊張和らげ、柔軟な意識の状態がクリエイティブな考えを導きだし、さまざまな文化や、技術、イノベーションを生み出すきっかけをつくりだしたに違いありません。

それにしても、日本では、サロンというものはあまりなかったものの、大学時代なら、教授や、先輩と飲みにいくとか、仲間同士で飲みにいくというようなことは、昔からずいぶんあったものと思います。その席に、いつものメンバーだけではなく、さまざまな他の人たちも入っていることが楽しみだったりします。たとえば、教授が、卒業生とか、他学部の先生とか、まったく毛色も違う人も連れてきてくれたときは、その人たちの話を聴くことが本当に楽しみでした。このようなことが、フランスなどでいうところの、サロンの役割を果たしていたのだと思います。


ただ最近は、驚くこともあります。特に、若い人たちの飲み方ですが、どうも、あまりまともな飲み方ができないようで、やるとすれば、学生コンパののりか、まったく飲まないかの両極端にあるようです。いわゆる、大人の飲み方ができないようです。いわゆる、異質の人たちが集まるサロン的な雰囲気は苦手なようです。そもそも、乾杯の仕方も学生コンパののり的なやりかたしか知らないような人もいます。



大人の飲み方といえば、私たちは、学生時代に、教授や大学院生と飲みに行ったり、会社に入ってからは、上司などと飲みに行ってそれなりに身に着けたように思うのですが、最近はどうもそうではないようです。しかし、私は、若い人たちを責めるつもりはもうとうありません。やはり、最近は、上の世代でも、コミュニケーション下手というよりも、従来よりは、社会性が失われて、サロン的な雰囲気を出す飲み方ができなくなっているのだと思います。

社会性といえば、以前このブログにも掲載したように、やはり、あまり自分たちから遠い社会、たとえば、国単位とか、もっと遠い国際社会や時間的にも、10年、20年あるいはもっと長期のことを話題にするようであれば、単なる夢想家的な話しになります。そこに、異質な人が登場しても、自分たちには、あまり縁のない遠い世界の人ということで、終わってしまいます。

かといって、自分の職場や自分の日々の生活など、時間的にも、昨日今日明日、長くても、先月、来月くらいの身近なことばかりの話しというのでは、単なる上司や、部下の悪口などになりがちで、話としても面白くも何ともないです。そこに、異質の人がいたとしても、今度は異質の人は全くの部外者ということになります。

これではいずれも社会性を養うことにはなりません。特に学生コンパだとこのようなことに陥りがちです。それは、それで良いとは思います。でも、いつもそれだけだと面白くはありません。だから、この両極端の中間くらいの、自分たちの住んでいる地域、市町村、都道府県くらいまでの話しで、時間の単位としては、数年前とか、数年後というのが、もっとも面白いし、また話しをしていて社会性がさらに養われると思います。そうして、そこに登場する異質の人も生きてくるわけです。

学生時代のことを思い出してみると、アメリカ人で、ニュージーランドの大学の教授が大学に研修にきていて、その方と、飲み会で親交を深めて、その方からは、ニュージーランドの巨大な昆虫の写真をいただいたり、わたしからは、バードウォッチングのときの、写真と、鳥のさえずりなどの録音テープをさしあげたりしたことがあります。その方とは、今でも親交があります。学生のころには、外国からいろいろな人がきていてい、このニュージーランドの教授の他、イスラエル人、ブラジル人、フィンランド人の人たちもいたりして、国籍もバラエティーに富んでいました。ああ、それから、フランス人もいました。彼は、居酒屋に連れて行って、牡蠣と日本酒の相性の良さを教えてあげました。彼は、日本酒の素晴らしさに、驚いていました。それは、以前このブログでも紹介したことがあります。


考えてみると、いわゆるサロン的飲み方を主導する人は、こうしたことを無意識に考えていて、それなりに、飲み会をプロデュースしていたのだと思います。いわゆる幹事という人の力量です。ただし学生のときには、それは無理で、結局は使い走りにすぎず、やはり、教授が大きな力を持っていたのだと思います。もりあげるために、わざわざ、卒業生や、分野違いの人も連れてきていただいたのだと思います。それから、学生時代には、シンクタンクでバイトをしていたこともありましたが、そこの飲み会では、全く分野違いの人もいましたし、話題としては、地域の話題が多くかなりためになったと思います。

私は、これから、若い人たちにも、サロン的な飲み方を教え、異質な人たちの知恵の取り入れ方など伝授していきたいと思っています。皆さんも、サロン的な飲み方してみてはいかがですか!!



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