2012年11月13日火曜日

日銀総裁、インフレ目標に否定的 「現実的でない」―【私の論評】インフレ目標を否定する、白川総裁本音炸裂!!マスコミはその協力者!!

日銀総裁、インフレ目標に否定的 「現実的でない」

日銀の白川方明総裁は12日、デフレ脱却に向けて日銀がインフレ目標を設定すべきだとの意見に対し「物価も賃金も上がらない状況が長く続いた日本経済では現実的でない」と述べ、否定的な見解を示した。共同通信が都内で開いたきさらぎ会で講演した。


日本の消費者や企業では「物価は上がらないのが普通だという感覚」が定着しているとして、白川総裁はインフレ目標を設定しても「いきなり人々のインフレ予想が高まることは起こり得ず、われわれが望むデフレ克服とは違う」と述べた。

その上で、経済成長には企業の新規事業の開拓が重要とし「思い切った規制緩和など政府の役割も大きい」と強調。

【私の論評】インフレ目標を否定する、白川総裁本音炸裂!!マスコミはその協力者!!

この発言、暴言以外の何ものでもないです。本当に困ったものです。やはり、日銀は本格的な金融緩和などまったくするつもりがなく、円高・デフレの守護神をこれかも続けると宣言しているようなものです。デフレを長い間許容していたから、物価も賃金も下がる状況が続いているのであって、因果関係が完全に逆転しています。白川総裁は、必要条件と十分条件の区別もつかないようです。そうして、これは、本音なのだと思います。しかし、ここまではっきりせずとも、このような本音は前から十分に推測できました。


たとえば、日銀は「資産買入れ等の基金」を10年10月に「創設」していますが、これは得体の知れない看板にすぎず、これはあくまでも日銀のバランスシート上で特別の項目を建てただけのことで、現実は、短期的な市場オペを行い、一部、株式投信、不動産投信インデックスを買い上げ、日銀が株式、不動産相場に介入してるだけです。短期的な市場オペとは、結局国債を買い取るにしても残存期間が1年から2年のばかりで、これでは、本格的な緩和措置にはなり得ません。マクロ的にみれば、現金をあちこちたらい回しにしているだけで、結局マネーサプライの総量は変わらないどころか、減少しています。そうして、結局金融引き締めめををしているということです。

全く愚かな政策です。中央銀行である日銀の行うべき金融政策はあくまでもマクロ政策であり、市場での相場形成は民間にまかせ、中央銀行は直接関与すべきではありません。

現在の日本では、最優先すべきマクロ政策は、脱デフレであり、日銀はお札を継続的に増刷する「量的緩和政策」を実施し、さらにインフレ目標を提示し、提示するだけではなくそれを実現するために責任を持つことです。責任を持つということは、期間も明示し、その期間に目標を達成できなけば、よほどの理由がない限り、白川総裁が辞任するということです。そうして、政府はこの日銀資金を再生・復興に役立てる戦略を立て、実行するということです。


ところが、日銀は「量的緩和」と「インフレ目標」に二つも明確にせず、「包括緩和」と「インフレのメド」と言い換えています。量の面では「基金70兆円」と言いながら、量的緩和の指標であるマネタリーベースは本年3月末、前年同期を下回りました。

日銀は「基金」を3月末までの1年間で17兆円増やしてあたかもお金を17兆円新規に刷ったかのごとく発表して、マスコミはこの情報を垂れ流ししてますが、これはトリックに過ぎません。現実には、マネタリーベースは6兆4000億円減少しました。結局日銀は実際には緩和とみせかけて、お金を吸い上げて引き締めています。その結果、2月14日の「1%のインフレのメド」発表でいったん円高是正に振れたマーケットもすぐに元に戻りました。


要するに、白川総裁のやっていることは、圧力や批判をかわしすための偽装緩和にすぎず、その目的はデフレ・円高を堅持するためとしかいいようがありません。これでは、一体日銀はどこの国の中央銀行なのかさっぱりわかりません。これでは、日本の経済は悪化する一方ですが中国やアメリカなど他国を利するだけです。

さて、このような日銀の挙動に関して、マスコミは以前から、いわゆる日銀の独立性を盾にとって、擁護してきましたが、最近さらに気になる動きがあります。それは、明らかに事実を曲解させるような動きです。

たとえば、昨日のWBSでは、以下のような画像が流されました。

この画像驚くべきことに、日本のマネタリーベース(市場に出回っているお金)が世界一であるかの印象を植え付けるようなものです。これをみると、大方の人は、あたかも日銀がかなりの金融緩和をやっているように曲解すると思います。これは、実額を示しているものなのでしょうか、それとも・・・・・・。とにかく、実額にしても、対比にしてもあり得ないことです。WBSは、このような誤解を招くような報道をしたことを謝罪するべきです。


わかりやすくするには、どこかを基準として、そこからどのように伸び率が変わったかを複数の国で比較すべきで。たとえば、2000年を100とすると、以下のようになります。このような表示の仕方が一番わかりやすいです。こうしてみると、いかに、日銀が金融緩和をしていないか、一目瞭然です。こういう表示をすべきです。


それにしても、WBSの表示、なぜあのようになるのか、理解に苦しみます。そうして、WBSでは日本は、流動性の罠にはまっているので、財政出動をしても効き目はなく、規制緩和や金利の引き上げをしろと報道しています。需要がないので、現状では金利が下がっているのに、無理やり金利を引き上げれば、需要はますます冷え込むだけです。WBSは、リチャード・クー氏などがでているときは、本当に良い番組だったのですが、最近は日銀御用メディに成り下がってしまったようです。

これからも、このような日本国や日本国国民をいたぶる金融政策を擁護するマスコミがはびこるものと思います。そうして、自民党安部総裁の日銀インフレ目標3%とか、日銀法改正の意向表明などほんど報道されません。一体誰のための日銀であり、誰のためのマスコミなのかわかりません。私たちは、このような情報、印象操作に惑わされるべきではありません。そう思うのは私だけでしょうか?皆さんは、どう思われますか?


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2012年11月12日月曜日

韓国大統領府の捜索令状取得、土地購入疑惑で検察当局 初の大統領府捜索も - MSN産経ニュース−―【私の論評】異例の捜査でわかる、韓国大統領の傍若無人なる振る舞いの背景は負け犬の遠吠え!!北朝鮮、中国も同じ!!

韓国大統領府の捜索令状取得、土地購入疑惑で検察当局 初の大統領府捜索も - MSN産経ニュース


韓国の李明博大統領の私邸用地の不正購入疑惑で、韓国メディアは11日、特別検察官が大統領府の警護所に対する家宅捜索令状を取ったと報じた。大統領府への家宅捜索は過去に例がなく、実行されれば史上初。早ければ12日にも捜索令状の執行を試みる可能性がある。

ただ、国家機関に対する捜索には当該機関の同意が必要とされ、特別検察官が大統領府側と捜索方法や時期について調整しているとみられる。捜索令状を提示して大統領府に妥協を迫り、資料を任意提出させる可能性もある。 疑惑は、李大統領が長男の李始炯氏の名義で土地を購入し、購入・・・・・・・・・

この記事の続きはこちらから!!

【私の論評】異例の捜査でわかる、韓国大統領の傍若無人なる振る舞いの背景は負け犬の遠吠え!!北朝鮮、中国も同じ!!

韓国の李明博が、竹島上陸や、天皇陛下に対する不遜な発言に関しては、このブログにも以前掲載しました。以下にその、記事のURLをコピペしておきます。

李大統領を竹島に上陸させたのは朴槿恵?!−【私の論評】アメリカ金融機関経済植民地韓国の教訓を活かせ!!
これに関しては、イ・ミョンバク氏の前の韓国大統領ノ・テウ氏が、崖から飛び降り自殺をしたとされていますが、これは、おそらく、旧悪露見のため、刑務所に入れられることを嫌い自殺したなどと、いわれています。イ・ミョンバク氏もそうなりそうな勢いです。なぜ、そうなるかといえば、やはり、失政がはっきりして、国民はおろか、韓国の有力筋からかなりの恨みをかっているからです。
在任中の失政にも、様々なものがありますが、その中でも、最大のものは、米韓FTA批准です。日本でも、TPPのことが問題になっていますが、これに対しては、私は、これが本当に自由貿易になるというのなら、にやるべきと思いまずか、どう考えてもそうではないようなので、大反対です。
TPPに関しては、私自身は、まだ内容がはっきりしないので、反対も賛成もしようがないというのが実態です。ただし、今のところ、自由貿易をうたいながらも、どうもそうではないようなので、とりあえず反対もしておけという立場です。まだ、交渉に参加もしていないですから、何ともいえないところがあります。

交渉に参加するだけでも、大反対の人もいますが、私自身は、交渉に参加すること自体は、反対ではないです。参加してみて、やはり、自由貿易でないというのなら、その時点で交渉を中止すれば、それで良いものと思います。他にもこのような協定などありますから、TPPだけ、交渉も駄目という理由が良く理解できません。


まあ、野田さんに関しては今までが、今までなので、最終決済者であるこの人にまともな判断などできないという不信感があって、大反対しているという側面があるのかもしれません。それに、外務官僚の不甲斐なさというのもありますから、不平等な協定を平気で結ぶ可能性を案じてのことかもしれません。であれば、理解できるところがあります。そういう危機を避けるために、最初からタッチしないという選択肢もあります。だからこそ、このブログでも、あまりTPP論議については掲載していません。私の考えでは、本当の意味で、自由貿易になるなら大賛成ですが、そうでなければ、大反対です。そうして、TPPについては現段階では、それ以上のことはいえません。


しかし、米韓FTAに関しては、はっきりしています。これは、韓国にとって、不平等な協定であることは、はっきりしています。国民にコンセンサスが得られていないうちに、批准してしまい、実際批准してみると、後からまずいことがホロポロ出てきて、現在に至っています。この詳細に関しては、本日の本題からはずれるので、上のURLの記事中に、米韓FTAに関する三橋貴明さんの動画がありますので、詳細は、こちらの動画をご覧ください。(この動画iPadでは、バグなどで、見えないことがあるようなので、見えない場合は、PCでご覧になってください)

こんなことから李明博は、国民から相当怒りをかっています。次の選挙では、必ず負けます。負ければ旧悪が露見するどころか、現在の時点でも、すでに旧悪が露見されて、検察当局が、大統領府への捜索をするかもしれないという状況に至っています。これらの情報は、すでに、李は、力を失っており、レームダック状態になっていたことを示しています。

だからこそ、以前のブログにも掲載したように、自らの立場を少しでも有利にして、あわよくば次の選挙にも勝てるように、起死回生をはかるため、それまでなかったような、竹島上陸をしてみたり、これも、それまではみられなかったような、日本の天皇陛下に対する罵詈雑言をやってみせたのです。


しかし、そんなことをしても、韓国にとっては、何も良いことはありません。ますます、日韓関係を冷え込ませ、日韓通貨スワップ協定拡大措置の終了は、形式的には、韓国側からのように装っていますが、その実、日本側が、延長要請がなかったため、終了となりました。韓国経済は、現在非常脆弱な状況にあります。だから、この拡大措置は、本来ならは続けたほうが良いに決まっています。しかし、李の大馬鹿な振る舞いによって、できなくなったということです。そりゃそうですね、いくら民主党政権そのもや、野田総理が大の新韓国的であっても、李の傍若無人な態度の後で、日本でも、韓国に対する厳しい世論が形成されたので、そんなことをできる雰囲気ではなくなりました。

それはさておき、李のあの振る舞いには、このような背景があったということです。まるで、負け犬の遠吠えのようです。そうして、このことは、何も韓国だけにあてはまることではありません。北朝鮮だって、中国だって同じことです。北朝鮮あたりも、あの状況です。非常に難しい、国家・経済運営を迫られています。だから、時々ミサイル発射などの遠吠えを発するです。

現代の中国だって、同じことです。習近平が、主席になっても、まだまだ、胡錦濤や、江沢民が厳然たる権力を持っています。このブログに掲載したように、習近平が、反日デモ、尖閣上陸の指揮をとったとされています。これに関しては、このブログでも以前掲載したことがありますから、そのURLを以下に掲載します。


【中国の本性】習近平氏が反日デモを指揮? 尖閣巡り「習VS胡」激化―【私の論評】犯罪者が国家元首になる国家とはいかに?!!

この記事をご覧いただければ、なぜ習が、このようなことをするかといえば、中国の多数派閥が、習近平、胡錦濤、江沢民の三つの派閥に結集し、壮絶な権力闘争をしたわけですが、中国共産党大会の様子をみている限りです、習は、確たる成果をあげることができなかったようです。権力と闘争だけであれば、まだ何とかなりますが、現在中国は非常にまずい状況にあります。

中国は世界で最もストレスの大きい国に―【私の論評】日本の円高・デフレを終わらせ、中国麻薬漬け政策を終わらせ、中国に新社会秩序を打ちたてよ!!

現在の中国の窮地上の記事をご覧いただければ、良く理解できるものと思いますので、ここにでは、改めて、詳細は解説しません。ただし、上の記事で掲載しなかったことを手短に述べると、実は、中国のGDPの実に、10数パーセントが、中国に合弁・提携などの形で参入した日本企業によって、占められているという事実があります。


それに、このブログでは、中国では、小さなものまで、含めると建国以来毎年平均2万件の暴動が起こっているという記事を掲載してきましたが、ここ数年ではとんでもなく増え、最近の報道では、20万件とか、多い報道では、30万件とするところもあるほどです。これだけ、多いとなると、もうこれは、暴動といより、内乱状況といっても良いと思います。

現在中国では、反日デモなどで、中国に対して日本企業は、及び腰になっています。また、中国国内では、こんなことは無視して、日本製品ボイコットなどをしています。こんなことでは、中国の経済がますます落ち込みます、そうして、打ち出の小槌であった、日銀が金融緩和政策をとりやめれば、大変なことになります。


こんな弱り目にたたり目の状況であるからこそ、習は、反日デモや、尖閣問題などで、負け犬の遠吠えのように吠えているです。強者は、決してこのようなことはしません。韓国は、次期大統になれば、この遠吠え若干弱くなると思いますが、あくまで、若干という範囲だと思います。


中国や、北朝鮮などは、指導者が変わりましたが、それでも、国内のゴタゴタが変わるわけではないどころかますます酷くなることが予想されるため、これから、ますます、反日行為、反日デモ、尖閣問題などますます先鋭化する可能性が大です。

私たち日本は、国内のゴタゴタを日本に向けて遠吠えして、自分たちを保身するようなものたちの言いなりになる必要など全くありません。このようなことをまともに受けていては、ますます日本か不利になるだけです。このような弱者に対しては、毅然とした態度で臨むべきです。そのために、日本も、安部総裁が語るように、「戦後レジューム」からの脱却や、憲法改改正はもとより、それ以外でも、現行法の範囲でもできることは、すみやかにできるようにすることが急務です。そう思うのは、私だけでしょうか?


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2012年11月11日日曜日

高音質で“復権”のレコードが生産数7割増 ビートルズなど続々―【私の論評】音楽配信にはいずれ新フォーマットがでてくる、しかし背後には紛れもなくデフレの影が!!

高音質で“復権”のレコードが生産数7割増 ビートルズなど続々





音楽鑑賞の主役をCDとネットの音楽配信に譲ったアナログレコードの市場が、ここにきて俄然(がぜん)熱を帯びている。今年の生産枚数は、CDより大幅に少ないとはいえ前年同期比で7割増加。拡大するシニアマーケットに注目が集まる中、デビュー50周年のザ・ビートルズの全集や、結成50年のザ・ローリング・ストーンズの高音質LPの発売も予定され、アナログに郷愁を感じる中高年に加え、新たなファンを獲得しそうな勢いだ。

[音楽不況に特効薬なし]CD市場14年ぶり前年上回る勢い…ただし一過性?

・・・・・・・・・< 中略 >・・・・・・・・・・・・

アナログレコード市場が再拡大している理由について、ディスクユニオンJAZZ店舗統括責任者の塙耕記さんは「CDなどより音が良いことを評価する人が増えている。大きな紙のジャケットを手にする喜びも捨てがたい魅力となっているのでは」と話している。(櫛田寿宏)

このニュースの詳細は、こちらから!!

【私の論評】音楽配信にはいずれ新フォーマットがでてくる、しかし背後には紛れもなくデフレの影が!!



CDの売上が年々減っているそうです。今年は、14年ぶりに前年を上回るそうですが、これも一過性にすぎないそうです。かくいう私も、ここ5年くらいはCDを全く購入していないです。また、購入するとすれば、iTunes Storeからです。特に最近は、一度購入したものは、間違って消去するようなことがあっても、クラウドに蓄えられており、再度ダウンロードできるので、安心して購入できます。過去に購入したものの、パソコンがクラッシュしてしまい、運悪くそのときにパソコンに入れていて、バックアップをとっていなかったものも、今だとクラウドから再ダウンロードできますし、それに、登録しておけば、複数のデバイスにダウンロードできます。

音楽といえば、普段は、インターネット・ラジオ(主にAccuradio.com)を聴いています。最近は、特に50年代のアメリカの音楽です。この時代のアメリカのPOP系の音楽は、特異な感じがします。単純明快で、時代背景もあるのでしょうか、屈託がなく聴きやすく、バック・グラウンドミュージックとして最適です。そうして、不思議と古臭い感じがしません。そうして、大抵は何かをやりながら聴いています。


考えてみると、音楽そのものを鑑賞するということで、音楽を聴くということは最近あまりなくなりました。でも考えてみると、今から10年以上前は、月に1枚以上は、必ずCDを購入していました。廉価版などがあると、結構購入していました。一時は相当買っていて、お気に入りのアーティストに関しては、日本で販売されたものは、ほぽ全部揃っているなんてものもあり、その特定2アーティストに限っては、普通のレコード屋さんよりも、品揃えが多いくらいです。

それが、ここ5年ほど購入しなくなったのは、やはり、iTunesのような音楽のオンラインでの配信が興隆してきたということが最大の原因だと思います。今だと、CDを購入したとしもて、結局パソコンに取り込み、iTunesに登録して聴いています。CDで直接聴くなどということは、滅多になくなりました。最近では、パソコンですら聴かなくなりました。AppleTVにより、AirPlayを使用し、テレビにつながっているスピーカーから聴いています。とにかく、音楽を聴くライフスタイルは、ここ10年で様変わりしました。


そうして、はたと気づいたのですが、最近の音楽を聴くライフスタイルは、あまり変化がないような気がします。私が子どもの頃は、LPが主体でしたが、家にはSPレコードもあり、SPとLPの両方を聴けるようなレコードプレヤーがありましたが、それもすぐに姿を消し、世の中はLPが主流でした。その後CDとLPが並存時代が少し続き、あっという間にCDが主流となりました。そうし、現在ではオンライン配信と並存しているという状態から、さしたる変化はありません。

CDが主流になってから随分時がたっていますが、この地位はなかなか崩れないようには、見えます。しかし、未来永劫に今の形式での、CDや、iTunesのような音楽配信サイトがいつまでも主流とは考えられません。いずれ、新たな方式などがでてくると思います。


上の記事は、そうしたことを予感させるものなのかもしれません。こんなことを掲載すると、LPなど単なる、ノスタルジーではないかと感じられる方もいらっしゃるかもしれませんが、そうとばかりはいえません。SPは、LPより確実に劣っていましたが、LPはいまでの優れた点があります。CDの場合は、音域が限られていたり、あるいは、デジタルであるため、情報処理のため、一連の音が細切れにされて、それがつなぎ合わさっているというのが実情です。ところが、LPの場合は、アナログですので、音域はCDよりもかなり広いですし、音も分断されることなくつながっています。

そのため、針の擦れる音も聞こえる反面、いわゆる、音だけでなく、雰囲気というものがかなり伝わりやすいです。何度か、LPでいわゆるダイレクト・カット盤というものを聴いたことがありますが、これは、すごいです。音の良さは、無論のこと演奏時の雰囲気がかなりつたわってきて、場合によっては気味が悪いくらいのときもあります。何度か、そこに生身の演奏者がいるような気分におそわれました。これは、CDでは味わえないです。LPがまだ併存していた時代には、LPは時々に聴くものとして、カセットにダビングして、普段は、カセットで聴いていました。カセットデッキもそこそこのを買いましたので、音もそこそこ良かったと思います。それから、当時は、FM放送を録音することをエア・チェックなどと読んでいて、エアチェックしたカセットテープも100本ほどあります。これなども、本当に今聴くとなつかしく、その当時のことが思い出されて胸がキューンとします。



それにしても、LPは、当時から2千円くらいもしたので、なかなか購入するのも大変でした、一枚買うにも、いろいろ雑誌など調べてレコード屋さんにいって、聴き比べをしてから購入しました。そうして、一枚買うと、すぐに一回LPで聴いてその後は、何回もカセットで聴きました。今思うと、そのような手間がまた楽しかったと思います。当時のオーディオ実家に帰るとまだあります。今でも、CDや、iTunesなど接続して、十分良い音で聴くことができます。LPも全部あわすと、数百枚はあると思います。何と、SPもあります。これは、無論私の親や祖父が購入したものです。



今は、音楽を巡る市場も随分変わってきています。一昔前までは、50歳台以上の人は、ほとんど聴かなくなったようですが、今はそんなことはなくなりました。50歳をすぎても継続的に音楽を聴く人、コンサートなどに行く人も随分増えています。

それにしても、現在デフレの真っ最中ですから、モノが売れなくなるのは当たり前です。特にCDなどは、売れなくなるのが当たり前です。7、8年前でしょうか、何人かの主婦の方々から、「なかなかCDを買うことができない」ということを伺ったことがあります。察するに、日々節約しているのに、音楽CDは特に生活に直接寄与するものではないので、2000円前後もするCDを購入するのは、かなりためらわれるということだと思います。これも、デフレのなせる業だと思います。


とはいいながら、LPが売れるようになっているということは、社会に何らかの変化が起こっているものと思います。その変化とは、やはりただ気楽に音楽を聴くというのではなく、もっと真剣に聴いてみたい、あるいは拘って聴いてみたいという需要が間違いなくあるし、大きくなりつつあるということだと思います。

この傾向は、以前からこのブログにも掲載している、スペンドシフトという消費の潮流と関係があるかもしれません。以下にスペンドシフトの概要を掲載しておきます。
1.自分を飾るより ⇒ 自分を賢くするためにお金を使う。
2.ただ安く買うより ⇒ 地域が潤うようにお金を使う。
3.モノを手に入れるより ⇒ 絆を強めるためにお金を使う。
4.有名企業でなくても ⇒ 信頼できる企業から買う。
5.消費するだけでなく ⇒ 自ら創造する人になる
LPレコードが売れる背景には、上の潮流のうち、1.3.が特に関係しているかもしれません。1.の自分を賢しこくというのは、やはり、音楽はアートでありながらも、直接情感に訴えてくるものですから、特に難しい理論も、言葉もいらず、それでいてアートに直接聴触れられるということで、他のアートとは別格です。3.に関しては、そもそも、購入することが、アーティストと絆を深めるということにつながります。ひよっとしたら4.にもつながりがあるかもしれません。有名レーベルや、アーティストでなくても、素晴らしい作品はいくらでもあります。このようなことも密接に絡んでいるのだと思います。


そうして、LPの音域の広さや、音の良さというところから、従来期待されながら、ほとんどお蔵入りになっているものを思い出します。それは、いわゆるDVDミュージックというものです。DVDミュージックは、CDが主流になってしばくしてから新たにできた企画です。コンピューターの補助記憶装置として、CDからDVDに変わり、DVDが主流になったころにでてきたと思います。

ちなみに、ご存知ない方のために、以下に簡単にDVDミュージックについて簡単に説明しておきます。
DVDフォーマットを用いた音楽専用ディスク商品であり、CDと同等以上の高品質音楽と美しい静止画がその特徴です。DVD musicは新たなディスクフォーマット(規格)ではなく、ひとつのDVD商品ジャンルを表すものです。これには、以下のような特徴があります。 
■高音質
DVDフォーマットの採用により、量子化ビット数は24bitまで収録可能です。これにより、量子化雑音の非常に少ない良質な音楽を提供することができます。要するに、CDや、MP3・4ファイルよりはるかに音域幅も広く、音質も良いということです。 
■静止画
DVDフォーマットを利用して各種静止画(ジャケット写真、アーティスト写真、風景写真など)を収録することができ、TVモニターを利用することで美しい画面を楽しむことができる。
最近は、滅多にレコード店にはいかないのでわかりませんが、以前は、この種のDVDも置いてあったこともあったことを記憶していますが、最近では、ほとんどうわさにも聴きません。Amazonなどでもみたことはありません。

このDVDミュージックは、そのままでは再度復活し市場を席巻するなどといことはないと思いますが、姿を変えて、復活するかもしれません。なぜなら、LPが売れているという事実をいろいろい、分析すると、良い音質、広い音域などで、拘って音楽を聴きたいという層が間違いなく、このデフレの時代にも存在して、増えつつあるという事実があるからです。


私は、おそらく、DVDミュージックではなく、やはり、オンラインによる音楽配信によって、このようなことが実現されるのではないかと思います。DVDフォーマットのものをオンラインで提供するということによって、今風に実現されるのではないかと思います。

DVDミュージックが出されたばかりの頃とは、今は、環境が随分変わっています。先にあげたように、50歳以上になっても音楽を聴きつづける人が増えています。そういわれてみれば、ミュージック・シートに影響を与えたウッドストック世代いも若くても50歳台です。それに、通信環境も随分変わってきました。昔は、従量制だったものが、定額制で使い放題になり、最近では、4G LTEという通信規格により、さらに速くなっています。3Gでも十分映画など配信できました。このようなことを考えると、CDや、MP3・4の時代がいつまでも続くとは考えられません。

いずれ、インターネットで、MP3・4のファイル配信とともに、いわゆるDVDフォーマットもしくは、他の同等もしくはそれ以上のフォーマットで画像や動画とともに配信されるようになると思います。そうして、現在LPを聴いている人たちも、そちらにシフトするのではないかと思います。そうして、しばらく並存の時代が続きやがて、主流になってくものと思います。


しかし、そうした新しいものが出てきて普及するには、現状のデフレの時代では緩慢にしか進まないと思います。やはり、デフレが解消したときに、一気に普及すると思いますが、それまでの間は、やはり、LPが売れ続けるのだと思います。逆の側面からみれば、音楽配信の新フォーマットがでてきて、配信されるようになれば、デフレを解消したか、まもなく解消するとみて良いかもしれません。

ただし、デフレが解消されたとしても、先にあげたスペンド・シフトという消費動向は変わらないと思います。であれば、上で、掲げたすべての潮流にあわせた展開が必要かもしれません。1,3の潮流以外の潮流に対応することも重要です。
2.ただ安く買うより ⇒ 地域が潤うようにお金を使う。
これに関しては、各地域にミュージック・スタジオをつくって、そこから生まれる音楽が地域を潤す仕組みをつくることなど考えられます。今の時代音楽をつくったり、remixしたりするのには、場所は全く関係ないです。地域にありながら、地場は、もとより世界中のミュージシャンに参加してもらうこができます。そんなことより、企画力が重要です。
4.有名企業でなくても ⇒ 信頼できる企業から買う。
電子書籍の世界では、アマゾンがKindle版を配信するとともに、誰もが自らkindle本を作成して、販売する場を提供しています。既存の出版社など通さなくても、個人でも、書籍を発行できるようになりました。音楽の世界でも同じようなことができるはずです。
5.消費するだけでなく ⇒ 自ら創造する人になる
最近では、iPadのガレージ・バンドなどで手軽に音楽を作成できます。であれば、今までとは異なり多くの人が音楽を作成できる機運が高まっているわけです。今まで、消費一方だった、人が、自ら創造する人になる環境が整いつつあります。今まで、地方でくすぶっているだけの人がとんでもない音楽を創造する可能性もあります。このような機運をためて、才能のある人には、どんどん創造する人になってもらいうことなど、従来からみれば、かなり容易にできるようになっています。

以上のようにして、絶えず新たな音楽が生まれてくるような好循環を作り出せれば、新たな市場を世界中に創設できると思います。

皆さんは、どう思われます?こうした、ミュージックシーンの話を掲載していたら、何か音楽を聴きたくなりました、たまには、"ながら聞き"ではなく、音楽をしっかりと、コーヒーかワインでも飲みながらゆったりと聴いてみたくなりました。本日は、さっそく、モーツァルト、ハービーハンコック、ウェザー・リポートなどの音楽をゆったりと聴いてみます。

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2012年11月10日土曜日

国の借金983兆円=国民1人771万円―9月末―【私の論評】財務省の陳腐なキャンペーン、マスコミスルーに惑わされることなく、正しい世論形成を!!

国の借金983兆円=国民1人771万円―9月末


 財務省は9日、国債や借入金などの残高を合計した「国の借金」が9月末現在で983兆2950億円に膨らんだと発表した。前回公表の6月末に比べ7兆1098億円増え、過去最大を更新し続けている。10月1日時点の推計人口(1億2753万人)で割ると、国民1人当たり771万円の借金を背負っている計算になる。


 国の借金は2012年度末に、1000兆円を突破する見通し。これは、円売り介入の際に発行する外国為替資金証券を195兆円の限度枠まで発行する前提になっている。


 バブル崩壊後の長引く景気低迷で税収が減少する一方、高齢化で増加している社会保障費や東日本大震災からの復興費を賄うために国債を発行しており、国の借金は膨張に歯止めがかからない状況だ。


 内訳は、財投債などを含めた国債全体が803兆7428億円となり、初めて800兆円を超えた。借入金は54兆1853億円、政府短期証券は125兆3669億円だった。 

【私の論評】財務省の陳腐なキャンペーン、マスコミスルーに惑わされることなく、正しい世論形成を!!

この記事もう好い加減にして欲しいという感じです。財務省が意図的にミスリードな発表をして、それをマスコミが批判もせず、ただ流すという図式です。本当にこんな記事を見ていると疲れてきます。どうして、こんなデタラメがまかり通り続けるのでしょうか。「いい加減にしろ!!!」と叫んでしまいたくなります。



まずは、政府と国の区別が明確に行われていません。上で国の借金と掲載しているのは、正しくは、政府の借金です。経済を語る上で、国の借金と政府の借金とは明確に区別をつけなければなりません。政府が過大に借金をしていても、国の借金がなければさほど問題ではありません。なんとかできます。逆に、政府の借金がなくても、国の借金が過大であれば、非常に問題です。それこそ、財政破綻の危険があります。

日本国バランスシート

では、日本は、どういう状況なのかといえば、政府はかなりの借金をしていることは事実です。しかし、国が借金をしているかといえば、そのようなことはありません。それは、上の日本国のバランスシート(金融資産のみ掲載しています)をみても明らかです。国単位では、日本は、過去20年間にわたり、対外純金融資産(外国に貸し付けている金融資産)は、世界一であり、23年末では、250兆円程度です。このような日本国が借金まみれということは断じてありません。財務省は、なぜ上記のような発表をするのか、本当に理解に苦しみます。上のバランスシートをもっとわかりやすく、分解して、再構成すると下のグラフのようになります(これも金融資産のみ掲載してあります)。

日本国バランスシートの分解
家計がいかに政府を支えているかおわかりになるでしょう。そうして、一番右の合計に着目してください、資産のほうが多いですね。このグラフからも、日本国は、借金などしていないことがお分かりになると思います。それから、この合計の資産と負債の差額が、日本の対外金融純資産すなわち、日本国が外国に貸し付けているお金ということになります。もし、これが、負債の方が多かった場合は、その分日本が、外国にお金を借りていて借金をしているということになります。上の記事で、財務省が国の借金としているのは、このグラフの一般政府の借金ということです。日本国が借金まみれであるとか、国民が一人当たり700万以上というのも全く間違いです。

国民一人当たりの借金という表現は、完璧に誤りです。政府の借金は、国債などで賄われていますが、その国債のほとんどは日本国内で賄われています。そうして、国民がこれを支えているという意識はないでしょうが、結局銀行などに預けたお金などが、これにあてられていますから、家計でこれを支えているということになります。要するに、上で国民の借金というのは全くのミスリードであり、正しくは、国民による政府への貸付ということです。無能な政府に対して、国民が政府にお金を貸し付けているということです。断じて国民の借金ではなく、政府の借金です。


そうして、なぜかくも、政府の借金が多くこのようなアンバランスになっているかといえば、その理由は簡単です。デフレだからです。20年間もデフレを放置してきたためです。デフレでは、企業の売上・利益が減ります。勤労者の賃金も減ります。そうなれば、当然政府の税収も減ります。デフレを続ければ、ますます、企業の売上・利益、勤労者の賃金も減ります、そうなれば、ますます、税収が減り、政府の借金はかさみます。もともとの企業の売上・利益、勤労者の賃金が減っているわけですから、これを何とかしなければ、税率をあげても税収は増加しません。実際過去にデフレ時に増税してからは、一度たりとも、増税前の税収を上回ったことはありません。それに、家計を注目してください。圧倒的に負債よりも、資産のほうが多いです。これも、デフレのせいです。家計は、デフレ下ではモノの値段は下がるものの、お金の価値はあがっていくので、貯め込む一方になっているということです。

サラリーマンの平均賃金(単位:万)
こんなことを続けていれば、政府の借金はますます増えます。それをやめる方法があります。それは、デフレを収束させることです。その方法も、そんなに困難ではありません。日本は、政府がかなりの借金をしていますが、国総体としては、借金どころか、かなり貸し付けているわけですから、外国やIMFや世界銀行にお金を借りる必要もないです。

平成諸改革と物価推移
やるべきことは、まずは、日本国の中央銀行である日銀が、金融引き締めから、金融緩和に転じることです。そうして、政府が大規模な財政出動をして、この二輪車をしばらく動かせるだけです。なぜ、このようなことを自信をもっていえるかといえば、過去20年政府・日銀は、この逆をやりつづけてきたからです。それに、日本を除く他の国々は不況になりそうになれば、財政出動するし、金融緩和するからです。そのため日本程酷いデフレに見舞われた国はないからです。これが、当たり前のど真ん中だからです。大学あたりのマクロ経済学のテストでは、こう答えれば正解だからです。

日本銀行前のデモ行列、これは日銀を対象としたものではないが、日銀対象のものがあってもしかるべき!
そうして、自民党安部総裁は、このような経済・金融対策を実施しようと目論んでいます。しかし、このように言葉でいうと簡単ですが、実際過去には、このようなことが結局できなかったので、デフレ・円高が克服されないままになっています。この原因としては、日銀や、財務省などの、官僚支配の厚い壁もありますし、私がこのブログでも過去に示したように、マスコミの反日報道、反日的外国勢力の暗躍による厚い壁もあると思っています。さらに、悪いことには、官僚や、マスコミの垂れ流す嘘情報により、多くの国民も不安感、八方塞がりの閉塞感にさいなまされています。将来に希望もなく、このような状態がまだまだずっと続くと信じています。

日銀法改正を目論む安倍総裁
だから、なかなかすぐに達成することはできないかもしれません。しかし、安部総裁は、それを実行しようとしているのです。安部総裁がもし、総理になれば、真っ先にこの問題に取り組むとみられます。しかし、以上のような分厚い壁が厳然として立ちはだかっているいることも事実です。安部総裁が、このような困難な仕事に取り組みやすくするためにも、正しい財政政策、正しい金融政策に関する世論形成をしていく必要があると思います。そう思うのは、私だけでしようか?皆さんはどう思われますか?

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2012年11月9日金曜日

『海賊のジレンマ』が教えてくれる「未来のアイデアを育てる」方法−【私の論評】単なる天才のひらめきで、イノベーションはできない体系的なRemixのみが社会を変える!!

『海賊のジレンマ』が教えてくれる「未来のアイデアを育てる」方法:


『海賊のジレンマ ──ユースカルチャーがいかにして新しい資本主義をつくったか』(マット・メイソン著、玉川千絵子・八田真行・鈴木沓子・鳴戸麻子訳、扶桑社)は、時代とカルチャーとの関係性を把握するうえでとても刺激的かつ重要な書籍です。著者が訴えているのは、「今日の<海賊(パイレート)>は、明日の<開拓者(パイオニア)>」であるということ。既成概念に捕われず、アイデアを凝らした自由な精神で神出鬼没に跳梁する人物たちを「海賊」と称し、彼らが社会にもたらす影響力の大きさを説いているのです。

この記事の続きはこちらから!!

【私の論評】単なる天才のひらめきでイノベーションはできない体系的なRemixのみが社会を変える!!


上の記事で紹介している書籍、私はまだ読んでいません。読んでみようと思い、Amazonを探してみましたが、物理的書籍は、売っていましたが、Kindle本では販売されていないからです。なぜかというと、最近では、物理的な本よりも、電子書籍をなるべく購入するようにしているからです。これも、なぜかというと、最近も理由があって、物理的書籍の整理をして、いるものいないもの、読む可能性が高いもの、所有することを決めても、おそらくほとんど読まないものに分類して、いらないものは捨てたりしましたが、その苦労は半端ではなかったからです。

とにかく、物理的書籍には、嫌気がさしていて、よほど定評のある書籍で物理的書籍がしかない場合は、購入するのですが、その他は購入しないようにしているからです。ちなみに、最近では、Amazonでは、物理的書籍の販売画面で、電子書籍化リクエストができるようになったので、さっさくリクエストしました。電子書籍化されれば、是非読んでみたい書籍ではあります。しかし、これは本日の本題ではないので、さっそく本題に入らせていただきます。

上の書籍紹介においては、Remixの重要性と、Remixのやりかたの例があげられていました。このRemixについては、私も前々から興味があり、このブログにも以前掲載したことがあります。以下のそのURLを掲載しておきます。

なんかヘンだよ?「スマート家電」 いちいち「タッチ」面倒くさい−【私の論評】Everything is a Remix?!!

詳細は、このブログ記事をごらんいただくものとして、本題の話題Remixに関わる部分のみ以下ににコピペさせていただきます。
新しいものが、全くの無から生まれてくることはありません。バッハも、同時代の先輩格のビバルディやコレルリの曲を何曲も編曲して新しい楽曲を生み出しています。特に、バロック時代にはそのようなことは、日常茶飯事に行われていました。今のように著作権法などはありませんでした。このようなことを行っていくうちに、バッハも自分独自の素晴らしい楽曲を作成するに至りました。アインシュタインだってそうです。彼自身が、自分がやったことは、過去の人がやったことに1%を付け加えたに過ぎないと言っています。その1%が素晴らしいことだったのです。彼でさえ、99%は、リミックスだったのです。
特に、社会変革に関する企画に関してはそういうことがいえます。今まで社会でどの時代のものであれ、うまくいったことは、すべて手本にすべきです。近江商人など昔の商人のやったことだって、多いに役立ちます。だから、過去に行われたこと、現在多くの人が行っていることは、徹底的に調べて、まずは、著作権法、商標法などに違反しないかたちで、複写・変形・結合することによって、新しいものを生み出すべきです。
複写・変形は、すぐに著作権侵害をしてしまう恐れがあります。ただし、誰が最初にやったのかわからない形で、世の中に広まってものは、そのようなことはありません。複数のものを結合して新しいものをつくってしまえば、それは最早、複写・変形の域を超えています。だからこそ、結合が重要なのです。そうして、努力を重ねて、さらに運がよければ、アインシュタインのように、1%の全く新しいものを付け加えられるかもしれないです。そのとき私たちは天才と呼ばれるのかもしれません。しかし、天才と呼ばれることがなくても、商売や事業は十分やっていけます。だから、凡人は、まずは、リミックスすべきなのです。 


上で、「特に、社会変革に関する企画」と書いていますが、私の場合「社会変革」とは、広い意味でとらえています。その中には、当然、新たしい商製品を開発して、多くのお客様に使っていただくことも含めています。新た商製品などは、珍奇な発明などしても、それが、お客様に使っていただけなければ、何にもなりません。お客様に使っていただいて、はじめてイノベーションであり社会貢献・社会変革ということになります。そういう意味での社会変革ということです。

そうして、上の私のブログ記事は、Vimeoというアメリカの動画サイトに4会シリーズで掲載されていた"Everything is a Reimx"という動画を視聴して、それに触発を受けて掲載したものです。その動画のURLは、上のブログ記事の中に掲載されていますので、興味のある方は、是非ご覧になってください。ただし、こちらは英語のみです。


最近、この動画の作者が、あのTEDでも公演しました。そのときの、動画が以下のものです。こちらは、日本語字幕つきですので、わかりやすいです。そうして、Vimeoの動画の内容をぎっしり凝縮して、伝えています。こちらも是非ご覧になってください。


いずれにしても、あのボブ・ディランもかなりRemixしていたし、スティーブ・ジョブズ氏もそうだったということです。それどころか、上の動画では掲載されていませんが、あのアインシュタインですら、自ら自分業績のほとんどは、過去の人々の業績によるものであり、自分はそれに新たに1%を付け加えたにすぎないとしています。

これは、当然と思います。とにかく、何か新しいことを始めようとしてもまずは、古今東西の人が似たようなことをしていないかどうか調べるのは、当然のことと思います。それをしないで、ただ思いつきで、何も新しいことをして、やってみて、新しいものだと自己満足していても、それは大抵の場合違います。


おおよそ、人間の思いつくようなことは、ほとんどが過去に試みられていると考えて良いです。たとえば、コンピュータもそれこそ、前々世紀の19世紀に考え方としては、ありましたが、その当時は、半導体もトランジスターもなく、それを実現することができなかっただけです。20世紀にはいって、忽然と、コンピュータの考え方が現れて実現したわけではありません。

こんなことは、レオナルド・ダビンチのスケッチなどみると、グライダーや、ヘリコプターの原型のようなものがあることでもわかります。考えても、ダビンチの時代には、エンジンも軽い素材もなかったので、考えが考えに終わっただけです。そんなことはいくらでもあります。

Heaven feat. Glance - Sexy Girl(Vdj Rossonero Remix 2012)HD

それに、こんなことは、化学を学んだ人なら、おそらくご存知と思いますが、世界的な規模のケミカル・アブストラクトという巨大なデータベースがあります。何か新しい物質を化学合成して作ろうとした場合、まずはケミカル・アブストラクトを検索して、当該物質が作られているかどうか確認するのが当たり前です。それをしないで、自分の作ったことのない新しい物質を作ったとしても、それは、すでに他の人が作っているということのほうが多いです。そんなことをしても、新発見にはなりません。


だから、このようなことを無視して、古今東西のことを調べもしないで、何か新しいものを作ろうとしても、失敗することのほうが多いです。なぜなら、古今東西で誰かかがやってみて、失敗したことは、その後何かが変わらなければ、今でも失敗する確率が高いからです。しかし、新しい技術や、素材、それに社会の変化があった場合には、成功するかもしれません。そうして、こんなことは、何も企業の開発や、学問の世界だけのことだけではありません。政治の世界でも同じことです。今の政治は、古今東西のことを調べもせず、最初から失敗しそうなことを平気でやろうとしたりします。

これは、たとえば、イギリスでは、財政赤字の解消のため2010年に付加価値税(日本の消費税)の大幅増税しましたが、その後、イングランド銀行(イギリスの中央銀行)が、大幅な金融緩和をしても、景気が低迷して、現在でも低迷しており、未だ財政赤字解消の目処がたっていないという事例があるにもかかわらず、日本では、いわゆる自民公の三党合意で、消費税増税法案を成立させました。このようなことは、どのような業界にでもみられることです。


また、新しい技術や、素材、新しい社会の変化を見出したとき、古今東西で失敗した事例を調べて、失敗した時点ではなかったの現在ではこれらを活用することができ、そうして過去に失敗したことがが今の時点であれば、これらを活用して、かなり成功する確率が高まっているなどということもあります。そんなことを調べもせずに、何か新しいことをやろうとするのは、無謀というものです。こうした背景からも、Remixは絶対に必要です。特に商製品開発では、そのようなことがいえます。何もなしに、新しいものを開発しようというのは、あってはならないことです。Remixをするからこそ、新しい発見ができるのであり、本当に新しい1%を付け加えることができとしたら、個人であれば天才といわれ、企業であれば、革新的な会社と呼ばれるのです。

ドラッカー氏は、イノベーションについて以下にのように語っています。
イノベーションとは、天才のひらめきによって、生み出された目の覚めるような新しい発明ではなく、社会や経済の文脈の中で仕事に携わる人々が、体系的に取り組むべき仕事の一つであり、社会の変化を利用したり、社会変化を起こすもであり、社会を変えるものでなければならない。
さて、この記事の冒頭では、Amazonの話をくだくだしく述べました。それには、意図があります。Amazonは、事業を開始したばかりのころを覚えていらっしゃると思いますが、最初の商品は、何と電子書籍ではなく、物理的な書籍でした。この商売のことを最初聞いたときには、今時、インターネットで、情報そのものが届くし、電子書籍や電子新聞などではなく、このような商売が本当に成り立つのだろうかと、思ったものです。しかし、そのような私の杞憂などは、無論あたらず、Amazonの事業はどんどんと伸びていきました。


Amazon.comでは、昨年あたりですか、ようやっと電子書籍のほうが物理的書籍よりも、売り上げが上がったそうですが、今でも、かなり売れていることは確かです。そうして、なぜ、物理的書籍を商売に選んだのか、サイトで掲載されていましたので、そのURLを以下に掲載しておきます。

Amazonはなぜ本を売るのか〜その戦略にビジネスを学ぶ

このなかに、なぜ書籍を選んだのか、八つの理由が書いてあります。これを読めば納得がいきます。Amazonが事業を始めたばかりのときは、まだまだ、電子書籍に社会は対応していなかったのです。しかし、それから事業を開始して、書籍で市場に地位を築き、電子書籍リーダーkindleをはじめて世の中に出したのは、2007年です。そうして、その後アップルのiPadが世の中にでて、これもAmazonに有利に働いたと思います。これを機会に多くの人が電子書籍だけではなく、音楽を聴いたり、アプリを使うようになりました。そうして、その社会の変化対応して、Amazonは、電子書籍リーダーkindleだけではなく、タブレットと端末のKindle Fireを世に出したのです。そうして、とうとう日本でも、kindle本が売られるようになり、Kindleだけでなく、Kindle Fire(HD)の予約受付をするようになりました。


考えてみると、日本では、まだフロッピーディスクが使われていたような時代に、電子書籍リーダーが開発され、発売されていました。私は、このときは、電子書籍リーダーは購入しませんでしたが、フロッピーディスクに収められた電子書籍をいくつか購入して、パソコンで読んでみたことがあります。しかし、その当時のパソコンのディスプレイなど、まだ、600×400くらいだったと思います。あまり読みやすいものとはいえず、その後は、購入はしませんでした。そうして、これらは、ものの見事に失敗しました。そうして、現在電子書籍リーダーでは、後発であったはずのAmazonが日本の電子初期市場を席巻しようとしています。

この日本のメーカーと、Amazonの違いはどこからきているかといえば、やはり社会変化に適切に対応したかしないかの差だと思います。考えてみると、かつては、Amazonで書籍をかなり購入しました。とにかく、物理的書籍であっても、どこにいても買えるというのが魅力でした。それだけで十分でした。とにかく、どんな書籍でも、オンラインですぐ買えることは、とてつもない魅力でした。

そうして、次には、電子書籍で勝負して、見事に勝利をおさめています。こうしたAmazonの戦略は、単なる天才の閃きではないことは明らかです。きっと、AmazonのCEOのベゾス氏は、緻密で、体系的なRemixを重ねていたに違いありません。Kindle FireもiPadや他社のタブレットを研究して、Remixして、開発していることは間違いないです。日本のメーカーのように、フロッピーディスクの時代に電子書籍リーダーにこだわっていたら、Amazonの今日の姿はなかったと思います。

こうしたAmazonの事例をみても、イノベーションとは、単なるひらめきではなく、上記のようなRemixを仕事として、体系的に常日頃行うことによって生まれるということが理解できます。天才の単なるひらめきではイノベーションなどできないということです。ひらめきは、一時のものにすぎず、そんなものに頼って継続的なイノベーションなどできません。日々体系的に、仕事としてとりくむべきものです。皆さんはどう思われますか?




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