2012年8月3日金曜日

デモの参加者にも広がり始めた焦りと無力感「脱原発」意識の二極化現象に覚える違和感の正体 ―【私の論評】生存の危機を身近に感じることのなかったニッポン人!!絶対などということがあり得ないと悟っていた日本人?

デモの参加者にも広がり始めた焦りと無力感「脱原発」意識の二極化現象に覚える違和感の正体


大飯原発の再稼働を機に、「脱原発デモ」が再び盛り上がっている。だがその一方で、世間では「脱原発」への意識が二極化し、一部でトーンダウンの兆しも見える。昨年、生存の危機に晒された日本人の意識が変化している背景には、何があるのか。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・<中略>・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

当然、既存の労働・政治団体には、しっかりした主張を展開している団体も多い。しかし、一般参加者については、「原発について専門的な知識があるわけではない。でも、わからないからこそ怖いし、もっと知りたいと思う」(前出のEさん)という人がほとんどだ。


だからこそ、今のデモが「運動のプロ」ではない幅広い層を集めることに繋がっている一方、素人であるがゆえに政策への反映プロセスがわからず、ジレンマに陥っている側面もある。

繰り返し述べるが、原発問題については様々な意見があり、まだまだ議論を深めなければならない。国民の不満や疑問と正面から向き合うことを政府が避け続けていれば、火に油を注ぐことになりかねないことだけは、理解しておく必要があるだろう。

この詳細はこちらから!!

【私の論評】生存の危機を身近に感じることのなかったニッポン人!!絶対などということがあり得ないと悟っていた日本人?


上の記事、生存の危機に晒された日本人の意識が変化しているということを述べていますが、どのように変化しているのかを述べてはいないと思います。この日本の変化は、いくつもありますが、上の記事の内容は不十分です。不十分であるがゆえに、無力感など十分に説明できないでいます。これだと、以前似たような記事をこのブログに掲載しましたが、そちらのほうが理解しやすいと思います。


ニッポン人の多くは、今回の震災が発生して、原発事故が発生して、はじめて、絶対安全などということは到底あり得ないということを悟ったと思います。震災が起こって間髪を入れず、各地を津波が襲う動画がテレビで多く映しだされました。津波に直接襲われた人は、もとよりそうではない人にもこのことを直感的に悟ったことでしょう。そうして、次の日は、炎に包まれる多くの地方都市が放映されました。


そうして、極めつけは、しばらくたって津波の水がひいた震災地の惨状です。現在の日本人は、ほとんどの人が爆撃の経験はないですが、それにしても、テレビなどでその映像を見たことのある人は大勢いることでしょう。そうです、多くの被災地がまるで爆撃を受けたかのように、建物などが、跡形もなく消え去っていました。


それから、少ししてから、あの原発事故です。原発の建屋が吹き飛んだり、原発を冷やすための放水作業などが映され、しばらくは考える暇がないほど、次々といろいろなことがありました。


そうして、まもなく、原発反対運動が盛り上がりを見せるようになりました。そうして、私自身はといえば、この時点では、情報が少ないことや、いわゆる理論武装のようなものもしようがなかったのですが、最初から原発全廃、原発反対という考えは頭をよぎりもしませんでした。ただし、すぐに全廃ということはなくても、時間が随分かかったとしても、危険な原発はいずれ廃止したほうが良いとか、そこまでいかなくとも、減らしたほうが良いとは思いました。


なぜなら、すぐに全廃などすれば、日本の社会の隅々まで入り込んで、いわゆるユビキタスの代表のようにいわれている、電気が、なくなれば、経済が停滞するし、それに社会が混乱することは目にみえていたからです。だから、全廃など叫んでデモをする人々を目にしたときは、なんて愚かなことをするのだろうと思いました。


それから、いろいろ、考えてみましたが、結局自分も原発の電気を使っていて、いわゆる安全神話は、心底信じてはいなかったものの、やはり、そんなに危険はないだろうと考えていたことに思いが至りました。そうして、安全神話を流布した、自民党政権や、民主党政権に対する怒りの感情が目覚めました。そうして、現在進行形で、原発事故への対応の悪さがはっきりしてきた民主党政権や、東電などにも怒りを感じました。そうとはいいながら、東電にばかり、非難の矛先が向かうことに疑問を感じました。


いずれにせよ、原発事故によって、完璧に安全神話が崩れたことは間違いありません。多くの人が、信じていたことが、そうではなかったこと、さらに、原発だけではなく、いくら、日本か戦争などのない安全な国であると思っていても、地震や津波などで、思ってもみないほどの甚大な被害にあい、それによって、多くの人々がなくなるということもあり得るのだということに思いいたったと思います。これは、誰もが認めると思います。


そうして、何事にも、絶対安全とか、確実とか、絶対正しいとか、絶対間違いであるなどということはあり得ないということを意識的か無意識であるか別にして、悟ったものと思います。これほどの惨事に見舞われて、そう悟ることができない人は、右、左とか、上、下などの思想の違いとか、立場を乗り越えてほとんどいないと思います。


そこにきて、反原発運動のうねりです。上の記事とは、裏腹に現実には、最高にデモ参加者が、増えたときでも、おそらく数万人であろうと言われています。この人達というか、少なくとも、このデモを主導する側の人たちは、原発を廃炉にすることが絶対の善である、疑問の余地がないほど何が何でも絶対正しい主張していると思います。とにかく放射能は、怖いし、原発は危険だし、何が何でも反原発は正しいと主張しています。


しかしながら、良く考えてみて下さい。少し前まで、日本は絶対安全、原発は絶対安全という神話を完璧ではないまでも、多くの人達が、かなり信じていたわけです。しかし、それが、現実に脆くも崩れたわけです。


だから、多くの人達が、原発全廃が絶対に正しいなどとは信じられなくなっていると思います。危険だから、危ないからといって、すぐにも廃止してしまえば、それが、絶対善であると単純に信じてしまう人など、意識している意識していないは別にして、潜在意識の中では、絶対ということは信用しなくなっています。


そうして、私は、およそ、いかなる社会現象においても、それが、社会現象である限り、どのようなことも絶対などということはあり得ないと思います。絶対安全、絶対安心などということは、永遠にないと思います。そうして、この平和日本に長く生きて、そのことを半分忘れかけていたことに気づきました。


一番典型的なのは、「家を出るときは、今生の別れ」ということを忘れてしまったということです。こんな当たり前のことを久しく忘れていたように思います。そうして、一度挨拶をしたら、後は、絶対に振返らないということも、。私は、子供の頃からそのように躾けられていましたので、社会人になってからも、それは、実行していました。しかし、最近は、少し曖昧になっていました。震災以来、このことに気付き愕然としたものです。


あの震災の時に、「家を出るときは、今生の別れ」になった人々が大勢いました。そのことを語っていた人が多く実際に、テレビで放映されていました。しかし、これは、震災、津波があろうがなかろうが、真実です。一旦家を出たからには、外で何が起こるかなどは、分かりません。あるいは、家にとどまっている家人にだって何が起こるかなどということはわかりません。だからこそ、普段から、思い残すことがないように、古の人々は、「家をでるときは、今生の別れ」と言ったのです。そうし、別れ際に、思いを残さないように、一歩家を出たら決して振り返らないようにと戒めたのです。


私たちは、好むと好まざるとにかかわらず、日々このような緊張の中で生きているのです。私を含めて、多くの人がその事実を忘れていたか、見ないようにしてきたに過ぎません。だから、政府が正しいとか、間違いとか、原発の安全を司る組織がどうのこうのという前に、原発を推進するにしても、廃止するにしても、この世で何が絶対に正しいのだなどということはあり得ないということです。


だからこそ、原発廃止絶対善などもあり得ないということに多くの人々が気づきつつあるのです。何事においても、絶対善を主張する人間がいたとしても、もう誰も簡単には信じないと思います。最初は、騙されても長い間には、騙されなくなってくると思います。社会現象は、何事も、相対的なのです。原発絶対廃止が絶対善などではあり得ないことは、以前このブログで掲載したことがありますので、それについては、当該ブログをご覧いただくこととして、ここには、詳細を記載しません。


私は、社会事象を考えるときは、いわゆる絶対正しいとか、絶対間違いという呪縛から逃れるべきであり、そこから、新たな良い社会が生まれていくものと確信しています。そう思うのは、私だけでしょうか?皆さんは、どうお考えになりますか?


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2012年8月2日木曜日

五輪に沸くロンドンが「ゴーストタウン」化 短期的な景気浮揚効果の予測に疑問符―【私の論評】不況のイギリスでは増税した後で増刷して、さらにオリンピックでも景気浮揚の効果はなくなったというのに、日本ではこれから増税とはこれいかに?


ロンドンオリンピック、ビーチバレーボールの試合
オリンピックがロンドンの都心部に「ゴーストタウン」効果をもたらしている。 通常であればロンドン市内の小売店やホテル、劇場などに足を運ぶはずの観光客がいなくなってしまったためで、オリンピックが短期的な景気浮揚効果をもたらすという事前の予想に疑いの目が向けられている。 オリンピックを見にロンドンを訪れる外国人観光客は10万人に達しており、過去のオリンピックでの実績を上回っている。しかし、ロンドンでは普... -jbpress.ismedia.jp

【私の論評】不況のイギリスでは財政再建のため増税した後で増刷して、さらにオリンピックでも景気浮揚の効果はなくなったというのに、日本ではこれから増税とはこれいかに?
上の記事では、「オリンピックを見にロンドンを訪れる外国人観光客は10万人に達しており、過去のオリンピックでの実績を上回っている。しかし、ロンドンでは普通の年でも推定30万人の観光客を見込むことができ、これに比べれば見劣りする」と掲載されておらり、オリンピックによる短期的な景気浮揚効果の予測に疑問符ということを掲載していますが、この見方はあまりに一面的すぎると思います。



本当の原因は、もっと大きいところにあると思います。まずは、現在のEUの経済の状況をみてください。ギリシャの財政破綻に端をはっした、欧州の経済危機は様々なスペインをはじめ様々な国々に波及しています。この状況では、本来オリンピックで訪れるはずだった人たちも相当控えることになっているはずです。本来なら、過去に二度行ったロンドン・オリンピックなどはるかに上回るような人々もっとロンドンに訪れていたことでしょう。過去との単純比較は、成り立たないと思います。

さらに、もう一つの原因があります。それは、無論のこと、イギリス政府は、不況の最中に財政再建をすると称して愚かな付加価値税(日本の消費税に相当)を増税しました。そうして、その後、これは、日本とは大違いですが、イングランド銀行(イギリスの中央銀行、イングランド銀行)が大増刷を行いました。その後どうなったといえば、大増刷によっても、不況からは脱出できていません。やはり、増税が間違いあったことがはっきりしました。この環境下で、オリンピックなどの短期経済浮揚策をしても、あまり効果は期待できないということです。

イングランド銀行
この事実は、このブログでも、以前紹介したことがあります。どのような内容かといえば、詳細は、当該ブログをご覧いただくものとして、要約すれば、以下のようものです。
イギリスのような不況に陥っている国では、財政赤字を是正するために、増税すべきであるとの、誤った考え方に従い、付加価値税を増税をしました。どうなったかといえば、無論のことさらなる景気の悪化です。その後イングランド銀行は、金融緩和措置として大増刷をはかりました。この増刷に対していわゆるリフレ反対派の人々は、インフレになると警告していて、実際、インフレ傾向が続いていました。そうして、リフレ反対派は、これを景気が悪くなったからといって、増刷すれば、インフレになるという持論の格好のケーススタディーとしていました。しかし、それが、最近では、インフレが収束しており、リフレ反対派の間違いが明らかになっています。そうして、イギリスの場合、増税は明らかな間違いであり、増税してしまった後のイングランド銀行の行動は正しいものであり、もし、大増刷していなければ、イギリス経済はさらに落ち込んだものと思われます。
さて、インフレが収束しているイギリスのインフレ率、いくらくらいかといえば、2%前後です。これで、インフレ収束というのが、世界の常識です。にもかかわらず、日銀は、インフレ目処を1%としていますが、これすらも実行する気はありません。1%に到達しそうになると、すぐに、緩和措置をとめてしまいます。どこまでも、デフレ路線を突っ走っています。そうして、それを財務省はおろか、政府も止めることはできません。

イングランド銀行キング総裁
なぜ、そんな馬鹿なことになっているかといえば、平成10年に日銀法が改悪されてしまったからです。それまで、日銀は、大蔵省の一部でしたが、大蔵省が分割され、財務省と、日銀とに分離されました。そうして、中央銀行の独立性が確保されることになりました。

中央銀行の独立性とは、本来の意味では、「政府が決定した日本国の金融政策に従い、中央銀行は、その金融政策を実行する際の方法を選択できる」ということです。ところが、日銀が独立して以来なぜか、日銀は、この独立性に関して勘違いしたのか、他者(外国勢力も含む)の入れ知恵か、日銀に日本国の金融政策を決定するのが中央銀行の独立性であるとの考えを貫き、勝手に日本国の金融政策を自分たちで決定し、実行しています。

日本銀行
そうして、それは、ことごとく、日本の経済を痛めつける政策であり、頑なにデフレを維持する政策を実行しています。このブログに掲載してきたように、変動相場制で比較的小さい国においては、マンデル・フレミング効果が効いて、経済対策としての、政府の財政政策は、ほとんど効果がなく、効果があるのは、金融政策であるといわれています。日本は、大国ですから、小国のようにマンデル・フレミング効果が効いて、政府の財政政策が全く無駄で、金融政策のみが有効というということはありませんが、それにしても、金融政策がかなり有効であることは間違いありません。

やはり、デフレから脱却するには、財政政策と、金融政策の両方が不可欠であることは言うまでもありません。
貧乏神(日本には、白川という貧乏神がとりついている!!)
それよりも何よりも、まず、デフレなどで、景気が落ち込んでいるときの増税は、上のイギリスの例でも明らかに失敗しており、増税は、イギリスの例をみるまでもなく、名目GDPを減らし、税収を減らすことは明らかであり、絶対にすべきことではありません。

増税しても、今のままでは、日銀は、イングランド銀行のように増刷するなどということは考えられないので、デフレがさらに進行するだけとなり、このような経済環境の中では、いくら民間企業が努力しても、どうしようもなく、雇用などますます悪化するだけです。日銀が、これを放置しておけば、不況であるにもかかわらず、円高が進行し、企業はもとより、人も海外に市場を求めて出ていくことになり、ますます、日本は地盤沈下することは間違いありません。

そのような、愚かな増税は、イギリスの例をみるまでもなく、絶対に実行すべきでありません。そのためには、野田政権には、辞めていただくべきです。自民党の総裁選では、谷垣氏のような増税を主張する人にはやめてもらい、増税反対派の人を総裁にすべきです。それに、忘れてならないのは、日銀法を改正することを主張する政党や、人達を支持すべきです。この両方で、増税を阻止して、金融政策をまともにすれば、日本は必ず経済的復活を果たすことができます。


特に、今まで、一般の人たちも、政治家も、金融政策の重要性を見逃してきたと思います。たとえば、日本では、雇用対策というと、厚生労働省の管轄と考えられがちですが、本当の意味での雇用対策は、中央銀行の大きな役割の一つでもあります。なぜなら、中央銀行の金融政策一つで、雇用そのものが大きく増減するからです。実際、アメリカでは、中央銀行(FRB)の大きな役割の一つとして、雇用対策があります。ひらたくいうと、経済への影響や雇用のミスマッチなど無視して、インフレ率を2%上昇させたすると、日本や、アメリカのような大国では、そのとたんに数百万もの雇用がだまっていても発生します。

厚生労働省などの役割は、その後の雇用のミスマッチなどをどうするとか、労働環境をどうするかなどの問題を解決するのが、主要な任務であって、雇用そのものを生み出すことはできません。このような基本的なことが、政治家も理解できていなかったと思います。自民党など、金融政策の重要性を理解していれば、未だ政権与党の地位を保てたかもしれません。日本人以外の人とは、そんなことはないのですが、日本人の場合は、それ相当の立場の人とさえ、雇用問題に関して金融政策の話をしたりすると、怪訝な顔をされたことがしばしばあり、私自身が困惑したことも再三あります。それだけ、認識されていないという事だと思います。まあ、増税キャンペーンが徹底されている日本国では無理からぬところもあるのかもしれません。

金融政策は、経済に大きな影響を及ぼします。だから、日本がデフレから脱却するためには、増税阻止と、まともな金融政策を実施するための、日銀法改正は必要不可欠です。そのためには、立場を乗り越えて、多くの人達が結託すべきです。そのことについては、下に経済評論家上念氏の動画が詳しく、分かりやすく、解説しています。是非ご覧にって下さい。


以下に、上の動画の説明をコピペしておきます。
あまりにも強くなりすぎた日銀の独立性。この20年のデフレ脱却失敗の歴史を振り返れば、デフレ脱却のためには日銀法の改正こそが必要なのではないだろうか?新自由主義や­社会主義などのイデオロギーを抜きにして、日本再生のために各党が結束する事を強く望みます。その第一歩と成りうるのか、みんなの党と社民党の「内閣不信任案」提出の動き­などと共に、政治の動きを解説していきます。
とにかく、今の日本では、デフレを克服しなければ、先への展望など開けてきません。左翼、左派、中道、右派、右翼などのイデオロギーの違いなど乗り越えて、とにかく、増税だけは、何が何でもも阻止すべきであると思うのは、私だけでしょうか?皆さんは、どう思われますか?

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2012年8月1日水曜日

「Wi-Fi Direct」:スマホで自動車との衝突事故を防止―【私の論評】新たな技術は、自らの産業の外からやってくる!!

「Wi-Fi Direct」:スマホで自動車との衝突事故を防止:

サッカーのフィールド2つ分の有効範囲を持ち、端末同士の接続にかかる時間は1秒になるという「Wi-Fi Direct」。車載インフォテインメントでの補助的な機能にも利用出来る可能性が指摘されており、Bluetoothに置き換わる可能性がある。

【私の論評】新たな技術は、自らの産業の外からやってくる!!

WiFidirectすごいですね。確かに、通信距離の短いBluetoothなど、これができたら必要ないです。それに、既存のwifiもこんなには、距離がないですから、これも、とて変わられることになりそうです。


スマホでも、これくらいの距離がとれるということになれば、いろいろなことが根本的に変わることになると思います。



それにしても、まずは、上の例のように、交通安全に使われるようになれば、本当に素晴らしいことです。以前このブログに、原発をすぐに全廃してはいいけないことのたとえに、車の事例を出したことがあります。



そうです。車が危険で事故があるからといって、車が社会の深くまで浸透した現在においては、急に車を全廃したとすれば、社会に及ぼす悪影響ははかりしれず、そんなことは絶対にできないし、そうした考えが、多くの人に共有されているからこそ、交通事故撲滅運動の社会運動は存在するが、車そのものを廃止しろなどという社会運動は存在しないということです。

それにしても、WiFi DERECTが一般に導入され、すべての車、すべてのスマホに搭載されるようになれば、かなり事故を減らせると思います。



それと、インターネットのやり方が、根本的に変わるかもしれません。インターネットは、もともと、データが他の人の端末を経由するということで、成り立っていました。他の人の端末を経由するということで、導入当初は、相当安全性に問題があるものとされましたが、これだけ普及すると、安全性もかなり高いものとなり、今でそのようなことを言う人はほとんどいなくなりました。



いずれ、このインターネットのように、WiFi DERCTにより、他の人の車に搭載されいる端末や、携帯端末などを経由して、インターネットの情報が行き交う時代がくるかもしれません。そうなれば、今のようにWiFiルーターを持ち歩いたり、しなくても、携帯端末さえあれば、他の人の車や、携帯を使ってインターネットができるようになると思います。これは、すごいです。



田舎や、人があまりいないところは、従来のようにアンテナをつけて補完するということになり、日本など、どこでも、携帯や車さえあれば、インターネットが手軽につながる時代がやってくるかもしれません。



いろいろな、イベント会場などでは、会場にいる人達に、直接様々な情報を提供できるようになると思います。位置情報システムも、今まではインターネット経由でしたが、そうではなくて、WiFi DERECTで情報を配信できるようになると思います。


また、新しい可能性が広がっていくということです。それにしても、交通安全の技術、車産業からではなく、全く思いもしなかったところからやってきて、そうして、今度は成功しそうです。



これについては、ドラッカー氏が、随分前から言っていることです。昔は、特定の産業の技術は、その産業内で開発されたものだが、今ではそうではないということです。たとえば、製薬会社では、従来は、薬学、化学、生化学などの知識で、産業内で開発されたものが、最近では、生物学によるバイオテクノロジーによる開発が主流になっているという事例があります。



上の例もそうです。車の安全ということであれば、従来であれば、自動車産業内での技術で開発されたものが、今では、エレクトロニクスの新たな技術によるというものです。



さて、原発事故以来、日本のエネルギー行政に関して、批判が高まり、さらに現在では、原発反対運動が盛り上がりをみせています。しかし、私、原発は当面稼働させるしか方法はないと思います。そうして、いろいろな人が、日本のエネルギーに関していろいろなことを行っていますが、何十年もたてば、上の例のように、エネルギーといえば、火力、原発、バイオ燃料、自然エネルギーなど、すでに電力産業内の技術ではなく、全く異なる分野から思いもかけない新技術が生まれて出くるのではないかと期待しています。

皆さんは、どう思われますか?


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電気自動車は本当に環境に優しいのか--ドイツの研究から明らかになった課題―全体を見なければ、経済性も環境に本当に優しいのかも本当の理解はできない?

これが全国“原発危険度”ランキング!あの悪夢を二度と起こすな―【私の論評】当面5年以内の暫定的エネルギー政策をはっきりさせるべき!!




2012年7月31日火曜日

【ニッポンの防衛産業】日本の固体ロケット技術は垂涎の的!:―【私の論評】持てるものも活かさない日本!!国防・安全保障は、広い視野から!!

【ニッポンの防衛産業】日本の固体ロケット技術は垂涎の的!:

はやぶさ
先日、興味深い記事が目にとまった。7月15日の朝日新聞に掲載された「1960年代日本のロケット技術 旧ユーゴで軍事転用」というもの。

当時、東京大学と日本企業が共同開発したカッパーロケットが旧ユーゴスラビアに輸出されミサイルに軍事転用された後、発展途上国へも売られたことで自民党政権が武器輸出3原則を表明した経緯が紹介されている。印象的なのはこの言葉だ。

「狙いはロケット本体よりも固体燃料だった」

つまり、日本の固体ロケット技術は垂涎(すいぜん)の的だったのだ。

記事の言わんとするところは、固体ロケットは平和利用と軍事利用が表裏一体で、その技術は国としてしっかり管理しなければならないというもので、日本が抱える古くて新しい問題だ。

一方で、別の角度から考えると、知っているようで知らなかった日本の姿が見えてくる。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・<中略>・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

つまりこの事実は、外交カードとしての固体ロケット技術の位置付けを物語っているのだ。そして、こうした技術力は日進月歩の成長がなければならないのである。安全保障上極めて重大なテーマだ。

さて、では日本の固体ロケット事情は今どうなっているのかと言うと、唯一技術を持っているIHIエアロスペースが厳しい情勢の中で奮闘している。同社が手がけたM-V(ミューファイブ)ロケットは「はやぶさ」を打ち上げ、現在はその後継機であるイプシロンロケットの開発を進めている。

IHIエアロスペースの採用サイトに掲載された画像

しかし、「経費削減の波は厳しく、決して順風満帆ではありません」(同社幹部)というように、将来の不安は拭えない。

外交・安全保障に資する技術維持、その意味をしっかりと理解して国の進路を定め、軌道をそれないよう推進すべきだろう。

■桜林美佐(さくらばやし・みさ) 1970年、東京都生まれ。日本大学芸術学部卒。フリーアナウンサー、ディレクターとしてテレビ番組を制作後、ジャーナリストに。防衛・安全保障問題を取材・執筆。著書に「誰も語らなかった防衛産業」(並木書房)、「日本に自衛隊がいてよかった」(産経新聞出版)など。


この記事の詳細は、こちらから!!


【私の論評】持てるものも活かさない日本!!国防・安全保障は、広い視野から!!

上の記事は、結論は、正しいのですが、まだまだ十分に背景を解説しているとは言いがたいと思います。

液漏れなどがないので、大陸間弾道に用いられているのはほとんどが固形燃料である。
別な見方をすれば、日本は世界一の固体燃料ロケット技術を放棄したということです。その理由は、米国が日本の固体燃料技術に脅威を抱いたからです。

新型固体イプシロンロケットは、事実上予算なしといっても良いくらいです。その間にアメリカは必死で日本の固体燃料ロケット技術を盗み、自国で固体燃料のオリオンロケットを開発しています。これに似たようなことは他にもあります。たとえば、F22は、日本固有の技術を使っていたのに、日本のは、販売しないことになり、挙げ句の果てに生産中止になりました。

F22
これも、日本の技術を盗んで開発したものです。 しかし、技術が高度過ぎて結局は日本の援助が無いと製造が継続不可能だと思い知って、製造自体の継続を諦めました。これは、宇部興産のチラノ繊維がアメリカには製造出来なかったからです。それから、ステルス性能のための、塗料は、日本の中小企業から導入しています。しかし、チラの繊維同等品がアメリカでは製造できず、自国でできないもので機体を作成することは、安全保証上良くないということで、製造をあきらめたという背景があります。飛行機の機体など、いずれカーボン繊維でつくられるようになるでしょうが、機体などのカーボン繊維一体形成技術なども、日本の独壇場です。

ロシアのICBM(大陸間弾道ミサイル)
話は元にもどりますが、結局固体燃料の開発は、米国の政治圧力に逆らえなかったという事だと思います。しかし、これが、軍事的に直接かかわるなど大多数の国民は知らないはずだから、開発中止をさせても、構わないだろうということで、圧をかけて、中止に追い込もねうと狙ったものの、日本国民の反発が予想以上に激しかったので、形だけ固体燃料ロケットの開発計画を許容してガス抜きを行なったというところだと思います。

それが、上の記事にも掲載されている、「はやぶさ」後継機用の打ち上げ用後継機新型固体ロケット・イプシロン開発計画です。しかし、計画は有りますが、十分開発できるほどの予算は有りません。要するに、国民の反発をガス抜きするだけのマヤカシの計画に過ぎず、このような計画を推進するための予算としては、ゼロといっても良いくらいの微々たるものしかありません。


そうして、このようなことをするのは、世界一の固体燃料ロケット技術者を飼い殺しにして置くためという背景があります。もしも、日本の固体燃料技術者が中国やロシアやイランに引き抜かれたら、アメリカは自国の技術力を遥かに超えたスーパーICBM(大陸間弾道弾)の開発と言う悪夢に怯えることになってしまいます。何としても日本の最高レベルの技術者をジャクサと言うアメリカの息が掛った売国組織に 閉じ込めて、飼い殺しにするということです。こんなことが見過ごされてい良いものでしょうか?

あのスパコンで「2位じゃダメなんでしょうか」とぬかしていた、低能売国奴レンポーは、2010年6月15日午前の閣議後の記者会見で、探査機「はやぶさ」の帰還を

「偉業は国民全員が誇るべきもの。世界に向かって大きな発信をした」と絶賛しました。

しかし、レンポーは、11月の事業仕分けでは、後継機開発など衛星関連予算を削減と判定していました。 このことについて、レンポーは「仕分け結果を何が何でも守るべきだということではない。 国民のさまざまな声は、次期予算編成に当然反映されるべきだ」と語っていました。


レンポーを始めとする、多くの腑抜け民主党の面々、それに、省益優先の官僚の多くも、「はやぶさ」の軍事技術的側面など、ほとんど理解していないのだと思います。 

かぐや
ちなみに、『はやぶさ』も『かぐや』も『M5ロケット』もISAS宇宙科学研究所が単独で開発した世界最先端の国産技術の結晶です。当時、官僚組織宇宙開発事業団の予算は1800億円でしたが何をやっても失敗ばかりの無駄使い組織であったにもかかわらず、 ISAS宇宙科学研究所は350億円程度の低予算しか無いのに 世界一の凄い研究ばかりで、圧倒的高度技術の国産開発に成功の連続でした。所詮官僚組織では、何ら役に立つ研究開発もできなかったということです。

MⅤロケットの勇姿
JAXAなどの組織をそのまま継続するなど、こんな馬鹿なことはせずに、官僚組織JAXAなどさっさと廃止して、日本で唯一の国産技術での宇宙開発を行っていたISASのチームを開発主体として、世界一の日本の独自技術での宇宙開発を再開するべきです。

MⅤロケットの発射風景
JAXAは、官僚天下り組織「旧宇宙開発事業団」そのものであり、原子力安全委員会のようなものであり、官僚出身者が幅を利かす、たんなる非効率な官僚組織に過ぎません。官僚組織では、開発など無理です。もともと、独自の技術はゼロで、アメリカの技術のライセンス生産しか出来ない売国組織に過ぎず、宇宙開発の障害にはなるだけで、推進などできません。

NASDA(宇宙開発事業団)「つくば宇宙センター」
設計から製品開発まで全てアメリカに丸投げで、文部科学省の天下り官僚の溜まり場です。JAXAは、アメリカ製ロケットや衛星の組み立てしか出来ないのに日本で組み立てだけ行なえば国産だと言い張る韓国や中国のような 低レベル集団です。

自前の他国より秀でた技術力が有るのに、戦闘機からロケットまで、航空宇宙に関する物は全てアメリカの支配下で無いと許されない現状は、余りにも情け無いです。

かつて、石原慎太郎氏は、森田氏と共著で、著書「NOといえる、日本」を出しています。この作品は石原と盛田のエッセイを交互に収録しています。エッセイは過去になされた様々な発言に基づいています。概して石原のエッセイは、日本は尊重されるべき強国であり、アメリカと取引をする際に日本人は自分自身の権利や意見をより主張すべきであると論じています。盛田のエッセイはゆくゆくアメリカの衰退に繋がるであろうアメリカの企業の悲劇的な欠点や、日本がその印象や地位を向上させるにあたって何ができるかについて焦点を当てていました。

この中で、石原氏は、私の上記の論点と同じようなことほ語っていました。特に、この書籍が発表されたころは、今と異なり、半導体は、日本の独壇場であり、日本の半導体の輸出をストップすれぱ゛、たちどこに世界中の国々の多くの兵器が動かせなくなることを語っています。あれから、しばらくして、さすがに、半導体も日本の独壇場ではなくなりましたが、あの時代は、確かに石原氏の言っていたことはあたっていました。

しかし、その後、日本の技術者の海外流出もあって、そこまでの状況ではなくなりました。しかし、それは、従来の半導体の技術ですから、いずれ、日本でさらに進んだ次世代半導体がでてくれば、石原氏の言っていることが当てはまるようになります。

それにしても、石原氏が言っていたこと、アメリカに脅威を与えて、その後、アメリカの行動を着実に変えたようです。だから、F22も製造をやめ、ロケットの固形燃料も上記のような、対応をするようになったのです。石原氏は、日本のために、あのような発言をしたというのに、日本は何の対応もしていません。あれから、しばらくたっているというのに、日本は、当時のままです。

『NOといえる日本』が出版された頃の石原慎太郎氏
ロケット固形燃料など、徹底的に独自技術を開発すれば、それが、抑止力になるということでもあります。たとえば、日本が独壇場の高度の固形燃料を開発して、それをアメリカに輸出するようになれば、アメリカが何かで、高飛車な態度に出れば、輸出をしないようにすれば良いだけです。

本分を忘れた最低のボンクラ政治家ども、はやく政治の表舞台から姿を消すべき!!
それに、こんな高度な固形燃料技術と、「はやぷさ」に適用したような、技術を合体させれば、核兵器などすぐにでもできます。この技術を持つだけでも、かなりの抑止力になります。日本には、そのような技術がたくさんあります。これを外交カードに使ったり、抑止力に使えば、世界をコントロールすることも可能です。

政治家の役割とは、本来このようなことをして、国の安全保障をはかるべきです。それなのに、 このブログにも以前述べたように、国土強靱化法が成立することを見越して、200兆円もの公共投資をする計画もあるそうですが、この中でも、固形燃料開発に対する予算などありません。内容は、各省が計画したものを積み上げた総合的なものです。

国家の中枢が集中するりはずの霞が関だか・・・・・・
その中身は、官僚が作ったものです。そもそも、このブログでも掲載したように、役人が成長産業を特定できたら、かつての社会主義国、共産主義国もうまくいっていたはずです。しかし、社会主義国、共産主義国ですら、安全保障・国防にはかなり気をつかっていましたから、日本の固形燃料技術のようなものがあれば、それにかなりの予算を割いたはずです。

このようなこともできない、日本の官僚組織、省益にばかり目が行って、安全保障も国防にも全く目がいかないということで、これは、ひょとすると、かつての社会主義国、共産主義国の官僚以下かもしれません。まさに、日本の官僚組織売国的でもあります。それを阻止できない、民主党をはじめとする政治家どもも、売国的であると断定せざるを得ません。

こんな、政治は、いつまでも続けていてはいけません。やはり、まずは、日本国憲法内でもできる、ロケット燃料の開発や、その他のこともできることからはじめて、限界がくれば、新たな憲法をつくりだし、当たり前の国家になることを目指すべきです。そう思うのは、私だけでしょうか?


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2012年7月30日月曜日

チーズをよく食べる人は糖尿病のリスクが減るという研究結果―【私の論評】チーズ好きには、たまらない研究結果。今まで、全く糖尿病のけがないのは、チーズを食べていたせい?

チーズをよく食べる人は糖尿病のリスクが減るという研究結果:



もし、あなたに乳製品アレルギーやカロリー制限がないのであれば、毎日の食事にチーズを取り入れてみるといいかもしれない。

アメリカの最新の研究によると、よくチーズを食べる人は糖尿病のリスクが少ないことがわかったそうだ。

この研究を発表したのは学術誌『The American Journal of Clinical Nutrition』だ。研究者は、糖尿病と飲食の関係について調査を行ったところ、よくチーズを食べるグループは、チーズをあまり食べないグループに比べ、糖尿病にかかるリスクが12パーセントも低いことがわかったそうだ。

具体的にチーズの何が作用して糖尿病予防につながるのかは、はっきりわかっていないそうだ。だが、ほかの乳製品には同じ効果が見られないことから、チーズが発酵する過程で生まれた物質が体内で人の防護反応を刺激しているのではないかと見られている。

ただ、チーズはカロリーが高い。肥満も糖尿病になる最大の原因であると言われている。もし肥満傾向にあるのであれば、糖尿病予防目的でのチーズの摂取は勧められないとのことだ。しかし、そうでないのなら、食事にとりいれてみる価値はあるだろう。


なお、チーズはそのまま食べても美味しいが、料理にいれると、旨味が増し、食感もまろやかクリーミーになる。また、洋食だけでなく、お好み焼きやもんじゃ、餃子にいれても美味しく、毎日の食生活にとりいれやすい食材だと言える。

参照元:Gizmodo(英語)
photo:Rocketnews24.

【私の論評】チーズ好きには、たまらない研究結果。今まで、全く糖尿病のけがないのは、チーズを食べていたせい?

こんにちは。この結果チーズ好きにはたまらないですね。私は、チーズが大好きで、毎朝、欠かさずパンと一緒にチーズをいただきます。量的には、そんなに多くはないですが、サイズ的には、雪印のベビーチーズと同じくらいです。でも、これをいただかないと、なにやら、朝食を食べたような気がしません。この習慣は、高校生くらいから定着し、今に至るまで、続いています。


スパゲティをいただくときは、たいてい、パルメザンチーズをこれてもか、これでもかというくらいかけてから食べます。夜は、日本酒を飲む以外は、ワインをいたたきますが、そのときには、必ずチーズといっしょにいただきます。このブログにも以前紹介したように、いわゆる、ワインとチーズのマリアージュというやつです。というより、チーズがあるからワインというかんじです。それなりに、良い、ナチュラルチーズが冷蔵庫の中に入っていれば、必ず、ワインという具合です。


それから、やはり、商売がらでしょうか、少なくとも1習慣に一度は、ピザを食べます。あとは、無論のこと、夕食でも、ありとあらゆる機会に、チーズを使った料理を食べます。


普段から、このような生活ですし、それに、うちの会社でレストランを運営していたときには、日々レストランで、昼食はほぼ毎日、場合によっては、夜も食べていました。そのときも、無論、いずれかの料理は、必ずチーズが入っているものを食べました。


だから、レストランで食事をしていることろは、今よりも10kgほど体重が重かったほどです。しかし、この時期を含めて、今まで、いわゆる血糖値があがったなどということは一度もありません。検診などでも、一度も糖尿病の疑いがあるなどと言われたことはありません。


やはり、これには、チーズが影響しているためなのでしょう。それから、チーズそのものは、ビタミンCを除いた、栄養分が、満遍なくあります。まさに、チーズを食べていれば、栄養的には、ビタミンCだけ気をつければ、完璧といっても過言ではありません。健康にも、美容にも良いと思います。それから、以前整形外科で手術を受けたことがありますが、その時計測していただいたとき、骨密度が非常に高い状態にありました。やはり、長年にわたってチーズを食べ続けてきたからだと思います。そのときに、整形外科の先生から伺った話では、骨密度が低いと手術をしても失敗したり、せっかく手術をしても、わずかの期間でもとどおりになる可能性も高いそうなのですが、私の場合は、骨密度が非常に高いので、まず、失敗はないだろうと言われました。骨密度というと、カルシュウムで、カルシュウムといえば、チーズです。このときは、本当にチーズを長年にわたって食べ続けたきたことを良いと思いました。そうして、手術してから10年くらいたっていますが、全く異常なく日々の生活を送っています。


上の記事でも、「チーズはそのまま食べても美味しいが、料理にいれると、旨味が増し、食感もまろやかクリーミーになる。また、洋食だけでなく、お好み焼きやもんじゃ、餃子にいれても美味しく、毎日の食生活にとりいれやすい食材だと言える」としてぃますが、その通りだと思います。


あまり、チーズを召し上がられないかた、ぜひ見直してみてはいかがでしょうか?

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