まとめ
- 「ゴジラ-1.0」は視覚効果が優れており、日本映画がアカデミー視覚効果賞を受賞したのは快挙だった。
- 「ゴジラ-1.0」と「オッペンハイマー」は共に核兵器をテーマにし、戦中・戦後の日本を舞台にしている。
- 宮崎駿の「君たちはどう生きるか」も戦中を描いた作品であり、これら3作品から反戦をテーマにしたステレオタイプの映画評論ができる。
- 筆者は「ゴジラ-1.0」の視覚効果を高く評価しており、日本のソフト産業の成功は民間企業の競争による結果である。
- 今後もこの傾向を温かく見守り、日本のソフト産業の成功者を称賛すべきである。
米アカデミー賞で日本映画「ゴジラ-1.0(マイナスワン)」が視覚効果賞を受賞した。ハリウッドの大作に比べ、低予算で少ない人数でつくられたことが米国でも話題になった。受賞時にゴジラのテーマ曲が流れ、視覚効果賞はこれまでアジア作品初の快挙だった。
同じくアカデミー賞で最多7部門を獲得した「オッペンハイマー」は、原爆開発の中心的役割を果たした科学者の伝記映画である。「ゴジラ-1.0」と「オッペンハイマー」が共に核兵器をテーマにし、戦中・戦後の日本を舞台にしており反戦を訴える映画評論ができる。さらに宮崎駿の長編アニメ「君たちはどう生きるか」の受賞も加わり、反戦をテーマにしたステレオタイプの映画評論が書ける。
炎に包まれたビーチで、オッペンハイマーの肩にバービーが乗る画像 日本から批判が殺到した |
ノミネート作品の中で「ゴジラ-1.0」の視覚効果が最も面白かった。公開後に何度も鑑賞を重ね、戦闘シーンの迫力に圧倒された。
アカデミー賞は米国で上映された作品が対象だが、「ゴジラ-1.0」は他国でも好評を博した。映画やアニメなどのソフトビジネスでは商業的な成功が何より重要であり、鳥山明の「ドラゴンボール」のような世界的な人気作品の存在から、日本のソフト産業が世界に広がっていることがわかる。
このようなソフト産業の成功は政府の支援によるものではなく、民間企業の競争が生みだした結果である。筆者は今後もこの傾向を温かく見守り、成功者を称賛すべきだ。
【私の論評】戦後日本の平和と国防意識を描く映画「ゴジラ-1.0」の成功の意味
まとめ
- 映画「ゴジラ-1.0」は、核戦争の恐怖や自国の防衛能力の重要性をメタファー的に描き出し、日本の戦後平和主義と国防意識の矛盾を示している。
- この作品は、戦後体制の脆弱さや完全武装解除のリスクを指摘し、国家の自己防衛能力の必要性を強調している。
- 日本の自衛力の重要性を訴える一方で、科学技術の力も評価しており、バランスの取れた国防戦略の必要である。
- 高橋洋一氏は、ソフトウェア産業の成長に関して政府の介入よりも民間の競争が重要であると指摘し、政府はインフラ整備などのサポートを行うべきだと主張している。
- クリエイティブな産業では政府の主導よりも民間の自由な活動と競争が重要であり、政府は後押し役に徹すべきだ。
私は、この「ゴジラ-1.0」は、戦後日本の平和主義と非武装中立主義への重大な警鐘を鳴らす、極めて時宜を得た作品だと受け止めました。ゴジラが核実験の影響で生まれた怪獣であるというメタファーは、日本の非核三原則の危うさを物語っています。唯一の戦争被爆国としての経験から、核兵器の脅威を誠実に描き出している点は高く評価できます。
しかし同時に、この作品が冷厳に示しているのは、国家が国民を守れなくなった戦後体制の虚ろさであり、その現実から脱却すべきだという主張なのです。震電や軽巡洋艦がゴジラの前に次々と敗北を喫するシーンは、戦後の完全武装解除により、日本が自らを守る力を失った無力さを象徴的に表しています。
震電 |
そのようななか、いくら平和を唱えても何の意味もありません。国は国民の命と尊厳を守る存在でなくてはならないのです。それができなくなれば、国家としての存在理由そのものを失うことになるでしょう。
このように本作は、日本が自らを守れない現状からの決別を強く訴えかけているのです。最終的に科学者たちがゴジラを封じ込めることに成功するシーンは、確かに科学技術の力で立ち直った日本のたゆまぬ努力の姿を映し出していますが、同時に軍事力の完全な不在を白日の下に晒しています。国防の手段を持たぬまま、いくら科学技術が発達しても、究極的には自らを守れないのが現状なのです。
主権国家として最小限の自衛の覚悟は必要不可欠です。国家は、科学技術の発展に加え、一定の武力によって自らを守る決意がなくてはなりません。そうでなければ、いざ有事になったとき、国民の命は守れなくなるのです。
つまり、ゴジラ-1.0はまさに戦後の理想主義に対する反省から、国家主権と国防意識の重要性を説く保守的価値観への回帰を提起するものなのです。過去の軍国主義の過ちを決して繰り返さぬよう戒めつつ、主権国家として自立し、必要最小限の国防力の再構築を促しているのが、この作品の核心的なメッセージなのです。
国民を守ることなくして、国は存在できません。この基本に反する戦後体制からの脱却を力強く説いている点で、私はこの作品の趣旨に全面的に賛同するものです。我々は、決して二度と戦争をしてはならず平和を希求しなければなりませんが、同時に国家が自らを守れなくなった現状に危機感を持つべきです。そうした危機意識なくしては、国民の命と領土と主権を守ることはできないのです。この作品の投げかける重大な問題提起を、国民一人一人が深く自覚する必要があります。
以上が、私の映画時評です。
高橋洋一氏は、上の記事の結論部分で以下のように締めくくっています。
かつて「モノづくりからソフトへの移行」と言われていたが、そのとおりになっている。
もっとも、これらは政府の支援によるものではなく、民間で競争した結果だ。今のまま、温かく見守り、成功者を称賛すればいい。
これに関しても、説明させていただきます。
「モノづくりからソフトへの移行」という言葉は、1960年代後半から70年代にかけて提唱された日本の産業政策の転換を示す言葉です。具体的には、1969年に通産省(当時)が発表した「産業構造研究会報告」が最初に「モノづくり産業からソフト産業への移行」を提起しました。同報告は、高度経済成長期に発展した鉄鋼、自動車などの「モノづくり」重厚長大産業からの転換を求め、知識集約型産業であるソフトウェア、情報サービス、エンターテインメント産業の育成を提言しました。
背景には、日本の工業化が一巡したこと、モノづくり産業での国際競争が激しくなったことなどがありました。また、当時の円高不況を打開するには、付加価値の高い産業への転換が必要と考えられていました。
モノづくりからソフトへ AI生成画像 |
この「モノづくりからソフトへ」という産業政策の方向転換は、その後の日本の産業発展に大きな影響を与えました。電機、自動車などのモノづくり産業に加え、IT、コンテンツ、ゲームなどのソフト産業の発展につながったと言えるでしょう。
つまり、高橋氏が言及した「モノづくりからソフトへの移行」は、1960年代後半から政府主導で提唱された産業政策の大転換を指しており、今日の日本のソフト産業発展の端緒となった重要な考え方だったのです。
0 件のコメント:
コメントを投稿