中国経済はすでにガタガタ－茶の間で類推できる現状の中国経済

中国の経済はすでにガタガタになっている

上は、宮崎正弘さんが解説する中国経済に関する公演内容の動画。

私のブログでは、過去に「中国分裂の筋書」を10回にわたって掲載してきました。この連載をするにあたって、さまざまな文献などを漁りました。アメリカのファンドのアナリストの見解とか、日本のそれとか、それにもとづく自分での考察とか、日本内外のブログやサイトに掲載されていることなど種々様々です。

しかし、何もそんなに幅広く調べなくても、日本でテレビに出ている情報からでもかなり容易に推測できることが判りました。確かに、このブログの中でも、中国本土で経験した内容も盛り込まれていましたが、それを抜きにしても、かなりおかしいということは容易に類推できます。ただし、北京オリンピック前は、中国の経済は大丈夫だと言われていたというくだりには限界を感じてしまいます。しかし、日本の普通の家の茶の間からでも中国経済の危うさを類推できることには、一種の感銘すら受けました。テレビを見るにしても、時系列順にいろいろ分析し、検討すれば、かなりの部分が明らかになります。中国の茶の間からは、考えられないことだと思います。

そういった意味では、素晴らしい、内容の動画だと思います。是非ご覧になってください。あるコンサルタントが情報源がテレビだけと言っていたのがわかるような気がします。要するに知恵の使い方だと思います。



以下にこのブログに掲載された中国関連の記事を掲載します。反転文字列をクリックしていただければ、当該ブログに飛びます。

■中国ゼリー層－明日の中国を牽引する原動力となるか?

■チャイナ・アート・バブルにも冷めた見方のできる中国ゼリー世代?

■中国分裂の筋書き−(その10)パクスマリーナが拓く世界の平和と大繁栄

■中国分裂の筋書き−(その9)日本の対応は?

■中国分裂の筋書き−(その8)迫られる中国の選択

■中国分裂の筋書き−(その7)忘れてはいけない中国の不良債権

■中国分裂の筋書き−(その6)現代中国の混乱ぶりを現す動画の数々

■中国分裂の筋書き−(その5)他の人達はどう思っているのか?

■中国分裂の筋書き−(その4)毛沢東を統合の象徴にすることができない中国中央政府の苦悩

■中国分裂の筋書き−(その3)中国バブルの真実

■中国分裂の筋書−(その2)革命でもなければ現代中国は変わらない

■中国分裂の筋書−(その1)繰り返される歴史

■中国"義歯"から鉛「安全に問題」

■中国産原料を使ったヘパリン製剤で自主回収へ・・・・米国では死者21名

■世界一人当たりのGDP(国内総生産)と、一人当たり資産−これでも中国は経済大国か?

■南京虐殺記念館に対する日本政府の申し入れに関して考えた、中国のお家事情

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昨年のEUの二酸化炭素排出取引の失敗－削減どころか増加に?!

BlogTV SP(Aug) 環境問題のウソ 武田邦彦 1of5

環境問題はもともと胡散臭い。上は、武田邦彦氏が暴く環境問題のウソ。EUは虚構の世界で自滅か?

EUのCO2の削減

温室効果ガスの削減を目指したＥＵ＝ヨーロッパ連合の二酸化炭素の排出量取引で、去年１年間の排出量が前の年の実績を上回り、去年については、排出量取引制度が必ずしも排出量そのものの削減に結びつかなかったことがわかりました。

これは排出量取引でヨーロッパ大手のフォルティス銀行が、ヨーロッパ委員会の発表を基にまとめたものです。

それによりますと、ＥＵの排出量取引に参加しているおよそ１万１５００か所の施設から排出された二酸化炭素の量は、去年１年間で２０億５２００万トンを超えたことがわかりました。これはＥＵが定めた目標の範囲内ではあるものの、前の年の実績を２２７０万トン上回っており、去年については排出量取引制度が必
ずしも排出量そのものの削減に結びつかなかったことがわかりました。これについて、フォルティス銀行は施設ごとに割り当てられた排出枠が比較的達成しやすい水準だったことから、去年は排出枠の需要が少なく、排出枠の価格も大幅に値下がりしたことから、企業や事業所に二酸化炭素の排出削減を促す形にならなかったと分析しています。これは排出量取引の効果は、排出枠をどう割り当てるかに大きく左右されることを示したものと言え、ＥＵは、ことしから向こう５年間は排出枠を厳しく設定するなど、排出量取引の運用を見直すことにしています。(平成20年4月16日付NHK)

CO2削減は排出権取引だけでは達成できない

さて、このニュースから読み取れることは、排出権取引意外とうまくはいかないということだと思います。EUでは排出権取引にかなり力を入れているようですが、取引をいくらうまくやっても、さほどの効果はないことの査証だと思います。これは、EUが取引枠を厳しくすることで対処するとしていますが、私自身は取引枠を厳しくするだけでは絶対に成功しないと思います。ですから、これからも推移を見守って生きたいと思います。

１人当たりの年間排出量を見てみましょう。
・米国　２０トン ・ドイツ　１１トン
・日本　１０トン
・世界平均　４トン。
・中国　３．５トン

日本の省エネルギー技術は進んでおり、これ以上の二酸化炭素排出削減は難しいのに対して、アメリカやヨーロッパはまだまだ削減できる余地がたくさんあるということです。それは、ＧＤＰあたりの二酸化炭素排出量を出してみれば分かります。アメリカは日本の３．１倍だそうです。アメリカが一人当たりのＧＤＰに対する二酸化炭素の排出量を日本人と同じにするなら、アメリカの削減だけで直ちに世界の二酸化炭素排出量は３分の１になるそうです。中国に関しては、人口が多いため総量では世界一になりましたが、個人あたりでは、まだまだです。ただし、将来のことを考えて今から抑制策はとるべきでしょう。それよりも、中国の場合は環境汚染を早急に是正する必要があります。アメリカは、自主開発という道もあるでしょうが、日本の技術を導入してもらえば、かなり早期に世界の二酸化炭素排出量はかなり減るでしょう。 これは、ヨーロッパも同じことだと思います。EUに関しては、イギリス、フランス、ドイツなどいわゆる先進国は相当進んでいますが、それ以外の国々はまだまだというところでしょう。これらに積極的に導入していかないと、排出権取引だけでは何も解決しないと思います。

日本の選択すべき道
ただ、これは日本はこれ以上何もする必要がないということではないと思います。日本は日本で、日本の省エネルギー技術を世界にアナウンスし、広げていく必要があります。 また、さらに二酸化炭素排出量が少なくなる技術を開発していかなければなりません。いずれにしても日本の環境対策はかなり進んでいて世界一だとの自負をもつべきだと思います。京都議定書による不平等条約は早めに撤廃する必要があると思います。EUは、このまま排出権取引にばかりこだわっていると、このブログに私が掲載したように凋落してしまうことになると思います。在日フランスの邦人などの中には、フランスやドイツの環境対策は相当進んでいて、日本は後進国だと思っている人もいるようですが、それはとんでもない間違いです。日本は世界の中でトップの環境優等生です。これだけ、製造業が盛んでこれほどco2排出量が少ない国は世界に類をみません。日本は輸出国だということを忘れないでいただきたいと思います。日本で製造して、世界の各国が使用するために輸出する工業製品の製造過程でのCo2排出は日本が受け持っていることになります。その排出量も日本の排出の中に含まれていることを忘れてはならないと思います。

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全体主義国家でオリンピックを開催するとその10年後に国が崩壊する?－北京オリンピックは?!

ベルリン・オリンピックが開催されたのは、1936年。ドイツ第3帝国(ナチス・ドイツ)が崩壊したのは、1945年5月。モスクワ・オリンピックが開催されたのは、1980年、ソビエト連邦崩壊は1991年。この二つをもって、全体主義的な国家がオリンピックを開催すると必ず10年後に崩壊するということには、無理があるかもしれません。

ただし、オリンピック開催が崩壊を加速するということは、ありそうです。北京オリンピックにおいても、開催前からさまざまな問題が浮き彫りになっているのは、皆さんご存知でしょう。これには、オリンピックを開催すると、国威の発揚などにはなるが、観光客や選手団などの外国人が多く訪れたり、一時に結構多くの人的交流が行われるのは間違いないため、開催国の真の状況が、外国人の多くに知れ渡ること。さらには、開催国の国民が諸外国の生の情報に多く触れる機会ができるということも関係していると思います。

私のブログには、10回シリーズで「中国分裂の筋書」を連載しました。この記事の一番下の方に、そのリンクを掲載してあります。まだ、読まれていない方は、こちらも是非ご覧になってください。

本日は、ベルリン、モスクワ両オリンピックと現代中国のオリンピック関係の動画などによって、このあたりに迫って見たいと思います。

ベルリン･オリンピック
Olympic games in Berlin 1936 - Opening ceremony

上は、ベルリン・オリンピックの開会式。聖火リレーが現代のような形式なったのは、ベルリン･オリンピックからである。国威発揚のためのアイデアだろう。

1933年にドイツの政権を奪取し、同国の国民からの支持を背景に当時隆盛を誇っていたアドルフ・ヒトラー率いるナチス党が首都・ベルリンでドイツ第三帝国の威信をかけて開催した。この大会をナチスのプロパガンダとみる論者もいる。

当時ユダヤ人迫害政策を進めていたナチスは、この大会を開催したいがために、誘致と大会期間に限りユダヤ人に対する迫害政策を緩めた他、ヒトラー自身も、有色人種差別発言、特に黒人に対する差別発言を抑えるなど、国の政策を一時的に変更してまで大会を成功に導こうとした。この大会において、宣伝効果を高めることを目的に古代オリンピックの発祥地であるオリンピアで五輪の火を採火し、たいまつで開会式のメインスタジアムまで運ぶ「聖火リレー」が初めて実施された。

聖火リレーのコースは、ギリシャのオリンピアを出発して、ブルガリア、ユーゴスラビア、ハンガリー、オーストリア、チェコスロバキアを経由し、ドイツ国内へ。

なお、ドイツ政府は聖火リレーのルート調査のためにルート途上の各国の道路事情を綿密に調査したが、1939年に勃発した第二次世界大戦においてドイツ軍がこの調査結果を活用したという逸話が残っている。

Olympia (Prologue) - Leni Riefenstahl & Vangelis

女性監督で「ナチス党のお抱え監督」と呼ばれたレニ・リーフェンシュタールによる2部作の記録映画『オリンピア』が撮影された。1938年のヴェネツィア国際映画祭で金賞を獲得する等、各方面で絶賛されて、不朽の名作となっているが、無論ドイツ第3帝国を賛美する映画でもあったため、多くの批判を受けている。上の動画は、映画『オリンピア』のオープニングである。確かに、見方によっては、アーリア人種の優位性を世界に伝える内容ともとれる。



The Glory of National Socialist Deutschland

ドイツ第3帝国のオリンピック開催年の頃の首都ベルリンの様子。カラー写真である。

Olympia 1936! The Nazi Olympics-Fest der Schönheit - Closing

ベルリン・オリンピックの閉会式。

1945 Victory Parade in Color (2)

上は、モスクワ赤の広場で挙行された、対独戦勝利のパレード。(1945年)

モスクワ・オリンピック
ソビエトは1952年のヘルシンキオリンピックでオリンピックに初参加してから、常に国別のメダル争いで上位に立ち、ステートアマと呼ばれるトップ選手の金メダル獲得を国威発揚に活用していた。その集大成として、自国の首都・モスクワでのオリンピック開催を目指すようになった。

一方、オリンピック自体は巨大化の弊害が見え始め、1972年のミュンヘンオリンピックでのテロ事件などもあり、開催都市への負担が大きくなってきた。その中で、スポーツ大国のソビエトが運営を全面的に担うというモスクワ開催は支持を集め、1980年夏季大会の開催が決定された。

開催の決定を受けて、大会施設の建設が急ピッチで行われた他、旧態化していたモスクワの空の玄関であるシェレメーチエヴォ国際空港のターミナルの大幅改修なども行われた。

Moscow Olympics 1980, The Parade of Nations

モスクワ・オリンピックの開会式。

この大会は、冷戦の影響を強く受け、西側諸国の集団ボイコットという事態に至った。

経緯

* 1979年12月 - ソ連のアフガン侵攻が発生した。
* 1980年1月 - アメリカのカーター大統領が大会ボイコットの方針をアメリカオリンピック委員会に伝え、他の西側諸国にも同調を求めた。
* 1980年2月 - 日本政府はアメリカに従い大会ボイコットの方針を固めた。一方、日本オリンピック委員会（JOC）は大会参加への道を模索した。
* 1980年4月 - 日本政府の最終方針としてボイコットがJOCに伝えられた。多くの選手はJOC本部で大会参加を訴えた。
* 1980年5月24日 - JOC総会の投票（29対13）でボイコットが最終的に決定された。
* 1980年6月11日 - JOC常任委員会、モスクワ五輪日本選手団（幻のメンバー）を承認し、同時に大会への不参加を確認する。

Moscow 1980 CC - Olympic Flag Exit | Cauldron Extinguishing

モスクワ・オリンピックの閉会式。

日本以外では西ドイツや韓国、それに1979年10月の国際オリンピック委員会（IOC）理事会（名古屋開催）でIOC加盟が承認されていた中国を含む50カ国近くがボイコットを決めた。 一方で、イギリス、フランス、イタリア、オーストラリア、オランダ、ベルギー、ポルトガル、スペインなどは参加した。ただし、例えばイギリスではボイコットを指示した政府の後援を得られず、オリンピック委員会が独力で選手を派遣した。そのため、優勝時には国旗の掲揚と国歌の演奏が行われず、五輪旗と五輪賛歌が使用された。また開会式では、フランス、イタリア、オランダなど7カ国は競技には参加したものの入場行進に参加せず、イギリス、ポルトガルなど3カ国は旗手1人だけの入場行進となった。

この他、モントリオールオリンピックでは南アフリカ共和国のアパルトヘイト政策に絡んで大量のボイコット国を出したアフリカ諸国は多くがオリンピックに復帰した。

1982年に死去したブレジネフの後継者となったユーリ・アンドロポフと、アンドロポフの死後に後継者となったコンスタンティン・チェルネンコは、相次いで指導者の座に就いたものの、共に就任後間もなく闘病生活に入りそのまま病死したため、経済問題を中心とした内政のみならず、外交やアフガニスタン問題についてさえも具体的な政策を殆ど実行に移せなかった。

しかしその後、この両名の時代においてますます深刻化した経済的危機を打開するべく、1985年3月に登場したミハイル・ゴルバチョフの指揮下でペレストロイカ（改革）とグラスノスチ（情報公開）が進められた。

これにより、長きに渡った一党独裁体制下で腐敗した政治体制の改革が進み、1990年にはこれまでの一党独裁制にかわって複数政党制と大統領制が導入された。しかし、情報公開や報道規制の緩和は長年抑えられていた民族感情を刺激し、ソ連邦を構成していた各共和国では急速に分離独立の動きが強まっていく。

ソ連共産党解体臨時ニュース


そして1991年3月17日には連邦維持の賛否を問う国民投票が行われ、投票者の約76%が連邦維持に賛成票を投じることとなった（バルト三国の様に独立志向が強い共和国では投票はボイコットされた）。その後新連邦条約に基づき連邦を構成する各共和国への大幅な権限委譲と連邦の再編が行われる予定だった。

しかし、それらの改革路線がソ連崩壊に結びつくことを危惧したゲンナジー・ヤナーエフやウラジーミル・クリュチコフらの保守派によって8月にクーデター（ソ連8月クーデター）が発生し、ゴルバチョフを軟禁し改革路線を元に戻そうとしたものの、ボリス・エリツィンら改革派がこれに抵抗し、さらに軍や国民の多く、さらにアメリカやフランス、日本やイギリスなどの主要国もクーデターを支持しなかったことから完全に失敗に終わる。

クーデターの失敗によってクーデターに賛同した保守派が失脚したことにより国家組織が崩壊、ゴルバチョフはクーデター後にソ連共産党書記長を引責辞任し、議会はバルト三国独立を承認した。さらに同年12月、ロシア、ウクライナ、ベラルーシ共和国が独立して独立国家共同体（CIS）を創設、残る諸国もそれにならいCISに加入し、この年の12月25日にソビエト連邦は完全に解体した。

北京オリンピックは?
Beijing Olympic torch protest - London

さて、上はロンドンでの灯火リレーにたいする抗議運動の動画。北京オリンピックは灯火リレーから非常に問題ありである。これほどの妨害は、聖火リレーが始まっていらいだろう。中国の不吉な将来を暗示させる。

中国軍チベット巡礼者殺害映像（日本語字幕付き）

日本国内でも、有名になったチベット巡礼者射殺の映像である。

中国六四天安門事件 Tiananmen Square Massacre

上は、中国の天安門事件の動画。このときには、中国本土の漢民族をも含む多くの人々が犠牲になった。オリンピック終了後にこのような運動がおき、また弾圧されるようなことも起こりえます。その後にどんどん、崩壊に向かって進む可能性もあります。

さて、中国はどうなるのか、私のブログでは10回にわたって『中国分裂の筋書』を掲載しています。私は、中国の分裂を確信しています。

以下にこのブログに掲載された中国関連の記事を掲載します。反転文字列をクリックしていただければ、当該ブログに飛びます。

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Invitaiton For Jazz － Harbie Hancock

Herbie Hancock rockit




弱冠11歳でシカゴ交響楽団と共演を果たしたハンコックは、驚くべき若さでジャズ界に颯爽と現われました。以降、音楽と電子工学の分野で修士号を取得した彼は、それと共にニューヨークのクラブやスタジオ・シーンで名を馳せ始め、21歳の時には満を持してソロ・アルバムを発表。これはソウル・ミュージックやゴスペルの香りのするハード・バップ、より知的で難解なポスト・バップなどの要素が取り込まれており、彼の特異な才能を知らしめるには十二分な傑作でした。--エリック・ドルフィーやマイルス・デイヴィスなどの元で活動しながら、革新的なサウンド・トラック『ブロウ・アップ』を発表したり、エレクトロ・ファンク・サウンドの雛形を形成したヘッドハンターズを結成するなど、ハンコックの音楽的野心と冒険は尽きない。また、映画『ラウンド・ミッドナイト』ではアカデミー賞を獲得。いくつもの時代や文化にまたがり、現在も精力的に創造活動を続けている。マイルス・デイビスなきあと、ジャズ界の大御所中の大御所だ。


「好きなジャズ・レコードは？」と聞かれたパット・メセニーは、「ハービー・ハンコックがプレイしているものすべて」と答えました。プロの尊敬を集めるハンコック。
ハンコックの音楽スタイルの変遷を、彼の代表曲「カメレオン」になぞらえる向きもあります。

マイルス・デイヴィスとの正統派ジャズ時代を経て、1973年、ハービー・ハンコックは「ヘッド・ハンターズ」で突然ファンクの世界に突入。ジャズ界に激震を走らせます。ポップ・アルバム・チャート13位。プラチナ。83年の「フューチャー・ショック」では、ラップを大胆に導入。再びプラチナ。長いキャリアでスタイルを変えるアーティストは多いですが、ハンコックのように、世間をあっと言わせる革新的アプローチを見せ、ヒットまでさらってしまうのはまれ。まさにカメレオン！

代表作と言えば、これらの「大きな変化をとげた」作品群をさすのが普通ですが、ここでは1976年の「シークレッツ」を採り上げます。

「シークレッツ」は、ハンコックが「ヘッド・ハンターズ」で切り開いたファンク路線の延長にあります。さらに、ポップな魅力が増したのとともに、ハンコック本来の「繊細・知的」な芸術性が同居したのが、この作品の最大の魅力と言えましょう。

１曲目"Doin' It"。ファンク丸出し。ひたすらシンプルに、力強く、腰に来るリズムが押し寄せます。ねっとりセクシーに。ジャケット写真の「お顔どアップ」のように、むっとするほど来てしまうのです。

ところが一転、２曲目の"People Music" から、華麗なる「知性」が立ち上ってきます。カラフルなシンセサイザーが複雑なコードを奏で、テクスチャーを構成していきます。熱帯夜のような１曲目に続き、ハンコックは「こんな責め方はどうじゃ？」と、ニヤニヤしながらテクニックを繰り出してくる。憎い！。もう身を任せるしかありません。夢見ごこちの世界は続いて行きます。

しかし、これで許してはくれません。最後の"Sansho Shima"。カンフーの応酬のように、これでもかと「鋭角的」なバトルが繰り広げられます。「もうだめ」。そして、へとへとに疲れ切ったリスナーを見届けて、ハンコックは立ち去ってしまうのです。

最近のハービー・ハンコックは、やや冴えません。94年の”This Is Da Drum”で、あらたな革新の扉を開こうとしましたが、イマイチ受けず。2001年には、"Futre 2 Future"を発表。かつてのパートナー、ビル・ラズウエルとヒップ・ホップしてますが、どうでしょう？。さすがのハンコックも年には勝てないか？でも、IQの高い彼のことです。またやってくれるでしょう。



おすすめはありすぎて困るんですが・・・：

もちろん、「ヘッドハンターズ」は必聴盤としてはずせません。

78年の｢サンライト」は、全面的にヴォコーダーをフィーチャーし、ハンコックが歌いまくったポップな作品。”I Thought It Was You”は彼の代表曲のひとつ。後半の盛り上がりは「大興奮」です。

そして、80年の「Mr.ハンズ」。キーボード・プレイヤーとしての彼の魅力が炸裂。”Just Around the Corner”でのインタープレイは彼のベスト・プレイとも言える壮絶なものです。

ただひたすら、ハンコックの奏でるキーボードに身をまかせましょう！

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居酒屋「坊主」－創作料理が光るくつろぎ処

さてこれは、入り口、この上にさらに大きな看板がありかなり目立つ。これは、ホタテの刺身。この皿と蓑のような飾りつけがなんともいえない。ワタも非常に美味しかった。

これは、つぶ貝のエスカルゴ風。エスカルゴ風の味がなんともいえない。

このとっくり、二重構造になっていて、下のほうには熱いお湯が入っていて、カン酒が冷めないようになっています。何と、時間が経つにつれてだんだん熱くなってきます。

これが、居酒屋「坊主」のマスター。まさに、看板に偽りなし。

店内の様子。カウンター席がほとんど。

小さな冷蔵庫の向こう側に小さなこあがりが、あって5～6人は入れる。

サラダもこの通り。同じ料理であっても、器と盛り付けの仕方で全然見た目が違うが、ここのマスターは、非常にこだわりがあるらしい。このほか、八角のお刺身、酒茶漬けなども食べて、一人あたり3千円くらいで、お腹いっぱい食べて、お酒もしっかり飲めた。お値段もなかなか良心的だ。

函館市駒場町7丁目、自衛隊の通りに面していて、協会病院側に位置しています。三階建の建物の1階です。1回の左側には、金券ショップがはいており、その右側です。

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中国分裂の筋書－(10)パクスマリーナが拓く世界の平和と大繁栄

海洋探査船地球巨大地震震源掘削

上は海洋探査船「ちきゅう」の動画。世界で最も深くまで探査できる船である。

さて、中国分裂の筋書の最終回となります。本日は、中国の分裂が終焉し現代中国が、民主中国とも呼べる比較的大きな国と、その他の国に分かれた後の筋書きのうちの一つを書きたいと思います。この筋書きは、中国分裂の筋書－(8)における「日本の経済発展モデルを導入した場合」を前提としています。

中国に高度成長モデルを導入する
この考えでは、日本の経済発展モデルを導入して、民主中国に日本の高度成長モデルを導入します。無論、日本が失敗したことは、はずした成長モデルです。こうすることにより、民主中国は日本型共産主義(1980年代はじめまでの、規制が網の目のようにめぐらされた、比較的平等な社会・経済)を目指して努力し、10年程度の比較的短い間に健全な社会をつくりだし経済発展をして、少なくとも国民一人当たりのGDPが日本の1/10～1/5まで急速に発展するものと思います。無論民主中国という国と相談しつつ、協調して導入します。大きな方向性は、中国、日本の国家レベルで方法を定めるものの、導入にあたって最前線で活躍するのは、官僚ではありません。双方のNPOが活躍します。こうして、中国、日本に顕著な役人の腐敗を防御します。

さて、これだけでもかなりの発展が期待されます。しかし、民主中国におけるこの成長も日本の経済成長モデルがある時点から有効でなくなったのと同じに行き止まりがきます。そのとき、あるいは、その前に何をするか、はっきりしたビジョンが必要になります。

海洋資源開発
さて、どのようなビジョンが考えられるでしょうか?私は、ここで「パクスマリーナ」という考え方を提唱します。私は、以前このブログでも述べたように日本の行き詰まり状況を打破するには、日本は海洋開発に着目すべきであると書いたことがあります。日本は、これを積極的に推進すべきです。実は、日本は排他的経済水域では、世界で5位、排他的経済水域の海の体積では2位という海洋大国です。これを最大限に活用するのです。

海には、それこそ、メタンハイドレード、レアメタルなどの資源が大量に眠っていることと、魚介類なども豊富です。海藻ですらも、バイオエタノールの原料になる可能性が高いです。その他、海洋深層水、海水そのものに含まれる成分の活用など、あげればきりがないほどの資源の宝庫です。陸の数万倍の無尽蔵といっても良いくらいの、資源があるとの試算もあるくらいです。陸だけで考えていた場合は、人類は行き詰るしかなかったのが、全く見通しが違ってきます。また、これらの資源だけではなく、海洋牧場などによる育てる資源も考えられます。今陸上に生活する人々のすべてに、先進国の平均的な生活を保障してもありあまるくらいの資源があるのです。日本においては、これらを積極的に活用することは今までは怠ってきしまた。しかし、今年になって「海洋基本計画」などが承認を得て、ようやっと縦割り行政などが是正される見通しになっています。現在では、国所有の深海探査艇すらないというお寒い状況です。

日本は、このお寒い状況を打破して、さまざまな資源を活用できる体制を整えるのです。特に、海洋牧場など育てる漁業にも力を入れます。鯨、魚、貝類その他有用な海藻、動植物・プランクトンなどを育てられるようにします。ただし、日本は過去に先進諸国が失敗してきた過ちを海では起こさないように注力しながら開発・育成をします。海の資源がいくら、無尽蔵に近いと思っても、貪欲な人間の欲望をそのままにして、開発をすれば、当面は良いとしても数世紀で使い果たすことも考えられるため、豊富な資源がありながらも、持続可能な社会･経済を目指すのです。そうして、これらを食料、エネルギーに転換できるようにします。これによって、日本は、食料・エネルギーの輸出大国に転進するのです。

中日による共同海洋資源開発
こうした、素地を日本国内につくっておき、民主中国がある程度の経済発展が予測され確実になった時から、民主中国と日本が共同で海洋開発を進める体制を整えます。特に中国からは、大量の人材を供給してもらい、日本の技術を学んでいただき、中日共同でまずは日本海側の開発を進めます。それが終わった段階では、太平洋側の開発も進めます。これらの地域に巨大な地下資源開発用のプラットフォームや、海洋牧場が出来上がることになります。

やがて、これらの開発が実を結びはじめたとき、中国と日本は、全く違った次元の社会・経済に進むと思います。かつて経営学の大家である故ドラッカー氏は、海洋牧場の可能性を語っていました。おそらく、海洋牧場によって育てる漁業に転進した中国と日本は、人類が農業によって大きく前進したように、大きな文化的、経済的、社会的大変革を遂げることになるでしょう。ただし、今から20年後、30年後の時代になるとは思います。特に、文化的には陸を主体とした考え方から、海を主体とした考え方への転換が行われるため、大転換が起こるものと思います。価値観の大転換が行われるのです。それまで、陸という縛りから逃れた全く新しい価値観が登場することになります。

陸地に縛られるアメリカとEUの凋落
これらの大変革を遂げた時期に、アメリカやEUなど、それまでの経済・社会の仕組みを維持・発展することのみに注力をしてきた国は、凋落し始めていることでしょう。もっといえば、地政学的歴史観、ものの見方にとらわれている国々は凋落していくことでしょう。まず、アメリカについては、すでに「パクスアメリカーナ」の時代は終焉を迎えたといわれているように、いわゆる「アメリカ流自由主義経済」は有効ではなくっているでしょう。アメリカは、ローマ帝国終焉のときのように、この凋落を何とかしようとあがくに違いありません。しかし、あがけば、あがくほど第二、第三の「サブプライム」問題が起こり、身動きがとれなくなっていることでしょう。

EUにおいては、もうすでに凋落のシナリオを自ら選んでしまっています。彼らは、新しい試みとして、CO2を通貨にしようと目論んでいます。この目論見は失敗します。なせなら、彼れは、富に関する基本的な認識を誤っているからです。CO2削減の市場取引を行い、それが直接富にはつながらないという認識です。CO2削減という言葉に象徴されるように、削減のみでは新たな富を生み出すことはできません。確かに、太陽電池、風力発電装置その他を生み出すかもしれませんが、大きな意味での価値創出にはつながりません。陸地でのエネルギー創出などには、最初から限界があるものと思います。陸地だけではなく、海洋にも等しく太陽エネルギーなどのエネルギーが蓄えられ、さらには、新たに作り出すことも可能です。人類は、始まって以来陸地のエネルギーを捜し求め、活用してきました。陸地で努力をし続けることには、限界があります。いままで、ほとんど手がついていない海洋の方がはるかに魅力的で、将来性があります。

地政学的歴史観にもとづき、陸に縛られた、EU諸国はこのままCO2幻想に浸っていれば、かつてローマ帝国が金鉱の金が尽きてしまったときのように、新たな価値を生み出さない新貨幣「CO2」とともに没落していくことでしょう。

パクスマリーナ
さて、中国の豊富な人材、日本の高度な技術を活用して、海洋開発に成功した両国は、世界で最も進んだ、社会システム、経済を持つに至るでしょう。この次元に達しときには、軍事力はあまり意味をもたなくなるかもしれません。なぜなら、軍事力で他国に攻め入って富を創出することは、ほとんど意味がなくなるからです。たとえば、ロシアが日本と中国を攻撃して、領土にしても、一時的に富の創出を遅らせるだけです。それよりも、自らも海洋に対する新たな挑戦が急務になってくるからです。

人類は、豊富な資源の可能性、将来性に直面して、今までよりも鷹揚になることでしょう。日本には、衣食足りて礼節を知るという言葉がありますが、その通りになると思います。どの国でも、今までは陸に縛り付けられ、その範囲でものを考え、富める国であっても、いついかなることがあって没落するかもれしないので、鵜の目鷹の目で、他国の富に着目し、何とか自国に有利なるようになんらかの形で、それを収奪できないかと考えてきたわけですが、豊富な資源の前にはそのような必要性もなくなるからです。海洋資源開発に成功した人類は、人類史上はじめて、本当の意味での礼節を知るものになるかもしれません。考えてみてください、これはたとえ話ですが、たとえば、今海に金がたくさん埋まっていて、誰もがとっても良く、そうして、誰もが努力すれば、その金を実際に取得できたとしたら、どうなりますか?それに近い世界を現代のそうして将来できるであろう科学技術などを活用して実施するということです。戦争、紛争もなくなるかもしれません。なぜなら、やがて、誰もが努力さえすれば、夢を実現できる世界がやってくるからです。私は、この世界を「パクスマリーナ(海の平和)」と呼びたいと思っています。

さて、夢のような話を書いてしまいましたが、私自身はこうしたことも考え方一つでできると思っています。以上は本当に簡単に方向性だけを示しています。これらをまともに調査したりすれば、膨大な文書などになると思います。今は、現実の自分の仕事などに忙殺されていますが、将来的に余裕などできたら、このような世界を実現するには、どうしたらよいのかなどをライフワークとして研究していきたいと思ってます。なにせ、上に書いてあることは、ここ10年、20年のことではなく、最終的には1世紀くらい必要とすると思います(笑)。

いずれ、この考え方について、付加・修正などがありましたら、掲載します。さらに、中国分裂の筋書などにつきましても、新たな情報・展開などありしまたら掲載していきます。

以下にこのブログに掲載された中国関連の記事を掲載します。反転文字列をクリックしていただければ、当該ブログに飛びます。

■中国ゼリー層－明日の中国を牽引する原動力となるか?

■チャイナ・アート・バブルにも冷めた見方のできる中国ゼリー世代?

■中国分裂の筋書き−(その9)日本の対応は?

■中国分裂の筋書き−(その8)迫られる中国の選択

■中国分裂の筋書き−(その7)忘れてはいけない中国の不良債権

■中国分裂の筋書き−(その6)現代中国の混乱ぶりを現す動画の数々

■中国分裂の筋書き−(その5)他の人達はどう思っているのか?

■中国分裂の筋書き−(その4)毛沢東を統合の象徴にすることができない中国中央政府の苦悩

■中国分裂の筋書き−(その3)中国バブルの真実

■中国分裂の筋書−(その2)革命でもなければ現代中国は変わらない

■中国分裂の筋書−(その1)繰り返される歴史

■中国"義歯"から鉛「安全に問題」

■中国産原料を使ったヘパリン製剤で自主回収へ・・・・米国では死者21名

■世界一人当たりのGDP(国内総生産)と、一人当たり資産−これでも中国は経済大国か?

■南京虐殺記念館に対する日本政府の申し入れに関して考えた、中国のお家事情
以下にこのブログに掲載されたパクスマリーナ関連の記事を掲載します。反転文字列をくれっくしていただければ、当該ブログに飛びます

■鯨の肉は牛肉より環境にやさしい－ロイターニュースから確信したパクスマリーナの正当性

■最近の株価や円レートをみていて思うこと－パクスマリーナの時代は来るか?

■オーストリラリアが捕鯨に反対する理由(5)－鯨はオーストラリアにとって大切な観光資源である

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