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2014年6月23日月曜日

「最も尊敬集める国は日本だ」米元高官が反撃 北京でフォーラム―【私の論評】中国の世界平和フォーラムなどおこがましい、"世界侵略戦争フォーラム"と改称せよ! 日本は中韓以外のアジア諸国と関係を深めればそれで良い(゚д゚)!

「最も尊敬集める国は日本だ」米元高官が反撃 北京でフォーラム

中国社会科学院日本研究所の李薇所長

中国政府系シンクタンク、中国社会科学院日本研究所の李薇所長は22日、北京市で開かれた「世界平和フォーラム」の分科会で「日本政治は急速に右傾化しており、日本がアジア太平洋地域を緊張させ不安定にさせている」と述べ、安倍晋三首相を批判した。

分科会に参加した西原春夫・元早大総長は、戦後レジーム(体制)からの脱却を悲願とする安倍首相に対し大多数の日本国民が不安を感じているが「安倍首相は絶対に日本をかつての侵略国家にしようとは考えていない」と反論した。

アーミテージ元国務副長官

傍聴していた米知日派のアーミテージ元国務副長官も「中韓両国以外での世論調査では、最も尊敬を集めている国は日本だ」と日本の国際貢献への姿勢を評価した。

韓国の柳明桓元外交通商相は「米国は、安倍首相の歴史認識問題について傍観者の立場を取るべきではない」と指摘した。

【私の論評】中国の世界平和フォーラムなどおこがましい、"世界侵略戦争フォーラム"と改称せよ! 日本は中韓以外のアジア諸国と関係を深めればそれで良い(゚д゚)!

第3回世界平和フォーラムが21日北京市内の清華大学で開幕しました。楊潔チ国務委員が開幕式に出席し、基調演説を行いました。

世界平和フォーラムの開幕式で講演する
中国の楊潔チ国務委員=21日、北京の清華大

この中で楊委員は「より美しいアジアを建設するために、地域の安全と協力において新たな考え方や新しい方法と措置が必要だ。このほど、習近平国家主席はアジア相互協力信頼醸成措置会議第4回首脳会合で、共同・総合・協力・持続可能なアジア安全観を提唱した。これはアジア諸国の間で共通の認識を得て、安全協力理念をさらに充実させるなど、非常に重大な意義がある」と述べました。

また、楊国務委員は「中国は今後アジア安全観を実行し、平和発展の道を揺るぎなく歩んでいく。また、平和共存5原則に基づき世界各国との友好協力を推進し、シルクロード精神を堅持すると共に、平和的な手段で意見の食い違いと紛争を解決し、地域問題の解決でも建設的な役割を果たしていく」と述べました。

さらに、「中国は国家主権と領土を断固守る。自らの核心的利益で絶対に取引はしない」と述べ、東・南シナ海での日本やベトナムなどとの対立を念頭に妥協しない姿勢を示しました。

また、対日関係に関しては「中国は一貫して歴史をかがみとして未来に目を向ける精神で中日関係を推進していくことを主張している。日本も中国と同じ方向を向いて関係改善に努力することを希望する」と述べました。

何やら、世界平和フォーラムなるイベント自体が、中国の茶番劇以外の何ものでもないことが、はっきりしてきたようです。中国には全く平和を語る資格等ありません。

勝手に、一方的に誰も受け入れない自分の主張を繰り返すばかりです。これでは、あまりに見え透いていてただの馬鹿のようです。

石平氏は、このフォーラムについて以下のようなツイートをしています。
まったくこの通りだと思います。これは、先日行なわれたBBC国際世論調査等によっても明らかになっています。

中韓大ショック!日本が“好影響ランク”で圧勝 反日運動が裏目か
 英BBC放送などが行った国際世論調査が、中国と韓国に衝撃を与えている。「世界に良い影響を与えている国」をそれぞれ聞いたところ、中韓両国はいずれも日本を下回ったのだ。日本を貶める国際宣伝「ディスカウント・ジャパン運動」に必死な両国だが、狙いが大きく外れた形だ。 
 調査はBBCなどが昨年12月から今年4月までに、世界24カ国で実施したもので、今月3日に同局が発表した。 
 日米中韓など16カ国とEUについて「世界に良い影響を与えているか」を聞いたところ、「良い影響」で日本は第5位とアジアでトップ。中国は9位、韓国は11位だった。反対に「悪い影響を与えているか」との質問には、イランと北朝鮮が1、2位で、中国は6位、韓国は9位、日本は11位だった。 
 「韓国人はとにかくランキングが大好き。何でもかんでも国を格付けして自国の順位を気にしている」(ジャーナリストの室谷克実氏)だけあり、韓国紙の朝鮮日報や中央日報はこの調査結果を速報した。 
 記事では「日本に負けた」ことには言及していないが、朴槿恵(パク・クネ)大統領が先頭に立って「告げ口外交」を展開するお国柄だけに、はらわたが煮えくり返っているに違いない。 
 加えて、韓国メディアは重要な事実に触れていない。 
 日本に対する否定的な回答は、韓国と中国で突出しており、中韓両国で調査が行われていなければ、日本の順位はさらに上がっていたとみられる。日本が「悪影響を与えている」と回答したのは世界平均では30%だったが、韓国では79%、中国では90%だった。 
 中韓の「反日」が際立っていることは、別の調査でも明白だ。 
 日本の外務省が今年3月、東南アジア諸国連合(ASEAN)の7カ国を対象に行った世論調査で「最も信頼できる国」を聞いたところ、日本が33%でトップに立ち、2位の米国(16%)を大きく引き離した。ちなみに中国は5%、韓国は2%だった。 
 今回の調査が、国際社会で中韓の主張がいかに異様であるかを、両国民が気付くきっかけになれば良いのだが…。
日本は、アジアでも世界でも孤立していませんが、中韓はますます孤立するばかりです。これに関しては、このブログでも何回か掲載してきたことです。以下にそれらのURLを掲載します。
失速する中韓経済のジレンマ “親日国家群”ASEANの影に怯える―【私の論評】反日呆れ中韓・北朝鮮と日本の関係は、片利共生にすぎない。ASEANと日本は、相利共生である!日本のノータッチで中韓・北朝鮮はアジアで孤立するがいい\(◎o◎)/!
ラスト・プレジデント(左)と、ラスト・エンペラー(右) 
ワシントン駐在客員特派員・古森義久 「アジア諸国が反発」の虚構―【私の論評】アジアは変わった、日本が右傾化というよりまともな独立国になって、アジアをリードすることを求めている!!ところが、マスコミは旧態依然としたまま虚構のアジアをみている!!
アジアは、中国・韓国・北朝鮮だけではない!!

詳細は、これらの記事をご覧いただくものとして、中韓両国に対しては、今後日本としては反日的妄言をすれば、それに反論し、水掛け論に持って行くこととし(国際的には水掛け論になれば、最初に言い出した峰が負け)それ以外は、冠婚葬祭程度の付き合いだけに限定して、後は付き合いをしないという方針で臨むべきです。

これに関しても、以前このブログに掲載したことがあるので、以下にその記事のURLを掲載します。
【アゴラ】日本は、中国や韓国と関われば国家の衰退や危機を招き、欧米と関わると繁栄する…現代史が教える外交の法則―【私の論評】現代史の史実が、中国対応の正しい方法は「ノータッチ」という「タッチ」が最も良い方法であることを教えている(゚д゚)!
中国のハルビン駅に開館した安重根の記念館=本年1月19日

これも、詳細はこの記事をご覧いただくものとして、中韓が今のままで態度を改めないというのなら、日本としては、ノータッチというタッチで無視すれば良いのです。

対中国の輸出入ともほんの日本のGDPの数パーセントに過ぎません。それも、中国でないと駄目なものなどほとんどなく、すべて他国でも十分代替のきくものばかりです。投資もほんの数パーセントです。韓国に至っては、そもそも韓国のGDPは、東京都と同程度のものに過ぎません。

これらの国々に対して、貿易をしたり、投資をしたりするメリットはほとんどありません。それくらいなら、他の親日的なアジアの国々との結びつきを強めたほうが余程良いです。

それに、日本には、強いサムソン幻想がありますが、これとて客観的にみれば、全く筋違いということが理解できます。そもそも、サムソンは韓国企業ではありません。最早、正真正銘の多国籍企業であり、サムソンが儲かれば、韓国民が潤うということはありません。

ここに詳しいことは述べませんが、サムソンが潤えば、韓国民はさらに貧乏になるという図式が成立しており、実体は、とても韓国企業と呼べるような状況ではありません。

もう一度結論をはっきり述べておきます。中韓に対しては、反日的虚偽の妄言を言い出せば、それに対しては反論して水掛け論として、後は冠婚葬祭程度の付き合いに留めることです。

そうして、両国が崩壊するのを待てば良いです。崩壊後にまともな国ができあがれば、それらの国々と付き合いをすれば良いのであって、今のままの両国は捨て置けば良いのです。

そうすると、中国に進出している企業など苦境に陥るかもしれませんが、そもそも、チベットやウイグルに対して侵略してぶんどるような侵略国家相手に儲けようとするのが、中国進出企業ですから、そんな企業を懲らしめるためにも、日本は両国は捨て置くし、中韓に進出するような企業も自己責任ということで捨て置けば良いのです。

それは、イギリスや、ドイツなど最近中国に擦り寄る姿勢を見せる国々も同じことです。これらの国々ともなるべく付き合わないようにして、放置しておけば良いのです。ただし、これらの国々が、日本の国益に反するような発言をすれば、それに対しては反論して水掛け論に持っていけばよいです。

中国に媚びるイギリス、ドイツも捨て置け(゚д゚)!

そもそも、イギリス、ドイツを含むEUはもう黄昏です。特に最近では、いわゆるグローバリズムの失敗ははっきりしており、グローバリズムの先鞭をつけたEU自体も黄昏です。日本としては、これから驚異的に伸びていく中韓以外のアジアの国々との関係を深めていけば良いのです。

それにしても、中国の世界平和フォーラムなどおこがましいです。"世界侵略戦争フォーラム"と改称するのが相応しいと思います。

私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?

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中国は世界で最もストレスの大きい国に―【私の論評】日本の円高・デフレを終わらせ、中国麻薬漬け政策を終わらせ、中国に新社会秩序を打ちたてよ!!

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2014年6月8日日曜日

【石平氏ツイート】書籍『反日の敗北』―【私の論評】反日の敗北の兆候はいたるところで出ている(゚д゚)!


西村幸祐氏(左)と石平氏

【私の論評】もうすでに、反日の敗北の兆候は、いたるところで出ている! 中韓の反日は効果が失われいずれ頓挫する(゚д゚)!

「反日の敗北」のような書籍は、誰もが中韓の反日が失敗に終わったことが明らかになったときに出版しても、話題にもならないし、意味がないと思います。だから、当然石平氏や、西村幸祐氏の視点から、現在ははっきりしてはいないながら、近い将来には敗北するであろうという予測と、その予測の根拠について両氏が話あっているものなのだと思います。

私は、この書籍はまだ購入していませんが、購入するしないは別にして、私も「反日の失敗」は、いずれ明らかになると思っていますので、その根拠を私なりに探ってみたいと思います。

まず、第一に中韓は、広報・外交ベタであることがあげられます。多くの人は、韓国などがアメリカなどに慰安婦の像を立てるなどのことに目を奪われ韓国などプロパガンダなどがかなり進んていると考えてしまいがちだと思います。中国も、様々な手をあれこれと打ってくるので、これも相当なものだと思っているかもしれません。しかし、現実には、中韓の広報・外交は、並以下で幼稚です。

これについては、以前のこのブログにも掲載したことがあるので、その記事のURLを以下に掲載します。
オウンゴールで惨敗した中国の「三戦」広報戦略―【私の論評】中国の広報外交オンチぶりは以前からそうであり、まともに戦えばねじ伏せることができることを安部総理は実証してみせた(゚д゚)!
詳細は、この記事をご覧いただくものとして、この記事では、先にシンガポールで開催された今年の「アジア安全保障会議」において中国側が惨敗したことを掲載しました。これまでは中韓の学者が場違いの対日「歴史問題」批判を繰り返し、日本が槍玉に挙げられることも少なくありませんでした。

ところが今回は日本の存在感が際立っていました。安保関連の民間国際会議で日本がこれほど注目されたのは恐らく初めてだと思います。

逆に言えば、中国が「対中懸念」大合唱のなか、全面的に孤立したということです。日本では中国の反日プロパガンダ、特に三戦(輿論戦、心理戦、法律戦)の脅威を強く警戒する声が高まっていたましが、今回は中国対外広報戦略の致命的欠陥が露呈てしまいました。



さて今回の「三戦」の失敗の露呈の背景の部分を以下に引用します。
 平成21年の防衛白書は「三戦」について次の通り解説している。 
●「輿論戦」とは、中国の軍事行動に対する大衆および国際社会の支持を築くとともに、敵が中国の利益に反するとみられる政策を追求することのないよう、国内および国際世論に影響を及ぼすもの。 
●「心理戦」とは、敵の軍人およびそれを支援する文民に対する抑止・衝撃・士気低下を目的とする心理作戦を通じて、敵が戦闘作戦を遂行する能力を低下させようとするもの。 
●「法律戦」とは、国際法および国内法を利用して、国際的な支持を獲得するとともに、中国の軍事行動に対する予想される反発に対処するもの。 
 要するに、敵の軍人・文民の士気を力で挫き、法的正当性を獲得して、敵国大衆と国際社会に中国の軍事行動を支持させる、ということだ。 
 だが、これらを詳しく読むと、「三戦」の長所がそのまま短所にもなっていることが分かる。筆者は中国の「三戦」がうまく機能しない理由を5つ考えてみた。 
 第1は、過度な「力の示威行動」だ。中国の最も悪い癖はこれである。 
 第2は、「メディアを支配できる」という過信である。 
 第3は、「逃げ隠れする幹部」の存在だ。 
 第4は、「壊れた蓄音器」が直らないことである。 
 最後の、そして最も重要なポイントは、やはり「司令塔の不在」だろう。
それからこの記事では、人を騙すテクニックと外交・広報は似たようなところがあるところから、人を騙すテクニックをあげ、このテクニックから見て中国は従来から広報・外交ベタであったことを強調しました。

この記事に掲載した人を騙すテクニックについて、この記事からさらに引用します。それは、以下の5つです。
■感情を操って論理的な決断をさせる   
■自分の感情をコントロールする   
■チャーミングで魅力的な人間だと思わせる   
■信用させ、疑いを晴らすそうとする   
■羊の皮をかぶった狼
ここの5つの項目について、鄧小平が改革を掲げた時代から、1990年台の終わり頃まで、中国はそれなりにこのテクニックを駆使して、うまくやっていたようにも見えました。

1994年に天皇皇后両陛下が、中国を訪問され、それまで天安門事件発生以来世界のほとんどの国々が中国への制裁という意味で、付き合いをしていませんでしたが、天皇皇后陛下がご訪問されていない、制裁をとく国が増え、今日に至っています。

天皇皇后両陛下の中国訪問は、当時の政府によってなされたものですが、この背後には、中国の上記のテクニックが駆使され、馬鹿な日本の政府は天皇皇后両陛下の訪問を決めてしまいました。



完全に国際復帰をすることができ、経済成長も軌道にのった2000年以後中国の、傍若無人ぶりが目立ってきました。

このあたりの経緯については、上記の勝谷氏と倉山氏の対談にでていますので、是非ご覧になって下さい。この動画、1時間27分もありますが、他にも勝谷氏の発言が、爆裂しています。なかなか面白い内容なので是非ご覧になって下さい。

そうして、今日では先のテクニックなど完全に無視して、まさに狼の正体を晒しています。

これは、韓国も同じことです。特に、1990年台あたりから、日本の協力者もいたためか、最初から騙しのテクニックを無視したような幼稚なプロパガンダを続けてきました。

こういう点をみると、かつてのソ連はすぐに軍事的な手段打って出るなどの羊の革を狼ならぬ、狼丸出しでしたが、他のテクニックは忠実に守ってきたと思います。特に戦前は、軍事力では当時の日本と比較してかなり劣勢なので、狼を全面に出したくてても出せなかったので、結果としてこのテクニック通に日本と米国を諜略して、日米戦争に持ち込むのに成功しました。

かつてのソ連、かつての戦前の日本などと比較すると、今日の中韓の広報・外交はかなり低レベルで幼稚でさえあります。

特に広報としては、中韓のプロパガンダなど、自国政府に人民や国民の憤怒の矛先を自分たちに向けないようにするため、日本を敵に仕立てあげて、日本に矛先が向くように仕組んだのですが、それが最近ではうまくはいっていません。

中国では、官製反日デモができなくなりました。政府主導で反日デモを煽っても、とにかく暴動などが発生してしまえば、最初は日本を糾弾していた暴徒も、必ず政府を糾弾するようになってしまったからです。要するに反日デモは官製・民製ともに、発生してしまえば、必ず反政府デモになってしまうため、反日デモにかぎらず、デモ自体の発生を政府が取り締まるようになったからです。

しかし、政府が取り締まっても、昨年も今年も、変わらず毎年数万のデモが発生してましたが、反日暴動などなくなりました。これは、何を示しているのかといえば、政府も発生を防ぎきれなかったデモのほとんどが反日暴動ではないということです。

中国人民も、反日暴動などやっても、何も変わらず、意味がないということを認識したということです。中国共産党政府は、国内で反日を出来ない状況に追い込まれ、人民の憤怒の矛先をまともに受けることになってしまったということです。

ただし、最近ては上の動画でも勝谷氏が述べたように、最近は映画などでも反日ではなく、反ベトナムが多くなっているそうで、中国共産党も、反日では逆効果なので、最近では反ベトナムに切り替えているのかもしれません。

尖閣でも結局、人民解放軍が上陸するとか、工作船である漁船を1,000隻も派遣するなどということができなくなっています。

国内でもそうなのに、国際的にも上で掲載したように、「アジア安全保障会議」では、一方的に避難されるだけの存在になってしまいました。今後もこの傾向は続くことでしょう。

以上は、中国の「反日の敗北」が近づいている査証だと思います。

一方韓国ではどうかといえば、最近中国に接近しつつあるものの、中国が上にあげたような状況なので、従来よりは活発ではないようです。それに、以下のYouTubeの動画で上念司氏が述べているように、水掛け論になった場合は、最初に言い出したほうが負けということで、最近韓国の主張はことごとく水掛け論になっているので、これもまた韓国側の敗北ということで、韓国の「反日の敗北」も間近だと思います。




中韓の反日、かつてのソ連のKGBそれとは異なり、やり口が低劣です。それに引っかかる日本の政治家などはさらに低劣ということかもしれません。

第一次世界大戦中のドイツのスパイあるいは、フランスの二重スパイもいわれた、マタ・ハリは、現在に至るまで、ドイツ、フランスともに重要な情報を伝えたとの確証はあがっていないそうです。

ドイツの女スパイ・マタハリ
マタ・ハリは、第一次世界大戦中にスパイ容疑でフランスに捕らえられ、有罪判決を受けて銃殺刑に処せられました。

マタ・ハリのフルカラー着色写真
マタ・ハリ事件はセンセーショナルだったので、いろいろな話がつくられていますが、その真偽は確かではありません。そうして、結局は何も重要な情報などもたらさぬまま、銃殺刑に処せられてしまいました。

中韓の反日活動も同じことかもしれません。何も大きな働きもしないうちに、マタ・ハリのように近いうちに葬られてしまうと思います。ただし、マタ・ハリはその神秘的美しさや数奇な運命から今でも歴史の一部として残っていますが、中韓の反日はほとんど残らないことでしょう。なぜなら、あまりにも馬鹿馬鹿しいほど低レベルだからです。

「三戦」など、似たようなことは歴史の古い国なら、どこでも実施していることで、何も珍しいことではなく、中韓はやり方があまりにも稚拙であり、見え見えで、特に対象国である日本国民から嫌われ効果がほとんどないからです。本当にうまくやりたいなら、最低限日本国民にあまり反感をかわないでやるのが上手なやり方というものです。そんなことは、ロシアでの明石大佐の活動を考えても理解できることです。

反日活動は、中国共産党政府・韓国政府にとっても、中国人民にとっても韓国国民にとっても、まして日本政府や国民にとっても、何の役にもたたないからです。

私は、そう思います。皆さんは、どう思いますか?

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2014年5月22日木曜日

安倍首相支える自民議員11人が「靖国参拝反対」に署名してた―【私の論評】安部総理の周りは敵だらけ、日本の仏教界を利用して、間接侵略を目論む中韓許すまじ、利用される仏教会はもう、終わりの始まりか(゚д゚)!

安倍首相支える自民議員11人が「靖国参拝反対」に署名してた

西田昌司参議院議員
安倍首相の側近議員らの間で、ある議員がやり玉にあがっている。自民党副幹事長であり、西田昌司参院議員(55)のことだ。西田氏といえば「新・国会の爆弾男」と呼ばれ、民主党政権時代は、国会で閣僚を厳しい質問で追及する姿が大きくメディアにも取り上げられた。安倍自民党の政権奪還の立役者の一人だったのだが──。

「政権復帰後、追及スタイルを発揮する場所がなくなり、存在感は急低下しました。そんな中で保守系議員からは『裏切り者』との批判が上がっているのです」(ある保守系議員の秘書)

一体、何が理由なのか。西田氏のトーンダウンの背景の一つに、ある宗教団体との関係をみてとる声がある。

「昨年7月の参院選で、西田氏がある宗教団体から推薦状をもらっていたことが足枷になっているのではないか」(同前)

その「宗教団体」とは全日本仏教会(全日仏)だという。浄土真宗本願寺派や曹洞宗、日蓮宗など、59の仏教教団が加盟し、約7万ともいわれる寺院を影響下に置く伝統仏教宗派の連合団体だ。西田氏の選挙区、京都ではとりわけ強い集票力があるとされる。

日頃、靖国参拝支持を公言し、東京滞在中は毎朝、靖国を参拝してから公務をこなすという西田氏が、「靖国参拝反対」誓約書にサインしていたとは信じがたい。

実は、昨年の参院選で全日仏から推薦をもらい、当選した自民党候補は西田氏のみではない。全日仏は自民党候補12人を推薦し、その中から愛知治郎(宮城県選挙区)、石井みどり(比例区)、鴻池祥肇(兵庫県選挙区)、酒井庸行(愛知県選挙区)、島田三郎(島根県選挙区)、武見敬三(東京都選挙区)、西田昌司(京都府選挙区)、橋本聖子(比例区)、古川俊治(埼玉県選挙区)、松山政司(福岡県選挙区)、溝手顕正(広島県選挙区)(太文字は管理人によるもの)の11人が当選している。

西田氏以外にも鴻池氏や武見氏など、日頃から“保守派”として認知される議員らの顔も見えるが、彼らは安倍首相の靖国参拝をどう受け止めているのか。

※週刊ポスト2014年5月30日号

この記事は要約記事です。詳細はこちらから(゚д゚)!

【私の論評】安部総理の周りは敵だらけ、日本の仏教界を利用して、間接侵略を目論む中韓許すまじ、利用される仏教会はもう、終わりの始まりか(゚д゚)!

私は、前から日本の仏教界はおしまいだと思っていました。特に、おかしな仏教団体があります。その最たるものは、全日本仏教会です。

この団体、完璧に狂っていて、まともな宗教団体ではありません。

どこがまともでないかといえば、まずは、全日本仏教会の小林正道理事長は本年1月5日、首相官邸に世耕弘成官房副長官を訪ね、憲法が定める政教分離の原則を踏まえ、安倍晋三首相と閣僚に靖国神社への参拝を自粛するよう要望しています。副長官は「首相に伝える」と述べたにとどまっています。

要請文書を手交(左:世耕弘成内閣官房副長官 右:小林正道本会理事長)

釈尊は士族階級なので、名声を得てからも政治に参与する機会はありました。自信もありました。しかし、政治に参加することは出家の道ではないとして、政治的言動はしませんでした。直弟子に政治活動をしたものはいません。世俗のことは世俗の人に任すのが、仏教の立場です。 宗教家は、政治からは、距離を置くべきです。

次に、仏教は原則として、世俗の習慣を否定するものではありません。日本国民が英霊に詣でるのは、何ら非道徳的なことではありません。政教分離などという言葉を遣って閣僚の参拝の自粛を求めるのは、仏教徒のやることでありません。

第三 に、閣僚の靖国参拝を非難するのは、アジアの中でも、中韓だけのいかれた連中だけです。多分、全日本仏教会は中韓の連中に牛耳られているのでしょう。

第四 に、日本仏教の衰退が従来から言われているのに、他人の揚げ足取りをする暇があったら、自らの人格を高めるべきではないかということです。仏教は、法と戒律から成ります。肉食妻帯し、金儲けに夢中になってる出家人は仏教徒でない。最早狂った新興宗教としか見えません。

第五に、この団体韓国と強いつながりがあると見られることです。

平成24年6月、全日本仏教会は韓国で「世界仏教徒会議韓国大会記念ツアー」という名目で、釜山ロッテホテル、麗水市オーシャン・リゾートホテル、2012麗水世界博覧会観光などの豪遊を行っています。ここで半田前会長は書面にて、東日本大震災に際して韓国仏教界から多大な支援があったと謝意を表しています。

東日本大震災以後の日韓関係を振り返ってみれば、この発言は噴飯ものです。これだけ見ても、全日本仏教会が靖国神社の首相・閣僚の参拝禁止を要求したのは、どこの国の意向を汲んだものなのか、 容易に察しがつきます。


上の写真は、全日本仏教会が「脱原発宣言」をしたことを報道する新聞記事です。国の長期エネルギー戦略にもくちばしを挟む、この団体は宗教団体というよりは政治団体のようでもあります。

彼らは、原発に関して、ダライ・ラマがどう思っているのかなど、知りもせず、ただただ中韓の代弁をしているのだと思います。日本が弱れば、一番喜ぶのは彼らです。

こんないかれた団体に与して、推薦をもらって当選する議員は、所詮いかれ頭でかつ安倍総理大臣の敵であるばかりではなく、日本国民の敵です。

それにしても、全日本仏教会に限らず、日本の仏教会の腐敗には驚くべきものがあります。

その実例を以下に掲載します。

仏教には得度という儀式があります。これは、仏教における僧侶となるための出家の儀式です。

本来、僧侶になるには、仏教教団の10名の先輩構成員(三師七証)の承認があり、戒律を護る事を誓えば誰にでもなれるものでしたが、中国や日本に於いては、労働、納税、兵役を免除されていたため、僧侶になる者が続出し、国家の財政を脅かす事態となりました。そこで国家は年度や地域毎に僧侶になる人数を制限するために、得度を国家の許可制としました。

しかし、明治になってからは、この得度国家の許可制ではなくなりました。しかし、国家の許可かなくなったのですが、得度によって、名前を変えることができ、それを役所に届けて実際に名前を変えることもできます。

これを悪用する犯罪が相次ぐようになってきています。

これについては、以下のNHKの番組「クローズアップ現代」の内容をご覧になって下さい。

追跡 “出家詐欺” ~狙われる宗教法人~

動画はこちらから(゚д゚)!


詳細は、この記事をご覧いただくものとして、この記事では、この得度を悪用して、債務を逃れたり、融資をだまし取るなどの手口が紹介されています。

とんでもないことです。

この番組は、こうした事件の背景として、お寺が継続しにくい環境にあることをあげ、その解決方法として以下のように締めくくっていました。
やはり葬儀や法事主体のお寺の活動はもう限界がきていると思いますね。 
ですのでこれからはやっぱり、日本人の心の中にまだ仏教に対する、帰依しようという気持ちが私はあると思うんですね。 
仏像の前で手を合わせるという習慣もありますしね、そういう習慣が残っているうちに、お寺がもっと信者さんたちに働きかけて、国民の宗教心を高めてほしいと思います。
それが本来の役割だと、私は思います。 
(本当の仏教の教えを伝えるということに立ち返らないと?) 
そうですね。 
まさに今、チャンスじゃないかもしれないとも思いますよね。
日本の仏教会は原点に帰るべきです。全日本仏教会のように、安部総理の靖国参拝を批判するなど、もってのほかです。

また、このような団体に与して、結局安部総理の反対勢力になるような議員もいりません。

それにしても、中韓は様々なチャネルを使って、安倍政権をなきものにしようと企んでいます。しかし、これは、裏からみれば、ここまでしてなきものにしたいというのは、かなり脅威に感じているということだと思います。

それにしても、そもそもこの問題は中韓が悪いのですが、こんなことに利用される仏教界も相当いかれています。こんなことばかりやっていると、いずれ消えるしかなくなります。上で示した事実は、日本の仏教会の終わりの始まりを象徴しているのかもしれません。

安部総理は、これから毎日でも靖国を参拝されて、英霊の皆様に敬意を表するととも、中韓を徹底的に混乱させるべきと思います。

私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?

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2014年4月14日月曜日

「憲法9条をノーベル平和賞に」一人の主婦が発案 委員会が推薦受理―【私の論評】憲法9条のノーベル平和賞受賞推薦は、中韓などの外国人に日本の内政干渉させようとする卑劣極まりない行為以外の何ものでもない(゚д゚)!


ノーベル賞のメダル

戦争の放棄を定めた憲法9条をノーベル平和賞に推した「憲法9条にノーベル平和賞を」実行委員会(事務局・神奈川県相模原市)に、ノルウェー・オスロのノーベル委員会から推薦を受理したとの連絡があり、正式に候補になったことがわかった。朝日新聞デジタルが報じた。

事務局の岡田えり子さん(53)は「受理されてうれしい。受賞者は個人か団体となっているが、受賞者を日本国民としたことを委員会は受け入れてくれた。これで日本国民一人一人が受賞候補者になった」と話したという。

今回の取り組みは、神奈川県座間市の主婦鷹巣直美さん(37)が始めた。2013年5月に署名サイトを立ち上げ、5日間で1500人の署名が集まった。ノーベル委員会に送信すると返事があり、推薦締め切りは毎年2月1日で、国会議員や大学教授、平和研究所所長、過去の受賞者らが推薦できる。また、受賞者は人物か団体のみで、憲法は受賞できないということがわかった。鷹巣さんは、考えた末、受賞者を「日本国民」にしたという。

【私の論評】憲法9条のノーベル平和賞受賞推薦は、中韓などの外国人に日本の内政干渉させようとする卑劣極まりない行為以外の何ものでもない(゚д゚)!

このニュース少し前のものですが、このブログの趣旨からしても掲載すべきものと考えて、掲載させていただき私の考えを述べさせていただくこととしました。

Kzuya氏は、これについて自らのブログで以下のように語っています。



Kzuya氏の言うとおりです。「憲法9条」と唱えていれば、平和と思い込むのは、単なる空念仏に過ぎないです。

さて、日本国憲法、9条については、私自身は大反対です。このブログでも前々からこれに関しては掲載してきました。その記事のURLを以下に掲載します。
「日本は憲法改正せよ」が米国議会で多数派に―【私の論評】憲法を改正するか、中国の属国になるか、アメリカの51番目の州になるか、あなたはどの道を選択しますか?
詳細は、この記事をご覧いただくものとして、以下のこの記事の締めくくりの部分だけ掲載しておきます。
上の記事の内容から、やはり、アメリカは、一極支配などという最初から妄想に近い、無理な考えを捨て去るときがきたのであり、アメリカ議会もそのことにすでに気づいているとが理解できます。 
やはり、世界は、冷戦前の少なくとも、5~6カ国の均衡の上で平和が成り立つようにもっていく必要があるのです。これに関して、アメリカ、ロシア、中国などは多数の国が大反対しようとも、このパワーオブバランスの一角を担うことをやめないでしょう。 
では、あと2カ国から、3カ国がこのパワーオブバランスに参加しなければならないことになりますが、ヨーロッパでは、もう、イギリスがどうのフランスがどうのという次元ではありません。こんな単位では、経済的にも軍事的にもあまりにも小さすぎます。やはり、EUということになるでしょう。アジアでは日本が必須でしょう。 
他国では、中国を牽制することはできません。何しろ、今でも実質的には、アジアの経済は、資産ベースでは、日本と日本以外の国々の総計を比較すると、今でも日本のほうがはるかに大きい(日本対外資産は過去19年間世界一)からです。 
日本を欠けば、アジアは、冷戦時代よりももっと悪い状況に陥ることになります。アジア全域が中国の覇権の及ぶ範囲となってしまうことでしょう。そうなれば、一番国益をそがれるのがアメリカです。 
現在は、ロシアのウラジオストック、樺太、日本の日本列島、沖縄、台湾ラインが、中国が太平洋に出るための、大きな障壁となっていますが、アジア全体が中国の覇権が及ぶ範囲となってしまえば、日本列島、沖縄、台湾ラインは消滅し、中国は自由に太平洋に出てくることができます。日本は、中国が太平洋に進出する際の、不沈空母となることでしょう。日本は、中国から太平洋に至る中国海軍の中継基地となることでしょう。 
そうなれば、この方面にアメリカは、膨大な軍事力をさかなければならなくなります。アメリカは、そのようなことは絶対にさせないでしょう。そうならないために、アメリカの同盟国としての、日本をパワー・オブ・バランス(注:バランス・オブ・パワーの間違いです)の一角にするか、日本を完全に傘下におさめないと、どうしようもないということです。現状のように、アメリカが盾となり、日本に思いやり予算を要求するという図式はいずれ不可能になります。 
他の勢力はどうかとえば、軍事的にみても、経済的にみても、これらの国々と対等に渡りあえる、国、あるいは連合体など存在しません。 
そうです、おそらく、今後の世界は、しばらくは、米国、日本、中国、EU、ロシアという5カ国のパワーオブバランスで成り立ち、平和を維持していく体制になります。そうでなければ、世界の平和は維持できません。この体制を築かなければ、いずれバランスが崩れて、また、大きな戦争が勃発するかもしれません。これが、厳しい世界の現実です。この現実には、憲法9条など、何の意味も持ちません。 
上の記事は、まさしく、アメリカ議会がその事実に気づいたことの査証であるととらえるべきです。さて、この現実に、日本政府は、そうして日本国民はどのように対処するのでしょうか? 
憲法を改正して、パワーオブバランスの一角を担う覚悟がなけば、いずれ選択できる道は二つしかありません。それは、中国の属国になるか、アメリカの51番目の州になることです。いますぐ、ということはないでしょうが、今後10年以内には、おそらくどちらかの道を選ばざるをえない状況に追い込まれます。あなたは、どの道を選びますか?
以上掲載した文書を読んでいただければ、私が改憲論者であることが良くお分かりになるものと思います。日本国憲法は、馬鹿とスパイが大部分であった当時のGHQが一方的に作成した、占領地法であるにすぎません。特に、アメリカ軍部の中に深く浸透していたソ連のスパイであるコミンテルンといわれる人間が憲法づくりには大きな役割を果たしていました。

要員のほとんどが、大馬鹿とソ連スパイで構成されていたGHQ

これは、憶測ではなく、ソ連邦化が崩壊した後に公開された資料に掲載されている内容です。

これを作成した連中ですら、この占領地方が戦後長きにわたって使われたことに、驚いています。

これについても、記録がきちんと残っています。


憲法9条に関しても、無論大反対です。こんな9条があれば、「集団的自衛権」はできないからです。

真っ先に、9条を変えて、「集団的自衛権」を可能にすべきです。

それにしても、上の記事はおかしいです。憲法9条によるノーベル平和の受賞者「日本国民」というのは、全く筋が通りません。

受賞者はあくまでも、この憲法の草案をつくった人物であり、その責任者ということになります。

であば、それは、GHQの誰かということになりますが、当時のGHQの最高責任者はマッカーサーということなります。

あのオバマも受賞した、ノーベル平和賞だが・・・・・・

あんな「占領地法」のしかも、9条で「日本国民」が受賞などという、屈辱はとても考えられません。占領されて、さらに何十年もたってから、「日本国民」に再度屈辱感を与える「9条によるノーベル平和賞」など絶対にいりません。

それに、この一件では、日本の実行委のメンバーが「改憲を目指す安倍政権を、国際的な力で穏便に止められる手段だとの共感を得た」と語っています。この発言は明らかにノーベル賞に対するあからさまな政治利用であり、中韓などの外国人に日本の内政に対する干渉させようとする試み以外の何ものでもありません。

全く卑劣極まる行為です。

私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?

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↑馬鹿な本ですが、我々の敵の考えを知るための資料です。

2014年3月2日日曜日

「告げ口外交」は限界 朴政権、続く内外の板挟み―【私の論評】中韓は、遊泳性サメが前進しないと呼吸ができないのと同じく、反日をしないと崩壊してしまう!!安倍政権はノータッチのタッチでこれらをいなし、中韓が自滅するのを待てば良い(゚д゚)!

「告げ口外交」は限界 朴政権、続く内外の板挟み
2014.03.02
「3・1独立運動」式典における韓国の朴槿恵(パク・クネ)大統領

「3・1独立運動」の式典で、韓国の朴槿恵(パク・クネ)大統領は就任後の演説で初めて慰安婦問題に言及し、日本側に解決を迫った。韓国側は日本政府が河野談話の作成過程の検証を決めたことに激しく反発し、メディアは「(談話の否定は)日韓関係の破綻を意味する」(中央日報社説)とも警告。談話見直しの回避は、もはや朴政権の最重要課題となっていることを示している。

朴氏は安倍晋三首相との会談を拒絶する一方、歴訪先で各国首脳に安倍政権を非難する“告げ口外交”を繰り広げてきた。だが、国際社会では「対話のドアは常にオープンだ」とする安倍氏に比べ、朴氏の態度がむしろ特異に映りかねないことに韓国側も気づき始めたようだ。

4月のオバマ米大統領の訪韓を前に韓国は、北朝鮮情勢に絡み、米国から対日関係改善を強く促されている。だが、強硬姿勢を続けて日本への要求水準を引き上げてきた朴氏の戦略は、かえって日韓対立を深め、米国をいらだたせている。非難と外圧で日本の譲歩を引き出そうとする姿勢が自らの首を絞めてきたとみることができる。

この記事の続きはこちらから!

【私の論評】中韓は、遊泳性サメが前進しないと呼吸ができないのと同じく、反日をしないと崩壊してしまう!!安倍政権はノータッチのタッチでこれらをいなし、中韓が自滅するのを待てば良い(゚д゚)!

最近の韓国の反日は狂ったようです。それは、中国も同じことてす。 

習近平国家主席率いる中国も墓穴を掘りつつあります。第2次世界大戦中、日本国内の炭鉱などに「強制連行」され働いた中国人元労働者や遺族らが26日、複数の日本企業を相手に損害賠償を求め北京市内の裁判所に提訴しました。「戦時賠償は日中政府間で解決済み」のはずだが、習氏は日本企業の投資意欲を減退させる「反日」暴挙を認めるのでしょうか。

「日本企業は中国での事業継続にイヤ気が差している。事実上、1万社が撤退している。今回の提訴が受理されれば、さらに加速するだろう」

宮崎正弘氏

中国事情に詳しい評論家の宮崎正弘氏はこう語っています。

関係者によると、提訴したのは北京市出身の趙宗仁氏ら元労働者と遺族代表ら30人以上で、原告団はさらに増える予定。対象は、三菱マテリアルなど旧財閥系を中心とした日本企業で、対象企業も最大35社程度となる可能性があるといいます。

提訴が受理された場合、1972年の日中国交正常化以降、中国国内で日本に民間賠償を迫る初の本格的な集団訴訟となります。

戦時賠償をめぐっては、72年の日中共同声明で、中国が日本への請求権を放棄したため、日本政府は「政府間の交渉により問題は解決済み」との立場を取っています。

両国がなぜ、ここまで反日に血道をあげるかといば、表面的にでてくる内容は異なるようにみえますが、両国とも背景はほとんど同じです。

まず、第一は、両国とも経済が破綻しかけているということです。中国ては、短期流動資金のデフォルトがおこりかけています。中国の金融システムは実質上崩壊しています。それに、過去最大級の不動産バブル崩壊起こっています。それを政府が、むりやり資金をつぎ込んで延命させているだけです。実質は、もう崩壊しています。

中国の大規模な反日デモ、現在はこんなことはできない(゚д゚)!

いずれ、完全崩壊の日は訪れ、そうなれば、現在の中国共産党中央政府の現体制は最終局面を迎えます。要するに、ソ連が崩壊したように、中華人民共和国は崩壊します。いくつかの国にわかれ、しかもその国の体制が現在の中後共産党中央政府のものではなくなります。

韓国も同じことです。空前のウォン高で、国内ではいくつも大企業が倒産しています。随分前から、脱南者ということで、毎年平均8万人前後もの人が韓国を脱出しています。これは、北朝鮮の脱北者、毎年平均2万人と比較してもかなり多いです。しかも、脱南者は、青年が多いというこです。私は、戦争でもないのに毎年こんなにしかも、若者中心の人々が国外に逃げだす国を私は知りません。アメリカのグレンデール市などで、韓国系住民により、慰安婦増が建てられているには、こうした理由があります。

要するに、韓国からアメリカ各地への脱南者がどんどん増えていて、日系市民などよりも、数がはるかに増しているし、これからも増し続けるということです。しかし、こうして、脱南者が増えれば、韓国はますます衰えることになるだけです。いずれ、韓国には脱出ができない貧乏人が山と残ることになります。

このようなことがいつまでも続くはずはありません。

そうして、第二の背景は、中国も、韓国も、何もしないでてをこまねいていては、人民や国民の憎しみががもろに政府、中国では中国中央共産党政府に、韓国ではパク・クネ政権に向けられ、政権が崩壊する危機があるため、それを逸らすために、人民や国民の共通の敵である日本を生み出し、その日本に対して政府ぐるみの反日運動をすることにより、自分たちに火の粉が降りかかることを防ごうとしているだけです。尖閣も、慰安婦象も形は違いますが、その背景は全く同じです。

韓国の慰安婦像


特に最近のタガを外れた、反日ぶりはこうした背景がより濃厚になりつつあり、しかも両国ともそれに対する抜本的な対応策かありません。

これを続けていても、もう日本の大多数の国民や、企業や、政府も、これら両国と関係続けることにイヤ気が差している。

世界広しといえども、いわゆるここまでの反日は、中国・北朝鮮・韓国くらいなものです。北朝鮮は、最近は中韓ほどの反日ぶりではなくなりましたが、それでも、基本的に反日であることには変わりありません。最近あまり表に出てこないのは、日朝間で水面下の交渉がもたれているからかもしれません。この交渉がひとまず、どんな形でも終息すれば、またぞろ激しい反日が開始されるのではないかと思います。北朝鮮も、内部はとんでもないことになっていて、もう経済的にはすでに破綻していて、人民が食うものも食えない状態です。

中韓北朝鮮は、これも共通していますか、これらに対する抜本的な解決法はなく、ただ場当たり的に執拗な反日をするしか、遺された道はありません。

こんな状況の中韓北朝鮮は、いってみれば、遊泳性サメの呼吸のようです。遊泳性のサメはカツオやマグロ類と同じように、泳ぎ続けて口から海水を入れていないと呼吸ができずに死んでしまいます。それに対して底生性のサメは目のうしろにある噴水孔という穴からも海水を吸い込んで呼吸ができるため、動かなくても死ぬことはありません。

遊泳性サメは泳ぎ続けないと呼吸ができなくて死んでしまう

中国は、民主化、政治と経済の分離、法治国家化が進んでおらず、これをするつもりも全くありません。これをすれば、もっと中間層が増えて経済が活発化させることもできるのに、全くするつもりはありません。であれば、やはり遊泳性サメのように反日をし続けないと息ができなくて、死んでしまいます。だから、反日など激しくなるのです。北朝鮮も全く同じことです。

韓国も、程度の差はあっても、やはり似たようなものです。まともな社会を築き、中間層を増やすようなことをすれば、良いのですが、そんな気はまったくないようです。であれは、遊泳性のサメのように反日をやり続けなければ、死んでしまいます。

中国などでは、現状では、大規模な反日デモなど行われていません。もっと行えば、良さそうなものですが、とにかく現在の中国では、反日でもであろうと、なかろうと、政府が大規模なデモを認めてしまうと、それがすぐに大規模な反政府デモに発展しそうなので、怖くてどんな種類のデモも認めることができないだけです。

しかし、デモができないとなると、すぐに自分たち政府に人民の憤怒のマグマが降りかかるおそれがあるため、尖閣問題をさらにエスカレートさせたり、「強制連行」の損害賠償問題を蒸し返したりしているのです。

反日は、無視してノータッチのタッチをきめ込もう。タッチダウンは絶対駄目(゚д゚)!

このような中韓などに対しても、北朝鮮に対しても日本としては、実施すべきはただ一つだけです。ほんど関わり合いにならないことです。賠償金を求めようが何をしようは、お構いなしで放置し、付き合いは、冠婚葬祭程度の最低限のことだけにとどめれば良いのです。このブロクでも、何回か掲載したように、ノータッチのタッチを決め込むということです。ただし、そうはいっても、いざ火の粉が降りかかりそうになれば、それ自体は自分で防げる程度にしておけば良いのです。これらの国々の中には、核兵器を持っている国もありますが、これらを使ってまで、本格的に全面戦争をするつもりの国もできる国もありません。

なにしろ、経済が疲弊して崩壊しかかっているのですから、軍備を拡張する中国などますます危ないです。軍事力についても、実際のところはどうなのかは、わかりません。ただし、日本もいざというときに全面戦争に対する備えまではしなくても良いとは思いますが、火の粉を払える程度にはしておくべきと思います。

私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?

【私の論評】






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2014年2月15日土曜日

【ネットろんだん】割烹着とベートーベン 問われた「物語」重視報道の是非―【私の論評】物語と歴史の区別がつかないマスコミは、中韓と同レベル。このマスコミの病気につける薬はない(゚д゚)!


「STAP細胞」について発表する小保方晴子さん=1月28日、神戸市中央区
新型万能細胞「STAP細胞」の作製に成功し、一躍時の人となった理化学研究所発生・再生科学総合研究センターの小保方(おぼかた)晴子・研究ユニットリーダー。だが、報道があまりにもその「人となり」に集中しているとの批判が噴出した。直後に発覚した作曲家の代作事件と合わせ、内容より「物語」に注目する報道の是非が議論されている。

・・・・・・・・・・・・・<中略>・・・・・・・・・・

高橋大輔選手と佐村河内守の感動の対面シーン?
こうした問題提起は、2月に入って発生した「現代のベートーベン」こと佐村河内守(さむらごうち・まもる)氏の作曲代作騒動で、より大規模にあらわれた。

代作の発覚を受け、「今までやったコンサートでの感動、もとい金も返せ」(掲示板)といった怒りの反応が大量噴出。ネット通販サイト、アマゾンのソフト商品レビューでも酷評が相次ぐなど、作品への評価も地に落ちた。だが、「『誰が作ったか』というような事に左右されず音楽そのものを評価するべきです」と、曲そのものについては別に検討すべきだとの意見も根強い。

・・・・・・・・・・・・・<中略>・・・・・・・・・・


 マスメディアの価値判断についてよく言われる例えが、「犬が人をかんでもニュースにならないが、人が犬をかむとニュースになる」。「誰が」に注目し、掘り下げようとするのはメディアの本能ともいえるが、偏り過ぎれば業績や作品の価値判断が甘くなり、本末転倒の事態も生じかねない。メディアに多くの教訓を刻んだ2つの事案だった。

【私の論評】物語と歴史の区別がつかないマスコミは、中韓と同レベル。このマスコミの病気につける薬はない(゚д゚)!

ニュースなどを報道する姿勢としては、歴史上完璧に評価が定まった人以外は、事実や業績を中心に報道すべきと思います。歴史上完璧に評価が定まった人に関しては、多少は物語性を加味しても問題はないとは思いますが、それにしても、ニュースとして報道するのであれば、それも加味程度とすべきと思います。物語は、あくまでも、書籍や映画などとして世の中に出すべきものと思います。

最近のマスコミは、物語と歴史の区別がついていないようです。その査証として、韓国の慰安婦問題などの歴史的に根拠が乏しい物語を、さも歴史的事実のように報道したり、日本が中国に対して侵略戦争をしかけたかのような、これも歴史的根拠が全く乏しい物語を史実のように繰り返し刷り込むように報道しています。

これら歴史問題に関しては、マスコミは確たるエビデンスを元に、物語ではなく正しい報道をすべきであって、中韓の報道を鵜呑みしてそれに手を貸すような報道をするようでは、もうその役割を終えたと言われても仕方ないと思います。

小保方さんの偉業については、私のブログにも掲載しました。私も、ご多分にもれず、割烹着の報道は掲載しましたが、さすがに、普段の生活がどうとか、そのような類のものは掲載しませんでした。その記事のURLを以下に掲載します。
新型万能細胞 「革命的だ」「また日本人科学者が…」海外研究者からも賛辞―【私の論評】日本のリケジョが現代の練金術を編み出した!自由競争がこの研究の生みの親であり、役人の作文による産業政策は無意味(゚д゚)!
普段の生活などに関しては、本来はやはり新聞などが報道すべきではなく、小保方さん知り合いが、ブログやSNS掲載する程度に収めるべきだったでしょう。それよりも、業績の持つ意味や位置づけなどを詳細に報道すべきだったと思います。

そうして、この記事の結論は以下のようなものでした。
このブログでも、以前掲載したように、ノキアは、アップルがiPhoneや、iPadを市場提供する数年前に、スマホとタブレット端末のプロトタイプを開発していました、しかし、市場に導入する時期を間違えました。民間企業ですら、このような間違いをします。

政府には、このような判断はほとんどできないとみるべきです。だとすれば、政府主導による産業政策など成り立たないことが良く理解できます。やはり、政府は、自由競争ができるように、基礎研究には資金を提供して、自らは口を出さず、応用研究には自由競争がおきるように、インフラを整備することに専念すべきです。それが政府の役割です。役人の作文では、経済成長戦略など成就しません。
元の記事には、この写真を掲載しましたが、この写真も結論を導くという意味があります
この記事は、結局この結論が言いたくて、小保方さんの素晴らしい業績を利用させていただいたということです。マスコミなどの、報道にもこのような姿勢が必要だと思います。事実を坦々と報道するか、特定の目的や、主張を持ちそれを明らかにするために、ニュースを利用するというような方式です。最も、日本のマスコミは反日のために、事実報道をするという面があり、これでは完璧に終わっているというしかありません。

マスコミは、佐村河内守を現代のベートーベンと褒めそやしたりしたことでも、非難されています。ここれについても、このブログに掲載しました。その記事のURLを以下に掲載します。
「全聾の天才作曲家」佐村河内守は本物か―新潮45eBooklet [Kindle版]―【私の論評】この事件を唯一見抜いていた人がいた!私たちは、マスコミが見抜けない真実を見ぬいたこの音楽家の慧眼を褒め称えるべきなのか?
この記事では、旧石器偽造事件を引き合いに出して、十数年前には、この偽造事件をマスコミが大々的に暴いたにもかかわらず、 佐村河内守の事件については、本人やゴーストライターの告白により、暴かれ、マスコミは何ら主体的報道をしなかったため、マスコミはこの十数年間でかなり劣化したことを掲載しました。その上で、以下のような結論を掲載しています。
こんなことを考えると、私は、この事件を唯一見抜いていた野口氏の慧眼(ブログ管理人追加:昨年一連の事件を予感させるような内容を、ブックレットとして公表していた)は素晴らしいとは思うのですが、マスコミが見抜けない真実を見ぬいた野口氏の慧眼を単純に褒め称えるべきなのかどうか戸惑いを覚えます。 
現在、日本は中韓の歴史捏造により、振り回されている状況です。そうして、この歴史捏造に関しては、日本国内には、マスコミにも政界にも、このような捏造に手を貸すものも大勢います。 
佐村河内守のような人間は、これからも様々な分野で出てくると思います。そんなときには、本来マスコミがそれを暴くべきですが、現状では特に今のマスコミは、暴くどころか、捏造に手を貸しているようなところがあります。こんな時代には、マスコミは当てにならず、野口氏のようなその道の専門家がそれを暴く以外にないのでしょうか。あるいは、私たちのような一般人が、疑問を覚えたら、自ら確かめる以外に、真実にいきあたる道はないのでしょうか。 
そうだとすれば、もう日本のマスコミはその役割を終えたということかもしれません。もう日本のマスコミは、存在価値がないということだと思います。
私は、そう思います。皆さんは、どう思いますか?
「全聾の天才作曲家」佐村河内守は本物か―新潮45eBooklet
昨年公表されたブックレット

それから、ブログ冒頭の記事の結論に"マスメディアの価値判断についてよく言われる例えが、「犬が人をかんでもニュースにならないが、人が犬をかむとニュースになる」。"という一文がありますが、これに関しても、このブログに掲載したことがあります。その記事のURLを以下に掲載します。
「失望」だけではない米国の靖国参拝への反応―【私の論評】荒れる成人式は報道しても、米国の安倍靖国参拝に関する「失望」以外の反応を報道しない、日本のメディアはやはり反日だ(゚д゚)!
詳細は、この記事をご覧いただくものとして、この記事から結論部分の一部だけ以下に掲載します。
でも、現実は、多元的なもであり、いくつもある報道ネタから、ほんのいくつかが選択され、メディア上にメディア・イベントとして展開されているということも事実です。
成人式式典にもさまざまな出来事があり、現実にはその中から「ディズニーランド成人式」、「時節もの成人式」、「荒れる成人式」が任意に選択され報道されているということです。全国各地の成人式式典をすべからく、しかも参加者個々人にすべてまで報道するなどということは、最初から全く不可能なことです。 
だから、選択するのは当然のことです。ただし、選択の仕方が問題です。ここ10年くらいは、荒れる成人式の報道が当たり前のようになってしまいました。しかし、考えてみれば、一体いかほどの人が成人式で荒れているというのでしょうか?実際に、すべての成人式が荒れているわけではないと思います。また、荒れた成人式であっても、その中で実際に荒れた成人の数は圧倒的に少ないと思います。
函館市の今年の成人式 何も問題はなかった
これが、確実に10%程度の人が確実に、荒れる側というのであれば、見方は変わってきます。そうなれば、何かが確実に変わりつつあるということで、これは報道しなければならず、報道しなければ隠蔽しているということにもなりかねません。 
しかし、現在の荒れる成人式報道は、犬が人に噛み付いてもニュースにはならないが、人が犬に噛み付いたらニュースになるという部類であり、小数の馬鹿者を報道をしているだけです。小数の馬鹿は珍しいだけで、社会に何の影響も与えません。であれば、荒れる成人式に関して、あるメディアが全く報道しなかったとしても、そのメディアが報道統制をしているとか、事実を隠蔽しているということにはならないです。だから、三原さんのよいうに、一切報道しなければ、荒れる成人式を演出する馬鹿者はいなくなるか、いても世の中には存在しないことになります。
このように考えると、報道しなくても良い「荒れる成人式」を報道しても、安部総理靖国参拝に対するアメリカの反応のうち、反対意見ぱかり報道するマスコミは、異常です。 
マスコミの異常ぶりは、今に始まったことではありませんが、安部総理を巡ってはそのようなことが多く散見されます。
 さて、物語というと、あの映画『永遠のゼロ』は、物語とてして非常に優れたものであることを古谷経衡氏が力説しています。その動画を以下に掲載ます。




この原作や、映画は両方とも物語としてかなり優れているにもかかわらず、批判が多いことを古谷氏が解説しています。そうして、霊という言葉は使っていませんが、霊について語っています。私たちの霊は連綿として続いていることを力説しており、この映画のテーマはそれであることを力説しています。

マスコミは、中韓の物語には、賛同的ですが、この映画に対しては批判的なようです。日本が昔から霊を重んじる国であることを全く忘れて、外国人のような視点からしか報道しません。霊は、過去、現在、未来へと続くものであり、時間と空間を超越していることなど知らないようです。

もう、どこの国のマスコミなのかわかりません。狂っているとしか思えません。このマスコミの病気につける薬はないです。

私は、そう思います。皆さんは、どう思われますか?

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