2021年6月1日火曜日

「コロナウイルスは武漢研究所で人工的に変造された」英研究者らが法医学的学術論文発表へ―【私の論評】もしこれが事実であれば、賠償問題が再燃するのは確実(゚д゚)! 

「コロナウイルスは武漢研究所で人工的に変造された」英研究者らが法医学的学術論文発表へ 


「ウイルスは中国研究所で人工的に変造された」

新型コロナウイルスの武漢研究所流出説が再燃する中、英国の研究者らがウイルスが中国の同研究所で人工的に変造されたことを法医学的に突き止めたと、近刊の学術誌で論文を発表する。

  

英国の日刊紙デイリー・メイル電子版28日の特種報道で、近く発行される生物物理学の季刊誌Quarterly Review of Biophysics Discoveryに掲載される学術論文を事前に入手し「中国がコロナウイルスを造った」と伝えた。

論文の筆者は、ロンドンのセント・ジョージ大学で腫瘍学専科のアンガス・ダルグライシュ教授とノルウェーの製薬会社イミュノール社の会長で生物学者でもあるビルゲール・ソレンセン博士の二人で、研究の発端はイミュノール社で新型コロナウイルスのワクチンを開発するために、ウイルスを調べ始めたところ、ウイルスが人工的に改ざんされた痕跡(フィンガープリント)を発見したことだったという。

そこで二人は、武漢ウイルス研究所を疑って2002年から2019まで同研究所で行われた実験にかかわる研究論文やデータから、その根源を探る「レトロ・エンジニアリング」という手法で分析した。

その結果二人は、中国の研究者が、その中には米国の大学と協調して研究していた者もいたが、コロナウイルスを「製造する術」を手にしたらしいことが分かった。 彼らの研究のほとんどは、米国では禁止されている遺伝子操作で性質の異なるウイルスを作り出すことだった。

コウモリのウイルスを遺伝子操作で変造

二人は、中国の研究者が中国の洞窟で捕らえたコウモリからそのウイルスの「バックボーン」と呼ばれる部分を別のスパイクに接着させ、より致死性が高く感染力の強いウイルスを造ったと考える。

そのウイルスのスパイクからは4種のアミノ酸の列が見つかったが、こうした構造は自然界のウイルスには見られないことで、人工的なウイルスであることを裏付けるものだとソレンセン博士は言う。

コロナウイルスの発生源については、世界保健機関 (WHO)の調査団が中国で調査した結果「コウモリから別の生物を介してヒトに感染した可能性が高い」と報告し、中国のキャンペーンもあって自然界での変異説が有力視されてきた。

「軍事利用」が目的だったのか?

しかし、ここへきて武漢ウイルス研究所の研究員3人が2019年秋にコロナと似た症状で入院していたという米情報当局の情報がマスコミに流されたり、英国の情報部もウイルスが武漢研究所から流出したものと判断したと伝えられ「研究所流出原説」が再燃。バイデン米大統領も26日コロナウイルスの発生源再調査を命じ、90日以内に報告するよう求めた。

 そうしたタイミングで出てきた今回の研究論文は、単なる噂話ではなくウイルスを法医学的に分析した学術研究なので説得力があり、今後このウイルス変造が「軍事利用」を目的としていたのかどうかなどの論議に火をつけることになりそうだ。

【私の論評】もしこれが事実であれば、賠償問題が再燃するのは確実(゚д゚)!

北京大学教授で、復旦大学の主任研究員兼新政治経済センターの学術委員会の議長でもある陳平氏が、中国が2020年の「生物戦争」でアメリカを打ち負かしたのだと誇らしげに主張しているとされています。その動画を以下に掲載します。


陳平氏は、「2020年、中国は貿易戦争、科学技術戦争に勝利しただけでなく、特に生物戦にも勝利した。これは前例のない、画期的な歴史的なものだ。したがって、中国国内にいるリベラル系でアメリカを素晴らしいと持ち上げる者たちの盲信ぶりには実際には根拠がない。この貿易戦争と生物戦争に米国は敗北を喫して元の形に戻った」と語りました。

「元の形に戻った」の意味は、激しい対中政策を打ち出したトランプ政権を1期で引きずり下ろして、アメリカを従来姿勢に戻すことができたという意味ではないかと考えられます。

これを裏付けるように陳平氏は、「トランプ氏の4年間に渡る国際的地位の低下からアメリカを取り戻す試みは失敗したと思う。この失敗は、トランプ氏個人が大統領に再選できなかったというだけでなく、アメリカとイギリスが主導してきた過去40年間のネオリベラリズム主導のグローバリズムの行き詰まりでもある。

したがって、アメリカとヨーロッパの開発・近代化モデルは、中国が真似して繰り返すに値しない」、「西洋のモデルは失敗し、500年にわたる海洋国家による文明は崩れる運命にあり、中国共産党が勝利をおさめ、2020年のコロナウイルスの世界的な大流行後の新時代の文明進化の道をリードするのだ」とも述べています。

今回のコロナウイルスは中国が世界を征するための生物兵器として開発し、それによって中国を邪魔しようとするトランプ政権を押しつぶし、西洋との戦いに勝利したのだと、陳平氏ははっきりと述べているのです。

こうした話は従来は根拠のない単なる「陰謀論」だと片付けられてきましたが、陳平氏の話、ならびに上記の法医学的学術論文そうではなかったかもしれない可能性がでてきたといえます。

ただ、上の動画だけで、早急に結論は出せないと思います。生物戦に勝利の話は、疫病蔓延という問題対処を生物戦にたとえ、それを制圧する力では、多数の死者を出した米国に比べて勝っているという意味かもしれませんし、あるいは今回のコロナパンデミックは米国の研究室でつくられた生物兵器による生物戦の結果であることを前提として、このアメリカが始めた戦いに勝利したという意味として取るべきかもしれません。

ただ、前後関係がわからないので、どの内容で取ればいいのかは確定できないです。

ただ、以前からバイオ兵器の脅威については語られてきました。

「9.11」米同時多発攻撃の発生後、炭疽菌入りの郵便物が送付され5人の死者を出す事件がありましたが、これ以外には、近年では生物兵器による攻撃が本格的に試みられた例はほとんどありません。

主要国は1970年代に生物兵器の研究を縮小してしまいました。毒性は強いものの脆弱なバクテリアやウィルスを生かしたまま爆弾やミサイルで投下する、あるいは単に散布することが困難だったからです。

アルカイダやイスラム国(IS)のような過激派組織は、もっぱら、テクノロジー面では対極の方向に向かっており、フランスのニースやドイツのベルリンなどで、乗用車やトラックを使って歩行者を攻撃するという、原始的ではあるが残虐な戦術に転じていました。

大半の科学者やセキュリティー専門家は生物兵器のリスクは比較的低いままだとみていますが、その状況は変化するかもしれないです。

基本的な遺伝子工学技術の普及によって小規模で低コストのものが自宅でも使えるかもしれないからです。2016年にはすでに、米航空宇宙局(NASA)に勤務していた生物工学の専門家が開発した遺伝子編集キット(写真下)が売り出されています。メルカリでも購入可能です。

DIY Bacterial Gene Engineering CRISPR Kit

犯罪者たちが、3Dプリンターで拳銃を作るように、遺伝子編集キットにより、バクテリアやウィルスのDNAに手を加えて、はるかに致死性が高く、治療困難なものに作り変えることが可能な時代なのです。

生物学や遺伝学研究に対する規制は、国によって非常に異なっています。しかし、そのような手法による兵器製造は、1975年の生物兵器禁止条約によって、ほぼ違法とされています。

ところが一部の専門家は、近年の技術的進歩によって、より効果的で致死性の高い新たな病原体を設計することが容易になっているのではないかと懸念しています。マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏は2017年2月に、こうした兵器を使った紛争により、核戦争よりも多くの死者が出る可能性があると警告していました。

科学者が最初にヒトゲノムの配列を確定したのは2003年ですが、これには膨大な労力と費用がかかりました。現在ではコンピューターの能力向上により、この種のテクノロジー(個々の人間、動物、植物、病原体のDNAにおける差異の分析)のコストは年々急速に低下しています。

まだ意見は分かれているものの、科学者の一部からは、基本的な遺伝子工学手法が普及するにつれて、特定個人のDNAや、下手をすると民族集団全体を標的にするような高度な新兵器を創り出すことが容易になるかもしれないという考えが提起されています。

ジョセフ・リーバーマン米上院議員は、「9.11」以前から生物兵器による攻撃への警戒を呼びかけており、米国がこれを回避できているのは「まったくの幸運」であったと述べています。同上院議員は2017年3月、ドナルド・トランプ大統領(当時)と連邦議会に対し、生物兵器に対する防御を国家的な優先課題にするよう求めました。

米中央情報局(CIA)の元職員ロルフ・モワトラーセン氏は、2010年の論文のなかで、アルカイダが核兵器入手と同じレベルの優先課題として生物兵器の獲得を求めていた状況を紹介しています。アルカイダはいずれも果たせず、代わりに従来型攻撃に注力することになりました。

米国陸軍士官学校の対テロ戦闘センターによる2016年の報告書では、ISも生物兵器獲得に熱心だと結論付けました。ISはモスルをめぐる戦闘などで原始的化学兵器を使用していいました。ただし、それによって大きな犠牲を与えることには失敗していました。

意図的な攻撃がないとしても、大規模なパンデミック(感染症流行)の脅威は現実的です。

米疾病管理予防センター(CDCP)や世界保健機構などの組織は、常に大流行の兆候への警戒を怠らないように勤めていました。しかし、ご存知のように、CDCは初期の失敗により、米国は今回のコロナウイルスで甚大に被害を被ってしまいました。

科学者らが数十年にわたって警告を続けているように、人類は、1世紀前に推定5000万人─1億人の死者を出したスペイン風邪(インフルエンザ)と同等規模の深刻なパンデミックのリスクを抱えていたのです。

そうして、そのリスクは、昨年のコロナウイルスのパンデミックで現実のものとなったのです。

現代社会は、感染症対策をたくさん用意してはいますが、弱点もあります。航空機を使った移動により、感染症が以前よりも急速に拡大しやすくなっているからです。

米陸軍士官学校の報告書によれば、IS構成員から2014年に押収されたラップトップに保存された文書では、動物から抽出した腺ペスト菌を培養・使用する方法が検証されていたといいます。ただしこの報告書は結論として、他の武装グループ同様、ISが生物兵器を使って多数の犠牲者を生むような攻撃を仕掛ける能力を獲得する可能性は「非常に低い」と述べていました。

2014年の西アフリカ地域におけるエボラ熱流行するなかで、ISなどの過激派組織がこの状況を利用するのではないかと欧米諸国の当局者は案じていました。米陸軍士官学校の報告書によれば、特に、ISが感染者を確保し、他の地域にエボラ熱を拡散させるために利用するのではないかという懸念があったというのです。

しかし実際には、こうした手法が用いられたとしても、その効果は限定的でしょう。感染者は必ず発症するでしょうし、そうすれば比較的迅速にエボラ熱患者として特定できます。大流行における他の例と同じように、感染抑制措置によって、患者は管理下に置かれることになります。

それでも、単純な攻撃が功を奏する可能性はあります。

1984年、インドの神秘思想家バグワン・シュリ・ラジニーシ氏が主宰する宗教団体が、10店舗のサラダバーでサルモネラ菌を散布したことにより、オレゴン州を中心に751人が食中毒を起こし、45人が入院しました。

死者は出なかったものの、依然として、最近の米国史における最大規模のバイオ攻撃です。首謀者たちが一時検討していたように、腸チフス菌を使っていたら、死者が出ていても不思議はありませんでした。

1995年に東京で13人が犠牲となった地下鉄サリン事件を起こしたオウム真理教は、民間集団による最も高度な生物兵器プログラムを有していたと一般に考えられています。ところが、オウム真理教による炭疽菌などの病原体による攻撃は成功しませんでした。それが化学兵器に重点を切り替えた大きな理由の1つです。

未だ記憶に生々しい地下鉄サリン事件

何よりも危険なのは、専門知識を有する少数の人間のうちの誰かが、単独攻撃を決意することかもしれません。2011年後半に政府などの機関に炭疽菌入り封筒が送付される事件の発生以来、連邦捜査局(FBI)は、米陸軍に所属する微生物学者ブルース・アイビンスの単独犯行であると結論づけました。

アイビンスは2008年、予定されていた逮捕の直前に自殺しました。後に科学者らによる調査委員会は、アイビンスの犯行であるとしたFBIの証拠に疑問を投げかけています。

他にも危険はあります。北朝鮮の金正恩体制が崩壊する場合、天然痘菌を含む可能性のある生物兵器を同国政府が放出するのではないか、と一部で懸念されています。

第1次世界大戦では化学兵器が、第2次世界大戦では原子爆弾が登場しました。一部の専門家は長年にわたって、時代を特徴付ける次の大戦では生物兵器が使われるのではないかと警告し続けています。

私自身は、中国の武漢ウィルス研究所ではやはり、バイオ兵器の一環として、自然界のコロナウイルスを分離し作り変え、将来兵器にしようとしていたのでしょうが、それが研究員の感染によって漏れてしまったというのが、真相ではないかと思います。

そうなると、様々な事柄に納得がいくような気がします。たとえば、日本をはじめアジアでは被害が少なかったこと、中国が感染初期に隠蔽をはかったこと、イタリア、スペイン、米国などでは被害が多かったこともある程度納得がいきます。

もしこれが事実であれば、コロナ被害による賠償問題が再び再燃するのではないかと思います。中国としては、賠償問題に応じることはないでしょうが、世界中の国々が中国の資産をおさえるなどのことも考えられます。そうなると中国はかなり厳しい状況に追い込まれることになるかもしれません。

真相の究明がなされることを切に願います。

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