上は、ソ連の国家。オリンピックなどの競技大会で聴かれなくなってからひさしい。とても懐かしい響きです。
中華人民共和国国歌
上の歌は、今後10年もすると聴かれなくなってしまうのか?
以下にモスクワオリンピックをはじめとして、ソビエト連邦に崩壊に至るまで、世界現代史の年表をあげてみました。ソビエト連邦の出来事は、赤にした。なぜ、このような年表を掲載したかというと、これから北京オリンピックを開催する中国も同じような道をたどることが十分考えられるからです。私は、以前中国分裂の筋書きを書きましたが、分裂にいたるまでの道筋ははっきりとは描いてはいませんでした。
今日は、ソ連崩壊を参照して具体的な道筋の一つの案をあげてみます。私は、大学を卒業するときに、青年海外協力隊に入ると決まっていた同輩に、「ソ連は崩壊する」という話をしたところ、その同輩は「そんなことはありえない」と語っていた、それから10年以内にソ連は崩壊しました。私は、ここにはっきり宣言します。中国は10年以内に崩壊します。
ちょっとした現代史のおさらいのようになってしまいました。下が年表です。
年号 出来事
1980 モスクワオリンピック開催
1981 イギリスのチャールズ皇太子とダイアナ妃が結婚 エジプトのサダト大統領暗殺
アメリカがスペースシャトルを打ち上げる
1982 日本で日航機が逆噴射で墜落 国際捕鯨委員会が捕鯨全面禁止を
決定 フォークランド紛争
このころアメリカのマイケル・ジャクソンが活躍
1983 日本に東京ディズニーランドが誕生 このころエイズが問題となる
ソ連が大韓航空機を撃墜 アメリカがグラナダを占拠
このころ日本でロッキード裁判
1985 ソ連のゴルバチョフが書記長となる アメリカでアフリカの
飢餓救済コンサート(「ウイ・アー・ザ・ワールド」)
1986 フィリピンでアキノ政権樹立 ソ連のチェルノブイリで原子力発電所事故
1987 大韓航空機爆破事件 ソ連のゴルバチョフがペレストロイカを推進
ニューヨークの株価暴落(ブラックマンデー)
1988 ソ連がアフガニスタンから撤退
イラン・イラク戦争停戦
1989 昭和天皇崩御 ベルリンの壁が事実上撤廃
中国で天安門事件 このころ東欧各国が民主化に向かう
1990 湾岸戦争(~1991) 東西ドイツが統一
南アフリカ共和国でネルソン=マンデラが釈放される
ペルーに日系のフジモリ大統領誕生
1991 ソ連でクーデター失敗 このころアフリカで食料危機
ソ連の崩壊、独立国家共同体へ、ゴルバチョフ大統領退任
こうして、並べてみるといろいなことがわかるます。まず、年表には出ていませんが、ソ連はモスクワ・オリンピックを開催する前から、アフガニスタンに侵攻していました。なんとこの時期には、アメリカはソ連が支援するアフガニスタン政府に対する反抗勢力であるタリバン派を支援していました。この時期には、まさか後でタリバン派が頭痛の種になるとは思ってもみなかったと思います。
KAL007便を撃墜したSU-15MTの同型機
しかし、国際世論には、勝つことができず、その2年後に民主化を推進しようとするゴルバチョフ政権が誕生しています。ゴルバチョフが就任以来、ゴルバチョフはテレビ報道を積極的に行うなど情報公開に腐心していましたが、チェルノブイリ事件があって、必ずしも情報公開がされていなかったことが明らかになりました。そのため、1986年よりペレストロイカ(政治改革)とその一環であるグラスノスチ(情報公開)を推進することになりました。
64天安門事件の時に一人で人民解放軍の戦車をとめた青年のテレビ画像は話題を呼んだ
モスクワオリンピックを開催したとき、ソビエト連邦はすでにアフガニスタンに侵攻していいまた。現在の中国は、チベット動乱がオリンピックの前に起こり、似たような状況にあります。この当時のソ連のアフガニスタンへの侵攻は今でいえば、中国が何らかの原因でベトナムや韓国に侵攻したような衝撃でした。
さて、現在中国はまだオリンピック開催前である。その前に大きな地震が起こってしまいました。地震+チベツト動乱のインパクトは、当時のアフガン侵攻などにも匹敵するものだと思います。現在中国の情報公開がまだ十分ではありません。これから、多くの国々の要請に応じて中国でもゴルバチョフ書記長のような国家主席が現れてくることは十分考えられます。というより、そうしなけばならなくなるでしょう。
ここから、先は私のフィクションであり創作です。
今回の地震では、中国の核施設や原子力発電所などが被害を受けていることは、十分考えられます。日本の救助隊を最初受け入れなかったのは、このへんの確認などもあったと思われます。実は、核施設に限らず、ダムなどの被害があったのを確認しているが、それを隠している可能性もあります。救助隊はそれと全く無関係なところに派遣される可能性もあります。ダムの場合は、国内の被害にとどまりますが、大被害になる可能性が大です。各施設、原子力発電所などの被害の場合は、チェルノブイリのように世界中に影響を与える可能性があります。
オリンピック終了後には、中国バブルが崩壊しています。旧ソ連の場合は、経済の実態はひどくても、完璧に共産主義の計画経済下にあったため、バブル崩壊などはありませんでした。とにかく、いろいろなことをひた隠しにしていたものが、1~2年後に隠せおおせなくて、明らかなります。これは、核の問題かもしれないし、大規模なダムの決壊かもしれない。そうして、不良債権の問題は白日のもとに晒されますだ。大地震の爪跡から、中国官僚の腐敗ぶりも白日のもとにさらされます。中国の今までの負の遺産が顕在化し、世界各国から批判が高まります。
そのため、胡錦濤体制は退陣を迫られます。それに変わって民主化を強力に推し進める勢力がとって変わります。主席は後瑠場(仮名)主席となります。不良債権処理を巡ってこの新しい体制は努力をし、表面上はつくろうことができるようになります。しかし、この時点でアメリカの経済植民地なる道は定まってしまいます。
そのころ、現代ロシアのプーチン首相が権力を強化し、それに反対する市民や周辺諸国が暴動などを起こす。それを鎮圧する目的で、ロシアが第2の天安門事件に近い事件を起こしてしまいます。これに対する世界各国の批判はすさまじいものがあり、プーチン首相は退陣せざるを得なくなります。これによって、名実ともにロシア大統領がロシアの最高権威となり、二頭政治に幕がおろされます。
中国でも、チベット以外の民族も独立運動を起こし暴徒化する。中国中央でも、米国の経済植民地になるのを潔しとしない保守派人民解放軍の一派がクーデターを起こそうとする。一部の軍隊が暴走して、後瑠場主席は、拘禁されてしまいます。人民解放軍は、一部暴徒と化した軍隊を制圧し、後瑠場主席を解放します。そうこうしているうちに、各地で暴動が起こり、自治や独立の圧力が高まります。中国は、ロシアの件もあるため、各地に強攻策を講じることはできません。後瑠場主席は、これを沈静化するため、中国共産党の解散を命じます。中国共産党の軍であった、人民解放軍は、その日より国軍となります。
その後、各自地区などの独立の声がさらに大きくなり、昔のようにハードに対応できなくなったため、中国自体も解散し、中国中央部のみを中国と呼ぶ国として、他国は独立して、中華人民共和国は消滅し、中華民主国が成立します。
台湾も新生中国である中華民主国には入らない旨を宣言して、独自の道を歩むことになります。中華民主国は、民主化および政経分離、法治国家化を各国に約束し、米国との経済植民地になることを回避するため、米国と粘り強い交渉を開始します。この新生中国の中核を占める指導部の実働部隊と将来の幹部候補は、いわゆるゼリー層と私が名づけた階層の人々になります。世界とも調和できる人々だ。それから、10年後、彼らは驚異的な奇跡の中国の経済発展をなしとげ、アメリカや日本にとっても脅威となっているでしょう。
この通りになるかどうか別問題として、いろいろな道筋はあると思いますが、私はいずれ、中国は分裂の道をたどると思います。
以下にこのブログに掲載した中国関連の記事を提示します。反転文字をクリックすれば、当該記事に飛ぶことができます。私の説明不足から、以上の論考、以下の記事を読んでいないと理解できない部分もあるかもしれません。まだ、読んでいない方は是非ご覧になってください。
■中国「イチゴ族」-中国の未来は彼らのもの
■胡錦濤主席の来日-その真の目的は?
■China Fashion week 開催さる-中国ゼリー層にも押し寄せる情報洪水
■ゼリー世代のミーイズム-体制から身を守る知恵か?
■中国ゼリー層-明日の中国を牽引する原動力となるか?
■チャイナ・アート・バブルにも冷めた見方のできる中国ゼリー世代?
■中国分裂の筋書き-(その10)パクスマリーナが拓く世界の平和と大繁栄
■中国分裂の筋書き-(その9)日本の対応は?
■中国分裂の筋書き-(その8)迫られる中国の選択
■中国分裂の筋書き-(その7)忘れてはいけない中国の不良債権
■中国分裂の筋書き-(その6)現代中国の混乱ぶりを現す動画の数々
■中国分裂の筋書き-(その5)他の人達はどう思っているのか?
■中国分裂の筋書き-(その4)毛沢東を統合の象徴にすることができない中国中央政府の苦悩
■中国分裂の筋書き-(その3)中国バブルの真実
■中国分裂の筋書-(その2)革命でもなければ現代中国は変わらない
■中国分裂の筋書-(その1)繰り返される歴史
■中国"義歯"から鉛「安全に問題」
■中国産原料を使ったヘパリン製剤で自主回収へ・・・・米国では死者21名
■世界一人当たりのGDP(国内総生産)と、一人当たり資産−これでも中国は経済大国か?
■南京虐殺記念館に対する日本政府の申し入れに関して考えた、中国のお家事情
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